『トランプドルの衝撃』　ベンジャミン・フルフォード　（成甲書房）　《後編》

【「イランの核開発疑惑」というシナリオ】

　実は、イランの核開発疑惑は完全にパターン化していた。(p.188)

　すなわち、
　① イスラエルが「イランが核開発をしている」と騒ぎたてる
　② マスゴミがイスラエルとイランの戦争の可能性を報ずる。
　③ イランの首脳が「戦争準備に入った」と宣言する。
　④ 中東から原油を輸入している国からの駆け込み需要が高まり、原油価格が高騰する。

　そのシナリオを用意したのはエネルギー先物大手のグレンコアだ。いわば、不正に原油価格を操作して濡れ手に泡のボロ儲けを３０年間、繰り返していたのだ。
　ちなみにグレンコアの創業者マーク・リッチは、・・・中略・・・エネルギーマフィアのボスであるロックフェラーと、国際金融マフィアのロスチャイルドをつなぐエージェントなのだ。その意味でロスチャイルド家の若き総帥となったナサニエル・フィリップは、エネルギー先物市場と関係が深く、２０１１年１月、このグレンコアの転換社債４０００万ドルを購入している。(p.188-189)

　日本のマスゴミは、ニュー・ワールド勢の忠実な子分として、②の役割をキチント果たしていたわけである。
　中東で起こっている紛争は、全部が全部、欧米諸国の利権が絡んだヤラセである。

【シリア騒乱】
　シリアは、ニュー・ワールド勢にとって、第３次世界大戦の発火国として、“ヤラセが機能するように確保しておかなければならない重要な国” である。

　２０１１年に始まった「シリア騒乱」の原因となったのがこのパイプライン計画である。(p.193)

　ブッシュ、ロックフェラーたちは、カタールとサウジアラビアで発掘した天然ガスを、シリア経由で西ヨーロッパに輸出する計画を立てていた。ところがシリアのアサド政権は同盟国ロシアのパイプライン建設を優先。そこで、ニュー・ワールド勢は自らの資金で育てた似非イスラム過激派のＩＳＩＳという傭兵部隊を使ってシリア反政府軍を起動させた。
　内戦激化・長期化で国土が荒廃しすぎると、どちらも採算が合わなくなるということで妥協に合意したらしい。

　――　アレッポ停戦である。
　シリア北部の主要都市レッポの停戦が２０１６年１２月６日以降、決定する。
　いったい何があったのか。(p.194)

　「シリア擾乱」の終結に関与したのは、ロシア国営の「ロスネフチ」、「カタール投資庁」、及び、先に記述した「グレンコア」だという。
　ロスネフチは株式の１９．５％を売却し、カタール投資庁とグレンコアがこれを買った。天然ガス資源という視点で言えば、「カタール投資庁」はアップ・ストリーム（売る側）で、「グレンコア」はダウン・ストリーム（買う側）。経済的な視点で言えば、「カタール投資庁」は担保提供なのだし、「グレンコア」にとっても担保提供なのだけれど、ロシア側とすればニュー・ワールド勢の資金減らしともいえる。
　さんざん戦って散財したあげく、何も得ることなく蚊帳の外に置かれたのはブッシュ、ロックフェラーのテロ戦争派。

【ジョセフ・ダンフォード大将の中東歴訪】

　２０１７年３月、アメリカのニューリーダーのひとり、ジョセフ・ダンフォード大将は、中東を歴訪した。そこでトルコ、イラン、イラク、シリア、エジプトを回り、「反イスラエル」包囲網を形成しようと動いている。これは、イスラエルという国家を潰すのが目的ではない。あくまでもイスラエルに巣くってきたファシスト勢力を排除するのが目的だ。もちろん、この包囲網はサウジアラビアにも連動している。
　こうして戦犯の排除が終われば、イスラエルは間違いなく健全化する。(p.201)
　三大宗教の聖地エルサレルを持つイスラエルは、健全化すれば、観光立国となるとともに、戦争で培った高い技術もある。きっと良い国になるはずだ。(p.202)

　そう、戦犯の排除が終われば、イスラエルは素晴らしい国になるだろう。
　イスラエルは、砂漠の国なのに、素晴らしい農業技術も持っているのである。
　　　《参照》　　『目覚めた魂』　滝沢泰平・鳴海周平　（ワニ・プラス）　《後編》
　　　　　　　　　　　　【イスラエルの農業技術】

【中国の環境ビジネス】

　私は中国の高官から、鄧小平、当時の中国の指導者たちの指示で１９７０年代後半から、来たるべき改革開放政策に向けて徹底的に戦後の日本経済を研究してきたと聞いている。
　当然、彼らは、日本の１９６０年代の高度成長のあと、１９７０年代の公害問題からのステップアップを知らないはずはない。
　中国当局は、厳しい環境基準を定めるタイミングを見計らっているだけなのだ。
　２０２０年以降、中国の「環境ビジネス」は、間違いなく、一大産業に発展しよう。汚染した物質を除去するといった「第２のインフラ整備」となる。
　そこで登場するのがＡＩＩＢである。(p.225)

　チャンちゃんは、２０００年頃、外国人留学生と接する機会が多々あった。当時、中国から日本の国立大学へ留学してくるような若者は、大抵が共産党幹部ないしその縁者の子弟達だったらしい。そんな彼らは、「日本の経済発展のことが知りたい」と言っていたので、日本経済産業のフォルダーにある４つの文章を書いて手渡していたのだけれど、彼らは環境問題について、上記書き出しにあることと全く同じことを言っていた。即ち「中国の環境問題のことをいろいろ言われるけれど、日本だって環境問題を克服して、ここまで発展してきた」と。
　また、昨年、西安の中国人ガイドに聞いた話では、「日本の小学生が横断歩道を渡る時、停まってくれた車に対して頭を下げながら渡っている動画が、中国の社会政策の現場で用いられている」とも。
　今でも中国崩壊論を展開している人々は少なくないけれど、自分自身の耳目を通じた直接経験では、中国社会を牽引する人々の、社会発展・善化の “本気さ” が勝るのではないかと思っている。
　ＡＩＩＢに関しては、
　　　《参照》　　『人民元の正体』　田村秀男　（マガジンランド）　《前編》
　　　　　　　　　　　　【ＡＩＩＢ（アジアインフラ投資銀行）】

【ルイス・アイゼンバーグ】

　右翼筋によればアイゼンバーグは「ロスチャイルド一族のパリ家」やフランスのセメント大手「ラファージュ（現ラファージュホルシム）」を通じて麻生太郎を管理していたという。アイゼンバーグは、ともにジャパンハンドラーズとして暗躍していたリチャード・アーミテージやマイケル・グリーンに命令を下していた人間のひとりであり、彼の上にはトランプから入閣を拒否されたネオコン・タカ派のエリオット・エイブラハムなどがいる。(p.230)

　麻生太郎って、日本の国益に反する政治家の筆頭として、国際政治関連著作で最も多く言及されているオッサン。下記リンクのポール・ブルームは、血塗られたロックフェラー系列。
　　　　《参照》　　　『人類への警告⑥　真の支配者』　高山長房　《前編》
　　　　　　　　　　　　　　【ポール・ブルームと麻生太郎】
　ゆえに、麻生太郎はニュー・ワールド勢の２大ダーク巨頭（ロスチャイルド・ロックフェラー）のどちらの命令にも忠実一途の “超～優れもの” なのである。

　少なくとも日本は、この「浄化キャンペーン」の余禄を受け、労せずしてジャパンハンドラ－ズの排除に成功した。にもかかわらず、真の独立へと動かない現在の政治家たちは、本当に情けない。(p.230)

　トランプが大統領選に勝利した直後、政治家たちの表情が一様にほころんでいたけれど、その後、何故か以前の暗さに戻ってしまっている。世界中でパージされつつあるニュー・ワールド勢にとって、日本はパージなしの安全地帯としてタコな根城になっているのだろう。
　　　《参照》　　『「奥の院」がこれからは日本の時代だと決めた』　中矢伸一　（ヒカルランド）　《後編》
　　　　　　　　　　　　【安倍政権】
　下記リンクにあるネオコン派が、テロ戦争派＝ブッシュ派＝ロックフェラー派であるのは言うまでもない。
　　　《参照》　　『小沢革命政権で日本を救え』　副島隆彦・佐藤優　（日本文芸社）
　　　　　　　　　　　　【ネオコン派に与する「三宝会」】

【ソフトバンク：孫正義の役割】

　サウジアラビアのサルマン国王だが、同年（2017）３月１３日、突如、訪日した。
　なぜ、日本に来たのか。その「答え」となるのが、次のニュースである。
「孫正義社長、サウジのサルマン国王と会談　―――　日テレＮＥＷＳ２４］
　・・・記事略・・・
　どうしてサウジの王様がソフトバンクの孫正義に「１０兆円」をプレゼントしなければならないのか。それは、本人にその自覚があるかどうかは別にして、サウジアラビアとロックフェラーがエージェントとして白羽の矢を立てたのが孫正義だったからである。
　事実、孫正義が率いるソフトバンクは、２０１７年２月１５日、「米投資会社フォートレス・インベストメントを買収することで合意した」と発表している。このフォートレス・インベストメントは、ロックフェラーが資金提供している投資会社であり、日本国政選挙システムを独占的に提供し、不正選挙疑惑も取り沙汰されている「株式会社ムサシ」の事実上の所有者である。
　孫正義の役割は何か。そこで思い出すのが、孫正義が大統領選に勝ったドナルド・トランプを電撃訪問したことである。(p.236-267)

　２０１６年１０月６日、孫正義は、トランプタワーで会談し、総額５００億ドル（約５兆７０００億円）を米国でＩＴ分野を中心にした新興企業に投資し、５万人の雇用を生み出すとトランプに約束したのである。

　ソフトバンクは企業買収を繰り返し、有利子負債は１２兆円にのぼる。事実上、破綻している「ゾンビ」企業が、どうして６兆円近い投資ができるのか。その答えが２０１６年１０月、サウジのムハマンド副皇太子との間で合意した「１０兆円」の共同ファンドなのだ。つまり、サウジアラビアとロックフェラーは、この「１０兆円」を手土産にして「恩赦」を図ったのだろう。
　だが、トランプ政権のバックにいるアメリカ軍の判断で、トランプはあっさりと断った。(p.238)

　ニュー・ワールド勢のオイルダラー金庫番として軍産複合体と深く共謀してきたサウジアラビアの王族は、既に亡命先を探し回る難民状態だったらしいけれど、たぶん、もう全部付け変わっているのだろう。

【オバマがタヒチに逃げた】

　ペンタゴン筋は、「オバマがフランス領のタヒチ島に逃げたということは、彼が実質的にロスチャイルド一族のパリ家に保護されていることを意味している」と語っている。(p.240)

　ヨーロッパ各国に散らばっているロスチャイルド一族であるけれど、何と言っても邪悪の中核はフランス、パリ家らしい。
　フランス国営ともいえるルノーは、中東イランに軍需品を供給する軍需産業でもあり、日産の経営権に大きな影響力を持つ企業。カルロス・ゴーンとロスチャイルド銀行出身の現フランス大統領マクロンは親しい間柄。（著者のフルフォードさんは「マクロン」ではなく「マッ黒ん」という呼称が好きらしい）
　これらのことから、黄色いベスト運動　とゴーン逮捕がほぼ同時期に始まったことの意味は十分推察できるだろう。２０１９年１月１０日現在、未だ続いている黄色いベスト運動ゆえに、「マッ黒ん」はアフリカに逃亡しているとか。

【ビル・ゲイツ】

　マイクロソフトの創業者であるビル・ゲイツですら「自分はロスチャイルドやブッシュらの仲間ではないし、彼らと共に逮捕される覚えもない」と声高に主張している。なんとか助命してもらおうと、「司法取引」に応じる気が満々なのが窺えよう。これまでの「犯罪」をすべて証言する代わりに、自分の命と資産を残そうとしているのだろう。こうした「裏切り」行為は、今後、ますます増えていく。
　そうしてニュー・ワールド勢は、その罪に相応しい、みっともない最期を迎えるのだろう。
　そう、ヒラリー・クリントンが大統領選で見せた惨めな姿のように　――　である。(p.251)

　既に世界中であまりにも多くの人々が、ビル・ゲイツの資金供給によって葬り去られている。ビル・ゲイツが如何なる悪事をなしてきた人物かを知らないのなら、下記リンクを。
　　　《参照》　　　『日本人はドラゴニアン《ＹＡＰ（－）遺伝子》直系！　だから、〔超削減〕させられる』　高山長房　《後編》
　　　　　　　　　　　　　【ビル・ゲイツの正体】～【子宮頚がん予防ワクチン】
　日本国内で、ニュー・ワールド陣営として生きてきた政治家、財界、法曹界、学術界、警察・検察、マスゴミ等の輩にも、いずれ戦犯裁判の後、犯罪者としての烙印が押されるのだろうけれど、生き延びたいなら「司法取引」に応ずるしかない。

　　ベンジャミン・フルフォード著の読書記録

　　　　　『トランプドルの衝撃』　　　　　　　　　

　　　　　『嘘だらけ世界経済』　　　　　　　　

　　　　　『仕組まれたアメリカ解体の真実』

　　　　　『世界支配者たちとの壮絶なる戦い！！』

　　　　　『神国日本ｖｓワンワールド支配者』

　　　　　『暴かれた「闇の支配者」の正体』

　　　　　『アセンションで何が変わるのか！？』

　　　　　『闇の終焉と地球元年』

　　　　　『メルトダウンする世界経済』

　　　　　『これが［人殺し医療サギ］の実態だ！』　　

　　　　　『世界と日本の絶対支配者ルシフェリアン』