＜昨夜のSalson＞
昨夜はアラビアンダンスのイベントが先にあり、９時スタートだったので、いつもより１時間半ほど遅く着くように時間を調整したつもりだったが８時過ぎると道路は空いていて30分ほど早く到着。仕方ないので天神界隈を歩きまわる。すっかりクリスマス雰囲気で人も多い。
時間帯がずれるとお客さんの顔も微妙に変わる。明らかに外国人のグループが多い。必ずしもダンスが目的というわけではなさそう。所謂、ラテンコネクション？
初めて踊った人は顔つきは日本人だったが、ブラジル人のよう。そういえばブラジルは日系の人が多い。勿論、お上手でした。久しぶりの午前様。
＜「ChatGTPに聞いてみた」シリーズ＞
前日イノベーション減税をすべきだと述べた。具体例を知りたかったのでChatGTPに聞いてみた。
イノベーション減税とは、企業が研究開発や技術革新に投資することを促進するために、税負担を軽減する政策です。これにより、企業が新しい技術や製品の開発により積極的に取り組めるようになります。以下は実例を交えてわかりやすく説明します。
実例：日本の研究開発税制 日本では、企業が研究開発に使った費用の一部を法人税から控除できる仕組みがあります。たとえば、以下のような形で適用されます：
1. 適用条件
企業が製品の技術革新や新素材の開発など、特定の研究開発活動に資金を投入した場合に適用されます。
2. 具体例
ある製薬会社が新しい薬を開発するために、年間10億円を研究に投資したとします。
• この投資額の一部（例えば10〜20％）が法人税から控除されます。
• 仮に税控除率が15％の場合、1.5億円が税金から引かれます。結果として、企業の税負担が軽減され、研究資金の再投資が可能になります。
海外の実例：アメリカのR&D Tax Credit
アメリカでも研究開発税控除（R&D Tax Credit）という制度があり、以下のように運用されています：
1. 適用範囲
新製品や新技術の開発だけでなく、既存製品の改善も対象になります。
• 例えば、ソフトウェア企業がアルゴリズムの性能向上を目指して研究を行った場合も適用可能です。
2. 具体例
テック企業が年間500万ドルをAI技術の研究に投資した場合、控除率が20％なら1,000,000ドルが税控除されます。この資金を新たなプロジェクトに充てることで、さらなるイノベーションが生まれる可能性があります。
メリット
• 企業側: 負担が減り、新規プロジェクトに資金を回しやすくなる。
• 国側: 技術革新が進み、長期的には経済成長や雇用創出につながる。
課題
• 適用範囲や控除率の設定が難しい（公平性の確保や財政負担の問題）。
• 実際にイノベーションに結びつかない場合もある。
このように、イノベーション減税は企業が未来志向の活動に取り組むインセンティブを提供し、技術や産業の進化を支える重要な政策です。
『ユーラシアの中の「天平」』11
天皇家の王位継承についての記載がある。それによれば『直系継承は中国（唐的）な継承のあり方だ』とする。p391
これは間違いではないか？ 確かに本文には（唐的）とし、別のところでは北東アジア風とする。p392
むしろこれは朝鮮半島的で、その家族制度（父子直系）は現在でも続いている。勿論、当時の幼児死亡率の高さから完全に守られたわけではないが「あるべき姿」はそうだ。
それに対し、中国はToddの分類では現在でも外婚制共同体社会で兄弟の関係は水平。日本はどちらかというと半島型。
ちなみに渤海も直系型。それぞれの王位継承比較図が393ページに載っている。
『中国的な律令制度国家であろうとした時期の王位継承は直系継承を強く意識』p393 と書かれているが、正確には「唐的」なとすべきだろう。素人が傲慢にも批判します
実際、唐朝の起源を考えると何となく真に「中国的」とは言えない点がある。
以下のサイトによれば、『唐王朝は漢民族ではない、鮮卑の拓跋氏という遊牧民の系統にある人々が建国した』とある。
https://www.y-history.net/appendix/wh0302-011.html
最後に倭国の歴史に戻り、『白村江の敗北による国家的危機は（中国風の）律令制国家の成立を促した』とする。p398
著者は終章でこの本の対象時期は730〜760年の40年間だという。p411 僅かな期間である。しかしこの時期は「安史の乱」を挟んで、大きく中国が揺れ動いた時期で倭国や半島の国をも大きく揺るがした。その期間に多くの日本史上有名な人物が活躍した時代でもある。
そうした東アジア的視線は重要。高校日本史で、少なくとも私が学んだ半世紀前の日本史では欠けていた視点。そして、もしかすると今でもそうかもしれない。
勉強が必要
