レーニンの伝統的価値観否定戦略は今も生きて機能している
例年、夏、特に八月に入ると、
マスコミは、我が国の公式名称である「大東亜戦争」に関して、
決して公式名称を使わずに「太平洋戦争」と呼び続けながら、
その戦争特集番組を連日放映し、
八月十五日が過ぎると､ピタリと止める。
その報道の内容は、
「罪深い戦争の悲惨な映像」の繰り返しである。
これ、まるで、マスコミが、
現代社会の実相を伝えるという「正義」を振りかざして、
連日、日々起こるむごたらしい交通事故や
殺人・強盗殺人・放火の現場や
犯罪被害者の姿や加害者の末路を放映し続けるが如くである。
即ち、我が国の夏は、例年、八月十五日まで、
マスコミが、昭和二十年九月二日から我が国を軍事占領した
最高司令官D・マッカーサーが率いるGHQが実施した
日本占領統治の基本方針であるWGIPの再現再生を繰り返すのだ。
WGIPとは、War Guilt Information Program
「日本は軍国主義者に率いられて
罪深い戦争をした悪い國であるという宣伝」
のことである。
よって、ここで、マスコミが
毎年八月に発症する「GHQ製WGIP再生復活ヒステリー」の
機先を制して、
日本人なら知っておくべき、
本土決戦に関する「謎」と「真実」を提起しておきたい。
その「謎」の最大のものは、
大本営陸軍部が、
昭和二十年六月二十日に、
本土に上陸してくる敵を水際で撃滅する為の根本方針を、
参謀次長名で
「本土決戦根本義の徹底に関する件」
として各総軍に通達しているのに、
他方、巨額な費用をかけて長野市松代町松代において、
昭和十九年十一月十一日に着工して突貫工事で進めていた
本土内陸部における持久決戦の為の大本営地下壕の建設を､
何故、昭和二十年八月十五日の終戦迄継続して
ほとんど完成させていたのかということだ。
この松代の地下壕への大本営の移転こそは､
天皇と皇居と政府機能をそこに移すことであり、
まさしく亡国
つまり日本共産化の為の「遷都」であった。
昭和二十年四月一日に始まった沖縄戦においては、
沖縄の守備に当たる第三十二軍首脳は、
敵のアメリカ軍を嘉手納海岸に上陸させてから
内陸部で迎撃して殲滅するという作戦を実行した。
しかし、この沖縄戦の経緯が示すとおり、
これでは住民を巻き込んだ悲惨な戦闘となり、
住民の死傷者が途方もなく多くなる。
これに対し、前記参謀次長名の
「本土決戦根本義の徹底に関する件」
を起案したのは、
昭和二十年三月に、戦闘中のラバウルの第八方面軍から
大本営陸軍部作戦課に
本土決戦作戦主任として招致された原四郎中佐である。
以下、
家村和幸著
「大東亜戦争と本土決戦の真実」（並木書房）
を参照して記す。
原中佐は、終戦までラバウルを守り抜いた
今村均第八方面軍司令官の
作戦・用兵に関する信念に､
沖縄戦から得た戦訓を加えて
「本土決戦根本義の徹底に関する件」を起案した。
その作戦思想を、原中佐は、戦後､次のように語った。
○本土決戦は名実共に決戦であり、
その決戦地域は水際を含む沿岸要地であり、
内陸における持久作戦は一切考えない。
したがって、各総軍の作戦は沿岸で終わり、
沿岸要域の決戦で敗れた総軍は、
その沿岸要域に於いて玉砕するものである。
このためには、
総軍司令官以下の自己健存思想の打破が絶対必要と考えた。
○水際決戦であり、後退配備はとらない。
敵をして橋頭堡を設置せしめない。
艦砲射撃を混戦によって発揮せしめない。
刺違いの戦法である。
○戦闘は軍隊だけでやる。
国民を竹槍武装させて共に戦うなどは全く考えていなかった。
国民の戦意高揚とは別の問題である。
○国土決戦において、
帝国陸軍は全員玉砕してもよい。
日本国民が残れば、その目的を達したと思う。
ドイツのエルウィン・ロンメル元帥は、
連合軍によるノルマンディー上陸作戦の直前に
次のように語った。
「勝負はこの海岸で決まる。
敵を撃退するチャンスは一度しかない。
それは､敵が海のなかにいる時だ」
また、
終戦までラバウルを守り抜いた
第八方面軍司令官今村均大將は言った。
「敵が上陸したならば、
とにかく、目をつぶって海岸に突進して、
敵の喉元に喰いつけ」
このように、ドイツと日本の名将は、
迎撃思想において水際撃滅で見事に一致していた。
その上で､我が国は、
さらに戦闘員百五十万人の大動員を実施して、
水際撃滅の迎撃態勢の構築を進めたのだ。
特攻機は海軍三千機、陸軍一千機を整備確保していた。
その命中公算は、
レイテの八十％、沖縄の五十％から判断して
二十％と見積もられた。
つまり、アメリカ軍艦艇八百隻を撃破できる、と。
一九四四年六月の大規模で壮大な
ノルマンディー上陸作戦における
アメリカ軍戦死者は一千四百六十五名。
しかし、
日本軍との一九四五年二月～三月の
太平洋の小さな硫黄島の戦いにおける
アメリカ軍戦死者は
ノルマンディーの五倍近くの六千八百二十一人。
この戦死者の多さに驚いたアメリカでは、
続く沖縄戦における
アメリカ軍戦死者二万百九十五人に驚愕し、
日本本土決戦の前に
日本との戦争中止・和平を求める世論が高まった。
アメリカ軍の幹部には、日本軍との本土決戦で、
百万人のアメリカ兵が死傷すると判断する者もいた。
しかし、我が国に於いては、
この水際撃滅作戦実施が迫る時においても、
長野県松代の地下壕に首都を移して、
沖縄戦のように内陸の山岳地帯で
敵を迎撃し持久戦に持ち込もうとする作戦の準備が進んでいた。
沖縄戦を遙かに超える民間人が
日々戦禍の犠牲になることを承知で、
中部山岳地帯での持久戦を希求するとは、
如何なる勢力が松代地下壕の建設を続けていたのか。
この訳を、結論から言うならば、
この時、日本におけるレーニンの「敗戦革命戦略」が
地下壕を掘削する削岩機と同じ音をたてて動いていたのだ。
レーニンは、
戦争から敗戦へ､敗戦から革命へ、と言った。
スターリンは既に
日ソ中立条約を破って満州に軍を進め、
次に樺太と千島から北海道を飲み込もうとしていた。
そして、アメリカ軍と日本軍の
関東内陸部の戦闘が膠着して泥沼に入れば、
必ず､ソ連軍は日本海を渡って新潟に上陸侵攻し、
松代の日本共産分子と呼応して、
北海道と本州の真ん中を縦貫する山脈の北側と要衝の対馬はソ連の支配下となり、
日本は、
本州中央を縦断する山脈の日本海側のソ連軍支配領域と
太平洋側のアメリカ軍支配領域に分断されたのだ。
この未曾有の危機から、日本を救ったのは、
昭和天皇の、
連日の帝都空襲のなかでの、
断固たる松代地下壕への皇居の移動拒絶と
神慮としか思えない
停戦の御聖断である。
昭和十六年に摘発されたゾルゲ事件で明らかなように、
我が国の政界や官界や言論界や軍部には
ソ連・共産党・コミンテルンのスパイ工作員が入り込んでいた。
また、
昭和十一年に二十九万人の兵力であった日本軍が
九年後の昭和二十年には
五百五十万人の巨大組織に膨れ上がっていた。
この膨張の過程で多くの共産党と左翼かぶれの将校が軍部に入り込んで、
軍の内部から松代遷都を仕掛け、
日本の敗戦共産革命を目指して動いていたと思われる。
そして、この動きは、
現在の日本社会の底流に今も生きて続けている。
つまり、ゾルゲ事件は、
昭和十六年だけのことではない。
日本社会の内部には､昔も現在も
「日本解体」を目指す謀略的動きがある。
特に、戦後は、
スパイ防止法もなく
特別高等警察もないから摘発できないだけだ。
戦後のスパイ摘発不能！
これが、今の「スパイ天国」の本質である。
選挙を実施する度に政界が劣化してきた
衆議院小選挙区制導入の裏
そして、
巨大な国家組織と資金が解体された
小泉の構造改革・郵政民営化の裏
ここに、何があったのか、
点検すること必要である。
レーニンは、
革命を達成する為に、
敗戦を欲しただけではなく
国と社会をバラバラにすることを欲した。
つまり、その国の、
伝統的秩序と伝統的価値観の破壊を狙った。
このごろ、
我が国内に流行してきて、
自分勝手な振る舞いに正当性を与える
「多様性社会」や「多文化共生社会」という
耳当たりの良い若者が飛びつきそうな思想と
男と男の結婚や
女と女の結婚に
制度としての保護を要求する為の
違憲訴訟の根拠となる
憲法十三条と十四条の「個人の尊厳」や「平等」は、
今も生きて機能しているレーニンの
社会の伝統的価値観否定戦略の道具である。
