『次の超大国は中国だとロックフェラーが決めた（下）』　ヴィクター・ソーン　(徳間書店)

　広瀬隆、太田龍、宇野正美といった人々が記述してきたものと同様な内容である。
　政治によほど無関心でないかぎり、戦争やテロを企画する影の支配者がいることを薄々感じている人々は多いはず。９・１１が自作自演だったことの明白な証拠が世界中で放映されるに及んで、無関心であった人々も、影の支配者がいることをハッキリと知ることができる。日本人同様に、アメリカの一般人もこの本を読んでその認識を強くしているのだろう。

【ヘンリー・フォード】

　フォード自動車の創業者。強固な反ユダヤ主義者であった。彼の死後、懲罰的にフォード自動車はロックフェラー財閥に株式を乗っ取られた。一応形だけ創業家が続いているが現当主のフォード４世に本当の支配権はない。(p.21)

【スカル・アンド・ボーンズ】

　アントニー・サットンは　『アメリカの秘密のエスタブリッシュメント　―――　スカル・アンド・ボーンズ入門』　に《支配者たち》の哲学観について書いた。「彼ら支配者たちはヘーゲルの弁証法を使う。国家が絶対的にかつ完全に上から強力に支配する社会を生み出そうとしている。そこでは国家が絶対であり、個人は盲目的に国家に従うことでしか自由でない。彼らは新世界秩序を作ろうとしているのである」　(p.24)

　黒地に白抜きの　“髑髏(ｽｶﾙ)と骨(ﾎﾞｰﾝｽﾞ)”　の、あの海賊船のマークである。
　ここに記述されているヘーゲルの弁証法とは、「分断（正・反）と統治（合）」　ということ。

　大英帝国の繁栄はアヘン市場の独占の上に築かれていた。
　アメリカの麻薬取引は1823年に、ラッセル・アンド・カンパニーを設立したサミュエル・ラッセルによって始められた。･･･中略･･･。1832年には、ラッセルは従兄のウイリアム・ハンチントン・ラッセルとともに、イェール大学にスカル・アンド・ボーンズという秘密結社を設立した。
　この秘密結社には以降、ブッシュ家、ロックフェラー家、ハリマン家、グッドイヤー家、･･･中略･･･　などがメンバーとして名を連ねることになる。(p.105-106)

　この結社によって、麻薬と金融と戦争（軍需産業）が強くリンクしたわけである。
　スカル・アンド・ボーンズについては、宇野正美・著　『ブッシュの狙い』（ネスコ）　＜1991初版＞　の中にも詳しく書かれている。この本には、その後の進展として以下のように書かれている。

　（スカル・アンド・ボーンズが）プリンストン大学出身の政府要人、軍人たちと組んで作ったのが戦略事務局（ＯＳＳ）であり、それが発展して今日のＣＩＡになっていくのである。　(　『ブッシュの狙い』　p.90 )

　そして、儲かるビジネスのビック４。

　世界の4大産業は、高利貸し、エネルギー、麻薬、戦争である。　(p.118)

　ＣＩＡは　「麻薬」　と　「石油のアップストリーム」　と　「戦争の火種作り」　のために存在している。アフガニスタンは石油のルートとしての重要性だけではなく、世界の４割を占める大麻の産地だった。ミャンマーも言わずと知れた　”ゴールデン・トライアングル”　の主要な部分を占める国である。
　　　《参照》　　　『地球維新　vol.1 』　窪塚洋介・中山康直　　明窓出版

　　　　　　　　　　　　　　【麻をめぐる物語】

【第一次世界大戦に引き込まれたアメリカ】

　第一次世界大戦（1914-1918）は、アメリカ政府を国際紛争に巻き込み、巨額の融資を銀行団から受けさせるために目論まれた。そのために、客船ルシタニア号が１９１５年5月7日に、ドイツ潜水艦に撃沈されるのを（初めから計画して）故意に見過ごした。　(p.61)

　戦争兵器は非常に高額である。銀行団からの融資なしに遂行できるものではない。
　アメリカは、本国（英国）からの重税を逃れ、財政的主権を確立するために独立戦争をしたのだけれど、その後に、南北戦争などを引き起こされ、結局は銀行団の軍門に降っていったのである。(p.84-88)
　　　《参照》　　　『泥棒国家日本と闇の権力構造』　中丸薫・ベンジャミン・フルフォード　（徳間書店）
　　　　　　　　　　　　　【リンカーン暗殺】　【ケネディ暗殺】
　第二次世界大戦についても、真珠湾攻撃を故意に見過ごし日本を戦争に引き込んでいったのは言うまでもない。

【ロスチャイルドとロックフェラー】

　さらに重要なのはこの時期（1800年代末）に、ヤコブ・シフがＪ・Ｐ・モルガン、パウル・ワールブルク、ロックフェラー一族といった銀行家たちを結びつける広汎なネットワークを築き始めたことだ。この秘密結社に加われば、ロスチャイルド家の資金を利用できるという特典も手に入った。このことはまずロックフェラー家によって実行証明された。1860年代にオハイオ州クリーブランドの　「ナショナル・シティバンク」　から初の融資を受けている。　(p.89)

　下記リンクの中には、上記の記述はなかったけれど、　これは重要なポイント。

　　　《参照》　　『青い血族　ロックフェラー財閥の野望』　ギル・リービル　（ﾒﾃﾞｨｱ･ﾌｧｸﾄﾘｰ）

【ＦＲＢを支配する２つの銀行】

　ニューヨークの６つの銀行が、ニューヨーク連邦準備銀行の支配権を握った。１９８３年になってもわずか５行で全株式の５３％を保有している。シティバンク、チェース・マンハッタン銀行、モルガン銀行、ハノーバー銀行、ケミカルバンクである。　(p.64)

　その後、チェース、モルガン、ケミカルが統合され、ハノーバーはシティに吸収された。

　彼ら（連邦準備銀行の支配者たち）は年間一兆ドル以上の収入を掻き集めている。そのうえ、この収入に対する課税は免除されている。1913年に設立されて以来、一度も監査を受けたことがない。(p.98)

　こういうのを支配者サイドの　「極楽システム」　とでも言うのだろう。

【どうしたらＦＲＢを解体できるのか？】

　それにはまず、合衆国は国家負債（財政赤字）のうちアメリカ国民以外の者（つまり国際銀行家たち）に借りている部分について、きっぱりと債務不履行（デフォールト）を宣言することである。
　アメリカが採るべき第二の行動は、私企業（ＦＲＢのこと）が持つ通貨発行権を取り上げ、それを憲法上の持ち主、即ち連邦議会の手に戻すことだ。　(p.93-94)

　これをしようとして、リンカーンもケネディも暗殺されたのである。

【ミーナ空港】

　興味深い話を知りたければ、アーカンソー州のミーナ Mena 空港について調べてもるといい。この空港は、ビル・クリントンが州知事だった時代、巨大な麻薬の取引場所だった。ミーナ空港は南米から合衆国への主要な中継地点だったからである。(p.110)

　ビル・クリントンもイェール大学出身、即ち、スカル・アンド・ボーンズである。つまりＣＩＡにとって最も重要な資金源である麻薬に関して、最大限の便宜を払うのである。
　1969年、ヒラリーはイェール大学ロースクールに進み、そこでビル・クリントンに出会っている。

【麻薬マネー中毒国家：アメリカ合衆国】

　企業のリーダー１００人のうち９９人が、「銀行システムを通じて年間５０００億ドルの資金洗浄を阻止すれば、麻薬密輸そのものを阻止するよりずっと効果があるはずだ」　と答えている。この麻薬マネーがなくなれば、アメリカ国民が買っているミューチュアル・ファンド（投資信託）は急落し、株式市場は暴落し、国家負債を完済する可能性は無に等しくなる。今ではそれはすでに不可能だ。残念ながら、アメリカは麻薬マネーにどっぷりつかって中毒になっていると言っていい。　(p.154)

【カーライル・グループ】

　3人はこのグループの社名を、最初の大物出資者であるメロン家お気に入りのニューヨークにあるホテル名をとって、「カーライル」　と命名した。･･･中略･･･。カーライル・グループは最近、韓国の有数のコラム銀行を買収し、非常に旨味のあるアジア市場への参画を加速させている。　(p.140)

　カーライル・グループは、軍需関連産業の主要メンバーのリンク機関のような役割を果たしている。　カーライル・グループは、ＣＩＡ長官から大統領になったパパ・ブッシュの子供：ブッシュがテキサス州知事に　“選ばれる”　までの繋ぎとして、おいしい職を斡旋していたのである。そして、

　「ブッシュ一族とビンラディン一族がビジネスをしていたというのは本当なのか」　と。残念ながら事実である。(p.145)

　戦争に発展すれば、どちらの一族も多いに儲かるから９・１１を自作自演したのである。

【電子投票】

　シュトラウス氏（プリンストン大学のコンピュータ専門家）はこうもいった。「コンピュータ化された選挙には、予防策は皆無ですね。鍵のないドアではなく、ドアのない家のようなものですから」　(p.231)

　電子投票については、結果の改竄など容易すぎて・・・・・ということ。
　投票にかかわっている関連組織が、限りなくいかがわしいことをしてきたらしいことが、いくつも書かれている。元々メディア自体がパワーエリートの支配下なのだから、電子投票の信頼性は基本的にゼロである。
　しかし仮に投票に於いて正義が行われたとしても、パワーエリートたちにとっては何ら問題ない。相対立する二人の候補、いずれも子飼いの者たちを周到に立てているのだから。

【「次の超大国は中国にする」】

　あの　「汚くて貧乏で、共産主義に凝り固まった遅れた国」　であったはずの中国を、アメリカの金融財界が（アメリカ政府も操って）、もう１０年以上も、計画的に後押しして、ほとんどただ同然で惜しげもなく様々な先端技術を渡し、様々の特許権侵害を放置し、映画や音楽の大量の無断盗用を放置し、「最恵国待遇」　の便宜を与えてきた。中国を意図的に保護育成してきたとしか考えられない。
　だから、日本国内で言われているような　「中国経済に躍進（急成長）は、2008年の北京オリンピック、あるいは、2010年の上海万博が終わったら崩れる」　ということはないのである。なぜなら、アメリカの支配者たち（ニューヨークの金融財界人たち）が、「次の超大国は中国にする」　と極秘で決めて、着々とそれを実行しているからである。日本の戦後60年代70年代の繁栄（高度成長経済）とまったく同じように中国の急成長も目下企画立案され、そして実施されているのである。彼らが成長させると決めた国には湯水のごとく資金と技術を投入して、成長させて太らせる。それから搾り取るのだ。時には戦争までやらせてその両方の国に武器弾薬を売ることもする。先端技術や最新情報の無断使用や泥棒までわざと許して計画的に　「奇跡の高度の経済成長もさせる」　のである。　(p.303)

　さて、本当に、中国が次の超大国へと成長するであろうか？　　

　　　《参照》　　『いま一番、大事な情報』　　船井幸雄　　あ・うん

＜了＞

　　ベンジャミン・フルフォード著の読書記録

　　副島隆彦・著の読書記録

　　　　　「金・ドル体制」の終わり』

　　　　　『欧米日やらせの景気回復』

　　　　　『ロスチャイルド２００年の栄光と挫折』

　　　　　『大災害から復活する日本』

　　　　　『日本壊死』

　　　　　『日米「振り込め詐欺」大恐慌』

　　　　　『恐慌前夜』