連合国は日本を占領している時に、日本に苦しめられたことを復讐し、二度と日本が歯向かわないようにするため、極東国際軍事裁判(以下東京裁判)を行いました。
実際には、東京裁判はとても裁判とは言えないインチキな復讐劇でした(詳しくは「東京裁判は裁判と呼んでいいのか?」 参照)。GHQは東京裁判を使って、日本は悪辣な侵略国家だったということを捏造して、日本人に贖罪意識を刷り込もうとしました。
東京裁判というのは、WGIPの中でも非常に核となるものでした。そのためGHQ内に設置された民間情報教育局(CIEあるいはCI&E(Civil Infomation and Education))は、新聞やラジオなどのマスメディアに対して施策を講じるように指示されていました。
「日本を狂わせた洗脳工作(関野通夫著)」によると、以下のような具体的な施策がGHQの内部文書に書かれていたようです。
新聞雑誌に対して
○東京の新聞・雑誌の編集責任者との会議を開き、そこにはGHQの法規部門と国際訴追部が参加する。
○(民間情報教育局の)新聞部門は、戦犯に対する他のメディアの活動状況について用意した発表文を公表する。
○この戦争(大東亜戦争)の歴史について、毎日の連続ものを日本の新聞紙上で続ける。
ラジオに対して
○昭和20年12月15日、円卓会議式討論会「誰が戦犯の烙印を押されるべきか?」を放送させる。
○「町の人の声」計画:戦争犯罪に関する日本人の意見の断面を放送させる。
○論説の為のまとめ:「戦争犯罪と戦犯について、日本の編集者は何を言わねばならないか」を放送させる。
○毎週1回のドラマショー:戦争の歴史に関する「今私は何を語ってもらえるか」を放送させる。
この他にも、ニュース映画、スライド、ドキュメンタリーについても同様の施策が書かれていたようです。その典型的なものが「太平洋戦争史」と「真相はこうだ」でした。
「太平洋戦争史」はGHQが作成した1万5千語の宣伝記事で、昭和20年12月8日から各新聞社に10回に渡り連載するように命じました。12月8日という日本が対米戦に踏み切った日を、わざわざ選んでいました。
この連載が開始されて以降、大東亜戦争という名称は一切使用を禁止されました。これ以降太平洋戦争という呼称が広がり、現在でも多くの日本人は大東亜戦争ではなく太平洋戦争と呼んだままです。
太平洋戦争と言っている日本人は、ほぼ間違いなくGHQによる洗脳から解かれていませんので、あの戦争をどう呼ぶかによって洗脳から解放されている人なのかどうかを簡単に見極めることができます。
「真相はこうだ」は、昭和20年12月9日からNHKラジオで放送がスタートしました。毎週日曜午後8時から30分間放送され、合計10回放送されました。日本が敗戦に至るまでの出来事を「太郎君」が質問し、それに対して文筆家が日本側の罪状を暴露して真相を明かすというドラマ形式の番組でした。
当時はテレビ放送がまだ始まっていませんでしたし、ラジオもNHKしかありませんでしたので、非常に多くの人がこの放送を聞いていました。
脚本を書いたのはGHQの民間情報教育局で、戦勝国側の言い分を一方的に垂れ流していました。但し、番組では米国のことを敵と呼び、あたかも日本側が作ったように偽装していました。
しかし、GHQの思惑通りにはならず、「真相はこうだ」に反発する多くの投書が寄せられ、戦争の真相を知っていた日本人に受け入れられることはありませんでした。
そこで民間情報教育局は番組を軌道修正して、昭和21年2月から「真相箱」という番組をスタートさせました。「真相箱」では、聴取者の質問にアナウンサーが答える方式に変更しました。「真相はこうだ」とは違い、日本に肯定的な情報も混ぜたり、嘘と分かりにくいような情報も流したり、巧妙で洗練された手法に変えることで、徐々に洗脳される日本人が増えていきました。
「真相箱」で手ごたえを感じたGHQは、その後も「質問箱」という続編番組を放送させ、更に日本人を洗脳させることを継続させました。
終戦時に中学生以上だった人は、当時の時代背景や事実を知っていたので、これらの宣伝工作に騙されることは少なかったのですが、終戦時に小学生くらいまでの人は宣伝工作にまんまと騙されて、GHQに見事に洗脳されてしまう人が数多くいました。
終戦時の年齢によってはGHQに強烈に洗脳されている場合があるので、戦争体験者といっても安易に耳を傾けると、GHQの宣伝工作で得た知識をペラペラ喋ることがありますので注意が必要です。
GHQが行ったことは、自分達に都合の悪い歴史の事実を隠微して、自分達に都合の良いように歴史の事実を捻じ曲げたり捏造したりしていました。これはGHQが勝手にやったことではなく、当然米国本土からの指令で行われていました。
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