健康管理・増進、病気予防、抗加齢(若返り)、長寿、豊かさを探求 -371ページ目

1日1回の「良い食事」で生活習慣病の危険因子(リスクファクター)が下がる

<span style="line-height: 150%"><font size="3">生活習慣病の予防は簡単だという一例です。
実はもっと簡単で著効がある方法もあります。

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◆大豆イソフラボン+DHA+野菜(抗酸化栄養素)
遺伝的に100%脳卒中を起こす実験動物「脳卒中ラット」を世界に先駆け開発したのが30年前。その「脳卒中ラット」に大豆と魚に含まれるDHAを餌に混ぜて食べさせると脳卒中を予防できることがわかりました。
ラットで実証された「食生活の脳卒中予防効果」がヒトでも当てはまるか、そう考えて20年前に世界各地の「長寿地域と短命地域」の食生活と生活習慣病の関係を調査するWHOの学術研究プロジェクトを開始しました。

調査は、20年間で世界25ヶ国60地域にわたりました。そのエッセンスともいうべきことは、長寿を約束するものは、大豆イソフラボンと魚に含まれるDHA、そして野菜や果物の抗酸化栄養素を毎日の食事で、しかも、塩分を少なくした味付けで摂ることでした。
 そうした、食文化が根付いている地域では、高血圧、心筋梗塞、脳卒中、糖尿病、がんなどの生活習慣病を持つ人の割合が少ないというデータが得られたのです。
短命地域では動物性脂肪分、塩分の過剰摂取と大豆食品、野菜果物、魚などの摂取不足(または食べる習慣がない)というのが共通した問題でした。

▼大豆イソフラボンと魚の油(DHA)でリスクを改善
短命地域の人に「脳卒中ラット」と同様に大豆イソフラボンとDHAを1日3食の食事に取り入れ、一定の期間食べていただきその結果を調べてみると、血圧値、コレステロール値などの生活習慣病のリスクファクターの改善がみられ、生活習慣病予防効果が実証されました。ラットと同じことがヒトでも成立していたのです。

▼1日1食の改善でも予防効果があるか?
生活習慣病が気になる年代のビジネスパーソンで実証試験
早朝から深夜まで都市で働く人たちの食生活は、忙しさのあまり多くの場合外食に頼りがちで食事内容に問題を抱える場合が多くみられます。また、運動不足、喫煙も手伝い、40歳代以上では、肥満度、血圧値、コレステロール値、塩分過剰摂取など生活習慣病のリスクファクターの指標が悪化していることが近年の厚生労働省の調査で明らかになっています。
そこで、20年にわたるWHOの学術調査と実証試験で得られたエッセンスをお弁当にアレンジ。理想的な栄養バランスの献立を1日1食だけ4週間食べていただき、体に起こった変化を調べてみました。

▼論より証拠。予防効果があった「一日一膳」
1日のうち1食だけ大豆イソフラボン、DHAを適量摂取して4週間後の血圧値、コレステロール値、動脈硬化指数などを調べてみた結果をみてみると、生活習慣病のリスクファクターは軽減。生活習慣病の予防効果が上がっていることがわかりました。

▼4週間で改善された生活習慣病リスクファクター
1.肥満度BMI
 肥満度BMIは下降。BMIは肥満を判定する数値[体重(kg)÷身長2(m)]。
 BMI25以上を肥満と判定。22が標準です。

2.血圧値
 拡張期の血圧も下がりました。

3.動脈硬化指数
 動脈硬化指数は、5以上が危険。3~5が要注意、3以下は良好です。
 動脈硬化指数=(総コレステロール値-HDLコレステロール)÷HDLコレステロール
 HDLは善玉コレステロール
 4週間後、善玉コレステロールが増えて、要注意から良好に下がっています。

4.食塩摂取と脳卒中死亡率
 食塩の1日の摂取量と脳卒中死亡率の世界中の統計を当てはめると死亡率が1/3程度、
 減少すると予測されます。
 今回、昼食のみを3.3グラム未満にしただけで、1日の摂取量が14から11グラムまで下がりました。
 その分、脳卒中による死亡率が下がるのです。

 食塩は1日6グラムにすると脳卒中の発症率はゼロに近づきます。
 また、食塩を摂りすぎると胃がんの発症率が高くなることもわかっています。

5.大豆イソフラボンとがん死亡率
 がんによる死亡率も下がっていました。
 尿中イソフラボンを調べると前立腺がん、乳がんやあらゆるがんの死亡率が推定できます。
 今回は、毎日の3食のうち昼食の1食だけで充分大豆イソフラボンが含まれていて、
 あらゆるがんの死亡率が少なくなると期待されます。

▼「一日一膳」で健康で楽しい毎日を
大豆イソフラボンは毎日、納豆を1パック(50g)、豆腐では1/3丁(100g)、豆乳の場合で200ml、DHAは魚の切り身1切れ(100g程度)を食べると、これまでの研究で心筋梗塞死亡率を先進国中最も低いレベル(日本のレベル)まで下げられることが予測できます。
生活習慣病を予防する「一日一膳」を実践して健康な生活をキープしましょう。

(出典:NIKKEI NET)</font></span>

生活習慣の改善で死亡者数が10年間で3,600万人減

<span style="line-height: 150%"><font size="3">生活習慣病の予防はむずかしくありません。簡単です。
的を射た予防策がわかっているはずなのに、生活習慣病が増え続けているのは
どう考えてもおかしい。

できていないのは予防されると売上の下がる多くの産業が暗躍しているせいだという
指摘もあります。
国も年金問題などで国民の早死にをむしろ歓迎していて的を射た予防策を
隠しているのかも知れません。
こう考えるしか生活習慣病が増え続ける理由が見つかりません。

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がんや脳卒中、心臓疾患などの慢性疾患による死亡を年間2%低下させることができれば、2015年までに世界中で3,600万人以上の生命が救われる計算になることが、医学誌「Lancet」オンライン版掲載の4件の論文で明らかにされた。

報告書では、慢性疾患による死亡率を年間2%低下させることを国際的な目標にすべきであると提案している。この数値は、慢性疾患の予防対策をすでに実施している数カ国の成功例に基づいて算出された。

4件の論文は、世界保健機関(WHO)による世界各国の慢性疾患に関する報告と同時に発表された。このうちの1件は、2005年の死亡者数は世界中で約5,800万人となり、このうち慢性疾患による死亡が3,500万人を占め、2015年までには、死亡者がそれぞれ6,400万人および4,100万人に達すると推測している。

慢性疾患による死亡者数を年間2%低下させることができれば、2005~2015年間の死亡者数が約3,600万人少なくなる計算になる。回避される死亡のうち、2,800万例が中・低所得国における死亡者数と推定されている。

報告書では、慢性疾患による死亡率を大幅に低下させるための知識はすでに得られていると指摘。
健康的な食事、定期的な運動および禁煙の実践により、心臓疾患、脳卒中および2型糖尿病が80%, がんが40%それぞれ発症予防できるとしている。

(出典:HealthDayNews)</font></span>

妊娠中に水銀が少ない魚をたくさん食べると子供が賢くなる、米国の研究

<span style="line-height: 150%"><font size="3">過去の日記にも書きましたが、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200403230000/ ">回遊魚の汚染は深刻</A>です。
人間が作り、使用してきた化学物質が最終的に海に流れ込み、魚貝類を汚染して、
食物連鎖の最頂点にいる人間に戻ってきています。

でも、賢い子供にするには水銀の少ない魚をたくさん食べる方がよいという研究結果です。

オメガ3脂肪酸は、脳の脂肪の約6割を占め、脳が最も必要としている脂肪で、
これがないと脳細胞は最善の機能が発揮できません。
胎児、乳児、小児期の成長途上の脳にはオメガ3系脂肪酸を充分に補給することが
特に重要といわれています。
母乳にはオメガ3系脂肪酸の1種、DHAが牛乳の30倍含まれていることでも、
オメガ3脂肪酸の重要性が理解できます。

かつては、オメガ3系脂肪酸:オメガ6系脂肪酸=1:1で進化してきましたが、
とうもろこしを栽培するようになってからオメガ6系脂肪酸が過剰になり、
現代ではオメガ3系脂肪酸:オメガ6系脂肪酸=1:10~20とオメガ6系脂肪酸が
著しく過剰になり、体内で炎症を起す、痴呆症、知的障害、前立腺肥大などの
原因といわれています。
厚生労働省が、<a href="http://www1.mhlw.go.jp/shingi/s9906/s0628-1_11.html ">第6次改定日本人の栄養所要量</a>で、
オメガ3系脂肪酸:オメガ6系脂肪酸=1:4を目安にするよう呼びかけています。

魚に含まれているオメガ3脂肪酸は、
関節や軟骨の健康、美肌、健康な心臓機能、健全な中性脂肪値の維持、
正常な心拍リズムの促進、血管保護、神経系や脳の機能促進、うつ、アレルギー、
炎症を抑えるなどの多才な効果・効能がわかってきています。

食物連鎖下位にいる甲殻類(小エビ、ロブスターなど)、貝、イワシ、ニシン、タラがおすすめで、
私は毎日1回は食べるように意識しています。

最も効率よく4g以上/日のオメガ3系脂肪酸を摂るには、サプリメントが一番役に立ちますが、
含有量が少なかったり、汚染されていたり、鮮度に問題があったりして、
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200403230000/ ">よいものを選ぶのはコツ</A>がいります。
さらによいオメガ3系脂肪酸は話題の抗酸化物質アスタキサンチンを豊富に含む
オキアミ油なので、私は取り寄せしています。

<a href="http://www.mhlw.go.jp/topics/2003/06/tp0613-1.html ">厚生労働省 水銀を含有する魚介類等の摂食に関する注意事項</a>

関連フリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4015 ">賢いお子さんを授かりたい女性に</a>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3016 ">奇跡の脳を創る</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/11007 ">マーガリン</A>

オメガ3脂肪酸に関連した楽天日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509090001/ ">クマにも解毒! サケを食べるクマがPCBに汚染</a>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200409160000/ ">魚と全粒穀物をもっと食べなさい</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200409080000/ ">オメガ3脂肪酸がアルツハイマー病による脳の損傷を防ぐ</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200407240000/ ">焼き魚は脳卒中の原因「心房細動」を予防する?!</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200403260000/ ">オメガ3系脂肪酸とオメガ6系脂肪酸</A>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200403250000/ ">FDAらがメチル水銀含有量に基づく魚貝類摂取に関する勧告を改定</a>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200403230000/ ">鮫、メカジキ、鯖、甘鯛の摂取は控えるべき</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/2004-01-19/ ">魚を食べると、死亡リスクが減る&魚を食べると頭がよくなる</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/2003-11-21/ ">冠動脈疾患予防のためにオメガ3系脂肪酸の摂取を</A>

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魚介類には有機水銀が含まれている可能性がある一方、エイコサペンタエン酸やドコサヘキサエン酸といったn-3系多価不飽和脂肪酸などの有益な成分も含む。新たな研究の結果、妊娠中に魚の摂取量が多いほど、生後6カ月時の子どもの認知能力が高く、水銀摂取量が多ければ、逆に認知能力は下がることがわかった。米Harvard大学のEmily Oken氏らが、Environmental Health Perspectives誌2005年10月号に報告した。

妊娠中に食品を介して水銀を摂取した母親から生まれた子供の発育や認知能力は、そうでない子供に比べると劣るという報告があるが、それを否定するデータもあり、議論は続いている。米国では、妊婦の魚介類摂取は週に2回以下が推奨されており、毛髪水銀値は1.2ppm以下が望ましいとされている。

著者たちは、妊婦の魚介類摂取量と出産時の母親の毛髪水銀値、生後約半年の時点の産児の認知能力の関係を調べる前向きコホート研究を行った。135組の母子について完全なデータが得られた。

魚介類摂取については半定量的な調査を実施し、妊娠中期(15週-28週)の摂取量を推定した。中期としたのは、出産時の毛髪水銀量がこの時期の暴露を反映するため。妊婦は、妊娠中期に、平均週1.2回(0-5.5回)、魚介類を食べていた。毛髪水銀値の平均は0.55ppm。1.2ppmを超えていた妊婦は14人(10%)いた。週に1回多く魚を食べると、毛髪水銀値は0.17ppm上昇(95%信頼区間0.10から0.24)することが明らかになった。

乳児の認知能力は、視覚再認記憶(VRM)の新奇対象物選好率を調べることによって評価した。実施月齢は5.5-8.4カ月(平均6.5カ月)。まず、対象者に、ある乳児の同じ写真を2枚見せる。この訓練期間には、それらに慣れる(刺激への慣化、すなわち注視時間の短縮)まで同じ写真を何度も見せる。

検査段階では、慣化した写真と、別の乳児の写真を同時に見せて、それぞれを注視する時間を測定する。写真を見ていた時間の中で、新しい写真を注視していた時間の割合をパーセントで示した値が新奇対象物選好率となる。検査は2回行い平均値を求めた。

この検査は、乳児が刺激を記憶、再認し、新たな刺激の方に興味を持つ能力を反映する。VRM検査の結果は、小児期、思春期のIQを予測できるといわれている。集団の平均VRMスコアは59.8だった。

母親の年齢、学歴、産児の性別、出産時の妊娠週数、出生体重、母乳栄養期間などで調整後、線形回帰モデルを用いて分析した。その結果、魚の摂取量が多いと産児の認知能力も高いことが示された。さらに毛髪水銀値で調整した場合、魚介類を食べる回数が1回増えると、乳児のVRMスコアは4.0ポイント上昇(95%信頼区間1.3から6.7ポイント)した。

しかし、毛髪水銀値が1ppm増えるとVRMスコアは7.5(-13.7から-1.2)減少することも判明した。米国の推奨と照らし合わせて比較した場合、VRMスコアが最も高かったのは、1週間に2回より多く魚を摂取し、毛髪水銀値が1.2ppm以下の母親の子供だった。
 妊娠中の魚介類の摂取量が多いと、産児の認知能力は高くなるが、水銀摂取量が増えれば逆に認知能力は下がる。したがって、妊娠期間中も継続して魚を食べるべきだが、水銀含有量の低いものを選ぶ必要がある。一般に、魚介類のn-3系脂肪酸の量と水銀含有量は相関する。著者たちは、水銀が少なくn-3系脂肪酸が多いと考えられるビンナガマグロの缶詰やイワシなどを勧めている。

(出典:MedWave)</font></span>

葉酸が老人の記憶減退の進行を食い止める

<span style="line-height: 150%"><font size="3">葉酸は重要な栄養素の一つですが、日本ではあまり知られていません。
アメリカでは98年に毎日必ず食べる穀類に添加が義務付けられて
とても大きな成果をあげています。

CDC(米疾病予防管理センター)によると1998年から2001年にかけて
毎年平均、脳卒中死者:3万1,000人、心臓病死者:1万7,000人少なくなった。
これは葉酸添加の成果であると発表しています。

葉酸の1日当たりの栄養所要量(15歳以上)200μgですが、世界的には
400μgと設定している国がほとんどのようです。
私は600μg以上摂っています。

その葉酸に新たな効能がわかった情報です。


関連フリーページ
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3015 ">葉酸の重要性</A>

関連楽天日記
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200408030000/ ">知識ある女子高生3%だけ・葉酸で先天異常リスク減少</A>

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年齢とともに起こる記憶力低下を防ぐ成分として、葉酸が見直されている。このほど葉酸による記憶力の維持効果を証明する論文が、雑誌「米臨床栄養学」(American Journal of Clinical Nutrition)に掲載された。

研究グループは健康上の問題を抱えていない平均年齢67歳の男性321人を対象に、記憶力や認識力などを3年間、定期的テストをして調べた。

同時に、被験者の血液を調べたり、アンケ-トで、日ごろどれほど葉酸を摂取しているか、を確認した。
テストは、
(1)すらすらと淀みなく話ができるかを試す言語テスト
(2)いろいろな形や図形を見せて、しばらくしてそれを正確に思い出させる空間コピーテスト
(3)数列を与えて、その後、これを逆の順序に言わせる記憶テスト、
などが行われた。

その結果、血液中の葉酸の量が多く、それに、日ごろから葉酸を多く摂取している人ほどテストの成績がよかったという。
研究者たちは、葉酸は、記憶力や認識力の維持と深い関連があると結論づけている。

(出典:日経ヘルス) </font></span>

医療費抑制へ推進本部 厚労省

<span style="line-height: 150%"><font size="3">医療費を下げるのはむずかしくありません。
知能指数が高い人達がたくさん集まっているのだから的を射た戦略、
施策がでて当たり前なのにでてこないのは不思議です。

期待しないで期待しましょうか。

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厚生労働省は12日、来年度の医療制度改革に向けて、医療費の伸びを抑制するため、省内に総合推進本部を設置する方針を決めた。来週にもメンバーを確定し、検討作業に着手する。

尾辻厚労相を本部長、副大臣と政務官を本部長代理とし、次官、厚生労働審議官、社会保険庁長官らが副本部長となる予定だ。関係局長などがメンバーを構成する。

課題ごとのプロジェクトチームを作り、作業を進める。具体的な検討課題としては、
〈1〉在宅医療の推進
〈2〉適正化などの計画を策定する人材養成
〈3〉医療費適正化の評価
などが挙がっている。

医療費抑制をめぐっては、経済財政諮問会議の民間議員は名目国内総生産(GDP)の成長率に高齢者の増加割合を加味した「高齢化修正GDP」を指標として、医療費などの増加を管理することを提案している。

これに対し、厚労省などは反発している。

(出典:読売新聞)</font></span>

睡眠はやっぱり最良の健康法 『人生、寝たもの勝ち』

<span style="line-height: 150%"><font size="3">私は短時間睡眠でも超元気、10代の美肌ですが、なるべく12時前に寝て
早く起きる習慣にしようと努力しています。

大人の時間に無理やり付き合わされている乳幼児をよく見かけますが、
虐待しているようなものだそうです。


私の関連楽天日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507150000/ ">肥満ぎみの人は 危ないイビキ 「睡眠時無呼吸症候群」 に注意</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507090001/ ">子どもの睡眠 取り戻そう</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507040000/ ">都市部の4カ月児、7割以上の家庭が寝かしつけるのは夜10時以降</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200505060000/ ">親の夜更かし子に影響</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200502120000/ ">睡眠調査:日本の子どもは宵っ張り 10時以降の就寝が半数</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200412100000/ ">睡眠不足、食欲増加に関係か、甘い物好みも、米研究</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200411290000/ ">睡眠時無呼吸症候群:在宅検診システムで容易に診断可能に</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200409050000/ ">ぐっすり眠りたいアナタ 夜に運動、入浴</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200402290000/ ">長生きしたいなら7時間睡眠?</a>

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朝晩、急に冷え込むようになったこの季節。明け方まで遊んだ事が災いしてカゼを引いてしまい、せっかくの連休が台無しになってしまった。
そんな人もいるのではないだろうか。

これまでは、「カラオケボックスで誰かがカゼのウイルスをまき散らしたのかな?」などと思ったりもしていたのだが、この本を読んで「そうか!」と合点がいった。

たった一晩の徹夜でも、免疫力は確実に下がってしまう。なんと、がんの免疫に大切なナチュラルキラー細胞を調べると活性が28%も低下する。免疫反応に必要な化学伝達物質の分泌も減る。また、せっかくインフルエンザの予防注射を受けても、そのあと睡眠不足だと免疫力が高まらないという。

著者のポール・マーティンは英国ケンブリッジ大学から、行動生物学の博士号も授与されている気鋭のサイエンス・ライター。こうした睡眠と健康の驚くべき関連を、最新の科学研究をもとに、平易に伝えてくれる。

睡眠は肥満や肌の衰えとも関連する。健康な人でも、6日間1日4時間しか眠らないと、糖尿病の初期に近い体質に変わり、肥満しやすくなる。

また、ネズミから睡眠を奪う実験をすると、皮膚が醜く損傷するという。人でも睡眠不足で、ニキビの悪化や肌のバリア機能が損なわれるなどのデータが知られている、と指摘する。

「科学的なデータを総合すると、もっと眠ることの優先順位を上げて欲しい。睡眠否定論者に惑わされてはいけない」と、著者。

カゼ、ダイエット、美肌のためにも、「寝たもの勝ち」だ。

(出典:NIKKEI NET)</font></span>

収入低いと不健康感増大 中高年、ストレスが原因か

<span style="line-height: 150%"><font size="3">日本の10年先をいくと言われるアメリカでは、この傾向がはっきりと
しているそうです。

「知的水準の差と貧富の差は比例している」
「知的水準の差と健康の差は比例している」
「貧富の差と健康の差は比例している」

知的水準とは、学歴ではありません。
新しい情報を謙虚に受け止める能力があるかないかを指すのではないかと
私は思っています。

東京都の調査でも、23区を区別に調べると平均収入と平均寿命が
見事に正比例していたそうです。
平均収入の多い山の手と少ない下町では3歳も平均寿命が違っていた
そうです。

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中高年で自分が不健康と感じている人の割合は、高収入層より低収入層で高く、中でも都市部の男性では2倍以上の差があるとの調査結果を、群馬産業保健推進センターや群馬大学医学部のグループがまとめ、日本疫学会誌に発表した。

農村部では収入による差はなく、同センターの鈴木庄亮(すずき・しょうすけ)所長は「都市部では年収が低い人の労働条件は悪く精神的なストレスも多いためだろう」と分析。

同グループの別の研究では、不健康感が強い人はその後の死亡率が5~6倍高いことが分かっており「低所得者が安定した職業に就けるよう、行政や地域で支援することが国民全体の健康増進につながる」としている。

2000年に群馬県内の40~70代の男女計9600人余りを調査。健康状態が「まあまあ」「悪い」と答えた「不健康感ありの人」(46%)と、収入や生活習慣との関係を解析した。

(共同通信)</font></span>

40歳以上は全員健診 健保・自治体に義務化へ

<span style="line-height: 150%"><font size="3">健康診断の有効性の証拠が薄いことが公表されたばかりなのに、
義務化するという。

最新号のヨミウリウイークリーには特集記事が載っています。
「医師の介入がかえって死者を増やす」という衝撃的な試験結果なども
載っています。

この義務化の落としどころはどこになるのか。
私は、世界最高の1次予防を徹底していますので、早期発見できるかも
疑問視されている集団健康診断は受けません。


関連の日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508160001/ ">健康診断:項目の大半が有効性の証拠薄い 厚労省研究班</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507200000/ ">胸部X線:健康診断で廃止検討、有効性に疑問</a>

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糖尿病や脳卒中などの生活習慣病対策として、厚生労働省は40歳以上の全国民が健康診断を受けられる態勢づくりに乗り出す。企業の健康保険組合など公的医療保険に対し、健診と保健指導の実施を義務づける方針。サラリーマンの妻ら専業主婦や自営業者など、現在受診率が低い人たちも受けやすい仕組みにすることで、生活習慣病の「予備軍」を見つけて、将来の医療費の伸びを抑える狙いだ。

健診義務化による予防の充実は中長期的な医療費抑制策の柱。厚労省は、患者負担増や診療報酬引き下げなどの短期的な施策とともに、今月中旬に公表する医療制度改革試案に盛り込む。来年の通常国会での健康保険法など関連法の改正案提出をめざしている。

厚労省は、がんを除く生活習慣病の予備軍を確実に見つけるため、健診を簡易な「健康チェック」と「詳細健診」の2段階に分けて実施したい考え。血液検査や問診などの健康チェックは40歳以上のすべての人が対象。血糖値などに異常がみられた人に限り、画像診断などを加えた詳細健診を行う。

さらに予備軍と診断された人には保健指導を受けてもらい、食事や運動などの生活改善を促す。簡易チェックでふるいにかけることで費用も抑えられるとしている。

受診率の低い健保組合や自治体には罰則的な措置を設けて徹底を図ることも検討。75歳以上を対象に政府が導入を目指している新たな「高齢者医療保険制度」への拠出金を増やす案などがあがっている。受診率ではなく、生活習慣病発症率など「結果」で決めるべきだとの意見もある。

現在、健診は年齢や職種で制度が異なり、健保組合や市町村が別々に実施している。会社員本人については労働安全衛生法などで事業主に年1回以上の健診が義務づけられているが、配偶者や国民健康保険に加入する自営業者らは市町村が行う住民健診を自主的に受けている場合が多い。このため受診率は職種などによる差が大きく、04年の国民生活基礎調査では会社員の75.3%に対し、自営業者50.7%、専業主婦47.9%だった。

厚労省は健診強化などの生活習慣病対策で、25年度の国民医療費を約2.8兆円削減できると試算。受診率を上げるため、市町村や健保組合代表らによる「保険者協議会」を都道府県ごとに設けて連携を強めるなど対策を進めている。

ただ、健診の費用対効果を疑問視する声もある。詳しい検査を広く義務づければ費用が膨らむほか、健診で病気が見つかる人が増えてかえって医療費がかさむとの指摘で、今後、具体的な健診項目なども焦点になる。

また、健診の財源確保のために保険料の値上げが必要となる可能性もあり、自治体や経済界などからは反発も予想される。

(出典:朝日新聞)</font></span>

仕事上のストレスが血管壁の炎症をもたらす

<span style="line-height: 150%"><font size="3">私の会社員時代の同僚で、仕事上の強いストレスで倒れて植物状態に
なってしまった人がいました。
バブルがはじけてから仕事上のストレスは著しく強くなっているといわれています。
体調を崩さずに顔晴(がんば)っていただきたいと祈るばかりです。

私は独立してから仕事上のストレスはほとんど感じません。
また、ストレスにより分泌されるコルチゾールホルモンを抑制してストレスを感じにくく
することは簡単です。

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言い争いよりも日常きたす仕事上のストレスのほうが、動脈の炎症度を高め心臓発作などに結びつきやすいことが、ベルギーの新しい研究で明らかになった。研究では、仕事上のストレスが高い人では、炎症の有無を示す血液中の重要な指標である血漿フィブリノゲン値が高値を示していた。

医学誌「Occupational and Environmental Medicine」9月号に報告された、ベルギーのゲント大学の研究では、男性の労働者892人を対象にアンケートを実施し、仕事による心理的ストレス、仕事の管理、職場での社会的支援の有無-の3つの要素を評価した。
さらに、仕事によるストレスを現す指標として、炎症および感染症のマーカーである血漿フィブリノゲン、C反応性蛋白、血清アミロイドA蛋白の値を比較検討した。

その結果、仕事の管理が不十分であると感じている男性は、心臓発作など心血管疾患に関与する血液凝固因子の血漿フィブリノゲン値が高値を示すことがわかった。しかし、C反応性蛋白や血清アミロイドA蛋白と仕事によるストレスとの間に関連は認められず、また年齢、学歴、職種、肥満指数(BMI)、喫煙の有無などの条件による差は認められなかった。

これらのことから、仕事の管理の程度と血漿フィブリノゲン値との間には特異的な相関関係が認められると結論している。

(出典:HealthDayNews)</font></span>

医療費、国民所得の9%内・厚労省、数値目標を容認

<span style="line-height: 150%"><font size="3">医療保険制度は、破綻状態にあるので医療制度改革は急務とはいえ、
最近多い数値目標をあげてきた。

最も重要なことは的を射た病気予防策の研究・検証・動機付けにあるわけだが、
こちらは遅々として進まない。

医療費を大幅に下げることはむずかしくないが、下がると困る利益団体の
暗躍があるのだろう。
世界的に著名な経済学者・ポール・ゼイン・ピルツァー氏が
近著<A href="http://item.rakuten.co.jp/book/1533796/ " target="_blank">『健康ビジネスで成功を手にする方法』</A>で見事に暴露しています。
暴露内容
医療(疾病)産業とウェルネス(健康増進)産業は別の産業である
☆医療(疾病)産業:一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に
 提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
☆ウェルネス(健康増進)産業:健康な人(病気でない人)が、より健康、老化遅延、
 病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス
▼病気を生み続ける医療業界
  医療業界は、食品会社よりはるかに悪質
  医者は製薬会社の標的
  病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念
  製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる
▼メディアは情報不足で無力
  しかも主たる広告主は食品・医療産業
  政府も同様に情報不足で無力

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厚生労働省は国民所得に対する医療給付費の比率(現行7%)を2025年度まで、9%以内に抑える目標を設定する検討に入った。医療費抑制に向けて、経済財政諮問会議が求める総額管理について、これまでの消極姿勢を転換する。ただ諮問会議の民間議員が求める数値目標に比べると、伸び率は高く、政府内や与党との調整が必要だ。

04年度の医療給付費は26兆円(当初予算ベース)。現行の制度を維持すれば毎年平均で4%伸び、25年度に59兆円に達すると厚労省は試算している。
国の財政に悪影響が及び、将来的な国民負担を押し上げる恐れが大きい。
諮問会議の民間議員は医療給付費を25年度に、名目国内総生産(GDP)比で5.6%以内に抑えるべきだと提案した。

(出典:NIKKEI NET) </font></span>