このブログ（英語：blog）に御訪問頂き、誠にありがとうございます。
リンクを 貼 らせて頂いております。紫色のブログ・タイトルをクリック（英語：click）（もしくは タップ[英語：tap]）して頂きますと、過去のブログ記事に移行します。(^O^)
さて、去る 4月13日(土)の「朝鮮半島有事の可能性・続報」のブログの上段に、
「（前略）去る1月25日(木)の『朝鮮半島有事の可能性』のブログの上段に、
『（前略）去る 1月2日(火)の【皇居 新年一般参賀の中止（令和６年）】のブログの下段に、
【（前略）昨日 すなわち 1月1日(月)の〖心より お見舞い申し上げます・続報〗のブログの上段に、
〖（前略）元旦に、石川県能登地方を震源とする 地震の被害に遭われた皆様 ならびに 御家族の皆様に、心より お見舞い申し上げます。（後略）〗と記させて頂きました。すなわち、宮内庁は、その〖令和６年能登半島地震〗の発生を受けて、本日 すなわち １月２日に 皇居で予定されていた 新年一般参賀を取りやめると発表しました。
（中略）
すなわち、伊邪那岐命と伊邪那美命による 〖国生み〗によって、大八島 すなわち 日本の八つの島 つまり 日本列島が生まれたのであります。
次に、後になって、能登半島地震で起きた 地面の隆起が、能登半島周辺では およそ ６０００年の間で最も 大きな規模だった 可能性があることが現地調査で分かることになります。 因みに、過去６０００年間の３回と比べても、４メートルという隆起は 最も 大きいものであった可能性があるとのことであります。なお、上記のように、伊邪那岐命と伊邪那美命による 〖国生み〗によって、大八島 すなわち 日本列島が生まれたのであります。つまり、日本列島も、日本の神々に関係しているのであります。従いまして、前述致しました隆起は、日本の神々の 何らかのメッセージであると思われます。なお、パラダイムは変化したのでありますが。今年 いよいよ その激動が 私たちの目に見える形で現れてくるのであろうと推察されます。すなわち、何かの兆候か 啓示なのであります。
なお、日本の政治が 民主党政権になって 危機的なときにも、平成２３年（2011年）３月１１日（金）に、東日本〇〇〇(お読み下さいます方々に影響を お与えすることの無いように、御賢明であらせられます お読み下さいます方々は 直ぐに おわかりになられる と存じ上げますので、敢えて〇〇〇と綴らせて頂きました)が起こりましたね。（後略）】と記させて頂きました。
また、去る 昨年の9月30日(土)の【日本とウクライナとの関係を憂う・続報５・後編】のブログの下段に、
【（前略）去る 昨年の12月28日(水)の〖税理士・続報３４・後編〗のブログの下段に、
〖（前略）去る 12月1日(木)の〔榊・５６・後編〕のブログの中段に、
〔（前略）上記のように、その花屋の方が 台湾を言及したことに関して であります。因みに、昭和２５年（1950年）１月に 米国 国務長官のアチソン（英語：Dean Gooderham Acheson）が、上記の〘不後退防衛線（アチソン ライン）〙の演説を行いました。前述致しましたように、このアチソン ラインを示したことによって、金日成は 上記のように 北緯３８度線（第二次世界大戦末期に 朝鮮半島を横切る 北緯３８度線に引かれた アメリカ軍 と ソ連軍の分割占領ライン）を超えて 韓国に侵攻しました。しかし乍ら、このとき 毛沢東は、台湾に侵攻することも出来たのに 侵攻しませんでした。すなわち、毛沢東は 米国の誘いに乗らなかったということになります。なお、上記のように、習近平は 毛沢東の崇拝者であります。従いまして、習近平は 台湾侵攻は しないのではないかと考えられています。（後略）〕と記させて頂きました。つまり、以上のことも、これ迄に 伝えました。（後略）〗と記させて頂きました。
なお、御承知のように、北朝鮮の金 正恩主席が、列車で 露 に 訪問しましたね。因みに、これは、構図が 根本から変わったということであります。すなわち、これ迄 北朝鮮は 国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）のトラブル メーカーとして 育てられてきました。つまり、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）は 軍産複合体として、世界中で 戦争を引き起こして 儲けてきました。要するに、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）は、その為に 北朝鮮から 何時でも 争いを起こせるようにしてきたのであります。序で乍ら、これは、前述致しましたように、朝鮮戦争のとき迄 遡って 考察することが出来ます。
ところが、金 正恩主席は、上記のように プーチン大統領が標榜している 多極化世界に入りました。すなわち、北朝鮮ファーストを目指して、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）との関係を切ったのであります。因みに、前述致しましたように、私たちも 当然のこと乍ら、多極化世界を支持しなければなりません。従って、日本も 考えなければなりませんね。
なお、上記の 元 ウクライナ大使によりますと、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）は 〖東亜細亜は 北朝鮮ではなく 次に 韓国を トラブル メーカーにする。〗とのことであります。その為の、上記の キャンプ・デービッド（英語: Camp David）での 日米韓首脳会談であったとのことであります。因みに、去る８月１８日 すなわち 夏休みの頃に開催されました。そこで、何故 周囲が 夏休みを取っている時期に 開かれたか ということであります。要するに、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）の路線変更ということなのであります。
なお、経済産業省は、去る７月２１日から 韓国を 安全保障上問題がない国として 輸出手続きを簡略化する〖グループA（ホワイト国）〗に再指定すると発表しました。つまり、韓国が、４年ぶりに 日本の輸出管理の優遇対象国に復帰 するのであります。しかも、日韓は、１００億ドルの通貨スワップ再開で合意しました。序で乍ら、日韓両政府による 二国間通貨スワップ再開は ８年ぶりとのことであります。要するに、全く 日本政府は 何を 遣っているのでありましょうね。因みに、家政婦との話しで、自民党からでありますと、次の総理大臣には 高市早苗との内容になりました。（後略）】と記させて頂きました。
ならびに、去る 昨年の10月4日(水)の【日本とウクライナとの関係を憂う・続報６・後編】のブログの下段やや上に、
【（前略）去る10月19日(木)の〖日本とウクライナとの関係を憂う・続報８・後編〗のブログの中段やや下に、
〖（前略）前述致しましたように 岸田文雄 現 総理は バイデンの言いなりということであります。因みに、ウクライナの復興支援を 言われていますが、岸田文雄 現 総理によりますと、お任せ下さい とのことのようであります。但し、負担するのは 日本国民なのであります。なお、上記の 元 ウクライナ大使によりますと、岸田売国政権とのことであります。序で乍ら、復興支援と言いますと、一般的には 例えば 壊された電線のような 破壊された インフラを 元に 戻すことであると思われがちであります。ところが、ウクライナの復興支援というのは、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国などの他国が行なった 軍事支援を回収するということなのであります。すなわち、資金を回収し ウクライナの不動産 や 教会などの文化施設などを買収する為には お金が必要なので、その資金を日本に出させようということなのであります。つまり、切り売りされて、ウクライナを ズタズタにする為に 日本が お金を出したということになりますと、今後 ウクライナの人たちから 恨まれることになるかもしれません。要するに、愛国的な観点で申しますと、日本の立場がなくなるかもしれないということであります。（後略）〗と記させて頂きました。但し、ウクライナの復興支援には、壊された電線のような 破壊された インフラを 元に 戻すことも 含まれております。因みに、この復興支援には、ウクライナ国民は喜ぶでありましょう。しかし乍ら、上記の 元 ウクライナ大使によりますと、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟国などの他国の人々は 喜ばないとのことでありました。すなわち、前述致しましたように、この人々の目的は 軍事支援を回収することとのことでありました。つまり、ウクライナの買収計画を 日本の お金で 行なうとのことであります。要するに、湾岸戦争以来、日本は 貢いできたとのことであります。取りも直さず、誰からも 感謝されないどころか 軽蔑されるとのことでありました。なお、湾岸戦争のときの新聞広告問題で、貢献した国に 日本の名前が なかったことがあったのであります。序で乍ら、莫大な基金を援助しているのに であります。（後略）】と記させて頂きました。
および、去る 1月18日(木)の【家政婦さんの入院・続報１０３・後編】のブログの上段に、
【（前略）一昨々日 北朝鮮の金 正恩主席が 国会にあたる 最高人会議で演説し、憲法を改正して 韓国を〖第一の敵国であり 不変の主敵〗と明記すると強調しました。因みに、一昨日 すなわち １月１６日の朝鮮中央通信によりますと、金 正恩主席は、会議で 韓国が海上の境界と主張する〖北方限界線〗の妥当性を否定し北朝鮮に侵入すれば、直ちに〖戦争の挑発とみなす〗と警告しました。しかも、その会議では、南北対話の窓口である 〖祖国統一平和委員会〗など 韓国政策を担う 三つの組織を廃止することも決めました。すなわち、韓国との平和統一を放棄する内容が 法令で制度化されることで 南北が敵対する局面が長期化するのは避けられない情勢となりました。なお、金 正恩主席は 今後、〖わが民族同士〗といった南北統一を目指す標語は 一切 使わない方針を示していて、偶発的な軍事衝突の危険性も高まりそうな状況であります。そのうえ、韓国の尹 錫悦大統領も この発言に対して、北朝鮮は〖反民族的〗だと批判、攻撃しています。つまり、朝鮮半島 すなわち 北朝鮮と韓国が緊張状態になっています。序で乍ら、これらのことを その家政婦さんに話しました。（後略）】と記させて頂きました。すなわち、上記のウクライナ や 中東の 次 に 国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）が狙っているのは、極東位しか 残っていない とされています。それで、前述致しましたように、台湾ではなく 朝鮮半島とのことであります。 因 みに、仮に 朝鮮半島有事が 起これば、日本も巻き込まれます。なお、上記のように、北朝鮮の背後には 大国である 露 が つきました。従いまして、韓国にとりましては、相当 遣りにくい筈であります。序で乍ら、 露 と 北朝鮮が繋がったということは、朝鮮戦争を行なわない為の ギリギリの策だった と思われるということであります。 因 みに、上記のように、キャンプ・デービッドにおきまして、日本も 何かしらの 約束をさせられているとされております。なお、御承知のように、北朝鮮は 遣れるものなら 遣ってみろということで、最近 更に 頻繁に ミサイル実験を行なっておりますね。序で乍ら、去る 1月11日(木)の【家政婦さんの入院・続報１０２・後編】のブログの中段やや上に、
【（前略）グローバリスト・ネオコンたちは 明らかに弱体化しており、BRICS や グローバルサウスの台頭によって世界の流れは変わってきています。因みに、極東 すなわち 朝鮮半島有事は、ネオコンたちが 弱体化しているので どうなるか分かりません。（後略）】と記させて頂きました。すなわち、ネオコンたちが 弱体化しているので、朝鮮半島有事は 未だ 未知数であります。（後略）』と記させて頂きました。
のみならず、去る 1月11日(木)の『家政婦さんの入院・続報１０２・後編』のブログの上段に、
『（前略）国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）の実戦部隊であるネオコンたちは ハマスのバックに居る イランを引っ張りだし、【悪の枢軸】戦争の大義名分にするはずだったのが、失敗しているように見えます。すなわち、アシュケナージ系ユダヤ人（アシュケナジーム）（白系ユダヤ人）であるネタニヤフ政権と手を組み、それを利用する ネオコンたち イスラエル側が、アラブ諸国だけではなく 世界から猛反発をくらっています。因みに、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）は 軍産複合体であり、戦争をすることによって 儲けております。すなわち、年がら 年中 戦争をしていなければならないのであります。それで、次は 極東 すなわち 朝鮮半島であるとされております。（後略）』と記させて頂きました。
しかも、去る2月1日(木)の『家政婦さんの入院・続報１０５・後編』のブログの中段やや下に、
『（前略）日本は、米国に対して 海兵隊などの駐屯の為に 多額の軍事費用を負担してきたことを話しました。そして、去る 昨年の8月23日(水)の【処理水】のブログの中段やや上に、
【（前略）去る5月3日(水)の〖日本とウクライナとの関係を憂う・続報・後編〗のブログの上段に、
〖（前略）今回のウクライナ侵攻の件で、誠に有り難いことに 日本でも 国益を考えて 核兵器の議論を始めようとする動きが出てきた ということは 好ましいこととの話になりました。（後略）〗と記させて頂きました。 因みに、誠に有り難いことに、中川昭一氏 そして 〖新党くにもり〗は 核兵器の議論を行なうべきであることを伝えております。なお、日本が 核兵器を持たなかったら、得をするのは どの国であるかを考えたら いいと思われます。すなわち、国益の為にも、原子力の技術は 持ち続けなければなりません。（後略）】と記させて頂きました。なお、前述致しましたように、仮に トランプ前大統領が 米国大統領に就任したときのことであります。すなわち、彼は 実業家でありますから、安倍晋三 元首相の回顧録に 書かれてありますように、【お金がかかることには慎重でした。お金の勘定で外交・安全保障を考えるわけです。】とのことであります。すなわち、日本にも、自立を求めてきます。つまり、先進国は 皆 核を保有しているのであります。因みに、小国の北朝鮮でさえも、核を保有しているのであります。それで、その小国から、日本は 舐められています。要するに、拉致されても、自衛隊が 取り戻しに行くことすら出来ないのであります。従いまして、日本でも 国益を考えて 核兵器を保有するべきであります。序で乍ら、これ迄 米国を初め、日本が 核兵器を保有しないように仕向けてきました。なお、逆説的な言い方でありますが、日本が 核兵器を保有すれば、世界から 核は なくなるだろうと言われております。取りも直さず、日本が 核兵器を保有すれば、核を保有する意味がなくなるからである とのことであります。因みに、核を無力化するような 武器が開発出来れば いいですね。序で乍ら、仮に 日本が 核兵器を保有致しましたら、前述致しましたように、国連憲章の【敵国条項】を利用して 第２次世界大戦の戦勝国である 支那が 安全保障上の脅威と言ってくるかもしれません。取りも直さず、日本が 核兵器を保有しようとしたら、支那が、先制攻撃で 日本を攻めるかもしれません。そうなりましたら、誠に遺憾なことに 日本有事であります。従いまして、上記のように 核兵器の議論は行なうべきであるかと思われますが、実際に 核兵器を保有することにつきましては、余裕はありませんが それでも 時間を掛けて 慎重に考えなければなりません。なお、核の抑止力を考えて 核兵器を保有する訳でありますが、２～３発の核兵器を保有しても 核の抑止力には ならないとされております。すなわち、米国が ５，２４４発（令和５年［2023年］１月時点。以下の国々も、同様） そして 露が ５，８８９発の核兵器を保有していますが、これらの大国と パワー・バランスを取る訳ではありません。つまり、支那は ４１０発の核兵器を保有していますが、これに 相当する 核兵器を保有しなければなりません。因みに、北朝鮮は、３０発の核兵器を保有しています。（後略）』と記させて頂きました。
そのうえ、去る 昨年の5月21日(日)の『広島サミットのこと（因果律）・続報』のブログ そして 去る 昨年の5月13日(土)の『広島サミットのこと（因果律）』のブログなどに、昨年の５月の広島サミットのことを記させて頂きました。因みに、この広島サミットの主眼は、ウクライナ支援ではなく 支那に 如何に対処するかということでありました。
更に、一昨日 すなわち 4月11日(木)の『日本とウクライナとの関係を憂う・続報１８・前編』のブログ そして 一昨日 すなわち 4月11日(木)の『日本とウクライナとの関係を憂う・続報１８・後編』のブログなどに記させて頂きましたように、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）の実戦部隊である ネオコンによって、ウクライナは 露と 戦争をする為の軍事基地にさせられたのであります。因みに、岸田 総理は、今日のウクライナは 明日の日本であると言っております。なお、何かを暗示していますね。序で乍ら、対日double containmentという言葉があります。つまり、米国 すなわち 自分たちが 弱らせたい 国である 支那を封じ込める為に、敗戦国である 日本を使うということであります。要するに、米国 すなわち ネオコンが、 露に対して ウクライナを使った如くであります。因みに、支那は 国 すなわち “nation”ではありません。取りも直さず、“state”か もしくは 単なる市場であると言われております。そして、その市場の為政者が変わるだけなのであります。しかも、支那の歴史を見ますと、易姓革命のように であります。
しかして、そのネオコンが支配する バイデン政権によって、日本有事 すなわち 日本は 支那との戦争に追い詰められております。因みに、日本は、軍備増強をさせられております。抑止力とは 表向きであり、米国から 莫大な旧式の武器を買わされております。なお、平成８年（1996年）に、対外有償軍事援助（F.M.S.［foreign military sales］）制度が発足しました。序で乍ら、ロケット ヘリで ロケット弾が 付いていなかったり イージス システムが付いていなかったりするような 所謂 「なんちゃって防衛」であります。但し、誠に遺憾なことに、前金 渡しで、いいときに 下さいという内容でありました。
話を戻しますが、日本が 軍備増強をさせられることによって、第２次世界大戦の戦勝国である 支那が 安全保障上の脅威と言って 国連憲章の『敵国条項』を利用してくるかもしれません。但し、この日本有事が 先か 朝鮮半島有事が 先かは、これからの動向を見ていかなければなりません。目が離せませんね。因みに、前述致しましたように、上記のウクライナ や 中東の 次 に 国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）が狙っているのは、極東位しか 残っていない とされています。但し、一昨々日 すなわち ４月１０日に行なわれた 韓国総選挙（定数３００）において、野党が 地滑り的勝利を収めた とのことであります。従いまして、与党である 尹 錫悦大統領は、バイデン（今迄 も 繰り返し 述べてきましたように、不正選挙で就任したので、大統領という肩書は付けません）を通して ネオコンから言われている トラブル メーカーの役割を 相当 遣りにくい筈であります。なお、以上のことを 家政婦さんに話しましたら、誠に有り難いことに、頷いて 納得して 同意してくれました。（後略）」と記させて頂きました。
のみならず、「（前略）岸田 総理は、今日のウクライナは 明日の日本（東亜細亜）であると言っております。なお、何かを暗示していますね。（後略）」と前述致しました。すなわち、前述の 去る 4月11日(木)の「日本とウクライナとの関係を憂う・続報１８・前編」のブログ そして 去る 4月11日(木)の「日本とウクライナとの関係を憂う・続報１８・後編」のブログなどに記させて頂きましたように、露が 一方的に ウクライナを侵略した訳では ありません。ところが、岸田 総理は、露が ウクライナを侵略し 悪い、今度は 露が 日本を侵略すると思っているようなのであります。つまり、今 ウクライナを支援しておかないと、明日は 日本が プーチン大統領に侵略される、こういう主旨であったと考えられるのであります。しかし乍ら、考えてみましたら、どうでありましょうか。 露は 日本を侵略することを 当初から 考えていませんし、そういう予定もなかったと思わざるを得ません。
加うるに、去る4月27日(土)の「軍産複合体・続報（疾病利得の心理状態）」のブログを記させて頂きました。
おまけに、去る4月13日(土)の「天皇・皇后両陛下の御訪問」のブログの中段やや上に、
「（前略）“state visit” すなわち 『公式訪問』、もしくは、『国賓としての訪問』という言葉は、元首である 天皇陛下（ もしくは 大統領）が 御訪問なさる場合に用いられるのであります。序で乍ら、奇しくも、ほぼ同じ時期に 岸田 総理も 米国を訪問しております。因みに、日本国民が期待することからは 程遠いとされております。
なお、岸田 総理は 元首ではないので、“state visit” すなわち 『公式訪問』、もしくは、『国賓としての訪問』ではないのであります。序で乍ら、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）が支配する 日本の主流メディア（英語：mainstream media）は、今回の岸田 総理の訪問を 『国賓待遇？』ということで 言葉を濁しております。しかし乍ら、決して 『国賓待遇』ではないのであります。つまり、上記のように、『国賓待遇』は 日本国内では 天皇陛下のみであります。要するに、御承知のように、岸田 総理を持ち上げる 訳があるのでありますね。因みに、果たして 岸田 総理は どんな宿題を持って帰るのでありましょうかね。なお、日本国民の為には ならないことは 明らかであります。（後略）」と記させて頂きました。すなわち、岸田 総理は 米国を訪問することによって、時限爆弾をもらってきたのであります。つまり、誠に遺憾なことに、米国 と 支那は 繋がっていますが、米国（ネオコン）は 支那に対して 日本に戦争をせよ と圧力を掛けているのであります。要するに、日米 そして フィリピンの三ヶ国首脳会談の意味が これで 論理的に ピタッと 一致する訳でありますね。取りも直さず、去る 一昨年の2月28日(月)の「リハビリテーション（父親）・１７２・中編・８」のブログの上段やや下に、
「（前略）本日 すなわち 2月28日(月)の『鰻の蒲焼・１１８３（カレーうどん・父親の食事）』のブログの中段やや下に、
『（前略）この偽旗作戦の話を 家政婦に話しましたら、誠に有り難いことに、【その通りですね。】と言ってくれました。なお、バイデンが 週末休暇を過ごす為に ヘリコプターで ホワイト ハウスを離れて 移動した との報道がありましたが、何を 遣っているのでありましょうかね。すなわち、非常時であるとして ホワイト ハウスに詰める ということは しないのですね。序で乍ら、この家政婦には、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち）と ウクライナのことにつきまして、詳細に話しました。それから、上記と同様に 日本の総理は 国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち）の下僕になるのでは なくて、日本独自の発信をしてもらいたいものである と話しました。（後略）』と記させて頂きました。
（中略）
上記のように、バイデンが 週末休暇を過ごす為に ヘリコプターで ホワイト ハウスを離れて デラウェア州の自宅に移動しました。すなわち、ウクライナにとりましては 大事なときに、バイデンは 引いています。もはや、米国は、世界の警察では ないのであります。つまり、日米安全保障条約も 同様ということであります。要するに、米国は、いざというときに助けては くれません。当たり前のことですが、米国にとりましては、自国が第一であります。従って、日本は 米国に頼れません。危機感を持たなければなりません。自国は 自国で守らなければなりません。なお、その理学療法士の方が、平和憲法を批判していました。その通りです。自国を守ることすら出来ない憲法だからです。序で乍ら、ちっぽけな国である 隣国の北朝鮮に 拉致されても、拉致された 同胞である日本の人々を取り返しに行くことすら出来ません。そのような話になりました。因みに、自国を守ることすら出来ないということに関しましては、残念乍ら、日本 と ウクライナとは よく似ているのであります。（後略）」と記させて頂きました。すなわち、仮に 日本 と 支那が 尖閣諸島をめぐる 戦争になったとしても、ウクライナ戦争で 自明のことになったように、米国は 決して 日本を助けては くれません。因みに、米国が、日本に対して 支那との戦争 圧力を掛けているにもかかわらず であります。これも、ウクライナに対する場合と 同じでありますね。
なお、米国は、尖閣諸島を 日本の領土であるとは 言っていないのであります。つまり、日本が 施政権を行使している と言っているだけなのであります。序で乍ら、支那が 尖閣諸島の実効支配をすれば、尖閣諸島は 支那の実効支配下にあるということになる訳であります。そうすると、誠に遺憾なことに、日本の方が 尖閣諸島の実効支配を主張するのは おかしいということになってしまうのであります。そういう可能性を秘めた 米国による 支那との戦争 圧力であると思われます。因みに、随分 割の合わない 岸田 総理の訪米であったとされております。なお、米国にとっては、非常に 割の合う出来事であったのであります。序で乍ら、正に 岸田 総理の訪米の最大の落とし穴が 実は ここにあったという風に思われる訳であります。因みに、岸田 総理は、御自身が言っているように、“official visit” すなわち 「公賓」であります。なお、岸田 総理は、２回のdinner（英語）（日本語：正餐）で 自尊心を くすぐられて、それと引き換えに 基督教で言う 十字架 すなわち burden（英語）（日本語：重荷）を背負わされたのであります。序で乍ら、誠に遺憾なことに、これを負担するのは、岸田 総理ではなく 日本国民であります。すなわち、たいへんな思いをするのは、日本国民であります。因みに、岸田 総理のスピーチの原稿のことについてでありますが、日本人が書いたものではなく 米国 民主党寄りのスピーチ・ライターが書いたものであるとされております。なお、この原稿の中に、self-doubt（英語）（日本語：自己否定感)という言葉が入っております。つまり、米国 民主党側に立って、米国 共和党に対して ウクライナ支援を遣れということであります。要するに、米国 共和党に対して 反省を促すスピーチであります。取りも直さず、これでは、内政干渉になってしまいます。すなわち、日本の総理が 米国 共和党に対して 言うべきことではありません。なお、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）の支配下にある 日本の主流メディア（英語：mainstream media）の そのスピーチに対する関心は、何回 standing ovationが行なわれたとか そういうことであります。つまり、joke（英語）（日本語：冗談）に 米国人が拍手したとか そういう 表面的なことを捉えたものが ほとんどでありますね。これでは、そのスピーチが持った意義というものが分からない訳であります。これは、これから すなわち 今年の暮れから 来年に掛けて、日本が どのような状況に 追い詰められるかということを暗示しているように思われます。
なお、去る5月3日(金)の「憲法改正（令和６年・憲法記念日）」のブログを記させて頂きました。
ならびに、上記のように 米国 民主党寄りのスピーチ・ライターが書いた スピーチを 岸田 総理が performance（英語）を交えて 読み上げたのであります。但し、これが 岸田 総理のスピーチということで、日本国内で そのスピーチが 流布されております。因みに、このスピーチは 英語があって 日本語が 後で 書かれております。なお、そのスピーチの内容を 外務省が 日本語訳したのでありましょう。序で乍ら、どこかで見た 構図でありますね。すなわち、そのスピーチを作られた構図が、日本国憲法のそれに よく似ているのであります。つまり、日本は 未だに 米国の植民地状態でありますから、似ているのは 当然と言えば 当然のことでありますね。要するに、日本国憲法を作ったのは 米国の連合国軍最高司令官総司令部（G.H.Q.）のニュー ディーラーたち（フランクリン・ルーズベルト政権によって 展開された ニューディール政策を経験し、社会民主主義的な思想を持つ人々のこと）でありますから、その中には、日本人の発想にない 条項が 少なからずあるのであります。にもかかわらず、日本の憲法を謳っている訳であります。だから、発布後 ７８年が経過しても、私たち 日本人には 馴染んでいないのであります。因みに、今の私たち 日本人は 戦後教育を受けた人が多くて ほとんどであると思われますが、日本の憲法だと思っている、でも、日本国憲法は違うのであります。その日本国憲法は、米国の社会主義者が書いた憲法なのであります。それを考えますと、今の 我が国 日本における 憲法議論 すなわち 憲法を改正するべきかどうかというような議論にも 大きく 関わってくる訳であります。すなわち、これについては 改正するなどと生ぬるいことでは駄目であり、まず 廃止するということであります。当然 廃止して いいのであります。占領下で 出来た憲法でありますからね。国際法上 無効なのであります。そして、新たに作るということであります。但し、既に、聖徳太子により制定されたとされる 十七条憲法、明治維新のときの 五箇条の御誓文 そして 教育に関する勅語（教育勅語）を持っているのであります。これで、我が国 日本の憲法は、確立するのであります。なお、憲法、憲法と言いますが、これは 外来語なのであります。つまり、国體のことなのであります。そこで、日本の国體とは 何かというと、それは 上記の 三つを読めば 判るのであります。更に 言えば、そのような 三つですら なくても、日本人は ちゃんと 神々の教えに従って生きてきたのであります。縄文時代以来でありますから １万年 以上に亘って 惟神の道に従った 生き方をしてきたのであります。
ときに、「（前略）正に 岸田 総理の訪米の最大の落とし穴が 実は ここにあったという風に思われる訳であります。（後略）」と前述致しました。因みに、その 言わば 落とし穴の萌芽は、前述致しました 昨年の５月の広島サミットに現われているのであります。なお、あのときの 関心は、日本の主流メディア（英語：mainstream media）によれば 主な テーマが ウクライナ支援であったように聞こえるのであります。ところが、実は 違っていて、G７の 主なテーマは、上記のように 支那に どう対応するかということであったのであります。序で乍ら、あの広島サミットのときには、ウクライナのゼレンスキーが 仏の政府専用機に乗せられて、グローバル サウスとの会談の為に 訪日しました。すなわち、恰も、主な テーマが ウクライナ支援のように見えるのであります。
ならびに、その 支那に どう対応するかということを受けて、昨年の８月に 米国のワシントン郊外のキャンプ・デービッドでの日米韓首脳会談が行われたのであります。因みに、 何で 夏休み すなわち お盆のときに 行なわれたかということであります。つまり、正に これからの東亜細亜における戦争に対処する為と 言わざるを得ないのであります。その後に 世界の動きが 明確化してきたのであります。要するに、目に見える形でね。取りも直さず、昨年の９月１３日に 北朝鮮の金 正恩主席が、列車で 露 に 訪問しましたね。なお、前述致しましたように、これは、構図が 根本から変わったということであります。序で乍ら、日本の主流メディア（英語：mainstream media）は 弾薬不足の 露 としては ウクライナ戦争を遂行する為に 北朝鮮の弾薬 そして 武器が欲しいのだいう風に解説していたのでありますが、これは 全く 逆なのであります。すなわち、 露 が 頼み込んだと報道しているのであります。勿論 北朝鮮が 威力は兎も角 武器を供給してくれれば、ないよりは ましであります。しかし乍ら、あのときに 何よりも プーチン大統領との会談を必要としたのは、金 正恩主席であったのであります。つまり、北朝鮮の後ろ盾であった 国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）が、北朝鮮を放棄したのであります。要するに、北朝鮮は、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）から 離れたのであります。取りも直さず、これで 漸と、北朝鮮は、国際金融資本家たち（左翼系ユダヤ人 そして その影響を受けた資本家たち・共産主義者）の軛から 逃れることが出来た訳であります。すなわち、今や 北朝鮮は、 露 の同盟国になったのであります。つまり、東亜細亜のparadigm すなわち 力関係（英語：power balance）が、私たちが 何となく思っているのとは 全く 変わったのであります。要するに、違った 力関係（英語：power balance）が 今や働いているという風に言える訳であります。だから、北朝鮮は、支那を牽制する為に 露に近付いたとか、 露の弱みに付け込んだとかいう訳では 毛頭 なくて、独立国家になった、露との同盟国家になったということであります。従って、岸田 総理は このparadigm 変化の上に立って 北朝鮮に対応しないと、拉致問題を解決すると言っても 一方的な希望の表明で終わってしまうとされております。よって、拉致問題を解決するには、プーチン大統領の力に頼るのが 一番 早いとされております。しかも、金 正恩主席は 拉致問題と関係ないのであります。つまり、父親の代で行われているのであります。従って、解決の遣り方はあるとされております。そして、重要なことは、一日も早く 拉致された方々に 日本に お帰り頂くことであります。誰の責任だとか、経済協力をどうするだとか、そういうことは 二の次でありますね。兎に角、生存している方々は、日本に帰って頂くということであります。その為には、プーチン大統領の助力を頼むというのが 一番の近道であろうということであります。因みに、ここ迄 言いますと、日本だけが 岸田政権だけが 何か爪弾きにされているというか、世界の流れから 離れたことを遣っているという風に聞こえがちでありますが、全く その通りであるとされております。なお、以上のことを 家政婦さんに話しましたら、誠に有り難いことに、頷いて 納得して 同意してくれました。
および、御承知のように また これ迄 も 去る4月11日(木)の「日本とウクライナとの関係を憂う・続報１８・後編」のブログの中段から下段などに 繰り返し 記させて頂きましたように、日本は 極めて 多額の ウクライナ支援を行なっております。因みに、このことにより 日本の業が解消して、日本有事を抑制する働きになればいいのでありますがね。
(義務教育の方々に 美しい日本語を 正しい読み方で 御覧頂こうと思いまして、当初から 振り仮名を付けております）
本日も、最後 迄 お読み頂き、誠にありがとうございます。唯々感謝。(^-^）