二十世紀のいわゆる第二次世界大戦は、
欧米の自由主義国家群（善）と日独伊のファシズム国家群（悪）
との戦いであったというのが、
GHQに調教された我が国の教科書で教える「世界の歴史」だ。
そして、自由主義陣営が勝利して世界平和が訪れ
UNITED NATION（連合国、日本名、国際連合）が設立された、
という。
さらに、
アメリカのF・ルーズベルト大統領と
イギリスのW・チャーチル首相が、
一九四一年八月十四日にユーファンドランド沖に来た
イギリス戦艦プリンス・オブ・ウエールズの艦上で発した
「大西洋憲章」は、
諸民族の自由と民族自決を謳った宣言で、
国際連合を始めとする戦後の世界を創る基本構想だと言われる。
しかし、これはウソだ。
現実は、このようなおめでたい話しではない。
彼らは、大西洋憲章で、
ナチスドイツに席巻されたヨーロッパの諸民族の自由と民族自決を謳っただけで、
イギリスはアジア・アフリカの植民地を解放して
ヨーロッパ諸民族と同様の民族自決と人々の自由を保障する意図など毛頭無く、
アメリカはハワイやグアムやフィリピンから退くことなど微塵も考えていなかった。
二十世紀に「世界の民族自決」
則ち
「欧米の人種差別撤廃とアジア・アフリカの植民地からの解放」
を掲げて戦ったのは、唯一日本であることを
日本の子供たちは、
まず小学校の歴史教科書で教わる権利がある。
ドイツ軍に、
背後は海のダンケルクまで追い詰められて全滅の危機に瀕し、
民間のヨットやボートまで動員して
四十万の将兵が海を渡ってイギリスに逃げ帰ったのは
一九四〇年六月で、
それからのドイツ軍のロンドン空襲は、
十一ヶ月間も続き二万七千人の民間人が死亡し、
英独の空中戦バトル・オブ・ブリテンで、
イギリス軍は、パイロットを中心に一千五百人が戦死し、
航空機一千七百機を失っていた。
このイギリスが
瀕死の状況に追い込まれた時の首相チャーチルが、
戦艦プリンス・オブ・ウエールズに乗って、
わざわざ大西洋を渡って、
のこのことニューファンドランド沖までやって来たのは、
大西洋憲章という作文で似而非の自由と人権を謳う為ではない。
チャーチルは、アメリカの参戦がなければ
イギリスの敗北は必至であるとして、
アメリカの「裏口からの参戦（Ｂａｃｋ ｄｏｏｒ ｔｏ ｔｈｅ Ｗａｒ）」を、
強く促すために大西洋を渡ったのだ。
その裏口（Ｂａｃｋ ｄｏｏｒ）とはアジアの日本である。
日米が太平洋上で交戦状態に入れば、
日独伊三国同盟によって、自動的にアメリカは欧州戦線でドイツと戦争状態に入る。
しかし、ニューファンドランド沖でチャーチルと会談する九ヶ月前の三期目の大統領選挙で、
「お母さん、貴女の息子さんを、決して戦場には行かせません」
と叫んで当選したF・ルーズベルト大統領にとって、
日本との交戦状態に入るには、
日本に最初の攻撃をさせることが必要であった。
その為に、ルーズベルトは、
チャーチルが船でやってくる十日前の八月一日に、
対日石油全面禁輸（事実上の宣戦布告）を断交して
日本からの攻撃を促す一手を打った上で、
チャーチルを待ち構えたのだ。
そして、事態は彼の思惑通り、
同年十二月八日未明（日本時間）、
日本の空母機動部隊は、真珠湾を奇襲攻撃した。
このとき、ルーズベルトは、
内心、してやったりと微笑みながら、
アメリカ国民には、それをおくびにも出さずに、「
日本の奇襲攻撃、卑劣なり！」と激高してみせて、
アメリカ国民の対日憎悪と戦意を煽った。
そして、チャーチルは
「戦争が始まってから、初めてぐっすり眠れた」
と日記に書いた。
昭和二十一年（一九四六年）四月二十九日の昭和天皇の誕生日にA級戦犯を起訴してから、
二十三年（一九四八年）十二月二十三日の皇太子の誕生日に
東条英機以下七人の被告の絞首刑執行までの間、
極東国際軍事裁判は
日本の被告達の「戦争の謀議」を審査し裁いたが、
大東亜戦争の眞の「戦争の謀議」は、
イギリス戦艦プリンス・オブ・ウエールズの艦上で
アメリカのF・ルーズベルトと
イギリスのチャーチルとの間で為されたのだ。
仮に、「東京裁判」ではなく、
「ワシントン裁判」があれば、
ルーズベルトとチャーチルは、間違いなく
七月四日のアメリカ独立記念日に絞首刑になっていたであろう。
このように、
アメリカを戦争に誘導したイギリスの首相W・チャーチルは、
また次のように言っている。
「もし、ヒトラーが地獄に攻め入ったなら、私は地獄の悪魔と手を結ぶ」と。
これは、チャーチルが、ソビエトのスターリンと手を結んで
ドイツと戦ったことの言い訳である。
第二次世界大戦の連合軍側には、自由主義陣営だけでなく
ソビエトという邪悪な共産党独裁国家と中国共産党も入っていた。
そして、一九四五年二月の、英、米そしてソビエトの
チャーチル、F・ルーズベルト、スターリンの三首脳で取り決めた
ヤルタ協定と米ソの対日ヤルタ密約で、
戦後、ソビエトは、
後にチャーチルが「鉄のカーテン」と呼んだ
第二次世界大戦でナチスドイツを西に後退させた線まで勢力圏を拡げたのだ。
また、ソビエトは、
東ではヤルタ密約により、日ソ中立条約を破り、
日本の南樺太と千島全域を占領して勢力圏を拡げた。
そして、中共は、主にアメリカからの物資の恩恵を受けながら、
レーニンの敗戦革命戦略と毛沢東の政権は銃口から生まれるという戦略通り、終戦の三年後に、
チベット、ウイグル、内モンゴルそして満州を版図にいれた
中華人民共和国の樹立を勝ち取る。
則ち、第二次世界大戦から中共が誕生した。
この時のアメリカ軍のマーシャル参謀総長の懐刀であった
ウェデマイヤー将軍の回顧録「WEDEMEYER REPORTS！」は、
妹尾作太男氏（海軍兵学校七四期）が翻訳し講談社学術文庫から
表題を「第二次大戦に勝者なし」として出版された。
しかし、以上の通り、
第二次世界大戦の勝者は、
共産党独裁国家ソビエトと中共である。
しかし、
そのソビエトの内部ではスターリンによって
二千万人の人民が粛正されて命を落とし、
中共の内部では毛沢東の
大躍進政策の失敗によって五千万人の農民が死亡し、
文化大革命によって二千万人の人民が殺された。
これ、ナチスドイツに殺害された
六百万人というユダヤ人の惨害を遙かに超えるではないか。
これが第二次世界大戦の結果であり、
確かにウェデマイヤーの「回顧録」のように
ソビエトと中共が勝利したとは言いがたい。
従って、ヒトラーよりおぞましい殺戮者の
スターリンと毛沢東が勝利したと言うべきか。
いずれにしても、
第二次世界大戦の意義を
米英首脳が大西洋憲章で掲げたとは到底言えない。
これに対して、
欧米のアジア・アフリカの植民地は戦後総て独立していくことになった。
また、アメリカに黒人の大統領が誕生し、
イギリス王室に黒人の血をひく嫁が来た。
つまり欧米の人種差別の時代は終焉した。
従って、人種差別反対と植民地独立を、
政府声明と大東亜共同宣言で掲げた日本こそ、
唯一、人類の為になる戦争目的を達成したというべきだ。
そもそも、
ナチスドイツに迫害されているユダヤ人に
救援の手を差し伸べた国が、
連合国側の何処にある。
カトリックの総本山であるバチカンや
世界中にあるキリスト教会がユダヤ人を助けたのか。
ただ一国、日本だけがユダヤ人を助けた。
第二次世界大戦前夜の一九三八年三月、
シベリア鉄道のソビエトと満州国国境の
ソビエト側にあるオトポール駅で
満州国への入国許可が出ずに立ち往生しているドイツから逃れてきたユダヤ人の一団があった。
このまま極寒のなかに放置されれば彼らは全員凍死する。
その報に接したハルビン特務機関長樋口季一郎少将は、
彼らの救出を決意して
関東軍参謀長東条英機の了解を得ると共に、
南満州鉄道総裁の松岡洋右の協力を得て特別列車を仕立て、
そこにユダヤ人達を載せ食料と衣服を配布して
上海租界や日本の敦賀へ送り出し救出した。
このユダヤ人救出は、以後大東亜戦争開戦の年まで三年間にわたって続けられ、
救出されたユダヤ人は総数二万人に達するとも言われる。
この時、ユダヤ人を迫害している同盟国ドイツから、
我が国に強い抗議があった。
これに対して、
東条英機関東軍参謀長は
「我が国はドイツの属国ではない」と抗議を聞き入れず、
松岡洋右満鉄総裁は
「当然なる人道上の配慮によるものだ」と反論し、
東京の閣議は
「八紘為宇の精神に基づく」ということで無視した。
そして、
続く大東亜戦争で我が国が掲げた
人種差別撤廃と植民地解放も、
「当然なる人道上の配慮」であり
「八紘為宇の精神に基づく」ものである。
つまり、我が国の神武創業の理念に基づくものだ。
以上の通り、
我が国は、肇國の理念を掲げて、
二十世紀の大東亜戦争（第二次世界大戦）を戦った。
従って、我が国は、二十一世紀においても、
中共という異形のおぞましい共産党独裁国家に対し、
神武天皇の国家創業の理念に基づき、
「人殺しは止めろ！」と言わねばならない。
しかるに、現在、
我が国のマスコミと国会を見ていると、
マスコミは、
中共のウイグル人に対する
ナチスドイツのユダヤ人殺戮と同様のジェノサイドが無いが如く無視して、
ただ、北京の冬期オリンピックに喜び勇んで出場する選手達の姿を報道し続けている。
そして、国会は、
中共の新疆ウイグル自治区などでの人権問題に関する決議をすることができず、
衆議院が、やっと二月一日になって決議をしたが、
それは、中共の名指しをせず
「人権侵害」や「非難」の文言を削除したもので、
まさに寝言だ。情けない。
ただこの寝言には、
我が国の政界に対する中共の巧妙な工作活動が成功し、
既に多くの国会議員と
一部政党が
祖国日本を裏切って
「中共の犬」
であることを明らかにした意義だけがある。
（本稿は、「月刊日本」への原稿に加筆したもの）
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