《前編》 より
 

 

【電気自動車の時代か?】
 電気自動車の技術が完成するにはあと10年かかる。電気自動車は世界中でもてはやされている。けれども、きわめて簡単な真実を言おう。それは電池(バッテリー)が重すぎるということだ。・・・(中略)・・・。平地はいいのだが坂道になると馬力が出ないから力が出ない。
 だから、まだまだ “ハイブリッド・カー” の時代だ。(p.195)
 それに、寒冷地や砂漠などの灼熱地帯で、車内の冷暖房が賄えるほどの充分な余力は、現在の電気自動車にはいまだにないだろう。それは直接命に関わる重大な問題である。
 下記リンクは、「わずか7年」だけれど、「まだ7年」ということだろう。
   《参照》   『脱「ひとり勝ち」文明論』 清水浩 (ミシマ社)
             【古い技術が新しい技術へ変化するのは、わずか7年】

 

 

【東日本大震災の原因】
 ちなみに、今度の大地震に関して言えば、ベンジャミン・フルフォード氏や、リチャード・コシミズ氏が唱える、地震兵器とか、HAARPで、人間が人工的に地震や津波を起こしたという考え方には、私は一切与しない。(p.219)
 ベンジャミン・フルフォードさんは、HAARPは引き金で、地震は海底に仕掛けられた核爆弾だと言っている。しかも、それを仕掛けたのは日本の海洋調査船であると書かれている。
 そして、その時の乗組員15人のうち1名を除いて、全員口封じのために殺されている。(1人は証人として匿われている) You-tube にそう語っているフルフォードさんの動画がある。(自分で探してください)

 

 

【原発利権の悪玉学者
 一番のワルで責任者は、小宮山宏という東京大学の学長をした人である。この人は、東電から長年、多額の金をもらっている。おそらく100億円ぐらいもらっている。この男は地球温暖化論者で「CO2を削減しろ」と言い続けた。それで「原発はクリーンなエネルギーだ」と私たちを洗脳した最高責任者である。この小宮山宏は東大の学長を辞めて、今は三菱総研の理事長である。そして何と彼は今でも、東京電力の監査役である。この人物の責任はものすごく重い。ただでは済まない。
 他には、斑目春樹という今の原子力安全委員会の委員長。それからその先生にあたる、前の原子力委員会の委員長だった鈴木篤之という人。皆、東大教授である。(p.221)
 「他人の命」より「お金」の方が圧倒的に好き、という単純明快な人々である。アメリカの言いなりになって自分の名誉と資産が守れれば、日本人が何人死のうが全然かまわない、という素晴らしい精神の持ち主たちである。

 

 

【原発推進派の政治家】
 いまや福島県民にとっても極悪人である原発推進の張本人の、渡部恒三(彼は自分が支配する福島の会津にさえ一度も帰ろうとしない) (p.230)
 福島県が地盤である玄葉光一郎も同じように東電の家来として原発推進派で育てられた政治家である。自民党の石破茂(国防族。アメリカ軍の言いなり)も、娘は東電コネ入社であり、同じように原発絶対推進派である。(p.231)
 このような政治家はなんぼでもいるけれど、まあ、つまり、日本国民を殺処分にしても何ともない連中ということである。
 原発など全部止めても全く供給不足にならないだけの発電余力を、震災前から日本はちゃんと備え持っているのである。こんなのは国家安全保障上のエネルギー政策として常識以前のこと。だのに節電だとか言って国民を脅迫しゆする。このバカバカしい事態に遭遇して、まともな企業は自家発電設備を自前で整えてしまった。腐敗の象徴である電力会社に依存しているとロクなことはない。

 

 

【官僚・教授、腐敗の限り】
 官僚という目に見えない、訳のわからない人間たちや東大教授の中の悪い連中は、自分の出世しか考えない。東電や電通からいっぱい裏金をもらって腐敗の限りを尽くしている。日本の官僚や御用学者たちが実質的にどれくらい汚れているか、国民は知らない。薄々とは気づいている。主要なテレビ・新聞・雑誌も全部買収されカネ(宣伝・広告)の力で抑え込まれている。(p.243-244)
   《参照》   『大震災で日本は金持ちになるか、貧乏になるか』 高橋洋一・三橋貴明 (幻冬舎)
   《参照》   『日本壊死』 船井幸雄・副島隆彦 (ビジネス社)
             【エネルギーの解放】

 

 

【日本再占領計画】
 これらの日本対策の政策(ポリシー)の立案は、CSIS(ジョージタウン大学・戦略国際問題研究所)が全部仕切っている。CSISと、経団連と農協、それから共同通信、電通などの大手町のアメリカの手先集団が、日本を支配して、アメリカによる “日本再占領計画” を今まさに実行しつつある。このことに日本人の多くが早く気付くべきだ。アメリカは、日本政府、財界、大企業を直接乗っ取ることによって。日本を哀れな国にしつつある。この現実に対して「日本国民よ、自覚せよ」としか私は言いようがない。(p.245)
 ロンドンオリンピック開会式後の男子体操団体競技で、日の丸飛行隊が相次いで落下している。

 

 

<了>