『トランプドルの衝撃』 ベンジャミン・フルフォード （成甲書房） 《中編》

《前編》　より

【トランプドル】

　トランプドルは既存ドルとの交換比率として、おそらく２分の１切り下げて発行される。・・・中略・・・。トランプが大統領選から一貫して富裕層に負担を強いると言っていたのは税制だけではなく、この新通貨交換比率と考えれば、すっきりしよう。
　トランプ政権が狙っているのは、いわば「株式会社ＵＳＡ」の計画倒産なのだ。これでワシントンＤ.Ｃ.が勝手に発行してきたドルという「社債」から離脱する。社債という借金ではなく、「紙幣」という富を刷ることができるのだ。「トランプドル」で買い取ってしまえばいいからだ。
　またトランプドルは、国際基軸通貨ではなく、アメリカ国内の通貨となる。つまり、円、元、ポンドと一緒と思えばいい。つまり、アメリカの経済力に応じて価値が変動する。つまり、アメリカの経済力に応じて価値が変動する。(p125)

　ニュー・ワールド派（闇の支配者╱カバール╱ディープ・ステート╱イルミナティ）は、ＦＲＢを支配した上でドルを国際基軸通貨にすることで、アメリカの財務状況がどうであろうと、世界中に出回るドルの発行量に応じて暴利をむさぼることができたのである。
　故に、トランプは、ＦＲＢを国有化し政府紙幣を発行することで、ＦＲＢに対する連邦政府の借金を消滅させ、アメリカ経済を回復させようとしている。そのためのトランプドルである。
　トランプドルと現行ドルとの交換比率５０％ということは、米中間の貿易に置き換えると、５０％の関税をかけることに相当する。現在の米中貿易摩擦は、トランプドル導入の前振りなのではないだろうか。
　テロ戦争派（ナチス派）の逮捕・裁判・処刑が行われつつあることは、中国も北朝鮮も分かっているのだから、「平和の代償かつ恒久的な東西世界の安定のためにも、中国、北朝鮮にトランプドル導入に応じた痛み分けに応じろ」ということで話はついてゆくのではないだろうか。
　北朝鮮は、長年テロ戦争派（ナチス派＝ブッシュ派）によって支配され、世界の悪ガキ役を演じさせられてきた国であり、中国は共産党支配とはいえ実質は王族の資金が支給されることで成り立っている国である。
　　《参照》　　『縄文八咫烏直系！　吉備太秦と世界のロイヤルファミリーはこう動く』　板垣英憲　
　　　　　　　　　　　【中国の実権を掌握している諸王朝】
　戦前、アジアの王族の金を預かりながら、戦後、アジア復興のためにそれを活用するという約束（グリーン・ヒルトン・メモリアル条約）を反故にしてきたのはニュー・ワールド勢力である。
　　　《参照》　　『日本に仕掛けられた最後のバブル』　ベンジャミン・フルフォード　（青春出版社）　《後編》
　　　　　　　　　　　　【グリーン・ヒルトン・メモリアル条約】
　そのニュー・ワールド勢力を制圧したトランプは、アジアとの約束を果たすことができなかったケネディに代わって、これを果たす側で行動してきたのだから、トランプに対して、アジア側は、感謝こそすれ居丈高に出ることなど考えられない。

【アメリカ軍保有のパテント】

　私はペンタゴンの関係者から「新時代がくれば、アメリカ軍が保有する６０００以上のパテント（特許）を公開してもいい」と聞いている。
　アメリカ軍が保有するパテントは多岐にわたる。それを軍事機密として公開していなかった。この軍事機密によってアメリカ企業は弱体化していた。その枷がなくなれば。アメリカ軍初の新商品が、続々とアメリカ企業から登場することになろう。(p.128)

　アメリカ軍のパテントは、軍産複合体が民生品生産企業にシフトしてゆく上で大いに役立つことだろう。
　先に書いたように、新時代をつくる上で最大の役割を担ってきたのは、アメリカ軍なのだけれど、その目的達成によってアメリカ軍兵士たちが失業というのでは、気の毒なことだから、世界全体が共同歩調で矛を収める同意がなりたてば、アメリカ軍のヒーローたちは、「アメリカ軍」から「公的機関直轄軍」へ、さらには、パテントを活用した「新生アメリカを支える優良企業」のスタッフへと転身しつつ生きることができる。　
　一方、アジアの王族たちは、アジアの発展とアメリカの復興は、同じ歩調で歩むのが最適であることくらい当たり前に理解しているだろう。
　もはや「世界の覇権を、どの国が握るか」という時代ではない。経済圏をまとめる幹事国があればいいだけである。利権争奪のための軍事力は要らない。
　今日起こっている米中貿易戦争のような状況について、著者は、ニュー・エイジにおける「東西の融合（結婚）」のために、後々離反（離婚）するようなことがないよう、今の段階で厳しい交渉をしておいたほうがいい、という主旨で記述している。

【歴史的な東西両教会の和解】

　ロシアは「ロシア正教国家」である。この視点が重要となる。そのロシア正教に２０１６年、歴史的な動きがあった。この記事を見てほしい。
「教皇、ロシア正教会のキリル総主教と歴史的会見」
（バチカン放送局╱2016年2月13日）
　教皇フランシスコは、２月１２日、キューバでロシア正教会のキリル総主教と初めての会見を行った。(p.147)

　１０５４年の東西分裂以来の出来事なのだという。

　ローマ教会と東方教会の和解は進んでいたが、ロシア正教とは実に１０００年近い断絶が続いていたのだ。・・・中略・・・。
　東西教会は、なぜこれまでの対立から一転、歴史的な歩み寄りをしたのか・・・。
　ここが重要なポイントとなる。(p.150)

【裏で並行して進むアメリカ軍とロシア軍の和解】

　キリスト教文化圏では「騎士団」という伝統文化がある。・・・中略・・・。将官となった高級軍人たちは、それぞれの教会で「騎士」の名乗りをあげ、忠誠を誓うぐらいなのだ。・・・中略・・・。
　ロシアでも同じ文化があり、ロシア軍の幹部たちは、ロシア正教会の「騎士」であることを誓っている。
　この文化は軍人のみならず、やはりキリスト教圏の権力者たちもローマ教皇に謁見、権力者としての行為を許してもらおうとする。(p.151)

　ケネディ、クリントン、ベビーブッシュ、オバマ、いずれもローマ教皇に謁見しているのだという。

　ようするにキリスト教文化圏では、教会が軍に強い影響力を持つのだ。これを理解すれば、今回の東西教会の歩み寄りの理由も見えてくる。
　この両教会の影響下にあるのは、いうまでもなくロシア軍と欧米各国の軍隊である。(p.152)

　日本のマスゴミで、このような文化的な要素を盛り込んで、日本国民にその意義を語っている人など、おそらく誰一人いないだろう。
　両教会の和合は、「キリスト教連合」という構想を元にしているらしい。欧・米・ロの総人口は１０億で、経済力の総和は世界の約３８％となる。アジアが発展し、中国とインドが連合した場合の危機感も元にはあるのかもしれない。これが本書の副題である「新生アメリカはロシアとの白人同盟を目指す」の根拠になっている。

【キャスティングボードを握っているのは・・・】

　ニュー・エイジ体制のキャスティング・ボードを握っているのは「ロシア」なのである。(p.165-166)

　ここで言っているキャスティング・ボードとは、世界の大きな区分（東洋と西洋）に与える影響力としてのロシアの動きなのだけれど、ニュー・ワールド勢のうちのヨーロッパ勢（ロスチャイルド系列）に与える影響力としても、ロシアは大きなキャスティング・ボードを持っているのではないだろうか。
　ロシアは昔からフランス貴族に憧れているという様子はロシア文学の中にも見ることができ、一方で、パリ・コミューンの惨劇の場となったモンマルトルの丘に建てられているサクレクール寺院は、ロシア正教様式の寺院になっている。ロシアがフランスに対して持っているのは、“憧れ”なのか“愛憎”なのか？
　　　《参照》　　『グリ、ときどきグランボー』　山本三春　（本の泉社）　《前編》
　　　　　　　　　　　　【コミューヌ・ド・パリ】
　　　　　　　　　　　　【モンマルトルの丘】
　ソ連解体後にロシアを食い物にしていたニュー・ワールド派のオリガルヒを、徹底的に粛清してきたプーチンは、ニュー・ワールド派のヨーロッパ側の悪の牙城であるロスチャイルド・パリ家に対して、いかなる意図と策をもって臨むのだろう。
　　　《参照》　　『プレアデスメシアメジャーが示す「未曾有の大惨事」の超え方』　飛鳥昭雄・村中愛・小川雅弘
　　　　　　　　　　　　【国を鳥に例えると】

【ＥＵと汎ヨーロッパ主義】

　事実、この計画は、１９２３年「汎ヨーロッパ主義」で欧米社会にインパクトを与えたリヒャルト・クーデンホーフ＝カレルギーがベースとなっているという。(p.162)

　この計画と言いうのは、近い将来、誕生する世界政府を見据えて、イスラム教徒を難民としてヨーロッパに送り込み、両教徒を強制的に一緒に住まわせ、摩擦、軋轢、戦争の末、同じ聖書をベースにした仲間として強引に一つに融合しようとする計画。ニュー・ワールド勢の計画である。
　ＥＵ結成のときも、日本で生まれたリヒャルト・クーデンホーフ＝カレルギー（日本名・青山栄次郎）の「汎ヨーロッパ主義」が理念であるという話は聞いていたけれど、宗教的・民族的な違いは畢竟するに融合できない無理な問題だったのか。あるいは、ニュー・ワールド勢にとって格好の発火材料として強制移民流入として使われたからなのか。いずれにせよ結果的には完全にＮＧである。
　ニュー・ワールド・オーダー勢が完全に退いた段階でＥＵが再稼働したとして、「汎ヨーロッパ主義」は、うまく機能するものなのだろうか？　
　宗教と文化の異なった民族は、やはり住み分けるのが最善であるように思える。かつて日本人が貴族階級となって平和で安定した社会を長らく築いていたムーの社会は、軋轢の元となる貨幣経済制度を持たない社会であったにもかかわらず、魂のランクによって住み分けられていたという。
　　　《参照》　　『黄金の帝国』　　三原資忍　　サン企画
　　　　　　　　　　　　【ムァー帝国の階級社会】
　魂のランク別＝宗教・文化の別ではないけれど、真の融和は、全ての人々が、魂の違いを認知できるだけの感覚脳力を持っていることが基本前提であり、それは地球人がアセンションした後に獲得する脳力である。

【ＥＵの今後】

　ＥＵ解体はもはや避けられない。ＥＵは、建前上、冷戦終結後の新しい国際秩序の振りをして１９９３年に設立された。ところが、その実態はニュー・ワールド勢による「世界政府」の社会工学的な実験に過ぎなかった。ようするに世界をファシズム独裁する雛形としての枠組みであったのだ。
　もう一つ、ＥＵの実験には目的があった。
　共通通貨「ユーロ」の導入である。
　ようするにヨーロッパ各国の「通貨発行権」を奪うための装置でもあったのだ。(p.172)

　ユーロに加盟した参加国の中央銀行は、すでにニュー・ワールド勢（ロスチャイルド家）によって国営銀行から民間銀行になってしまっている。

【ユーロの目的はドイツの独り勝ち？】

　各国の通貨発行権を奪っただけではない。もう一つ、ＥＵには裏のカラクリがあった。それが「ドイツのひとり勝ち」である。(p.175)

　ユーロの通貨価値は加盟国全体の平均値になるので、ユーロの中で国力の強い国（ドイツ）は、事実上、通貨安になり、労せずして輸出は増える。国力の弱い国はその逆になる。そして、為替のメカニズムが働かないので、国力の弱い東欧圏をＥＵに加え続ければ、強い国は増々ひとり勝ちになるという明白な未来は最初から分かりきったことだった。
　ところが、そのドイツの財政が破綻しそうだという情報が、２０１６年９月頃、喧伝されていた。
　　　《参照》　　[ 『ユーロ恐慌』　副島隆彦　（祥伝社）]
　　　　　　　　　　　　【ドイツ銀行ショック】
　２０１９年の今でも、「ドイツ銀行は破綻している」という、それなりに筋の通った情報がネット上にワンサカ載っているけれど、２０１６年９月のそれは、ニュー・ワールド勢内のテロ戦争派（＝ブッシュ派＝ナチス派）内のアメリカ側延命策（大統領選のヒラリー応援資金）として行われたことなのだろう。下記の内容とリンクを読めば、それがよく分かる。

【メルケルはヒトラーの娘】

　ロシア当局は、厳密な調査を行った結果「ドイツのメルケル首相はナチスドイツの最高指導者アドルフ・ヒトラー総統の娘」だと結論づけている。ヒトラーは、オーストリアで財閥を繁栄させたロスチャイルド一族ウイーン家の子孫である。となると、メルケルは今の世界の指導者の中で唯一、ロスチャイルド一族の血を引く人物ということになる。(p.180)

　　　《参照》　　『新たなる金融危機に向かう世界』　副島隆彦　（徳間書店）　《後編》
　　　　　　　　　　　　【頭はアメリカ派】
　　　《参照》　　『闇の終焉と地球元年』　中矢伸一＆ベンジャミン・フルフォード　（ＶＯＩＣＥ）
　　　　　　　　　　　　【王統を消すのざぞ】
　そのメルケルも、ニュー・エイジ勢の攻勢に抗うことができず、２０２１年の任期で政界引退を表明しているけれど、そんなに先までやるのだろうか。

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