トランプ関税砲に、国際経済・マーケットは翻弄されている感があります。
そんな中、17日の日本経済新聞夕刊のウォール街ラウンドアップでは、米BofAセキュリティーズが4〜10日に実施したグローバルファンドマネジャー調査の景気への弱気を示す指数が30年ぶりの高さとなったことを報じています。
30年前といえば、1997年アジア通貨危機、1998年アジア危機・LTCM破綻、2000年ITバブル崩壊、2001年米同時多発テロ・エンロン破綻、2002年米ワールドコム破綻と、乱高下を繰り返しながら調整局面が続いた頃（我が国では危機的な金融システム不安が問題となった）です。
コロナ明け後の、特に米国経済・マーケットの好調基調が、永遠に続く延長線上にあると、過度に楽観視しない方がいいのではないかと妄想しています。
備えなければ。
