ＮＯＴＥ／長谷川典夫著「現代都市の空間システム」・・・（２）
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東京（浅草）～３５ｋｍ圏の、東武伊勢崎線「春日部」駅西口
（2010.1.29本ブログ管理者撮影）
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名古屋～３５ｋｍ圏の、名鉄河和線「知多半田」駅東口
（2006.12.24本ブログ管理者撮影）
【書誌情報】
長谷川典夫「現代都市の空間システム」1992年、大明堂
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本ブログ内関連記事
■ＮＯＴＥ／長谷川典夫著「現代都市の空間システム」…（８）
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も、併せてご参照いただきますと、本記事の内容に対する理解が一層深まるものと思われますので、よろしければご参照くださいませ。。。。。
【ｐ．２２】
大都市圏
ふつう世界の大都市の人口数を示す統計表には、市域人口と郊外を含む人口との２種が示され、東京について言えば、前者は２３区の人口、後者は東京都人口によって示されることが多い。
これらの数字は、国連デモクラフィック・イヤーブック記載のものが用いられるのが普通であるが、都市域の画定と同様、多様に設定されている。
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“郊外”を含むという意味は、その対象地域を大都市の地域範囲ではなく、大都市域の実態に近づける簡便方法であると思われる。
大都市圏は中心都市の行政区画を超えて周辺の市町村までに拡大しているので、複数の行政区域にまたがった大都市圏による統計が必要である。
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３大都市圏の人口密度（1985＝昭和60年）
東 京50ｋｍ圏・・・3627人／ｋ㎡
大 阪50ｋｍ圏・・・2143人／ｋ㎡
名古屋50ｋｍ圏・・・1111人／ｋ㎡
その他の地域・・・・・197人／ｋ㎡
全国・・・・・・・・・・・・・325人／ｋ㎡
総務省では1960（昭和35）年の国勢調査以降、各国勢調査ごとに、従業地・通学地集計結果を資料として「大都市圏」を設定している。
またこれに準ずるものとして1975（昭和50）年より「都市圏」が設定されている。
ここで設定される「大都市圏」「都市圏」の設定基準は、『広域的な都市地域を規定するために、行政区域を越えて設定された地域区分で、中心市及びこれに社会・経済的に結合している周辺市町村』
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その「中心市」が互いに接近している場合には、それぞれについて「大都市圏」を設定せず、その地域を統合して１つの「大都市圏」とする（例／東京＋川崎＋横浜、、、など）。
「都市圏」の中心市は、大都市圏に含まれない人口50万以上の市とする。
「周辺市町村」は、大都市圏および都市圏ともに「中心市への15歳以上通勤・通学者数の割合が、各市町村の常住人口の1.5％以上であり、かつ「中心市」と連接している市町村とする。
ただし、「中心市」への通勤・通学者数の割合が1.5％未満のものであっても、その周囲が「周辺市町村」の基準に適合した市町村によって囲まれている場合、その内側にある市町村も「周辺市町村」とする。
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上記基準により、日本国内における都市の相互比較は容易になったが、今後は国際比較の為の基準設定の早期確立が望まれる。
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東京23区辺縁部における新興住宅街…東京都練馬区西大泉
（2010.2.1本ブログ管理者撮影）
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仙台市辺縁部の新興住宅街…仙台市太白区四郎丸
（2004年／本ブログ管理者撮影）
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大都市圏および都市圏の人口密度比較（1980＝昭和55年／ｋ㎡）
札 幌 ・・・・・全域 433.3、中心市 1253.8、周辺市町村 172.6
京 浜 ・・・・・全域2695.6、中心市10536.8、周辺市町村1739.7
中 京 ・・・・・全域1330.9、中心市 6374.1、周辺市町村1032.4
京 阪 神 ・・・・・全域1550.8、中心市 4024.2、周辺市町村1201.7
広 島 ・・・・・全域 448.4、中心市 1331.2、周辺市町村 272.9
北九州・福岡 ・・・・・全域 975.4、中心市 2649.0、周辺市町村 638.3
仙 台 ・・・・・全域 370.9、中心市 2804.8、周辺市町村 241.3
岡 山 ・・・・・全域 466.7、中心市 1068.9、周辺市町村 353.1
熊 本 ・・・・・全域 458.2、中心市 3061.2、周辺市町村 269.3
鹿 児 島 ・・・・・全域 400.9、中心市 1752.9、周辺市町村 201.5
【ｐ．２６】
アメリカ合衆国における標準大都市統計地域（ＳＭＳＡ）
Standard Metoropolitan Statisical Area（＝ＳＭＳＡ）
アメリカ合衆国では行政区画とは別に、全国に247のＳＭＳＡを設定。
それは、人口５万人以上の都市（中心市）を含むカウンティ（Ｃｏｕｎｔｙ）、および経済・社会的に中心市と結合しているカウンティの集まりを云う。
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大都市統計地域に加えられる周辺のカウンティの具備すべき基準
１．カウンティの労働力の75％以上が非農業的人口であること
２．以下のａ～ｃのいずれか1つの条件をみたしていること
ａ）人口の50％以上が、人口密度１平方マイルあたり150人以上の
中心都市から連続した市町村に居住していること。
（≒93人／ｋ㎡）
ｂ）カウンティ内の雇用されている非農業的労働者数は、
最大都市を含むカウンティにおいて働く
非農業的労働者の10％以上を占めるか
そのカウンティ内で１万人以上の非農業的労働者が雇用されていること。
ｃ）カウンティに居住する非農業的労働者数は
最大都市を含むカウンティに居住する非農業的労働者の
10％以上を占めていること、
または１万人以上の非農業的労働者の居住地であること。
【ｐ．９４】
バージェスの『５つの同心円地帯』
Ⅰ：中心業務地区（都心地域／ＬＯＯＰ）
Ⅱ：中心商店街を取り巻く地帯（遷移地帯／商業・軽工業が住宅街に侵入）
Ⅲ：労働者住宅地帯
（低級住宅地化しているⅡの地域から逃げ出したか
彼らの仕事場に通勤し易い範囲に住むことを望む工業労働者が居住）
Ⅳ：住宅地帯（高級アパート、単家族住宅専用の住宅地域）
Ⅴ：通勤者地帯
（郊外地域・衛星都市／
都市の境界を越えた通勤者の地帯
中心業務地区から車で30～60分の範囲に当たる地帯）
＊
但し、上記５つの観念的なパターンの図式が完全に当てはまることはなく、実際には、湖岸線、大河川、鉄道線路、工場の立地における歴史的要因、侵入に対する地域社会の抵抗の強さなどによって複雑なパターンになると考えられる・・・・・。
【ｐ．９５】
ディヴィーの都市発展パターン
：
（１）
円形というよりは正方形または長方形の、規模が不規則な中心業務地区
（２）
中心業務地区から延びる放射状の街路に広がる、あるいは他のどこか戦略的な地点に集中した商業的土地利用
（３）
水路や鉄道という輸送ライン近くに立地した工業
（４）
工業や流通地区に近い低級の住宅地
（５）
ほとんどどこにでも分布している第２級そして第１級の住宅地
【ｐ．９７】
ホイトの楔（くさび）型・扇形モデル
ホイトは住宅地域に主に着目し、住宅家賃地域の変化のパターンをきめるための手法を重視し、住宅地の成長の過程に影響している原則の一般化を試みる。。。
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（１）
高級な住宅地区の成長はある特定の基点から既成の交通路線に沿って、あるいは別の既存の建造物あるいは商業中心の核心地に向かって進行する傾向にある。
（２）
高家賃の居住地区は洪水の危険のない高燥な土地の方向に発達し、湖、湾、河川、そして海岸線で、工業的に利用されていない場所に沿って拡大する傾向がある。
（３）
高家賃の居住地区は、その都市の縁を越えて自由で開けた田園地帯がある都市の部分に向かって成長する傾向があり、その拡大を自然的あるいは人工的障害によって制限されているような行き止まりの部分を避ける。
（４）
高価格の住宅地区はその地域社会のリーダー達（政治家、企業家など）の住宅に向かって成長する傾向がある。
（５）
オフィスビル、銀行ならびに商店の移動は高価格の住宅地区をそれと同じ方向に惹きつける。
（６）
高級な住宅地区は既存の交通機関の中で最も早い路線に沿って発達する傾向がある。
（７）
高家賃の住宅地区の成長は長い間同じ方向を維持する。
（８）
豪華で高家賃のアパートの地域は古い住宅地域の中の業務中心地に近い所に立地する傾向がある。
（９）
不動産業者は高級住宅地の成長方向を曲げることができる。