『新たなる金融危機に向かう世界』　副島隆彦　（徳間書店）　《前編》

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　愛国者たちがこの本に書かれている民主党内クーデターの様子を読んだら、眠れなくなってしまうだろう。こんな読書記録ばかり書いていたら、間違いなくキーボードの寿命が短くなってしまう。２０１０年７月初版。

 

 

【中国は何故、人民元を切り上げないのか】
　中国指導部は、経済・金融政策面では、･･･(中略)･･･　胡錦濤国家主席（大統領）の出身母体である共産主義青年団（共青団）ではなく、上海閥を中心とする太子党系の勢力がまだまだ主導権を握っている。　･･･(中略)･･･。
　どうして上海閥＝太子党＝石油党系は人民元切り上げに動かないのか。それは上海閥の頭目であり、中国全土の腐敗した党官僚たちの人望を一身に集めてきた江沢民派自身が汚いお金をいっぱい米ドル建てで隠し持っているからだ。「太子党」というのは共産党の幹部達の子弟の呼称であり、中国の典型的な特権階級である。(p.64-65)
　　　《参照》　　　『あと５年で中国が世界を制覇する』　　副島隆彦　　ビジネス社　《前編》
　　　　　　　　　　　　　　【中国国内の権力闘争】
　まともな国際経済の流れにあるならば人民元はとっくに切り上げられているはずなのに、米国債を多量に保有している中国に対して、アメリカは、アメリカにとどめを刺す米国債の売却をされては困るから強く出られない。中国も米国債をいっきょに売却してアメリカが破綻すれば痛手を被る。そこで、良い子の日本ちゃんが尻拭い役のような鴨にされる。

 

 

【中国が売り払う米国債の買い支え役】
　日本は、どうやら中国が密かにニューヨークの国債（債権）市場で売り払う長期の米国債（３０年ものとか２０年もの）を、仕方なく肩代わりさせられて買い支えさせられているようだ。このようにして米国債を買い続けている。最後に起きるのは米国債の大暴落である。(p.51-52)
　属国以下の完全なる奴隷状態。日本の資金は、いずれ紙クズとなる米国債を買い支えるために湯水のごとく横流しされるのである。こんな調子だから日本は決して経済回復などできない。
　しかも、小泉改革の大穴を埋め戻すための郵政見直し法案提出や、高級官僚が貪る隠し資産を締めあげるための公務員改革法を、マニフェストに掲げて政権をとった民主党は、それらをせずにアメリカと官僚側に寝返ったのである。
　そして、日本が経済的に回復する兆しなど何もなくなったところで、さらに追い打ちをかけるように、アメリカによる地震攻撃（東北大震災）を受けたのである。アメリカはどれほど酷い国か、そしてそれに隷属する高級官僚ども、及びマスコミどももまたどれほど酷い奴らか、よ～～～く心得ておこう。
　　　《参照》　　　『日本・原爆開発の真実』　五島勉　（祥伝社）　《後編》
　　　　　　　　　　　　　　【いまだに戦争は続いている】

 

 

【現在は、ＢＲＩＣｓ諸国が鉱物資源の価格支配力を持っている】
　もしリオ・ティントをＢＨＰビリトンが合併していたら、世界中の非鉄金属の７０％が握られて、価格支配されてしまう。
　これに対して猛烈に中国が反撃に出た。ＢＨＰビリトンへの買収競争に参入した。この動きに同じＢＲＩＣｓの新興４大国のインドが黙っていなかった。インドは、タタ自動車という今や世界最大の自動車メーカーを持っている。そこに自動車用の薄板鋼板を供給する、これも出界最大の鉄鋼会社であるアセロール・ミタル社も加わった。タタとミタルの横やりが、中国に援軍を送る形で入ったので、英豪（すなわとロスチャイルド財閥）の資本は撤退した。ＢＲＩＣｓの新興４大国が、今や世界中の鉱物資源やエネルギーの価格支配力を握っているのである。(p.88)
　下記の書籍では、ロスチャイルド財閥のリオ・ティント社を肉食恐竜、図体のデカイＢＨＰビリトン社を草食恐竜として語っている。
　　　《参照》　　　『メタル・ストラテジー』　谷口正次　（東洋経済新報社）
　　　　　　　　　　　　　　【国際資源メジャー】

 

 

【アメリカ帝国衰弱の後】
　アメリカ帝国が衰弱したあとには、多極理論やブロック経済化が進む、といった見方を私はしない。そうではなくて、ＢＲＩＣｓといわれる新興４大国が、連携し合いながら、戦争の危機を上手に回避しつつ、これからの世界を指導していくのだと私は見ている。(p.241)
　諜報や軍事力がものを言う時代は徐々に終わってゆく。インターネットの発達で、奸智に満ちた悪だくみはそうやすやすと出来ないようになってゆくのである。９・１１テロがアメリカのインサイド・ワーク（自作自演）であることを知っていても黙ったままアメリカに貢いでいる政治家や高級官僚というウンコどもも、時の裁きを受けていずれは地上から消えて行く定めである。

 

 

【ルパート・マードック】
　“世界のメディア王”（Media Mogul）であり、恐ろしい男である。ある意味ではデイヴィッド・ロックフェラーと対等である。しかしやっぱり子分である。レオ・メラメッドもそうだ。日本の孫正義が、マードックの子分である。ＮＴＴを叩き潰そうとしている。私たちは孫の攻撃から、日本国民の大切な通信インフラであるＮＴＴを守り通さなければならない。(p.105)
　レオ・メラメッドに関しては、
　　　《参照》　　　『連鎖する大暴落』　副島隆彦　（徳間書店）
　　　　　　　　　　　　　　【CMEの先物取引】
　ルパート・マードックに関しては、
　　　《参照》　　　『さらばアメリカ』　大前研一　（小学館）　《前編》
　　　　　　　　　　　　　　【アメリカの真実】
　このブログを提供しているソフトバンク系列の孫正義に関しては、
　　　《参照》　　　『ジャパン・ハンドラーズ』　中田安彦・副島隆彦監修　（日本文芸社）
　　　　　　　　　　　　　　【日本側財界人のキーパーソン】

 

 

【ゴールドマン・サックスの顛末】
　リーマンショックのさなかにあってすら焼け太り的な一人勝ちを享受していたゴールドマン・サクスであるけれど、それから数年、敵対する身内からの反撃に会っている。
　ゴールドマン・サックスがギリシャ政府と結託して、同国の財務内容の粉飾に関与していた、とバーナンキＦＲＢ議長自身が議会で証言する事態となった。(p.115)
　バーナンキ、ポール・ボルカーの親分がデイヴィッド・ロックフェラー。リーマンショックでひとり勝ちしたゴールドマン・サックスはジェイ・ロックフェラーの会社。ロックフェラー家内で、かなり前から熾烈な当主争いが起こっている。
　　　《参照》　　　『アメリカに食い尽くされる日本』 森田実・副島隆彦 日本文芸社
　　　　　　　　　　　　　　【次の世界皇帝は】～【日本の構図】
　ゴールドマン・サックスは。この１００分の３秒、４秒の取引で勝ってきた。「アバカス（そろばん）」と呼ばれるＣＴＡソフトを使って泥棒もやって、一人勝ちの儲けをしてきた。５月６日に起こったことは、その機械（ソフト）が激しく機能不全に追い込まれたことだ。この日をもって、ゴールドマンのＣＴＡがぶち壊されたようだ。(p.159)
　　　《参照》　　　『すでに世界は恐慌に突入した』　船井幸雄・朝倉慶　ビジネス社 《前編》
　　　　　　　　　　　　　　【ロボット・トレーディング】

 

 

【ダビデ王の道連れとなる日本企業】
　野村証券、日本生命、農林中金、三菱ＵＦＪ銀行の、この４つのデイヴィッド（ダビデ大王）の銘柄の日本の最大手は、アメリカ政府の破綻（デフォールト）が起これば、一緒に破綻する危機にある。農林中心に至っては、　“国際分散投資”　の掛け声で、実に１５兆円分ぐらいの外債（デリバティブズ）を買っている。おそらく全額返ってこないだろう。農林省官僚たちの巣窟である農林中金はどうせ潰れるのだ。その時は農協の腐敗幹部たちも全員、ツメ腹を切るべきだ。どうせもう逃げられないよ。(p.122)
　中央官僚の不正汚職に巻き込まれてみすみす資産を失うことになる農民のみなさんに、副島さんの本の読者はそれほど多くないだろう。債権に支払った分はもう解約できないだろうけれど、せめて気付いた人々は他の人々に教えてあげて、貯金くらいは他に移し替えるくらいのことはしておいた方がいい。
　　　《参照》　　　『ドル亡き後の世界』　副島隆彦　（祥伝社）　《前編》
　　　　　　　　　　　　　　【償還期限】

 

 

【金融詐欺国家の確信犯罪】
　アメリカ帝国は今や世界中から詐欺で集めた金を、１ドルも返さないで、踏み倒してしまおうという、巨大な詐欺事件を目論んでいる。そのためには、行く行く１ドル＝１０円の大暴落を企てる。アメリカ国内には　「１００ドルを１ドルにする」というデノミネーション（通貨単位の変更）を断行するだろう。
アメリカの国家としての信用が高いの、低くなったの、という問題ではない。すべては初めから仕組まれたアメリカ帝国そのものの金融詐欺国家としての本性からにじみ出てくるものである。それは「借りた金は返さなくてもいい」という歪みつくした、ユダヤ商人の異教徒（ゴイム）に対する精神構造から生まれるものである。(p.122-123)
　　　《参照》　　　『お金の正体』　日下公人　（KKﾍﾞｽﾄｾﾗｰｽﾞ）
　　　　　　　　　　　【「債権者は債務者より立場が弱い」という国際常識】

 

 

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