モームリ
会社を退職するときに、退職代行を頼む時代。
このことを、お商売にした会社があって、その社名が「モームリ」もう、無理、にかけていたのやけど、このネーミングセンスはなかなか良かったと思っていたのやね。
それにしても、自分が会社を辞めたいと言い出せないほど、気の小さい人が多いのかと思ったけど、今時の人は、蚤の心臓。
ナーバスなことは、無理～なんてことになるのやろうね。
せっかく、就職した会社なのに、退職するのは、仕事の厳しさを想像する能力も低かったのかも知れないけどね。
まぁ、今の雇用状態が、就職氷河期と言われた時代からしたら、とてつもなく恵まれているという時代背景もあるのやろうけどね。
その、モームリさんが、久々にニュースになったかと思ったら、弁護士しか出来ない事をやったからで、逮捕されてはった。
法律は、ちゃんと守らんとね。新しいコンセプトの会社は、脇が甘かった部分もあったのやろうけどね。
社長さんが、逮捕されてしまって、この会社が文字通り、存続するのか、それとも、モームリと、廃業するのか。
そのへんのところは、報道されてないのやね。
刺さる言葉
短い選挙期間の各党の主張を聞いていると、刺さる言葉を使う事が、成果になるケースが増えてきていると思うのやね。
去年まで、社会保障の安定財源には、消費税が必要だと、財務官僚の言葉を鵜吞みにした発言が、目立っていた。
だけど、国の立場からみたら、安定財源である消費税は、国民から見たら、非常に苦しい負担を強いられ続けている税と言える。
食料品にかかる消費税だけ、無しにすると、主張する政党があるけど、そんなことしたら、外食産業が壊滅するなんていう指摘もある。
例えば、牛丼をお店で食べれば、500円＋50円で550円。持ち帰りにしたら、食料品扱いになり、500円になる。
これ、お店で食べると、1割の罰金を支払うようなものにならへんか。
業者の人たちからしたら、仕入れ消費税を差し引けなくなる問題、でも、光熱費、容器代、備品代など、消費税が必要なものも多いけど、これを消費者からはもらえなくなる。
けど、店で食べた人たちの分だけ、消費税を納めて、持ち帰りの人の分は別に計算して、非課税になる。これでええの。
食べ物なら全部非課税なのか、それとも、全額が0%、あるいは5%になるのか。ここ、微妙なところなんやね。
参政党なんかは、赤字でも中小企業が納なくてはならない消費税が、賃上げ妨害税だという。
トランプ氏は、日本の輸出企業への消費税還付は、事実上の輸出補助金になっていて、公平な競争を阻害していると言っている。
消費税は、消費者が払っているように見えているけど、実際は、赤字の企業でも納めなくてはならない第二法人税の性格が強いと指摘する人もいる。
外国人抑制やら、少子化対策、子ども家庭庁の存廃などが、あまり、選挙の争点に上がってないのも少し気になるね。
自民党も食品消費税の2年間撤廃も、選挙が終わってからの国民会議で決めると、歯切れが悪い。
高市さん、消費税の一時廃止の公約実現できそうだから、みんな自民に入れている事、忘れてもらったらあかんで。
労働者の組合
日本の労働組合の団体といえば、連合なのやけど、残念ながら、労働者全体の15%ほどの人しか、組織されてない。
他の85%の労働者には、組織化された本当の意味での組合が無いのやね。
だから、意見を言える窓口がなく、これが問題だと言われている。
連合のような大きな組織に加入しているのは、大企業さんばかり。
98%が中小企業と言われる日本で、この大多数の人たちが、国や大企業からいじめられていると言ったら、言い過ぎやろうか。
実際、大企業は大きな賃上げが出来て、中小企業は、なかなかこれを続けられるほどの資金力が無い。
大企業は内部留保も多いし、株主には大きな配当をしているし、賃上げも出来るけど、中小企業は、赤字でも支払わないといけない消費税に苦しまされている。
参政党なんかが、消費税は賃上げ妨害税だと、主張する意見があるけど、これ、当たっているのやね。
おまけに、特に輸出の多い大企業には、消費税の戻し税がせあるし、いろいろな補助金が大手向けには多い。
大企業基準で法律が仕立てられていて、中小には、その恩恵に預かれないところが多いのが現実なんやね。
所得税、市民税、社会保険料など、いろいろな税負担は、大手並みに「公平」に課せられているのやけど、中小にはその負担が重いという話はよく聞く。
人を雇うだけで、半分会社が負担している社会保険。これ、大きいのやね。
人を雇う罰金のような負担。
中小企業の人たちは、この重い負担を負い続けて、いるのやね。
政府は、自らの政策を実現するために、補助金や、助成金などを使って、「えこひいき」をする。
これが、大手しかもらえないとか、中小には、あまりスケールメリットが無かったり、申請に特別な手間が大きすぎて、実質もらえないケースが目立つ。
私、この手の補助金が、世の中の不公平を倍増させているし、これが続くことが、税負担を下げられない大きな原因になっているのではないかと思うのやね。
日本全体のバランスを取っていくには、輸出戻し税を半減させるとか、下がり続けている法人税を、特に10億円以上の売上のある大企業には、段階的に税負担を逓増させるような法改正が必要になってくるのやないかな。
外人雇えば補助金
定年になって、65歳、70歳過ぎても、働き続けたい人はいる。
我々の年代の人も、65歳定年が定着しても、その後、働く人は多いのやね。
いざとなったら、コンビニの店員さんのバイトでもと、ハローワークを通じて、バイト先の応募をすると、なかなか雇ってもらえないのやそうや。
その原因が、外国人を雇ったら、補助金が出るから、そっちの方がコンビニ経営者からしたら、美味しいのやという。
このお話を聞いて、おかしな話やなぁと思ったわ。
まぁ、若い人の方が良いのは分かるけど、それはそれやん。
でも、その補助金って、我々の納めた税金から出ている。
調べたら、厚生労働省の管轄なんやという。
我々の知らないうちに、外国人を雇ったら、その方の研修のためのお金とか、いろいろな労働支援の補助だったり、外国人雇用を促進するための補助金まで出ている。
これ、いったい、誰がこんなことを認めたんやって。
そういえば、コンビニの店員さんは、アジアから来た若い人が多い。
日本人はオーナーさんだけ。
あとは全部外国人のアルバイトばかりなんて話をよく聞く。
働きたい日本人がいるのに、外国人雇用にお金をわざわざ出して、来てもらう。
これ、本末転倒してないか。
これを言うと、日本人がやりたがらない仕事をやってもらっているなんて言い訳する人が多いけど、それ、本当か。
解体業とか、肉体労働、介護のお仕事、物流関係、そら、人手不足なのはそうなんやろうけどね。
それ安直に、安い労働者で補う事ばかり続けて来たから、いつまでたっても、日本人の労働賃金が上がらなかったのやないのやろうか。
人手の不足は、一番のお時給が上がる要因なのにね。
最低賃金で働く外国人の人は、ご自身の母国からしたら、はるかに良い稼ぎになるから、日本に来ている。
でも、それが、働きたい日本人の雇用機会を奪っていたり、賃金が上がる阻害要因になっているとしたら、どうなんやろう。
人手不足は、省力化や、無人化、機械化、AIへの置き換えなどで、だんだん解消することが未来への進歩になる。
安価な労働力を求め続けることは、未来の日本のためにならない。そう、思わんか。
外国人移民や難民、職業訓練、日本語留学などを言い訳にした外国人の受け入れは、治安悪化を招いたり、異文化を持ち込まれての近隣迷惑になったりしている。
今の日本は、ちゃんとした方針が無くて、野放図に外国人人材を受け入れ過ぎているから恐ろしいのやね。
高市さんも、外国人移民のルール厳格化をやりだしている。
日本のルールを守れない人を、日本から出て行ってもらう法律は、最低限整備しておかないと、水もお金も、低いところに流れる。
取り返しのつかないことになる前に、対策を講じておくことが大事やと思うけどな。
アライアンス
トランプ大統領が、どうも、世界との協調を断ち切るような動きが目立ってきた。
韓国にある在韓米軍を縮小するような動きとか、中国と太平洋の守備範囲を話し合ったり、どうも、風向きがおかしいのやね。
ドンロー主義で、他国に大きな関税をかけまくって、米国第一主義が行き過ぎていて、G7各国も、誰もトランプという、古狸の首に鈴をつけられる者がいない。
特に欧州各国では、米国への不信感が拡がって来ていて、イギリス、ドイツ、フランスなど、欧州各国の首脳が訪中して、米国との関係が崩れた時の保険として、中国に秋波を送っている。
日本は戦後長く、日米安保を頑なに堅持してきているのだけど、本当に日米同盟で、自国が守れるのか。
どうも、悪い風向きに、なってくる兆候が出だして、少し不安になってきているのやね。
高市政権は、米国頼みの安全保障を堅持する方針だけど、今までのように、米国の核の傘が、本当に機能するのかどうかが問題やね。
日本が米国に対して、疑心暗鬼になってくる日が、近づくのではないかということ。目をそらしてはいけないのやね。
そこで、大事になってくるのが、アライアンス(連携)なんやね。
米国が世界の警察の座を放棄する日が近づけば、日本は自前の防衛を余儀なくさせられる。
その時に、日本は、どこの国と連携をとるか。ここが大事になってくるのやね。
米軍が退潮していく可能性があるなかで、韓国やフィリピン、オーストラリア、インドなどの国とのアライアンスを結ぶことが大事になってきてしまうのやないのかな。
中国との距離感をどう保つか。
互いに補完関係にある部分は、協力し、ウィンウィンの関係を築けるかどうか。
衝突にならないような安全弁が必要なのやけど、その関係構築は可能かどうか。
ほおっておけば、中国は戦わずして日本を自国の経済圏に飲み込んでしまう可能性もある。
緊張と対話で、互いを認め合う関係になれないと、ご近所さんとは、喧嘩できない関係にあるのは、町内付き合いと同じなんやね。
つかず離れず、このお互いを尊重する関係を維持していくしかない。
これが、中々に、難しい事なんやね。あの国とは。
外国人問題
昨年の参議院選で、大きく票を伸ばした参政党が、掲げる政策が、行き過ぎた外国人優遇制度を見直すというやつ。
日本に、治療目的でやってきて、日本の優位な医療保険にただ乗りする中国人。
難民を偽装して日本に来て、解体業などで、居座ってしまうクルド人。
経営ビザのハードルが低かったことを良い事に、日本に投資することで、日本での滞在権利を得る中国人。
日本の研修制度を利用して、出稼ぎに来るベトナム人や、インドネシア人。
インド料理屋を開業して、母国から仲間をたくさん呼び寄せているネパールや、スリランカ人。
納税や社会保険料を、未納のまま、日本に居座る人たち。
生活保護に寛大な自治体を目指して、外国籍なのに、生活保護を申請している人たち。
数え上げればきりがないほど、日本にやっくてる外国人の人たちの問題は、日本の悩みの種になってきた。
そもそも、日本の選挙で投票するには、日本に帰化した日本人でないと、選挙権が無い。
選挙権のない人たちの日本での立場保全のために、日本の選挙公約になること、自体がおかしなことなのやね。
日本の人手不足をこの人たちが補っていると言えば、そうなのやけど、これを続けてしまうと、日本が日本でなくなるかもしれない。
コンビニの店員さん、ホテルのベッドメイク、いろいろなお仕事に、外国籍の人が従事しているのやけど、これ、日本人のお仕事を奪っているという部分もある。
安い賃金で働いていることで、日本全体の賃金がなかなか上がらない部分もあるのやね。
やがて日本は、人口がどんどん減っていく社会になる。
これを、外国から来た人で安直に、埋めていくのか。
それとも、出来るだけ、日本人だけで頑張るのか。
これを先に決めておかないと、あかんのやね。
人口が減っても、世界での立ち位置が落ちない。
小さくなっても、キラッと輝く日本を目指すのが良いと私は思うのやけれどね。
もし、外国人の比率が1割を超えてしまったら、日本が日本でなくなる。
それが恐ろしいのやね。
強くてこわい
大阪のMBSという放送局が、今度の総選挙の論点整理したテロップで、自民・維新・参政のことを、強くてこわい政党と表示して、物議を醸した。
政治に疎い国民に分かりやすい選択肢を明示したかった意図は、判るのやけど、それにしても、政党を名指しして、「強くてこわい政党」は、これ、皆さん注意しましょうって、これ、停波ものやで。
放送法第四条の政治的な公平に、完全に反している。
抗議を受けて、番組中にもお詫びしたけど、次の日に、強くて手ごわい、自民・維新・参政だったと、訂正した。
これがまた、酷すぎると、炎上して、もう、無茶苦茶。
もう、政治もの、この局は放送禁止にさせないといけないぐらいやで。
こんな露骨なえこひいきを、公共の電波を使って、やっていいと、なったら、おかしなことになるで。
公示直前だったからではなく、高市政権の異常なまでの支持率の高さを何としても、下げてやりたい。
こんな、悪意しかないやん。
完全な公平性なんて難しい事やとは思うけど、そこは、放送局と言う、公器を任されている者の、矜持というものがあるはずやろう。
関係者の更迭と、念書ぐらい、取っておくべき案件やと思うけどな。
希望の党
超超・短期決戦の衆議院選が始まって、各党の党首の討論番組を見ていると、どうも、野田さんは苦しいね。
普天間移設の是非について、他党から突っ込まれると、選挙の後で決めるなんて、苦しい言い訳。
こんな大事なテーマで、公明は、普天間移転推進派、立憲は、移設反対派。
だから、肝心かなめの党の方針を一本化出来てない。
選挙前に政策合意が出来てない政党なんかに、投票する人、いるのか。
結局、選挙のために野合した希望の党と同じやん。
選挙に敗れて、すぐに解党ってならへんか。
そもそも、小選挙区で弱い公明は、全国比例に一本化した。
そのため、中道改革連合のブロックごとの比例名簿上位を見ていると、元公明の人ばっかり。
裏返せば、元立憲の人たちは、比例で復活当選の目が、極めて薄くなるってこと。
選挙に弱い候補者は、小選挙区で敗れれば、議員になれない人が多いってことなんやね。
もともと、選挙で落ちたくないがためだけの選挙協力政党なんか、認めていたら、節操がなくなる。
国民、国家のための政治が、自らの身分保障のために選挙する人たちに、成り下がっているやないの。
そんな、人たちを、しっかり見透かせる選挙になったらええね。
意味あるのか
共同通信社というところが、今度の衆議院選に立候補予定の方たちにアンケート調査をした。
その結果をセンセーショナルに報じているのやけど、これ、意味があるのかって思うのやね。
まぁ、いろいろ、アンケートの質問をしているのやろうけど、その中で婚姻に伴う改姓について、選択的夫婦別姓を導入が47%。
同姓を維持いつつ、通称使用の機会を拡大が、45.1%。現行制度を維持が4.7%。と、結果を報道した。
これ、質問が恣意的過ぎるし、それに、有権者ではない、候補者の人たちに、こんなことを聞いて、その比率を記事にする意味が無いと思うのやね。
アンケート回答者の半分以上が当選しない人なんやろ。無意味やん。
それに、この手のアンケートは、質問の方法によって、随分、結果が変わることが多い。
実際は、年代、男女別、によって、様々で、結果が意図的にまとめられることが多いので、注意が必要なんやね。
特に若い世代では、選択的夫婦別姓への賛成が増えているのは事実やろう。
やけど、実際に結婚して、子供がどちらの姓を名乗るのか、或いは、相続の際に、家や墓の問題をどうするかを、考慮出来てないケースがほとんどで、これ、とても、重大なので、安易に法律を変えてよいものでもないのやね。
戸籍制度そのものを崩壊させてしまう可能性、通名使用、帰化の問題、国際結婚、国籍問題など、いろいろな要素が多すぎるのやね。
サラリーマンが共働きで結婚して、旧姓のまま、お仕事をすることを容認する。
これだけやったら、皆が賛成するのやけど、この先に何が有るかをみなさん、考えが至ってない。
戸籍の大事さを痛感するのは、意外な事に、実際、親が死んで、自分が相続手続きをしなければならない時なんやね。
税務署に提出しなければならない書類を作るために、まず、祖父や祖母、曾祖父、曾祖母の戸籍まで取り寄せなければいけない。
そして、法定相続人が、自分たちだけであることの証明を、ご自身でやらなければならないのやね。
そして、その時初めて、日本の戸籍制度が、ちゃんとしていて、助かったと感じる事が出来るのやね。
夫婦別戸籍なんてしてしまったら、遡ることも難しくなる。
親が亡くなって10か月以内に、これをしなければならない。
これ、やった人しか分からないやろうけど、書類一つ返してもらうのに2～3週間かかったり、間違えて何度もやり直させられたり、大変なんやね。
金融機関の親名義の預金の解約も時間がかかる。
10個とかの、銀行や証券会社、保険会社、ゆうちょ、土地・不動産の名義変更、会社の株式やら、登記の変更、医療保険や年金、カードの解約、相続税の申告、やること、無数にあるのやね。
これがみんな、戸籍謄本とか、相続関係証明書が要るものばかり。
若い人は関係ないと思っているやろうけど、皆さん、経験してみたら判るって。
ほんと、大変やから。
善悪の区別
それにしても、公明の岡本政調会長さんって人は、とんでもない方やっていうのが、今度のことで、分かったわ。
話題の中革連合の発足記者会見で、食料品の消費税減税の財源について、ジャパンファンドの運用益を充てればよいなんて言ったのやね。
私、これを聞いた時に、人の財布と自分の財布、そして、国の財布の区別も出来ない人に、国家の財政問題を語らせたらあかんと思ったわ。
年金積立基金の運用益、つまり、管理運用独立行政法人(GPIF)のお金って、将来年金をもらう人たちが納めた年金掛け金やわな。
これの運用益が、予算に使えるという感覚。
人の金を何やと思っているのやって。
国民から預かったお金をいとも簡単に自分たちが使える予算だと、勘違いする人って、どこか、金銭感覚がバグっている人だと、思わざるを得ないって。
人さまのお金を勝手に使えるはずがないやないの。
倫理観がおかしいって。
おまけに、莫大なお金があるのだから、これをドル売り、円買いのための数兆円単位のオペレーションが起こせるなんて、タブー迄まで、踏み込んだ発言まで言ってる。
私、これだけで、議員更迭ものやと思うけどな。もう、無茶苦茶やて。
お金に色は着いていないと、よく言うけど、何のためのお金であるかということ、誰のものであるかという、管理的な倫理観は、なけりゃいかん。
人さまのお金を自由に使える感覚。
議員さまには、そんな特権が有るのだぞ、なんて、思っているのやったら、大きな間違いやで。
猛省して、すぐに謝罪会見でも組まないと、取り返しのつかないぐらいの、しっぺ返しが来ると思うけどな。