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 本書に記述されている権力シフト ―― <ニュー・ワールド・オーダー(NWO)勢╱闇の権力╱カバール╱ディープ・ステート╱イルミナティと言われる悪辣な地球支配者たち>が権力を失いつつあること ―― の様子について、日本のマスゴミは一切報道してこなかったけれど、昨年末(2018年11月)のフランスにおける 黄色いベスト運動と「ゴーン逮捕」あたりから、いよいよ具体的にその実態が分かりやすくなってきているだろう。
 トランプ大統領就任の3ケ月後(今から1年8カ月前)に刊行された著作。2017年4月初版。

 

 

【トランプによる大統領令】
 大統領に就任したドナルド・トランプが行った、金融に関する最初の大統領令が同年2月3日にあった。これがとんでもない内容であったのだ。・・・中略・・・。原文を読めば、アメリカ政府がFRB(連邦準備制度理事会)を国有化しようとしているのが、はっきり読み取れるのだ。
 注目すべき大統領令の文言は、中程に書かれた以下の部分となる。
「restore public accountability within Federal financial regulatory agencies(連邦金融監督機関の公的責任を回復する)」という一文である。(p.10)
 アメリカ憲法には、貨幣に関する権限は、連邦議会が持つと定められている。ゆえに現行のドル札には憲法に抵触しないよう「BILL」ではなく「NOTE」と印刷されているのだという。
 アメリカドルを発行しているFRBが、誰によってどのような過程で造られたのか知らない方は、下記リンクを辿ってください。
   《参照》   『世界を変えるNESARAの謎』  ケイ・ミズモリ (明窓出版)
             【騙されてきたアメリカ市民?】
 実はトランプは、ホワイトハウスの大統領執務室にアンドリュー・ジャクソン(第7代アメリカ大統領、在任1829-1837)の肖像画を掲げている。・・・中略・・・。ジャクソンは、当時の民間中央銀行(第2合衆国銀行)を廃止し、中央銀行の機能を政府に取り戻した唯一の大統領なのである。(p.12)
 ジャクソンの奮闘にもかかわらず、その後、民間銀行になってしまった中央銀行から、通貨発行権を取り戻そうとしたリンカーン(第16代)とケネディ(第35代)は、それを理由に暗殺されている。
   《参照》   『泥棒国家日本と闇の権力構造』 中丸薫・ベンジャミン・フルフォード (徳間書店)
             【リンカーン暗殺】
             【ケネディ暗殺】
             【ブッシュ・ファミリー】( ← 以降の記述がわかりやすい)

 

 

【アメリカ大統領選の構図】
 2000年のアメリカ大統領選は、アメリカとヨーロッパというニュー・ワールド二大陣営の戦いであって、どちらが勝とうが、その勝利はニュー・ワールド勢のものであったのだ。(p.39)
 ニュー・ワールド二大陣営とは、米勢・ブッシュ・「テロ戦争派」と欧州勢・ゴア「温暖化派」のこと。
 ニュー・ワールド勢というのは、NWO(New World Order=新世界秩序)を標榜する連中のことであり、これすなわち「闇の支配者」「カバール」「ディープ・ステート」「イルミナティ」と言われる連中。ニュー・ワールド勢は、巨大な軍事力を持つアメリカ軍に資金を供給するFRBを完全支配し、基軸通貨発行国であるアメリカ自体を植民地経営企業化することで世界全体を「植民地」化して効率よく収奪してきたのである。
 しかも、ニュー・ワールド勢の内、
 「テロ戦争派(ナチス派)」は、「全世界の9割を虐殺する」という人工ハルマゲドン計画(プロジェクト・ブルービームなど)を立て、
  《参照》  『闇の支配者に握り潰された世界を救う技術』 ベンジャミン・フルフォード (講談社) 《前編》
           【「プロジェクト・ブルービーム」で人類を奴隷に】

 「地球温暖化派」は、「様々なワクチンで断種し、マイクロチップで完全に家畜化する」計画をたて実践してきたのである。ワクチン接種に関する重要な内容は、下記リンクにリンクされています。
   《参照》  『ついに来たプラズマ・アセンションの時』 池田整治 (ヒカルランド) 《後編》
            【世界統一政府と、その宣伝塔】
   《参照》  真実から目を背けるな!知らぬが仏となる!
 2000年の選挙では、「テロ戦争派(ナチス派)」が「温暖化派」を恐喝して不正選挙を押し通して、強引にベビーブッシュをアメリカ大統領に押し上げ、就任早々に9・11テロというヤラセ戦争計画を実施した。
 だが、その16年後の2016年の大統領選は違っていた。文字通り、ニュー・エイジ勢とニュー・ワールド勢の激突であった。この視点が重要なのである。(p.39)
 ヒラリーがニュー・ワールド勢(テロ戦争派)で、トランプはニュー・エイジ勢(新時代派)。
“正義のない、やらせテロ戦争の継続”に納得しないアメリカ軍の真の愛国者達が、トランプをバックアップしているのである。ブッシュが勝った時のように、選挙結果を不正操作する手口も、アメリカ軍と連動するFBIの協力で完全に制圧していたので、トランプは勝つことができた。
 だから、トランプ政権の発足当初のメンバーから、妥協的人事を含みつつも「軍事政権」であるかのような顔ぶれだったのであるし、その後も着々と主要ポストをニュー・エイジ派に挿げ替え続けている。

 

 

【ジョセフ・ダンフォード統合参謀本部議長】
 2015年9月、ジョセフ・ダンフォード大将はアメリカ制服組の頂点である統合参謀本部議長に就任する。(p.69)
 ジョセフ・ダンフォードは、「戦争はマフィアの金儲け」と公言しナチス勢力の頭目であるブッシュ一族と激しく争っていたスメドリー・バトラー海軍提督を信奉していた人だという。
 ダンフォード大将が軍の頂点に立ったことで、アメリカ軍は、テロ戦勝派(ナチス派)を制圧することが可能になった。これ即ち、アメリカ国内で内戦が始まったことを意味する。
 ブッシュ一族が率いていたテロ戦争派(ナチス派)は、麻薬を資金源としてテロに活用すべく軍に還流させてきたばかりか、アメリカ自体を麻薬体質国家にしてしまっていた。
  《参照》  『次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた (下)』 ヴィクター・ソーン  徳間書店
            【ミーナ空港】
            【麻薬マネー中毒国家:アメリカ合衆国】

 アメリカ軍は、テロ戦争派(ナチス派)の資金源を断つために、パナマ文書をリークさせてヒラリー・クリントンの資金源を断ち、世界全体で麻薬を合法化して闇ルートを潰してきたのである。
 ところで、アメリカ国内の改革が成功した暁には、真の愛国者集団であるアメリカ軍について、かつての日本における明治維新の志士達のようなことが起こりうる。即ち、改革のために戦った武士(アメリカ軍兵士)たちが失業するという憂き目である。

 

 

【「公的機関直轄軍構想」を背景に内戦突入】
 そこで、アメリカ軍は巨大な組織である為、真の愛国者集団であるアメリカ軍の生活を維持するためには、従来とは違った構想がなければならない。
 それが「公的機関直轄軍」構想である。(p.70)
 国連(国際連合)に代わる新たな国際機関を設立、本土防衛に必要な戦力以外の兵力を「国際治安維持軍」にしようという構想なのだ。
 これならアメリカの軍産複合体が救われる。何より、これで心置きなく対ナチス戦争に参戦できる。さあ、戦いを始めよう、となったはずだ。
 それが2015年の夏以降のアメリカに起こった。
 その結果、アメリカはアメリカ軍とナチス派勢力の間で事実上の内戦に突入したのだ。(p.72)

 

 

【世界の変革は、加速度を増している】
 アメリカ軍が「正義の軍」となって、ニュー・エイジを主導する。・・・中略・・・。
 それで世界の情勢が一変したのだ。
 次章で詳しく述べるが、先の大統領選で、いったい、誰が「ドナルド・トランプ」の当選と、ヒラリー・クリントンの落選を予想できたのか。このアメリカ軍、ダンフォード大将の動きを知らなければ、まったく想像がつかないはずだ。・・・中略・・・。
 いずれにせよ、対ナチス戦争、対ニュー・ワールド・オーダーの戦いは、アメリカ軍の本格参戦をもって、事実上、終わった。ナチス派は破れ、世界は「ニュー・ワールド・オーダー」という旧体制から「ニュー・エイジ」という新時代へと移った。
 すでに世界は加速度を増して動き出している。(p.72-73)
 ところが、日本のマスゴミは、依然として旧体制視点での報道ばかり(!)している。

 

 

【21世紀のニュルンベルク裁判】
 トランプ軍事政権が、真っ先にとりくむことははっきりしている。
 ――― ワシントンD.C.の制圧である。
 ナチスアメリカの根拠地を完全にアメリカ軍の統制下に置く。とくに重要となるのが国務省であろう。すでに徹底した「ナチスパージ(排除)」が始まっている。またラングレー、CIA本部もナチス派のパージが本格化しよう。
 こうして証拠を集めたあと、当然、始まるのが「戦犯裁判」である。21世紀のニュルンベルク裁判であり、極東軍事裁判が始まるのだ。(p.116)
 日本のマスゴミは、相変わらずNWO派の下にぶらさがっているから、「戦犯裁判」のことは何も報道していないけれど、ネット上のYouTubeでは、テロ戦争派(ナチス派)のトップである「パパブッシュは、病死したと言われているが、本当は戦犯裁判によって処刑された」と語られている。

 

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