堺 だいすき ブログ(blog)

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戦略なき日本の「お粗末」広報外交
舛友雄大(アジア・ウォッチャー)
Toru Yamanaka/ Pool-REUTERS

<中国が積極的に国内外のメディアに情報発信をし、国際世論の形成に力を注ぎ始めているのに対し、日本の広報外交はあまりに閉鎖的。国際会議などのニュースの現場で外国プレスに発信しようという戦略がまったくないが、果たしてそれでよいのか。南シナ海問題でも、日本の外交は思い通りにいっていない> (写真:岸田外相〔左〕と中国の王毅外相、8月24日)

 筆者は中国メディアのスタッフやシンガポールで研究員として働くにあたり、日本の広報について考えさせられることが多かった。先日、外国プレスの一員として向かったラオスの首都ビエンチャンで改めてこの国の広報戦略再考の必要性を感じた。

 7月下旬に開かれたASEAN関係外相会議の1日目夜、日本の外務省が会見を行うと聞いていたので、予定の時間より早く会見室へ向かった。日本に対する注目度を考えるとそれほど驚きではないが、部屋の中には誰もいなかった。同じ日の午後に中国の王毅外相が開いた記者会見とは非常に対照的だった。

 お昼過ぎ、この小さな部屋は、中国人記者のみならず、日本や他のアジアの国々、そして欧米から駆けつけた100人近くの記者やカメラマンでごった返していた。中英の通訳と華春瑩報道官を引き連れて現れた王毅は、中国メディアからの当たり障りのない質問にも、欧米メディア記者の鋭い質問にも丁寧に答え、語られた言葉はすぐに世界へ発信されていった。

【参考記事】 対中強硬派のベトナムがASEAN諸国を結束させられない理由

 夜の話に戻す。それから間も無くして、日本の駐ブルネイ大使館から応援でビエンチャン入りした外務省職員がやってきた。これまでに広報の経験がないとのことで、「プレスセンターはいつ閉まるのか」「他にどれくらい記者が参加しそうか」などと質問してきた。そして、会見を行う予定の報道官と電話でやりとりを重ねていた。

 いつまで待っても、記者会見をやるという目処が立たないので、その担当者に名刺を渡し――彼女はもしものときには電子メールでのやりとりが可能だと示唆していた――会見室を後にした。今夜開くにしても開かないにしても、2日目の夜には会見を開くという見通しを伝えてきたので、安心しきっていた。

 だが、2日目の夜、同じ時間に会見室に行くとドアに鍵がかかっていた。彼女に電話してみると、今日の会見も中止になり、ブリーフィングができる報道官はすでにビエンチャンを発った、と話す。この対応はいかがなものかと問うと、丁重に謝罪してきたが、「予定ですので」の一点張りで、メールや電話など別の形でのブリーフィングについても無理だという回答だった。

 つまり、日本は今回のビエンチャンでの会議で外国プレスに対して全く発信をしていないということだ。1日目の会見場には、日本語ができる外国人記者を含めた3人の記者が最終的に現れていたが、彼らが日本の声を詳しく伝えることはなかっただろう。一方、近年、対外情報発信を重視しはじめた中国は、国際会議参加の際、国内・海外メディア向けに、翻訳付きで記者会見を行うことが慣例となっている。

 日本の外務省は国内メディアに対しては細やかに日本語でブリーフィングや記者会見を行っている。しかし、海外メディアに対しては、今回のビエンチャンでの会議のような国際会議において「おまけ」のような対応に終始している。海外プレスについては、むしろ個別インタビューに積極的に応じ、重要だと考えられる海外メディアの記者とは直接会って説明をする方針だという。

南シナ海問題で「ダチョウ倶楽部の上島状態」に
 国際会議に参加する中国の高官が率直な意見を話すことはなく、むしろ党の立場を繰り返すことが多い。ただ、ある日本の中国政治学者が言っていたように、中国側が出してくる情報は「プロパガンダだといって馬鹿にできない」十分な効果があり、国際世論の形成に一役買っている。果たして、国際会議で沈黙を守ることは日本にとってよいことなのだろうか?

 広報担当の経験がある外務省の職員にこの質問をぶつけてみた。彼の回答は「日本は一貫性を重視しており、手堅くやっている。中国は政府高官が別々のことをいうことで混乱がおきやすい」というものだった。また、外国プレスへの対応を変える必要性も特に感じていないようだった。王毅が記者会見で中国の人権問題を問うたカナダ人記者に激高したのは記憶に新しく、中国のやり方が完璧ではないのは確かだろう。

 いずれにせよ、南シナ海をめぐる日本の外交は一筋縄ではいっていない。日米のメディアですら、この時の国際会議を中国の外交的勝利と位置づけている。王毅外相は全体会合の前に、東南アジア各国と相次いで2国間会合を開き、南シナ海問題が大きく取り上げられることを避けようとした。会合が終わるたびに国内外のメディアに向けて成果をアピールし、うまく外堀りを埋めてきているように感じた。

 それに比べて、フィリピンが中国を訴えた仲裁裁判での判決を背景に、中国に結果の遵守を迫った日本は、フィリピンが新大統領のもとで態度を軟化させたことで、結果的にその主張が当事者国のそれよりも強硬となり、やや浮いた存在だった。それがたとえ東シナ海での領土領海を守るために言わずにはいられないものだったとしても。

 会議の内容をよく知るある日本の外交官は、「ダチョウ倶楽部の上島状態だった」と振り返る。事前に周辺海洋諸国と南シナ海問題を取り上げることについて確認していたが、全体会議になると手を挙げたのは日本くらいしかいなかったという意味だ。こういった経緯もあり、続いて中国・杭州で開催されたG20で日本の南シナ海についての立場はトーンダウンした。

【参考記事】 ルポ:南シナ海の島に上陸したフィリピンの愛国青年たち

 実際、日本の東南アジアでの広報活動は順調満帆ではない。判決を受け、外務省は今夏シンガポールで南シナ海をテーマにしたシンポジウムを開こうとしていたが、実現に至らなかった。そのイベントはこの地域で対中の警戒感を醸成することが目的だったという。フィリピンやインドネシアなどの国では現地の学者に頼み込むなどして同様のシンポジウムを開くのは容易だったが、シンガポールでは話が違った。

 それもそのはずだ。国際政治のシンポジウムやセミナーが毎日のように開かれるシンガポールは、外交官や学者が頻繁に訪れるアジアで屈指の情報交換の場になっている。中心的役割を果たす拠点――S.ラジャラトナム国際研究院(RSIS)、東南アジア研究所(ISEAS)やリー・クアンユー公共政策大学院(LKYSPP)など――には数多くの中国人研究者が在籍している。

 筆者は2014年にLKYSPPで研究職について以降、日本の政策決定者や学者を招待し、講演を行ってもらえるよう努力した。「日本の存在感がなくなってきている」(日本の元駐シンガポール大使)なかで、日本の声を届けたいと思ったからだ。提案の結果、中尾武彦ADB(アジア開発銀行)総裁や根本洋一 AMRO(ASEAN+3マクロ経済調査事務局)所長(当時)らに来校していただくことができた。

反日デモの最中に「マリモ」からは改善しているが
 それ以前、中国メディアのスタッフとして北京で働いていた時代を振り返ってみても、日本大使館の広報方針に疑問を感じることが多かった。2011 年、当時の前原外務大臣がインタビューに応じたメディアは詭弁でナショナリズムを煽ることで有名な、あの『環球時報』だった。その頃、文化広報担当の公使になぜ『環球時報』だったのかと問うと、「それは簡単。『環球時報』は国際問題を専門に扱う新聞だから」と答えられ、唖然とした。

 2009年には、すでにオバマ大統領がリベラル系総合誌『南方週末』の独占インタビューに応じている。アメリカは、中国で知識人層に支持されるメディアに積極的に出ていくことの意義を熟知し、独自のコネクションを築いていた。日本は、前出の大臣インタビューからしばらくしてようやく、メディアを選別して露出していくことの重要性に気づき、広報方針をシフトさせていった。

 もっとうまい広報の仕方があるのに、とよく思った。2012年の反日デモ以降、日本の要人が少しずつ訪中し始め、関係改善のために動いていた。特に記憶に残っているのが2013年1月に安部首相の親書を携えて公明党の山口代表が北京を訪れた時の光景だ。その日、日本人記者から情報を聞きつけて(通常こうした情報は日本メディアにしか伝わらない)、中国メディアの記者が駆けつけていた。その中にいたフェニックステレビの記者は日本語がわからないので、山口氏の話していることが全くわからなかった。筆者が中国語に訳すのを手伝ってようやく事なきを得た。

 大使館の広報担当書記官も会見場に来ていたが、まったく見て見ぬふり。日本について外国メディアに発信してもらおうという戦略的感覚はゼロだ。その体制も整っていないのだろう。例えば、せめて英語の通訳をつけたり、大使館ウェブサイトで会見内容を出したりすれば、いい加減な中国メディアの「誤報」を減らせただろうし、雰囲気醸成に役に立っていただろう。

 反日デモの波が中国全土で吹き荒れるなか、在中国日本大使館が呑気にもその微博アカウントでマリモについてつぶやいていた話は駐中国日本人の間でも語り草になっている。当時微博を担当していた館員は、人員が足らないことをぼやいていた。微博に添付する写真はいちいち掲載許可を得なければならなくて大変そうだった。「今は日本の文化を紹介する段階で、ゆくゆくは日中関係についても発信していきたい」と当時の広報担当参事官が語っていたことを思い出す。

 その言葉は本当だった。先月11日の朝、尖閣沖で中国漁船が沈没、中国人乗員が救助された件で、中国のメディアがなかなか熱心に伝えようとしないなか、日本大使館は微博と微信のオフィシャルアカウントの両方で、写真付きですぐさまこの件について伝えていた。これは大使館の独自の判断だったということだ。こうした努力は褒められなければならない。

 歴史問題などの白熱化を受け、外務省は2015年以降、戦略的に海外へ発信するための予算を200億円から700億円に増額した。シンクタンクとの関係強化、学者招聘、ジャパン・ハウス(日本の魅力を発信することを目的とした海外拠点事業)、青少年交流などに使われているという。

 安倍政権になって確かに、外国への訪問が頻繁になり、スピーチライターの谷口智彦氏の活躍により安部首相の海外での演説もずっと印象的なものに変わってきたと感じる。

 しかし、海外メディアへの対応について、メディアの時勢を先読みし、相手国の状況に応じて、柔軟に、そして主体的に情報発信を送ることについては、改善点が多いのではないだろうか。日本が「普通の国」になり、難しい問題で合意形成を進めていくためには広報戦略のさらなる強化が必要になってくる。

[筆者]
舛友雄大
2014年から2016年まで、シンガポール国立大学リー・クアンユー公共政策大学院アジア・グローバリゼーション研究所研究員。カリフォルニア大学サンディエゴ校で国際関係学修士号取得後、調査報道を得意とする中国の財新メディアで北東アジアを中心とする国際ニュースを担当し、中国語で記事を執筆。今の研究対象は中国と東南アジアとの関係、アジア太平洋地域のマクロ金融など。これまでに、『東洋経済』、『ザ・ストレイツタイムズ』、『ニッケイ・アジア・レビュー』など多数のメディアに記事を寄稿してきた。

舛友雄大(アジア・ウォッチャー)
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オバマ大統領、国連総会で最後の演説 大衆主義を批判

米ニューヨークの国連本部で開かれた国連総会で一般討論演説に臨むバラク・オバマ米大統領(2016年9月20日撮影)。
【AFP】バラク・オバマ米大統領は20日、ニューヨークで開かれた国連総会で、任期中最後となる一般討論演説に臨んだ。その中でオバマ氏は、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領や米大統領選の共和党候補ドナルド・トランプ氏を念頭に、絶対的指導者や大衆迎合主義者らを痛烈に批判した。

 オバマ大統領は、繁栄を目指していく上では、米国をはじめ世界各地で台頭してきている「露骨なポピュリズム」よりも民主主義の方がより良い道筋だという見方を示した。

 さらに、米大統領選を念頭に置き、「未来が好むのは強い人物だという人もいる。だが私はこの考え方は間違っていると思う」と述べ、「歴史を振り返れば、力に訴える者らには2つの道筋しか残らないことが分かる。一方は永久弾圧で、これは自国内で衝突をもたらす。もう一方は国外の敵への責任転嫁で、戦争を引き起こしかねない」と説いた。【翻訳編集】AFPBB News
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BBC News
見出しはただ一言「HIROSHIMA」 米記者が1946年に書いた恐怖
BBC News
2016年9月19日

ジャーナリズムの歴史でも特に優れていると名高い雑誌記事の発表から、8月末で70年が過ぎた。記事の見出しはただひと言、「HIROSHIMA」。ジョン・ハーシー氏が書いた3万語にもなる記事は、核兵器による恐怖の全容を戦後の世の中に伝え、大きな衝撃をもたらした。BBCのRadio4編成責任者だったキャロライン・ラファエル氏が、その経緯を振り返る。

私の手元に、1946年8月31日発行の米誌ニューヨーカーがある。表紙のイラストは実に無難で、陽気で無邪気な夏の公園の風景が楽しく描かれている。背表紙ではニューヨークの球団、ジャイアンツとヤンキースの監督が、たばこは「チェスターフィールドで決まり」だと宣伝している。

ニューヨークのタウン情報と映画欄、ダイヤモンドや毛皮、車やクルーズのきらびやかな広告に続いて、編集部からの簡単なお知らせが載っている。そこには、この号全体をたったひとつの記事に充てると書かれていた。「1発の原爆がある都市をほぼ完全に消滅させたこと」に関する記事だ。「原爆が持つ信じられないほどの破壊力を把握している者はほとんどいないに違いないと考え、それを使うことがどんなに恐ろしい結果をもたらすか、だれもがじっくり考えてみたほうがいいと確信したから」だと説明している。

インターネット上で情報が爆発的に拡散することを指す「バイラル」という表現は70年前にはなかったが、ニューヨーカー誌に掲載されたジョン・ハーシー氏の記事「ヒロシマ」は、まさにバイラルに広まった。世界中で何百万人もの人がこの記事について語り、論評し、活字で読んだりラジオで聞いたりした。1945年8月6日から直後の日々にかけて、広島の街だけでなく、そこに住む人たちに何が起きたのか、真実が初めて人々の知るところとなった。

1946年の春。名高い従軍記者で、小説でも賞を取っていたハーシー氏は、ニューヨーカー誌から派遣されて広島を訪れた。原爆投下から9カ月後の広島に出向いて、それまでほかの記者たちがしてきたように、壊滅した街や建物、そして復興の様子について記事を書く予定だった。

現地へ向かう船旅の途中で体調を崩したハーシー氏は、米作家ソートン・ワイルダーの小説「サン・ルイス・レイ橋」を渡された。渡っていた橋が落ちてしまう5人の人生をたどるこの物語からヒントを得て、ハーシー氏は建物ではなく人間について書こうと心に決める。このシンプルな決断によって、ハーシー氏の「ヒロシマ」は同時代の大多数の記事とは一線を画すものとなった。広島に入った同氏は被爆者たちを見つけて、原爆投下の直前から始まる体験談を伝えた。同氏は何年もたった後の話の中で、当時大きな恐怖を覚えたこと、滞在を数週間で切り上げざるを得なかったことを振り返っている。

聞き取った経験談はニューヨークへ持ち帰った。もし日本から出稿していたら、記事が世に出る可能性は極めて低くなっていただろう。日本から生々しい写真や映像、報告を送り出そうとしたそれまでの試みは、米占領軍にことごとく阻止されていた。こうした資料は検閲を受けたりお蔵入りになったり、時にはただ消え失せたりした。

<ジョン・ハーシー 1914-1993>

・中国生まれ。両親は米国の宣教師。

・10歳で米国に帰国。後に米イェール大学で学ぶ。

・1937年から米誌タイムの記者となり、戦争中は欧州とアジアから戦況を伝えた。

・米軍占領下のイタリア・シチリア島の町をテーマにした初の小説「アダノの鐘」で、ピュリツァー賞を受賞

・「ヒロシマ」は20世紀の米国が生んだ優れたジャーナリズム作品のランキングで、1位に選ばれたことがある

担当編集者のハロルド・ロス氏とウィリアム・ショーン氏には、これが途方もない、たぐいまれな原稿だと分かっていた。掲載号の準備はことごとく秘密裏に進められた。ニューヨーカー誌の記事スペースが全て1本の原稿にあてられたのは、後にも先にもこの時だけだ。その週の号に記事が掲載される予定だった記者たちは、自分のゲラがどこへ消えてしまったのかと首をかしげる羽目になった。そして発行の12時間前、米国の主要全紙にコピーが送られた。この名案のおかげで、ぜひ一読をと勧める論説が各紙に掲載された。

発行された30万部はすぐに完売し、記事は世界各地の新聞や雑誌に転載された。ただ、新聞雑誌用紙の供給を制限している国ではそうはいかなかった。物理学者のアルベルト・アインシュタイン氏は同誌を1000部買って科学者仲間へ送ろうとしたが、結局はファクスと格闘するはめになった。

米国の読書愛好家団体、月例図書推薦会(BOTM)は全会員に無料で特別号を送った。会長の言葉によれば、「人類にとって現時点でこれ以上に重要な著作物は考えられない」との判断からだった。ニューヨーカー誌の中古本の売り値は、2週間のうちに定価の120倍まで跳ね上がった。

「ヒロシマ」がジャーナリズム作品として示すのは何より、物語の揺るぎない力だ。ハーシー氏は記事の中で、従軍記者としてのあらゆる経験と小説家としての技量を組み合わせたのだ。

たった1年前には憎むべき仇敵だった相手に、生の声で語らせる。これは先鋭的なジャーナリズムだった。焼け焦げて死にかけた肉体が散乱し、生存者に必死の手が差しのべられ、火災で焼け落ちた廃墟を熱風が吹き抜ける。変わり果てた生き地獄が広がる風景の中、読者は6人の被爆者に出会う。佐々木とし子さん、谷本清牧師、中村初代さんと子供たち、ウィルヘルム・クラインゾルゲ神父、藤井正和医師、佐々木耀文医師の6人だ。

<6人の登場人物>

佐々木とし子さん――人事課の事務員として働いていた20歳前後の女性。爆心から1.6キロの場所にいて、脚にひどい重傷を負う。

谷本清さん――広島市内のメソジスト教会の牧師。被爆後に放射線障害をわずらう。

中村初代さん――仕立屋の夫はシンガポールで戦死。10歳を筆頭に幼い子どもたちがいる。

ウィルヘルム・クラインゾルゲさん――カトリック・イエズス会のドイツ人神父。外国人として日本に滞在するストレスを抱えながら、放射線障害と闘う。

藤井正和さん、佐々木耀文さん(佐々木とし子さんと親戚関係はない)――ともに医師だが、気質は大きく異なる。

真珠湾攻撃のずっと前から、東洋人は悪者扱いされていた。黄色人種を脅威とみなす「黄禍論」は漫画にも描かれ、米国人の意識に深くしみわたっていた。1941年には米国のタイム、ライフ両誌が「友人とジャップの見分け方」と題し、中国人と日本人を区別する方法を説明した異様な記事を掲載した。原爆を投下した米爆撃機「エノラ・ゲイ」の操縦士はその日、SFのヒーロー「バック・ロジャーズ」になったような気分だと語ったとされる。

それだけに、終戦からわずか1年後に日本人男女5人と欧米人1人に焦点を当てたこの記事は、大方にとって予想外で、衝撃的だった。6人はそれぞれ「考えてみたこともないほどおびただしい数の死」を目の当たりにしていた。ニューヨーカー誌に感想を寄せた読者のほとんどが記事を称賛し、自分たちとどこも変わらない市井の人々、事務員や母親、医師や牧師がそのような恐怖を味わったとは気の毒で恐ろしいことだ、と書き送った。

広島を取材して記事にしたのは、ハーシー氏が初めてではなかった。しかしそれまでの記事やニュース映画は、人々の理解を超える莫大な数字を並べるばかりだった。伝えられていたのは壊れた街ときのこ雲、壁や道路に焼き付いた死者の影。だがハーシー氏の記事のように、この世の終わりのような日々を生き抜いた人たちにぐっと迫った例はひとつもなかった。

そして当時、一部の人は気付き始めていた。政府と軍は隠ぺいし、あるいは否定しようと躍起になっていたが、実はこの新兵器は太陽のように明るい「無音の閃光」を放った後も、長いこと死をもたらし続けるのだと。

「ヒロシマ」の記事によって初めて、サンフランシスコやロンドンの郊外に住むごく普通の人たちが、放射線障害の悲惨さを知ることになった。爆弾の爆発そのもので生き延びたとしても、後遺症で命を落とす恐れがあることを理解するようになった。ハーシー氏は静かな、断固とした筆致で生存者たちが見たものを伝えた。米国が太平洋のビキニ環礁でさらなる核実験を実施してから3カ月。核軍拡競争が始まるなかで、核兵器の真の力が明らかになり始めた。

ハーシー氏の記事の内容と、アインシュタイン氏それを公然と賛同したことは、非常に大きな反響を呼んだ。影響はあまりに大きく、原爆投下当時の陸軍長官だったヘンリー・スティムソン氏は「原爆使用の決断」という論文を発表することになったほどだ。スティムソン論文は、原爆投下の結果がどうあれ原爆使用は正当だったと、正当性を力説するものだった。

ハーシー氏の稀有な記事の話は英国にも伝わったが、活字にするには長すぎた。筆者は記事に手を加えることを認めず、当時の英国では新聞用の紙が依然として制限されていたからだ。そこでBBCは、聴衆者の感情を害するのではないかという上層部の懸念もさることながら、米国のラジオ局の例にならって約6週間後、開局したばかりの「サード・プログラム」で4夜連続の朗読を放送することにした。

ラジオ情報誌ラジオ・タイムズは、番組紹介の執筆をジャーナリストのアリスター・クック氏に依頼した。ニューヨーカー誌は風刺漫画で有名なため、クック氏は「ヒロシマ」の記事を「この時代で最も致死的なジョーク」と呼んだ。

番組の聴取率は高く、BBCはさらに多くの人々に聞いてもらおうと、数週間後に「ライト・プログラム」で一挙に再放送することを決めた。この年の「BBCハンドブック」によると、「ライト・プログラム」の使命は「聴取者に娯楽を提供するとともに、娯楽性を維持しつつ世界全般への関心を高めること」とされていた。

2時間に及ぶその番組に、娯楽性は全くといっていいほどなかった。英紙デーリー・エクスプレスの評論家ニコラス・ハーラム氏は、これほど恐ろしい放送は聞いたことがないと評した。

BBCはさらに、ハーシー氏をインタビューに招いた。同氏からの返信電報がBBCの資料室に保管されている。

「ご招待と、ヒロシマについてBBCの関心と報道には感謝の至りながら、筆者や第三者の言葉を加えることなく、それ自体に語らせることがかねてよりの方針」というのが、ハーシー氏の返信だった。

その言葉通り、ハーシー氏が生涯でインタビューに応じたのはわずか3~4回。残念ながら、BBCによるものはなかった。

BBCの資料室には、1948年収録の「ヒロシマ」の朗読も残っている。

歯切れの良い英語の音声と悲惨な内容の対比は衝撃的だ。記事の文章はリズミカルで、至る所に静かな詩趣と皮肉がちりばめられていることが分かる。朗読者の中には、当時俳優のリチャード・アッテンボローと結婚したばかりだった若き日の女優シーラ・シムもいる。

46年の秋には「ヒロシマ」の書籍版が出版された。これはまもなく多くの言語に翻訳され、点字版も出たが、日本では違った。占領軍の最高司令官として48年まで日本を事実上統治したダグラス・マッカーサー元帥は、原爆がもたらした影響に関する報道を厳しく禁止していたのだ。同書や、記事が掲載されたニューヨーカー誌は禁書とされた。49年になってようやく、ハーシー氏が取材した被爆者の1人、谷本牧師の手で日本語に翻訳された。

ハーシー氏は6人の被爆者たちのことを決して忘れなかった。原爆投下から40周年を迎えた85年には日本を再訪し、続編「ヒロシマ その後」を執筆した。この間の40年、6人に何が起きたかが書かれている。2人がすでに世を去り、そのうち1人は確実に放射線関連の病気で亡くなっていた。

(1948年10月放送のBBCラジオ朗読「HIROSHIMA」全4回はこちらで聴くことができます)

(英語記事 How John Hersey's Hiroshima revealed the horror of the bomb)
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