『日本に仕掛けられた最後のバブル』 ベンジャミン・フルフォード （青春出版社） 《前編》

　闇の勢力が衰退し、光の兆しはあるものの、未来は完全に明るいとはまだまだ言えない。いまだに光と闇が併存しつつ両者のせめぎ合いは続いている。そんな状況が書かれている。２０１３年２月初版。

【アメリカ経済の実状】

　この１０年間で中間層の平均年収は７万２９５６ドルから６万９４７ドルに。一方、低所得者層の所得は４５％減少し、平均年収はおよそ１万１５１ドルとなってしまった。その結果、２００８年には３０００万人台だったアメリカのフードスタンプの利用者は、過去最高の４６７０万人に達している。(p.72)

　最近のニュースを見ていると、アメリカ経済が持ち直しているかのような勘違いをしやすい。
　金融工学が生みだした不健全な金融ドラッグに根深く犯されてきた国が、そんなに簡単に再起できるはずがない。それどころか、既得権中毒患者達はドーピングをしてでも現状を維持したいとすら考えているのである。
　こんな状況で、凄まじいばかりの格差社会が回復する見込みがありうるだろうか。
　それでも、回復する兆しがないわけではない。

【第２次オバマ政権】

　第２次オバマ政権の閣僚人事では、ナチス・ブッシュ派閥の一員として名を連ねるデイヴィッド・ペトレイアス（元CIA長官）、ヒラリー・クリントン（元国務長官）、ティモシー・ガイトナー（元財務長官）、エリック・ホルダー（元司法長官）などの名前が消え、彼らの下で働くペンタゴン上層部の多くもすでにパージされつつある。(p.75)

　ナチス・ブッシュ派は、９・１１のやらせテロを仕組み、世界を金融破綻と同時に第３次世界大戦へと向かわせようとしていた連中である。

【ＦＲＢの国有化は・・・】
　ドルの通貨発行権限をもつＦＲＢは１９１３年末に作られた私企業だけれど、９９年間の法的有効期間に達した２０１２年末にその権限を失っているはずである。その後、どうなったのか？
　　　《参照》　　　『世界を変えるＮＥＳＡＲＡの謎』 ケイ・ミズモリ （明窓出版）
　　　　　　　　　　　　　【騙されてきたアメリカ市民？】

　今後は「オバマ政権が、ＦＲＢ（米連銀）を筆頭とする銀行業界全体に対してパージに乗り出すかどうか」が重要なポイントになる。
　先週、さっそくある人物から「民間銀行である米連銀が独占してきた通貨発行権が、事実上アメリカ政府（財務省）へ移行した」との知らせが届いた。これに関して話す彼の知識レベルからすると、インサイダー的情報の持ち主であることは間違いないと思われる。
　それに関して、同人物からは「アメリカ政府が大手銀行を国有化すれば、それだけで一般米国市民の生活水準が４割上昇する」との内容が記された非常に興味深い情報も寄せられた (p.75-76)

　本当に、通貨発行権がアメリカ政府へ移行したのなら、アメリカは時間がかかったとしても回復する可能性が高いだろう。何より世界の金融秩序が乱さる危険が減少したということが大きい。
　「４割上昇」の根拠は、アメリカの消費者が支払う全代金のうち４割が銀行家や投資家や社債保有者などに支払われる金利分だから、ということである。

【ＦＲＢ改変に関する日本への影響】

　水面下ではＦＲＢの株主グループである一派は、アメリカの国家倒産に伴う事後処理について日本政府と交渉の場を持っている。
　そこでＦＲＢ側が提示してきた交渉案は、アメリカの対日借金の９割相当を金（ゴールド）の現物で支払い、残りの１割を米ドルで支払いたい、とのことだった。さらに彼らは、世界中から貧困をなくし、環境破壊に歯止めをかけ、これまで封印してきた技術を解禁して独自の事業展開を推し進めることを約束している。(p.159)

　日本には、ここにある記述に則した動きなど何もないどころか、増税だの電気料金の値上げのとか言っている。パージされるべき連中（既得権者たち）が依然としてのさばっているんだろう。
　原発の維持や補修に使うカネがあるなら、新エネルギー技術の研究に全額回すべきなのに、既得権益に絡む政・官・財の腐敗タッグは、新エネルギーによって素晴らしく変革された新世界の実現を妨げる側にいる。政界の癌人物は、娘を東電に送り込んでいる石破というオッサンなんだろう。その名の言霊は“神国・日本の意志（石）を破る”という意味。人相も三白眼という凶相である。
　　　《参照》　　　『大災害から復活する日本』 副島隆彦 （徳間書店） 《後編》
　　　　　　　　　　　　　【原発推進派の政治家】
　　　《参照》　　　『日本壊死』 船井幸雄・副島隆彦 （ビジネス社）
　　　　　　　　　　　　　【エネルギーの解放】

【イギリスの状況】

　また、アメリカのみならずイギリスでも、ナチス勢や金融業界に対するパージが始まっている。米ＢＢＣ放送が関与していた性的児童虐待ネットワークに対して英当局が本格的な捜査に着手したことは、その始まりを象徴する出来事のひとつだった。
　今後はすでに述べたＬＩＢＯＲ不正操作事件に関連して巨大国際金融グループであるＨＳＢＣやバークレイズなどに対する調査も精力的に進められ、それら銀行幹部の逮捕劇もすでに始まった模様だ。(p.78-79)

　ＬＩＢＯＲ不正操作事件に関しては、下記のコメントに。
　　　　《参照》　　　『ロスチャイルド２００年の栄光と挫折』 副島隆彦 （日本文芸社） 《後編》
　　　　　　　　　　　　　　【英国における主導権争い】
　ついでに、バークレイズとＨＳＢＣに関するリンク。
　　　　《参照》　　　『恐慌前夜』 副島隆彦 （祥伝社）
　　　　　　　　　　　　　　【バークレイズ銀行の筆頭株主】
　　　　《参照》　　　『ＨＳＢＣの挑戦』 立脇和夫 （蒼天社出版）

【ＱＥ３（Quantitative Easing 3）第３次量的緩和策の真実】

　マネタリズムと金融資本主義を押しつけ、富を奪い去る金融戦争を繰り返してきたアメリカ。ドル石油体制を司る闇の権力者たちは、暴力装置であるアメリカを手放すまいと、再び、悪あがきを始めた。
　それがＱＥ３だ。(p.83-84)

　ＱＥ３実施の発表は、２０１２年９月１３日。大統領選の２か月前。

　その実態はオバマから金融界への「再選後もドル石油体制を支持する」というメッセージにすぎない。･･･(中略)･･･。これはドル石油体制の倒産を避けるための自転車操業なのだ。実体経済より金融資本家延命のためにマネーを生み出し続ける。数字が数字を追いかけているだけの虚構であり、自分たちに有利なシステムを壊さないための茶番劇だ。(p.84-85)

　この茶番に乗じて、再び日本を食い物にしたいらしいことが書かれている。

【再び、日本で大きなバブルを】

　ドル石油体制の延命を望む闇の権力者たちは、世界中の富が集まるアジアで、そしてその中核をなす日本で、大きなバブルを起こしたいと考えている。(p.102)
　８０年代のバブルは、プラザ合意以降、日本政府に働きかけて起こされたものだった。バブルが崩壊して以降は、「ハゲタカ」が日本に入ってきて日本の資産を奪っていった。現在も同じ戦略で日本からの収奪を考えている勢力がいるが、今回の特徴は「中国経由」だということだ。
　日本人としては、絶対に同じワナにはまらないようにしてほしい。中国からは健全な投資もあり、それは受けるべきだが、同じように見えて悪質な投資も存在する。(p.102)

　この記述の後に、ハゲタカさんは東京のオフィスビルを中心に投資を行う、というロイターの記事が掲載されているけれど、これが本当なら、東日本大震災のように再び日本を地震兵器と爆弾津波で破壊するという計画が実施されるとは考えにくくなるけれど・・・。

【日銀をコントロールする個人株主】

　公の機関のように振る舞う日本銀行だが、実はジャスダック市場に上場し、「８３０１」という証券コードを持つれっきとした民間銀行なのだ。
　２００７年に日本銀行が公開した株主構成は、政府出資５５％、個人３９．４％、金融機関２．５％、公共団体等０．３％、証券会社０．１％、その他の法人２．６％となっている。
　日本の商法では、企業が発行する株式の３分の１超の３３．４％を持つと、「株主総会で重要事項の決議を単独で否決することが可能になる「拒否権」が手に入る。(p.129)

　個人の株主情報に関してはタブーだったけれど、ベンジャミンさんは、このタブーを破って個人名を記述してくれている。日銀の設立過程からいってもロスチャイルド家は当然として、大方の予想通りだろう。

　彼らは日本銀行を通して日本のお金の流れをコントロールしながら、実質的に国債を保有することで政府に対しても圧力を加えられる立場を確保しているわけだ。(p.130)

　“実質的に国債を保有することで”とあるけれど、これってチョットした味噌。

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