【AIプログラミング】株価予測は難しい ... (/・ω・)/

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

まずは前回の結果報告です。

前回の予測は、

　9月22日　157.7円
　9月23日　157.8円
　9月24日　158.2円
　9月25日　158.5円
　9月26日　157.9円

でしたｗ。

実際の結果は、

　9月22日　158.2円
　9月23日　
　9月24日　157.9円
　9月25日　158.3円
　9月26日　159.1円

となりました。
　

全く、当たりませんねｗ。

今度は経済指標を入れずにLSTMで予測してみます。

本来はこのモデルの方が適しているらいので...

予想結果です。

--- 予測詳細 (モデル: lstm) ---
      Date  Prediction  Assumed Volume
2025-09-29  159.130383       318034200
2025-09-30  159.523590       140157800
2025-10-01  159.988750       179168100
2025-10-02  160.146646       164130600
2025-10-03  160.068475       202832600

横ばいですね。そりゃ平均値に収束していきにきまってますよねｗ

発想の転換が必要かもです。

では、また。

『個人向け国債という貯金(/・ω・)/』

『個人向け変動10年債金利予想...(/・ω・)/』

『25年9月の個人10年変動国債の利率...　(/・ω・)/』

政治家は、なぜ庶民との感覚がズレてしまったのか... (; ･`д･´)

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

日本の政治に対する不信感が高まっています。
「政治家は国民のために動いていない」「既得権益ばかり守っている」
そんな声をよく耳にします。

確かに、かつての田中角栄の時代と比較すると、政治の役割や優先順位は大きく変わってしまいました。ここでは、両者の違いを整理し、なぜ庶民と政治家の感覚がズレてしまったのかを考えます。

---

田中角栄時代と現代政治の比較

観点	田中角栄時代（昭和40〜50年代）	現代政治（平成〜令和）
経済環境	高度経済成長期、税収増加、分配の余地が大きい	成長停滞、税収横ばい、分配のパイが縮小
政治家の役割	地方への公共事業分配で生活水準向上を実現	既得権益維持、新しい利権構築が中心
派閥政治	派閥が調整役を担い、政策に多様な声を反映	派閥が形骸化、官邸主導で一極集中
国民の実感	「豊かになっている」実感が強い	物価上昇と実質賃金停滞で不満増大
官僚との関係	政治家がビジョンを示し官僚を動かす	官僚依存が強まり、政治主導が弱い
政治への信頼	高め（投票率70％前後）	低下（投票率50％以下も珍しくない）

---

なぜ感覚がズレたのか

現代は「成長の果実を分ける」時代ではなく、
「減っていくパイをどう守るか」の時代です。
その結果、政治家は庶民よりも既得権益層を優先せざるを得なくなり、庶民の声が届きにくい構造になっています。

---

今後の課題

このままでは、

• 投票率のさらなる低下
• 極端な政治勢力への支持増
• 政策決定の停滞

といった問題が深刻化しかねません。
必要なのは、

• 国民が納得できる分配と説明責任
• 既得権益に左右されない透明な政治
• 長期的ビジョンを語れるリーダー

です。

日本の政治が再び庶民と向き合うためには、国民一人ひとりが政治に関心を持ち、声を届けることが欠かせません。

では、また！

急激に150円近くの円安に... (;´Д｀)

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

　本日、150円近くまで円安になっています。２日前は148円ぐらいで横ばいが長く続いていたので米国の投資信託を買いましたら約定する前に150円近くも上がるなんて酷いです。

色々見てみると原因は複雑です。

1. 米国経済指標の堅調さ
　米国の経済統計が予想以上に好調で、特にGDPや失業保険申請件数などが強い内容だったため、米国の長期金利が上昇。これによりドル買いが進み、円売り圧力が強まった。
2. FRB高官のインフレ懸念発言

　FRB（米連邦準備制度理事会）の高官がインフレへの警戒感を示す発言をしたことで、利下げ期待が後退し、ドルが安全資産として買われた。
3. 日本の実質金利の低さ

　日本の政策金利は0.5%程度ですが、インフレ率が3.5%前後と高いため、実質金利はマイナス約3%。この「円の構造的弱さ」が、長期的な円安トレンドを支える要因となっています。
4. 円ロングポジションの巻き戻し

　春以降に積み上がっていた円買いポジションが、ドルの持ち直しとともに一気に巻き戻され、円売りが加速。
5. 地政学リスクと安全資産需要
　中国のWTO途上国待遇放棄やロシアの税制変更など、地政学的な不安定要因が増加。これによりドルが安全資産として選好され、円安が進行。

　はっきり言って、３番目の要因が一番の原因です。ようは、日銀の政策が間違っていると円が弱くなるということ。大企業や輸出企業にとっては利益が拡大することになり、日本の投資家にとってはいいことですが、日本の大多数を占める庶民にとっては災難でしかありません。年金ぐらいしか暮らしのの方はやってられないでしょうねｗ。無職である私にとっては最悪ですｗ。

　ただ、日本は諸外国と比べて物価はハイパー高いわけではないので前年の失業保険でもらった資金でまだ暮らせています。今年の12月頃には資金は尽きますが...どうするかな...たぶん、そろそろ働かないとくらせていけない状況になってきましたｗ。

　本日は、米PCE物価指数（8月分）の発表があります。これによって、円安の方向性が変わる可能性は残っています。

予想を下回って欲しいものですｗ

では、また。

『個人向け国債という貯金(/・ω・)/』

『個人向け変動10年債金利予想...(/・ω・)/』

『25年9月の個人10年変動国債の利率...　(/・ω・)/』

トランプ大統領 (/・ω・)/「気候変動は史上最大の詐欺」

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

　2025年9月、トランプ大統領は国連総会の演説において、気候変動に関する国際的な取り組みに対して次のように述べました。
　この発言は、気候政策の根幹にある科学的前提や制度設計に対して、根本的な疑問を投げかけるものであると私は受け止めています。単なる政治的な挑発ではなく、科学的な因果関係や政策の実効性を問い直す契機として捉えるべきだと考えます。

CO₂は本当に温暖化の主因なのでしょうか？

　地球の大気中に含まれる二酸化炭素（CO₂）の濃度は約0.04%（400ppm）に過ぎません。金星のようにCO₂濃度が96%にも達する惑星とは桁違いであり、地球の気温にそれほど大きな影響を与えるのか疑問に感じます。
　実際、温暖化対策が進められているにもかかわらず、気温の上昇は止まっていません。この事実は、CO₂以外の要因、たとえば太陽活動や都市化、海洋循環などが主要因である可能性を示唆していると考えます。にもかかわらず、CO₂が主因であると断定する姿勢には、科学的な根拠の不確かさを感じざるを得ません。

太陽活動の影響は過小評価されているのではないでしょうか？

　太陽黒点数や放射量の変化は、地球の気温に影響を与えることが知られています。IPCCはこれらの要素をモデルに組み込んでいるとしていますが、1970年以降の温暖化傾向をCO₂だけで説明する前提には疑問が残ります。
　気温は太陽からの放射エネルギーと地球との距離に強く依存しており、CO₂濃度が極端に高くない限り、太陽活動の変化の方が支配的である可能性があると考えています。

ダイナミックな太陽活動が過去の気温上昇をもたらした？

温暖化対策の実効性には疑問があります

　最大の排出国である中国は、実質的な削減を行っていません。その一方で、先進国は高コストの対策を強いられており、国際的な不均衡が生じています。このような状況では、努力の意味が薄れてしまいます。
　また、太陽光発電は黒色の表面を持つため、アルベド（反射率）が低く、都市熱島効果を悪化させる可能性があります。再生可能エネルギーは補助金なしでは成立せず、経済的にも持続可能とは言えないと感じています。

都市緑化こそが有意義な対策ではないでしょうか？

　私は、都市緑化率を50%以上に義務化することが、より有意義な気候対策になると考えています。樹木による蒸散効果で周囲の気温を2〜4℃下げることが可能であり、CO₂の吸収、心理的快適性、犯罪率の低下など、さまざまな副次的効果も期待できます。
　太陽光発電の代替としては、地熱・水力・小型原子力などの分散型電源を再評価することが望ましいと考えます。これらはアルベドへの影響が少なく、安定供給が可能です。

科学と政策の再設計が必要です

　気候政策は、科学的コンセンサスに基づくべきです。しかし、その「コンセンサス」が不透明であるならば、再検証が必要です。トランプ大統領の発言は、感情的な否定ではなく、制度設計の透明性と実効性を問い直す契機として捉えるべきだと考えます。
　CO₂中心主義から脱却し、都市設計・エネルギー政策・国際協調の再構築を通じて、より合理的で持続可能な気候戦略を模索することが、これからの社会にとって重要であると私は確信しています。

では、また！

GPIFのオルタナティブ投資は「詐欺的制度」... (; ･`д･´)

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

 強制徴収 × 無責任運用のリスク

　日本の年金制度は、国民から強制的に徴収された資金をもとに設計されている。その運用を担うGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が、近年「オルタナティブ資産」――不動産やインフラなどの非伝統的な投資対象――への資金投入を本格化させている。
　だが、この動きに対して、制度設計の透明性や責任構造に疑問を抱く声は少なくない。

🧭制度構造のフロー図：誰が決めて、誰が責任を取るのか？

以下の図は、GPIFの制度構造と意思決定の流れを示したものです。

　この図から分かるように、資金の出し手である国民は運用方針に関与できず、厚労省とGPIFが自由裁量で投資判断を行う構造になっています。責任の所在は分散され、損失が出ても誰も明確な責任を取らない構造をとっている。

⚠️リスクの流れ：損失は誰が負担するのか？

　GPIFは有限責任組合員（LP）としてオルタナティブ投資に参加しており、出資額以上の損失は負わない。しかし、年金財政全体に影響が出るような損失が発生した場合、以下のような形で国民に跳ね返る可能性がある：
•     年金給付水準の引き下げ
•     保険料の引き上げ
•     税金による財源補填

つまり、直接的な補填はされないが、損失の社会化が制度的に組み込まれている。

📄制度設計

　厚生労働省の社会保障審議会資金運用部会では、GPIFのオルタナティブ投資について、制度設計者自身も「国民の理解が得られにくい」ことを認識しつつ、有限責任という形式でリスクを制度内に閉じ込める構造を選択しています。

※議事録の詳細は厚労省公式ページで確認できます。

🧠制度設計の非対称性：これは詐欺的構造ではないか？

　法律的な意味での「詐欺罪」には該当しない。欺罔行為（だます意図）が明示されていないからだ。この構造は、「リスクの社会化・リターンの制度内閉鎖」という、制度的詐欺に近い非対称性を孕んでいる。そもそも、GPIFで運用する必要がない。

✍️結論：制度設計の透明性と責任構造を問い直すべき

　GPIFのオルタナティブ投資は、単なる運用手法の多様化ではなく、制度的な信頼性を問う問題である。強制徴収された資金を、誰が、どのような根拠で、どこまでリスクを取って運用しているのか。その全体像を国民が把握できない限り、「制度的詐欺」と言われても仕方がない。今こそ、年金制度の設計思想そのものを問い直す時ではないだろうか。
 

　透明性、説明責任、そしてリスクの対称性――それらが欠けた制度は、信頼に値しない。

では、また！

【2025年10月 日銀の利上げ × FRBの利下げが重なるとき】株価は上がるのか？

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

　2025年10月に予想される「日銀の利上げ」と「FRBの利下げ」が同時に起こる可能性があります。一見すると、為替は円高、株式市場は下落…というネガティブな展開が想定されがちですが、最近の日経平均の強さ、そして半導体関連銘柄の好調ぶりを見ると、下がらないかもしれません...いったいどっちなんだい？

日米の金融政策が逆方向に動く10月
 

FRBの利下げ

• 2025年9月のFOMCで利下げ再開。
• 雇用市場の軟化と景気減速懸念が背景。
• 年内にもう1回（10月または12月）の利下げが織り込まれている。

日銀の利上げ観測

• 9月は据え置き（0.5%）だったが、年内利上げ方針は維持。
• 10月に利上げが実施される可能性も。
• 米国の関税政策など外部要因に慎重な姿勢。

為替市場：円高圧力が強まる構図
 

FRBの利下げ → 米金利低下 → 円高ドル安

日銀の利上げ → 日本金利上昇 → 金利差縮小 → 円高加速

　両国の政策転換が同時に起これば、為替市場では「ダブルインパクト」による急激な円高が進行する可能性があります。

「金利」より「成長」

　日銀の利上げが0.25%程度であれば、企業の資金調達コストへの影響は限定的。むしろ、以下のような成長テーマが市場の注目を集める可能性があります。

• 半導体・EV・再生可能エネルギー分野への設備投資
• 賃上げ促進による内需回復
• 日本企業の競争力再評価と海外資金の流入

株式市場（短期調整 → 中期選別）

　日本株は利上げ＋円高の「ダブルパンチ」で短期的には調整局面入りする可能性が高いです。ただし、半導体・AI・EV関連などの成長セクターは中期的に買い直される展開も十分あり得るかも．．．

では、また。

『個人向け国債という貯金(/・ω・)/』

『個人向け変動10年債金利予想...(/・ω・)/』

『25年9月の個人10年変動国債の利率...　(/・ω・)/』

自民党は“移民推進”しているやばい党だった ... (; ･`д･´)

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

　「日本は移民政策を採っていない」──これは自民党が長年繰り返してきた公式見解です。しかし、現実には外国人労働者の受け入れが急拡大し、街中のコンビニや介護施設、建設現場では外国人が当たり前のように働いています。これは果たして“移民政策ではない”と言えるのでしょうか？
 

🧠「移民政策ではない」という言葉のトリック

　自民党は「永住を前提としない外国人は移民ではない」という独自定義を用いて、国民の警戒心をかわしてきました。しかし、2018年の入管法改正で創設された「特定技能制度」は、単純労働者の受け入れを可能にし、条件を満たせば永住や家族帯同も認めるという、まさに移民政策そのものです。
このような制度設計は、国民的議論を避けたまま既成事実を積み重ねる「漸増主義」と呼ばれ、政策の透明性と民主性を著しく損なっています。

📈 外国人労働者の急増と社会への影

•2024年時点で外国人労働者は230万人以上に達し、過去最多を更新
•コンビニ、外食、介護、建設などの現場では、外国人が不可欠な存在に
•地方都市では、外国人が地域社会の維持に欠かせない存在となっている
　これらの変化は、労働力不足への対応という名目で進められていますが、社会統合の支援や制度整備は極めて不十分であり、摩擦や孤立を生む温床となっています。

⚠️ 技能実習制度の闇と人権問題

　技能実習制度は「国際貢献」を謳いながら、実態は低賃金・長時間労働・劣悪な住環境といった問題が蔓延しています。ブローカーによる搾取や失踪者の増加も深刻で、制度そのものが人権侵害の温床となっているとの批判もあります。

🏛️ 自民党のスタンス──経済界の要請に忠実な“受け入れ屋

　自民党は経済界からの強い要請に応じて、外国人労働者の受け入れを拡大してきました。しかし、国民に対しては「移民政策ではない」と説明し続け、制度の本質を隠蔽してきたのです。
　これは、国民の安心や社会的合意よりも、経済効率や企業利益を優先する姿勢の表れであり、民主主義の根幹を揺るがす問題です。

✍️ 制度の透明化と国民的議論

自民党が進めてきた移民政策は、言葉のトリックと制度の複雑化によって、国民の理解と関与を遠ざけてきました。今こそ、明確な国家戦略と制度の透明化、そして国民的議論が必要です。
「移民政策ではない」と言いながら、実質的に移民を受け入れている──そんな欺瞞に、私たちはもっと敏感になるべきではないでしょうか。

日本の見えない移民政策 問題　曖昧な受け入れとその代償

日本の移民政策はどうなる？反対が多い理由や歴史まで徹底解説 – earth-ism

では、また！

【AIプログラミング】特徴量追加すればいいのか？ｗ ... (/・ω・)/

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

まずは前回の結果報告です。

前回の予測は、

　9月15日 159.89円

　9月16日 158.92円
　9月17日 160.65円
　9月18日 162.19円
　9月19日 162.02円

でしたｗ。

実際の結果は、

　9月16日 160.4円
　9月17日 160.5円
　9月18日 160.7円
　9月19日 159.9円

となりました。
　

　予想は上がっていますが、実際は下がり基調です。

んー、あたりませんね...そんなに簡単に当たれば、苦労はないわけですが、何気にいろいろと勉強になるので続けます。ちょっと、GPUの性能を改善したいという願望もでてきましたｗ

　現在、使っているGPUはGTX1060です。最近、サポートがされなくなった機種なので最新機種でも買いたいなと検討しています。が、先立つものが無いので無理ですがｗ

さて、今回の改善点は、

10年債の金利を追加してみました。これが高いか低いかで株の価格も影響するんじゃないかと考えました。また、隠れ層を３層にしました。

予想結果です。

--- 予測詳細 (モデル: nn) ---

2025-09-22  157.7
2025-09-23  157.8
2025-09-24  158.2
2025-09-25  158.5
2025-09-26  157.9

まーまー、よさそげな形状なグラフです。

では、また。

『個人向け国債という貯金(/・ω・)/』

『個人向け変動10年債金利予想...(/・ω・)/』

『25年9月の個人10年変動国債の利率...　(/・ω・)/』

【AIプログラミング】WSL上のVSCODEからDocker MCP Toolkitにアクセス

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

　現在、AIを使ってプログラミングをしているのですが外部のサービスにアクセスして情報を取ってきたりする場面がちらほら出ってきます。その際に自分ではアクセスするのではなくAIそのものにやってもらう仕組みがMCPです。これを使うには、MCP サーバーというものを起動する必要がるのですが、このサーバーは野良であることが多く内容に悪意があるものが入っている可能性も排除できませんｗ。

　そこで登場したのが、Docker MCP Toolkitです。これは、Dockerというコンテナーを提供するツールがあるのですが、そこが提供しています。PC上に小さなサーバーを起動するツールなのでとても親和性があるのでしょうねｗ。しかし、開発環境はＰＣ内の仮想環境に作ることが多く、今回の場合はWSL上に作っています。で、問題となるのはWSL上からはDocker MCP Toolkitに直接アクセスできないということですｗ。

　最初はWSLをGUIにしてLinux版のDocker Desktopを入れようとしてみたり、思考錯誤していましたが、動作しなかったりだいぶ時間を費やしてしまいました。そこで、ふとWindows 付属のCopilotに聞いたら、やり方を簡単に教えてくれましたｗ。それを、みた瞬間、目からうろこが落ちた感じです。いやー、やっぱりAIさんは頭がいいｗ。

　ちなみに、私が使いたかったのはGemini Code Asisstからだったので、それの設定です。でも、他のAIにも応用できると思いますｗ。

WSLのLinuxからホストOSのWIndowsのコマンドを実行するShellコマンドを作成

#!/bin/bash
powershell.exe -Command "docker $*"

.gemini/setting.josnの設定

{
  "mcpServers": {
    "MCP_DOCKER": {
      "command": "windocker",
      "args": [
        "mcp",
        "gateway",
        "run"
      ],
      "type": "stdio"
    }
  }
}

これで認識してもらえますｗ。

色々思考錯誤しましたが、とても簡単に設定可能でしたｗ

では、また。

『個人向け国債という貯金(/・ω・)/』

『個人向け変動10年債金利予想...(/・ω・)/』

『25年9月の個人10年変動国債の利率...　(/・ω・)/』

FOMC利下げ...そして318A損切り...(;´Д｀)

ご訪問ありがとうございます。

ないとめあです。

2025年9月のFOMCでなんか波乱が起こるかと思って、VIX先物ETF（318A）を少しづつ買い集めてましたｗ。

しかし、市場予想通り0.25%の利下げが決定され、さらに年内にあと2回の利下げが示唆されましたが、こうした金融緩和のシグナルは市場の不確実性を高め、VIX（恐怖指数）の上昇を伴うことが多いはずが、今回は違いました。

🧩リスクオン？ それとも織り込み済み？
 

　落ち着いた値動きに終始。市場はすでに利下げを織り込んでいたのか、それとも「景気後退懸念よりも流動性供給への期待」が勝ったのか──いずれにせよ、ボラティリティを前提にしたポジションには逆風となった。

💥318Aの損切り

　今回は、VIXの上昇を前提にした318A（VIX連動型オプション）を買っていましたが、結果的にVIXは上がらず、318Aは大幅下落したので損切りしました。SOXSを買った時もそうですが、右肩下がりのチャートで超短期で運用しないととてもではないけど、じわじわ下がる商品は、耐えられないんだなと思いましたｗ。

　でも、きっと忘れたころに、また似たような商品を買っちゃうんだろうなと思います。

では、また。

『個人向け国債という貯金(/・ω・)/』

『個人向け変動10年債金利予想...(/・ω・)/』

『25年9月の個人10年変動国債の利率...　(/・ω・)/』