さて、
２０１２年３月１１日
２０１３年３月１１日
２０１４年３月１１日
２０１５年３月１１日
２０１６年３月１１日
２０１７年３月１１日
２０１８年３月１１日
２０１９年３月１１日
２０２０年３月１１日
と、毎年記事を書いてきていますように、本日２０２０年３月１１日で、東北・関東大震災（日本政府、マスコミの表記では東日本大震災）が発生してから、ついに今年で１０年を迎えました。
もちろん大震災発生時にも、
２０１１年３月１３日
今回の東北地方太平洋沖地震について、ブロガーの一人として記事を書かせていただきます
２０１１年４月１１日
３月１８日
東北・関東大震災の震災特別番組で見た、メディアやフジテレビの報道のあり方、ＮＨＫの頼もしさ
など、いくつかの大震災に関連した記事を更新しています。
大震災発生から１０年という、節目の年を迎えたことから、テレビでは先週より、ＮＨＫを中心に、在京キー局はテレビのニュース番組内での特集で。
東北・関東大震災から１０年を迎えたことについて特集した番組が数日前から流れ、この記事を更新した３月１１日には、ほとんどのキー局で大震災の特集番組が放送されていました。
また政府主催の追悼式については、「東日本大震災１０周年追悼式」として、およそ２年ぶりに東京・国立劇場にて執り行われました。
国立劇場での参加者は、本来だと１５００人を招待していますが、去年に続き新型コロナウイルスの影響もあり、感染拡大のことを考え、今年は２２０人に限定。
天皇・皇后両陛下のご参加のもとに行なわれたのでした。
◆大震災から１０年を迎える前に、まだ宮城県と福島県で強烈な余震が発生！
先ほど、東北・関東大震災が発生してから１０年を迎えましたと書きましたか、もうすぐ１０年を迎える前の２０２１年２月１３日(土)午後２３時８分ごろ、宮城県と福島県で最大震度６強を観測する地震がありました。
震源地は福島県沖であり、震源の深さは５５ｋｍ、。
地震の規模を示すマグニチュードは７．３となっていました。
大震災意外に、東北地方で震度６強以上を観測したのは、２０１９年６月１８日に山形県沖で発生した地震以来のこととなります。
東北地方で大震災の大きな余震があると、心配なのは津波のこと。
でも今回は、震源の深さが５５ｋｍと深かったことから、沿岸で若干の海面変動があったものの、津波の心配はないということで安心しました。
しかもテレビの緊急地震速報を見ると、テロップに表示された震度６クラスの地域に「福島県浜通り」が含まれていたではありませんか！
浜通りといえば、そう、東京電力福島第一・第二原子力発電所（以下、福島第一原発・第二原発）があるところでもあります。
なので、テロップに「浜通り」と表示された瞬間、「福島の原発は大丈夫だったんだろうか…？」という思いが頭をよぎったのでした。
これについて東京電力によりますと、地震の揺れにより福島第一原発では５号機・６号機の各原子炉建屋の上部にある使用済み核燃料プールから少量の水があふれ出たと発表。
ただ、建屋外への流出は確認されていないことから、外部への影響はないとのこと。
５、６号機の使用済み核燃料の冷却などに使用した水をためていたタンク一基からの水漏れも確認された。漏れた水はせきにとどまっているということでした。
一方、福島第二原発では、１号機原子炉建屋の使用済み核燃料プールから水があふれたものの、外部への影響はないとしています。
私は、大震災の余震が発生した東日本とは離れた西日本に住んでいますが、「いやー、とにかく余震がしつこい！」と感じてしまいます。
ただ今回の地震は、数日前にニューカレドニアでも大きな地震がありました。
そういえば２０１１年にも、大震災の１ヶ月前に、ニュージーランドで大きな地震があったと聞いていていて、ニュージーランドの地震と連動して東北地方で大震災が発生したのではないかという説もあります。
日本列島は、北米プレート、太平洋プレート、 フィリピン海プレート、ユーラシアプレートと、海外から４枚のプレートがつながっていることから、大震災の余震はニュージーランドの地震と連動しているという説もあり得そうな話と言えるでしょうね。
前置きが長くなりましたが、この記事では、２０２０年３月１１日更新の記事で、「もし来年も私のブログが続いていたら、今度は東北・関東大震災が発生してから１０年目を迎えた記事を書かせていただきますね。」とお約束していた通り、２０２１年３月１１日を迎えたことで、私なりに東北・関東大震災が発生してから１０年を迎えたというテーマで書かせていただくことにします。
◆１０年目を迎えた東北・関東大震災の死者・行方不明者の数は？
まず、２０２０年１２月１０日付で警視庁がまとめたところによりますと、東北・関東大震災の死亡が確認された人は１５８９９人。
行方不明者は２５２７人でしたから、死者・行方不明者を合わせると１８４２６人ということになります。
大震災発生から１０年を迎えたことで、あらためまして、このたびの大震災でお亡くなりになった方には心からのご冥福をお祈り申し上げます。
このうち、２０１９年の行方不明者が２５２９人だったのに対し、今年は２５２７人だったことから、昨年から今年にかけて２人の方が見つかったことになります。
ただ、行方不明者が見つかったといっても、必ずしもそれが生存した状態で見つかったとは限りませんが……。
ほかにも、復興庁が２０２０年９月末までの集計によると、避難生活中に体調の悪化や自ら命を絶つといった震災関連死も３７６７人に上っていたことが明らかとなったのでした。
あらためて、大震災さえなければ、震災関連死もなく、もっと生き長らえていた人々が多かったかもしれないのにと思わずにはいられません……。
◆大震災発生から１０年 東京電力福島第一原子力発電所の２０２１年の燃料デブリ取り出し開始は断念 汚染水は海洋放出
次に、これが終息しなければ本当の意味での福島県の復興はあり得ないと思われる、東京電力福島第一原子力発電所（以下、福島第一原発）についてです。
はじめに、福島第一原発に関するネットニュースの中で、去年の１０月～１２月にかけて気になるニュースが３つほどありましたので、以下にピックアップしてみることにしました。
２０２０年１０月１６日
福島第一原発の汚染水の処分方法 月内にも正式決定か
福島第一原発の敷地内にたまる処理済み汚染水の処分方法について、政府が海に放出する方向で最終調整していることがわかった。
早ければ月内にも関係閣僚会議を開き、正式に決める方針だ。
２０２０年１２月２４日
政府方針決定は２１年に持ち越し 福島第一原発の汚染処理水
福島第一原発の汚染水を浄化処理した後の放射性物質トリチウムを含む水の処分について、経済産業省は２４日、方針決定が来年以降になる可能性が高いと明らかにした。
政府は当初、１０月２７日にも関係閣僚会議を開き、処理水を海水で薄めてトリチウム濃度を国の排出基準以下にし海に流す処分方針を決める方向だった。
しかし、海洋放出によって水産物を中心に風評被害が避けられないとして、全国漁業協同組合連合会（全漁連）は「絶対反対」と政府に慎重な判断をするよう要求。
自民党内でも一部に反対意見が出ている。
東電は処理水を福島第一構内のタンクに保管しているが、２０２２年夏ごろには保管容量が限界を迎えるとしている。
放出設備の整備に２年程度かかるため、年内の方針決定が急務とされていた。
福島第一廃炉推進カンパニーの小野明最高責任者は２４日の記者会見で「政府の方針が決まった後に対応を検討する」と述べるにとどめた。
２０２０年１２月２４日
燃料デブリ ２０２１年の取り出し開始は断念
国と東京電力は２４日、福島第一原発事故で、原子力発電所の廃炉で最大の難関とされる、１号機から３号機の中の溶け落ちた核燃料（燃料デブリ）のうち、２号機で計画していた２０２１年中の取り出し開始を断念すると発表した。
イギリスで２０２０年８月にロボットアームを使った試験を事前に行う予定試験が、新型コロナウイルスの影響で実施ができていないことや、日本へのロボットアームの移送も難しい状況となっていることから延期する方針を固めた。
イギリスで計画していた試験は日本で実施する方向で調整している。
このうち、福島第一原発の汚染水の処分方法については、すでに去年の段階で海外放出が決定。
あとは、いつそれを政府の方針として決めるかどうかにかかっています。
もしかすると、今年が大震災発生から１０年を迎えたのを機に、思い切って海洋放出を決定するかもしれません。
燃料デブリの、２０２１年の取り出し開始が断念されたことは残念ですね。
ましてや、東電や国が示している廃炉のロートマップでは、２０２１年までには燃料デブリを取り出し、２０４１年～２０５１年にかけて廃炉作業を完了させる見込み…などといった計画があるようですが、すでに燃料デブリの２０２１年の取り出し開始は断念すると発表されました。
このままだと、果たして廃炉作業がうまくいくのかどうかがますます疑問に感じるのでした。
◆数字で見る 福島第一原発の１０年
福島第一原発については、大震災から１０年を迎えたように、福島第一原発も１０年を迎えたことになります。
そこでこの項目では、ネットニュースで見た「数字で見る福島第一原発の１０年」というテーマで記事が掲載されていたことから、参考までにこの項目で抜粋してご紹介いたします。
●１兆４４３８億円
これは、東電が福島第一原発の廃炉のために、２０２０年１２月までに投じた費用の総額となります。
これに加え、廃炉の作業完了までには８兆円を要すると推計されるとのこと。
とりわけ溶け落ちた核燃料（デブリ）の取り出しに多額の費用が見込まれ、作業が難航すればさらに増える可能性もあるということです。
●１日４０００人
廃炉作業に従事する作業員数で、過去1年間はおおむね１日４０００人前後で推移しているそうです。
●平均０．３ミリシーベルト
事故直後は1人当たり月平均２１．５５ミリシーベルトの被ばくがあった福島第一原発ですが、構内の除染が進んだことにより、現在は平均０．３ミリシーベルトに低下しているということです
●毎時１万２０００ベクレル未満
この数字は、原子炉建屋から放出される1時間あたりの放射性物質の量を表しています。
事故直後の２０１１年３月１５日、１～３号機から漏れ出す放射性物質は、なんと毎時８００兆ベクレルと推定されていました。
その後、炉心への注水などが進み放出量は減少。
２０２０年２月時点では、4号機を含めた放出量は検出限界値である同１万２０００ベクレル未満にまで低減しているということです。
●１２４万トン
この数字は、放射能汚染水に浄化処理を施した処理水の総量を差しています。
原子炉内への注水で、２０１４年５月には、１日に約５４０トンの汚染水が発生していましたが、２０２０年には約１４０トンに減少しました。
これは、東電が地下水をくみ上げる井戸「サブドレン」を建屋近くに設置したほか、周囲の土壌を凍らせる「凍土遮水壁」といった手段を講じたことによるもの。
それにより、２０２０年２月時点で、敷地南側に設置された１０００基以上が立ち並んでいる保管用タンクの総量は、計１２４万トンに上るということでした。
◆事故から１０年 福島第一原発の作業環境は大きく改善 廃炉作業はどこまで進んでいるのか？
福島第一原発の事故から１０年を迎えたことで、ネットニュースでは福島第一原発の作業環境や廃炉作業の進捗状況についても報じられていました。
まず作業環境は、この１０年で大きく改善しているとのこと。
事故当初は、飛散した放射性物質のため、敷地全域で全面マスクと防護服が必要でしたが、汚染された表層の土をはぎ取るなどの対策が進み、敷地の９６％では軽装備での作業が可能になったそうです。
建屋の燃料プールに残された核燃料の取り出しも進み、４号機については２０１４年１２月に完了。
炉心溶融（メルトダウン）を起こした３号機も、今年の２月には作業が終了しているそうです。
ただ、２号機・３号機のデブリ取り出しは、新型コロナウイルス流行が作業用アームの開発に影響し、計画していた年内の着手を延期。
これまでに２、３号機でデブリを撮影したところ。２０１９年２月には２号機で調査機器を使って触り、動かせることを確認したとのこと。
しかし、高い放射線量に阻まれ、事故から１０年経ったいまでも、デブリの性質や状態は不明な点が多いということです。
◆大震災から１０年 福島県民の１８歳以下の甲状腺がんは増加 されど福島県民のがんの増加は増える可能性が低いと下方修正
大震災から１０年を迎えたことで、気になっていたのは、福島第一原発の事故発生の年から実査されていた、福島県民の１８歳以下の甲状腺がんの検査状況でもあります。
これについては、ネットニュースで以下の日付と記事で報じ似られていました。
２０２１年１月１５日
１８歳以下の福島県民 甲状腺がんの検査で累計２０２人に
福島県は１５日、福島第一原発事故の発生時に１８歳以下だった県民を対象とする検査で、甲状腺がんと診断された人が昨年６月末時点で累計２０２人になったことを明らかにした。
昨年３月末から３人増え、同がんの疑いも含めると２５２人となった。
ところが、１８歳以下だった福島県民を対象とする検査で、２０１４年以来となる被ばくを直接の原因とする健康被害の報告書を公表した際、次のような意外な結果となっていたのでした。
２０２１年３月９日
福島県民がん増える可能性低い ２０１４年以来被ばく線量を下方修正
原子放射線の影響に関する国連科学委員会は９日、東京電力福島第一原発事故について、被ばくを直接の原因とする健康被害の報告書を公表した。
報告書の公表は、データ不足のため、実際には流通していない汚染食品を食べたと仮定するなどして県民らの被曝線量を推計していた２０１４年以来となる。
今回は、事故後に流通した食品の放射能の実測値など19年末までに入手できた新しいデータを取り込み、実態に近い推計を目指すことで、最新の知見を反映して福島県民らの被ばく線量を再推計し、前回の値を下方修正した。
それによると、これまで福島県民に被ばくの影響によるがんの増加は報告されておらず、今後も、がんの増加が確認される可能性は低いと評価した。
福島第一原発の周辺地域で甲状腺がんと診断される子供が増えていることについても、被ばくの影響ではなく、広範な高感度の超音波検査によって、「甲状腺の病変が従来考えられていたより多いこと」「生涯発症しないがんを見つけた過剰診断の可能性がある」と指摘された結果と見られ、「子供や胎児を含めあらゆる年代で、被ばくによるがんの増加が確認されることは考えにくい」と指摘した。
また、原発作業員の白血病やがんへの罹患（りかん）率が増加する公算も小さいと分析。
周辺自然環境については、放射線量が高い一部地域の植物や動物に一定の影響が見られるものの、広範な影響を及ぼした可能性は小さいとした。
この報告書の内容を読んだ限りですと、甲状腺がんが増えている子供や、たとえ福島第一原発の周辺に住んでいる福島県民であっても、いずれもゼロではないにしても、被ばくの影響によるがんが増える可能性は低いということにもなるでしょうね。
◆帰宅困難区域の双葉町は来年春に帰還開始 大熊町は来年春に避難指示の解除を目指す 住民の６割が戻りたくないという結果も
帰宅困難区域のうち、福島第一原発のある双葉町は、１０年たったいまでも全町民の避難が続いています。
町としては、来年２０２２年春帰還開始を目指すものの、１０年の歳月は長く、「戻りたい」と答えた町民はわずか１０．８％。
国の調査では、町民のおよそ６割が戻りたくないという結果が出ていたそうです。
また、福島第一原発事故発生地であり、１号機から４号機の所在地でもある大熊町は、去年３月に続いて、今年の３月８日午前９時に、帰宅困難区域のうち、先行して除染が進められている一部で立ち入り規制が緩和。
規制が緩和された地域のみ、年齢や時間帯の制限なく自由に立ち入りができるようになりました。
たしかに、まだ一部ではあるけれど、帰宅困難区域だった避難指示が解除となったことで、多くの地域が帰還の対象となっている福島県内の町村。
ところが、大震災の記事で何度も書いていることではありますが、帰還の対象者や関係者に話を聞いて見えてきたのは、住人のすべてが必ずしも帰還を検討しているわけではない現実があったのでした。
というのも、住人は、震災から１０年を経たことで、もう避難先で新たな生活基盤を築いていることがあるからです。
つまりは、大震災発生時のころのように、わずかな荷物で避難してきた当時とは状況が変わっているのです。
それに、仮に避難解除された町村に戻ったとしても、
・新たな仕事や就学をどうするか？
・原発事故による放射能の不安はまったくないと言えるのか？
・放置された家屋の傷みや帰還先の生活インフラの問題はどうするのか？…etc
といった問題は、１０年が経ったいまでも解決されていないままですからね。
◆予定通り開催か それとも中止か？ ３月２５日に福島からスタートす予定の聖火リレー
本来であれば、今年は１年の延期を経て、東京オリンピック・パラリンピックが開催されるオリンビックイヤーです。
しかもそのスタートとなるのが、３月２５日に福島県からスタートする予定の聖火リレーとなります。
もし開催されることになれば、コロナ渦の中で行なわれることになる聖火リレー。
ところが！ その聖火リレーについて、今月３月９日に報じられたネットニュースで、次のような信じられない内容が掲載されていたのでした！
２０２１年３月９日
著名人ランナーの相次ぐ事態は連絡遅れが一因 組織委が謝罪
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は９日、聖火リレーで著名人ランナーの辞退が続いている状況について、組織委側から、走行ルートなどの連絡が遅くなったことを謝罪した。
高谷正哲スポークスパーソン（ＳＰ）は「ご多忙な皆様に直前の連絡となり、予定していたスケジュールと折り合いが付かず、断念となるケースが少なくない。大変申しわけない」と語った。
組織委によると、先月２５日以降に聖火ランナーの辞退を伝えてきた著名人は７人（氏名は非公表）で、いずれもスケジュールの都合だったという。
ただでさえ、オリンピックのみならず、聖火リレーに反対、中止を求めている国民が圧倒的に多い中、この記事はそれをさらに増長させるものとなっていました。
聖火リレーにおける著名人ランナーの辞退は、まだ記憶に新しいロンドンブーツ１号２号の田村淳さんを始め、常盤貴子さん…etc。
なぜ著名人ランナーが相次いで辞退しているのかについては、連絡の遅れが一因としながらも、ネットのユーザーさんからは次のようなコメントが寄せられていました。
※ユーザーさんからの意見を尊重するために、適度な改行や、明らかに漢字の表現が間違えている以外はそのままお伝えいたします。
なお、男性、女性を表現する青文字と赤文字の表現は、コメントの文体から判断しています。
「復興五輪と言いながら、自分たちの都合と利権しか考えていないように見える組織ばかり。
良いイメージが大事な芸能人にとっては、このような組織に関わって悪いイメージが付くのを避けたいでしょうね。
だから辞退が相次ぐのも当然だし、いまさら組織委員会が謝っても状況が変わらないと思いますよ」
そうですよね。
私も、ネットニュースやユーザーさんからのコメントを見て、オリンピックと利権との関係を知れば知るほど、「復興五輪」とは名ばかりで、金まみれのオリンピックなんてうんざり！ と感じてしまったほどです。
聖火リレーを辞退した著名人ランナーからは、辞退の理由について「スケジュールの都合」を挙げる方が多くいました。
これについては、次のユーザーさんのコメントもありました。
『タレントランナーは、街頭に人が押し寄せてくれないと顔も売れないし、テレビにも映らない。
つまり、営業効果が低い。
そのくせ、反対派には「なぜ走った？」と攻撃される可能性もある。
オリンピック反対の意思で辞退すれば、それはそれで推進派から攻撃される。
よって、スケジュールの都合といういいわけがもっとも安全』
なるほど、走れば攻撃され、オリンピックの意思で辞退すれば推進派から攻撃される。
それだったら、スケジュールの都合で辞退という言いわけがいちばん無難ということになりますね。
『俳優業は通常時でも奇跡的なスケジューリングで成り立っているのに、「未確定の日程」「長い拘束時間」「２週間前から隔離」など、本業に支障が出るのが見えていますもんね」
このうち、「２週間前から隔離」という条件が、著名人ランナーが聖火リレーを辞退せざるを得ない大きな原因となっているみたいですね。
コロナの中で聖火リレーを行なうことについては、あるユーザーさんが次のようにコメントしていました。
「残念だけどオリンピックは中止すべきです。
よって、聖火リレーは必要ありません。
島根県の聖火リレー中止検討の話題のなかで、聖火リレーに県として７０００万円を超える費用がかかると知った。
聖火リレーは中止して、新型コロナ対策、困っているところの支援に使うべきお金であると思う」
日本が東京オリンピックを誘致し、開催地が東京に決定した当時と比べ、時代は大きく変化しました。
しかもいまはコロナ渦ですし、聖火リレーやオリンピックの中止を発表した島根県の知事により、聖火リレーの警備に約７０００万円を超える費用がかかっていると知ったときは、「そんなにかかっているのか！」と驚いたものでした。
そんなお金があるのなら、コメントにあったユーザーさんのように、そのお金を新型コロナ対策や、困っているところの支援に使うべきだと私も思いましたね。
いつもですと、ここで大震災の記事は終了となりますが、今年は大震災から１０年を迎えたことから、次の記事では大震災発生当日に流れていたＣＭについても書いてみたいと思います。