インフルエンザは全国流行目前、過去５年で最も早い出足に
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
インフルエンザが早くも流行りそうです。
一番よい予防策はウイルスを退治する自己免疫力を高く保つことです。
簡単ですが、あまり知られていません。
私は罹らない高い自己免疫力と万が一罹ってもすぐに完治させる自信があります。
あとは<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200511010000/
">うがい</a>、手洗い、暖かくする、加湿する、こまめな水分補給などの
一般的予防策も有効だと思います。
寒いですので暖かくしてお出掛けください。
今シーズンの関連日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200512010001/
">新型インフルエンザはなぜ怖い？</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200512070000/
">インフルエンザの特効薬「タミフル」は信頼できるか</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200511140000/
">世界的大流行への警戒強まる「鳥インフルエンザ」の猛威</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200510210000/
">新型インフルエンザ、都が対策指針 ３８０万人感染予測</a>
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２００４年第４９週（２００５年１２月５日～１２月１１日）には、インフルエンザ様疾患の定点あたり報告数（医療機関あたりの患者数）は全国平均で０．９１となり、全国的な流行の目安となる１．０が目前に迫った。現時点（第５１週）では既に流行入りしている可能性が高い。流行の立ち上がりとしては、過去５年と比較して最も早く、過去１１年と比較しても、１９９５～１９９６年シーズン、１９９６～１９９７年シーズンについで３番目に早い。
第３６週以降、第４８週までに全国約５０００点のインフルエンザ定点医療機関から報告された患者の年齢分布を見ると、０～４歳が２４．１％、５～９歳が３０．２％で１０歳未満が過半数を占めている。前シーズンの流行期にあたる２００５年１～２４週には０～９歳が５９．６％を占めており、この年齢層が約４ポイント多かったことになる。
この期間に検出されたインフルエンザウイルスは、２００５年１２月１６日まででソ連型（AH1）が３７例、香港型が７４例で、B型は検出されていない。まだ少数だがソ連型が比較的多い印象だ。
国立感染研の安井良則研究官は、「一般に、流行が早く始まると大きな流行になる可能性が高い」と注意を促す。「断定はできないが、立ち上がり時期に寒いことも流行を後押しする要因になる」という。
（出典：MedWave）</font></span>
０５年健食市場規模４．５％増の１兆２，８５０億円に
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
医療が進歩して医療費に３１兆円使い、
健康がブームで健康食品に１兆２，８５０億円使っても
国民の健康状態は悪くなる一方なのはどうしてでしょう。
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508200000/
">２００４年の人間ドック受診者の異常あり者は何と８８％</A>です。
国民の健康増進の努力義務まで定めた健康増進法が施行されて数値目標をかかげ
国民の健康状態をあげようとしていますが、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200504240000/
">改善どころか悪化</A>しています。
頼りにしている<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508160001/
">健康診断項目の大半が有効性の証拠薄い</a>
ことが暴露されました。
日本の残念な悲しい現実です。
国民皆保険に甘やかされて<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4010
">健康オンチ</a>ですが、
本当に正しい情報を知らないだけです。
最大の原因は、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4016
">戦後の間違った栄養教育</A>に起因した間違った食生活であり、
日本の健康政策・健康常識が的外れだからです。
東京都は、市販されているサプリメントの３０％から薬物が検出されたと
発表をしています。
法整備が遅れている日本では、企業・販売業者の広告宣伝に惑わされない
識別力が必要です。
<B><FONT color=orange size=+2>国民の健康レベルを上げるのは簡単だ。</FONT></B>
関連フリーページ
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4003
">食生活の改善</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4013
">食の提言</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/011015
">マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/011016
">あぶないコンビニ食</A>
最近の関連日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200510090000/
">夫の健康管理、財布のヒモ固く・妻の半数は対策費ゼロ</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200510130000/
">収入低いと不健康感増大 中高年、ストレスが原因か</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509180002/
">医療産業と健康増進産業は別の産業</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508020001/
">「生活習慣病が心配」６５％ 健康意識で朝日新聞世論調査</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507250000/
">厚労省、「健康日本２１」テコ入れ 達成目標を２１項目に集約</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507140000/
">テレビの「ウソ」に要注意 氾濫する健康情報を鵜呑みにするな！</a>
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▼０５年健食市場規模４．５％増の１兆２，８５０億円に
２００５年の健康食品市場は成長路線が続いたものの、伸び率は前年より縮小したことが、健康産業新聞が１９日までにまとめた調査結果でわかった。０５年の健康食品の市場規模は推計で１兆２，８５０億円となり、前年比４．５％増。伸び率は前回調査の１１．８％から７．３ポイントダウンした。
▼特保市場、４％増の6,300億円に
２００５年の特定保健用食品市場は、前年比４％増の６，３００億円に伸長。
健康産業新聞は１９日、特保の市場規模推計をまとめた。
（出典：健康産業新聞） </font></span>
骨盤の仙腸関節ほぐす
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
昨日に続いて腰痛関連情報です。
先日テレビでも報道されていましたが、骨盤の仙腸関節が腰痛に関わっている
という指摘があります。
関連フリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3025
">肩こり・腰痛の治療</a>
関連日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200512190000/
">腰痛</a>
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骨盤の仙腸関節を動かすＡＫＡ・博田法を行う片田重彦さん（神奈川県小田原市のかただ整形外科で） 神奈川県内の総合病院の内科医Ｄさん（４３）は２年ほど前、腰の重い痛みと右足のしびれに、院内の整形外科を受診した。
しかしＭＲＩ（磁気共鳴画像）診断では、異常は見つからない。鎮痛薬を飲み、腰痛にいいという体操もしたが、症状は悪化する一方。寝返りも打てなくなり、困り果てていた。
そんな時に院内で見た医師向けの整形外科専門誌で、「ＡＫＡ（関節運動学的アプローチ）・博田（はかた）法」という治療法を初めて知った。腰の下を手で押すという民間療法のような方法だが、鎮痛薬や神経ブロック注射など従来の治療より効果があるという比較試験の医学報告だった。医師として科学的な報告内容に信頼感を覚えた。
昨年９月、報告をしていた元旧国立小児病院整形外科医長で、同県小田原市内で開業する片田重彦さんを受診した。
片田さんによると、ＡＫＡ・博田法では、多くの腰痛の原因を、背骨ではなく、骨盤を構成する仙骨と腸骨をつなぐ仙腸関節にあると考える。腰痛患者は、この関節が硬くなり、滑らかに動かなくなっているという。
治療では、骨盤中心部の仙骨を両脇の腸骨に対し、前方やや上方向にゆっくりと押し出す。すると、関節の遊びが回復し、結果として腰痛が消えるという。
ベッドに横向きで寝たＤさんに対し、片田さんは、尾てい骨付近に手のひらを置き、ごく軽く力を入れたり、緩めたりを繰り返す。通常は５分程度だが、Ｄさんは筋肉のこわばりが強く１５分ほどかかった。
治療中、Ｄさんも骨盤が動くのを実感。治療後、多少は楽になる感じがしたという。その後、月に２回治療を受け、３か月たつと１年間続いていた腰痛が和らぎ、薬も不要になった。今も時々痛むが、その都度治療を受けている。
ＡＫＡ・博田法は、大阪府の整形外科医、博田節夫さんが２０年余り前から研究してきた方法。片田さんは１０年ほど前、原因不明の腰痛の治療に困っていたため興味を持った。
体の様々な部分を動かす手技療法が多いが、この方法は仙腸関節だけに力を加える。「効果のメカニズムは証明されていないが、作用する場所を特定している点が科学的で、治療を再現しやすい」と片田さん。また、一気に強い力を加えないので、体を痛める危険が少ないという。
この治療法を習得した医師は全国で５０人程度で、学んでいる医師も５００人ほど。健康保険の適用を受けていないこともあって、腰痛の治療法としては、一部の医師らが研究するにとどまっている。
ＡＫＡ・博田法 ＡＫＡはａｒｔｈｒｏｋｉｎｅｍａｔｉｃ ａｐｐｒｏａｃｈの略。日本ＡＫＡ医学会の<A href="http://www.aka-japan.gr.jp " target="_blank">ホームページ</a>で認定指導医、専門医のいる医療機関を紹介している。通常の診療の範囲内でサービスとして行う施設が多いが、この方法のみを自費診療で行う施設もある。
（出典：読売新聞）</font></span>
腰痛
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
腰痛で悩んでおられる人は多いと思います。
中学生で７６％、高校生で７９％が腰痛を訴えているそうです。
私は、高校時代に器械体操で腰を痛め、椎間板ヘルニアと診断されて
１９歳で入院して牽引療法をしましたが、あまりよくならず手術をしました。
当時は６週間、ギブスベッドの上で身動きひとつできない状態で寝かされて、
これを我慢さえすれば一生腰痛とおさらばできると信じていました。
ところが、手術は成功して整形外科上は問題なくても腰痛は治りませんでした。
それから３０年以上、整形外科での神経ブロック療法、鍼灸、カイロ、接骨、整体など
あらゆる代替医療をしましたがダメでした。
鍼灸は即効性があり辛い時に助かりました。
５０歳の時に腰痛の多くは筋肉のコリで痛いこと、
肩こり・頭痛・腰痛・神経痛などは食源病だと教えていただき、
根本的な食・栄養療法を実践して２ヶ月で完治して９年になりますが、
再発なく絶好調です。
根本から治す本当によい方法はほとんど知られていないようです。
関連フリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3025
">肩こり・腰痛の治療</a>
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▼腰痛 感じたら、まずは安静に
脚の麻痺など続くなら手術も
医療法人社団我汝会 えにわ病院副院長
佐藤 栄修氏
北大医学部卒。釧路労災病院整形外科主任部長、北大医学部整形外科講師を経て現職。日本整形外科学会認定医・専門医、日本整形外科学会認定脊椎脊髄病医。
腰痛は、一生の間に１度は経験するといわれるほど、若い世代からお年寄りまで、あらゆる年齢層で起こります。
腰は骨盤の上に正面では直線に、横からでは軽くおなかのほうへ湾曲して、５個の腰椎（ようつい）が積み重なってできています。前方部は軟骨性の椎間（ついかん）板、後方部は椎間関節でつながり、周囲にはさまざまな靱帯（じんたい）が付き、外側の腹筋や背筋がこれらを囲むことで、体を支えながら円滑な運動ができる仕組みになっています。
これらの組織のどこかが傷むと腰痛を起こすわけですが、中央部の脊柱（せきちゅう）管という神経の通路がつぶされると脚の痛みやしびれ、麻痺（まひ）、排尿障害など神経症状も起ります。
▼腰痛を起こす原因はさまざまです。世代別に代表的な疾患について解説します。
とくに活発なスポーツをする子に多いのが腰椎分離症で、繰り返しの腰への負担から椎間関節の間に疲労骨折を起こすことが原因です。腰を後ろに反らすと痛く、前かがみには制限がないのが特徴です。一時的な鈍痛で済んでしまうことがありますが、状況に応じてスポーツを制限することと、コルセット類で治療する必要もあります。
２０歳代から４０歳代に多いのが「ぎっくり腰」といわれる急性腰痛症で、多くは椎間板内障といわれる椎間板の傷です。
そもそも椎間板の内部は血管がないので、成長期が終了すると変性という老化現象が始まってしまい、腰を捻（ひね）る、重いものを持つなど急なストレスが加わることで軟骨が裂けるわけです。
通常は数日間の安静で治りますが、ときに脚の痛みをきたすことがあります。これは椎間板の中身が押し出され神経を圧迫することが原因で、椎間板ヘルニアといいます。こうなると安静に加えて、痛み止めの薬や神経ブロックの助けが必要となります。通常２―３週間程度で段々楽になってきます。しかし、排尿障害や脚の麻痺が強い場合は早めに、あるいは３か月以上たっても症状が続く場合は手術も必要となります。
５０代以上になると椎間板や椎間関節の変性は進み、慢性腰痛を起こしやすくなります。中年太りで腹筋が弱くなるとなおさらです。さらに内張りの靱帯もたわんで厚くなることも加わって神経の通路そのものが狭くなります。
座位では何も困らないが、歩行で脚に痛みやしびれが出てきて、前かがみで休息するとまた歩けるという症状が出ることがあります。この状態を腰部脊柱管狭窄（きょうさく）症といいます。
腹筋を引き締めるように鍛錬し少し前かがみで歩くことや、神経の周りの血流を良くする薬を服用することなどで症状の軽快が期待できます。
その努力がかなわず、症状が続くために日常生活で大いに不便な時や、旅行や余暇を楽しめないなど生活の質の低下に苦しむ時は、手術的な解決法があります。
より高齢でとくに女性に多いのが骨粗鬆（こつそしょう）症です。さまざまな理由で体内のカルシウムが不足すると、その大きな貯蔵庫である骨から取り出して利用するため、骨の支えそのものが弱体化してしまい、ひどくなると尻もちでも簡単に背骨がつぶれます。
１か月はとても痛くて寝返りや体を動かすこともままなりませんが、３か月程度でつぶれた骨は落ち着き、痛みも治まります。しかし、ときにはつぶれた部分が治らず、頑固な腰痛や脚のしびれをきたすこともあります。
痛いと感じたらまずは安静を基本にしましょう。痛みが続いたり、異常に感じるときは専門の整形外科を受診されることをおすすめします。
▼脚と“連動”子供も発症
適切な姿勢、運動で「腰磨き」
北大医学部付属病院整形外科講師 白土 修氏
北大医学部卒。米国・ジョンズ・ホプキンス大留学、美唄労災病院勤務を経て現職。
私たち整形外科医を訪れる患者さんは、様々な痛みを訴えてきますが、その中で１番多いのが腰痛です。
腰痛は、何万年か前、人間が２本足で歩くことを始めて以来の「宿命の病気」と言われます。腰痛は、子供から高齢者まで年齢層も幅広く、日本はもちろん欧米先進諸国でも非常に多く、医療ばかりか社会的な問題にさえなっています。
腰痛を感じる時、それと同時か、しばらくたってから、脚にも痛みが広がることも少なくありません。これは、腰の病変によって、腰から脚に伸びる神経も障害を受けるからです。時には、腰痛が軽くなったり無くなったりした後でも、脚への痛みが残り、日常生活に支障をきたすことも多く見られます。これらの代表的病気が椎間板（ついかんばん）ヘルニアと脊柱管狭窄（せきちゅうかんきょうさく）症です。
椎間板ヘルニアは、加齢により傷んだ椎間板組織が突出して、脚へ伸びる神経を圧迫することによって症状を引き起こします。基本的に全年齢層に見られますが、特に３０代から５０代によく見られる病気です。徐々に腰痛が始まり、しばらくして腰痛が軽減すると共に脚への痛みが始まる、というのが最も一般的な椎間板ヘルニアの経過です。
その原因には、従来、椎間板の加齢現象に加えて、社会的、環境的要因が考えられてきました。しかし、最近の遺伝子解析の研究結果では、何らかの「遺伝子異常」が原因に関与しているのではと言われてきています。少なくとも、１０代の若さで椎間板ヘルニアを発症する方の場合、遺伝的要素が非常に強いということがわかっています。
一方、脊柱管狭窄症は５０代以降の比較的高齢の方によく見られる病気です。腰から脚へ伸びる神経の通り道が、文字通り、狭窄する（狭くなる）ことによって発症します。
この病気の場合、長年、腰痛を訴えてきた方が、少しずつ脚へ伸びる痛みを感じ始めるケースが多いでしょう。この場合、脚への痛みは、歩くことによって強まり、安静にすると和らぐ、というのが一般的です。歩行中に痛みが強くなった時に、少し前かがみの姿勢で立ち止まり休むと、また少し歩けるようになる、これを「間欠性跛行（はこう）」と呼び、特徴的な症状として挙げられます。
原因は、腰を構成する椎間関節や黄色靭帯（じんたい）という組織が、加齢によって傷み、肥厚することにより神経を圧迫することにあります。
治療は、まず保存的治療から始めます。消炎鎮痛剤を始めとする薬物療法、神経ブロックなどの注射療法、装具療法、運動療法を代表とする運動器リハビリテーションなどが含まれます。
特に、腰に優しい姿勢と適切な運動は、保存的療法の中でも中核をなす２本柱。私は、日ごろからこの２点に気を付けることを「歯磨き」ならぬ「腰磨き」と称して指導しています。
保存療法で満足のいく結果が得られない場合、手術療法が行われます。近年では、手技や機械の発展によって背骨の手術は安全かつ確実に行われるようになってきました。整形外科専門医が常駐し、しかるべき設備のある病院であれば大きな問題はないでしょう。
最近の注目事項として、「治療ガイドライン」があります。これは、過去の科学的論文を基に、医学的に適切な診断法や治療法に関する一定のガイドラインを公にしようとするものです。乳がんや高血圧治療などについては既に発表されていますが、椎間板ヘルニアに関しても現在、日本整形外科学会が作成中で、近い将来、公表される予定です。患者さんに対して、より適切で効果的な医療が提供できるものと確信しております。
（「腰磨き」に関する詳しい説明パンフレットとビデオがあります。お近くの整形外科専門医にお尋ね下さい）
（出典：読売新聞）</font></span>
「人口の減少、今年から」 厚労相が見通し
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
政府見通しを２年早く、ついに今年の人口が減るそうです。
有史以来、初めて増えるから減るに変わったわけです。
超高齢社会が確実に足早に迫ってきたのです。
増えること前提で制度設計されていたものは根本から見直さないと
なりたたなくなるのでしょう。
保険制度、年金制度から国防などたくさんの課題があります。
改革は待ったなしですが、牛歩だと感じます。
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川崎厚労相は１６日の閣議後記者会見で、同日少子化社会白書が公表されたのに関連し、「どうやら今年は、我が国の人口が減る年になりそうだ。黄色のサインが点滅したと言っていい」と述べ、今年から日本の人口が減少に転じる可能性があるとの見通しを示した。国立社会保障・人口問題研究所が０２年に発表した予測（中位推計）では、自然増加数は０６年から、海外からの転入などを含む総人口は０７年から減少に転じるとされていたが、想定を上回るペースでの少子高齢化の進行で、人口減少が早まるとの認識を示したものだ。
川崎氏は、「（年内は）まだ２週間あるが」と前置きした上で、「今年は１０７万人の子どもが生まれるが、それ以上の方がお亡くなりになることになるだろう」と述べ、出生数から死亡数を引いた人口の自然増加数が減少に転じる可能性が大きいとの見通しを示した。
そのうえで、「財政が厳しい中で児童手当の拡大も決まった。まだまだやらないといけないことが多い。猪口少子化担当相に発信していただいて、私どもは後ろから固めながらやっていく」と述べ、少子化対策への取り組みを強化していく考えを示した。
厚労省の人口動態統計によると、０４年の１年間に生まれた赤ちゃんの数から死亡した人の数を引いた人口の自然増加数は約８万２０００人で、１８９９（明治３２）年に統計を取り始めてから初めて１０万人を割り込んだ。
（出典：朝日新聞）</font></span>
２００５年の癌（がん）治療進展のハイライト
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
人口の約半数が患い、約１／３の死因であるガンは非常に身近な病気です。
やっかいな病気だけにしっかり予防したいものです。
ガン予防はむずかしくありませんが、一般に知られていることだけでは
不十分だから人口の約半数が患うのだと思います。
ガンになってしまった場合の治療には多くの選択肢があります。
経過のよいガン患者は統合医療を実行できた人だといわれています。
何をどう選ぶかで人生が変わります。
よいものを選ぶ一つとして参考になると思います。
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<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4006
">ガン予防
</a> （これだけでは不十分）
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">ライフスタイル改善と早期検診でガン発生率を低下</a>
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">最新のがん情報サイト</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200407060000/
">米がん患者３人に２人が５年後も生存、３０年前の３倍に</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200405100000/
">ガンはこわくない</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200402120000/
">がん患者３・２％は診断被ばくが原因</A>
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２００５年、癌（がん）を克服するための科学の進歩は緩徐ではあったが、過酷な道を歩み続け、乳癌、肺癌、胃癌など致死性の悪性腫瘍の治療で躍進を遂げた。
米国癌治療学会（ASCO）は今年初めて、癌の臨床研究に関する年次報告を発表した。今回の報告は、基礎的な科学的知見ではなく治療に焦点を当てたもの。２１名の専門家が２００４年１１月～２００５年１０月に主要な医学誌に掲載された試験結果のデータを見直して作成した。
以下に、重要な進歩がみられたものを紹介する。
▼乳癌の治療薬、ハーセプチン（トラスツズマブ）：
乳癌患者の最大３０％が、HER-2（ヒト上皮成長因子受容体2）蛋白（たんぱく）の過剰産生が認められる悪性腫瘍であり、このような癌は治療に対する抵抗性が高いことが知られてきた。しかし、近年の研究から、ハーセプチンを投与すればこの高リスク患者の癌再発率が半減することがわかった。
▼肺癌の外科手術施行後の化学療法によって生存率が増大：
術後のアジュバント（補助的）化学療法によって、初期段階の非小細胞肺癌の再発リスクを大幅に低下させることがわかった。
▼Avastinアバスチン（一般名bevacizumabベバシズマブ）が肺癌および結腸癌の進行を抑制 ：
Avastin（アバスチン※日本国内未承認）とは、腫瘍への血液供給を遮断する「血管新生阻害薬」。治療が困難な進行結腸癌および非小細胞肺癌の生存期間を延長させるのに有効であることがわかった。
▼術前の化学療法が胃癌の生存率を上昇：
最新の研究結果から、術前に化学療法を併用すると、胃癌患者の５年生存率が有意に上昇することがわかった。
▼新たなワクチン２種に子宮頸癌の予防効果：
先進国では子宮頸癌の検診手段としてパパニコロー染色標本（Papスミア）が用いられ、ほぼ成果を上げているが、発展途上国では未だ数千例の女性が死に至っている。新しい２種のワクチンが、大半の子宮頸癌 原因であると考えられているヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を予防すると思われる。
こうした薬剤を用いる治療の多くは、特異的な癌や、特異的な遺伝子または免疫学的特徴を有する患者を治療の対象とする「（分子）標的」療法に分類される。ASCO会長のSandra J. Horning博士は、癌治療は「個別化」というべき流れに沿っており、「個々の腫瘍や薬剤の毒性に対する遺伝子的素因などに基づいて、患者に合わせた治療を実施する方向に向かっている」と説明する。一方で、医療費の増大という問題も浮上してきている。
（出典：HealthDayNews）</font></span>
市販薬、危険度で３つに分類
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
クスリにはリスクがつきものです。
副作用のないクスリは存在していないようです。
専門家の薬剤師で薬を好んで飲む人は見たことがありません。
医薬品の副作用は深刻で、１０年前に<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/11020
">米国の死因の第四位を占めている推計</a>が
米医師会雑誌に発表されています。
日本はアメリカよりはるかに大量の医薬品を使っていますので、
年間５万人が医薬品の副作用で亡くなっているという推計もあります。
死因の５位ということになります。
私はここ１０年くらい医薬品、市販薬は飲んだ記憶がありません。
何事も予防に勝る治療なしですね。
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厚生労働省は１５日、市販の薬をリスクごとに３分類し、おのおの販売方法を定めることを決めた。
危険度の高い「ランクＡ」は薬剤師による対面販売を義務づけ、リスクの低い「ランクＣ」は、インターネット販売も認める。薬剤師のほか販売員の資格も新設するなど、１９６０年以来の本格的な制度改正に向け、来年１月の通常国会に薬事法改正案を提出する。
厚労省は、市販の医薬品や漢方薬について、重大な副作用を引き起こす可能性のあるランクＡ、軽度だが副作用をまれに起こすランクＢ、それ以外のランクＣに分類。外箱で見分けられるようにする。
ランクＡは薬剤師による対面販売を義務化。店頭販売員のための資格を新設し、ランクＢ、Ｃは都道府県が実施する試験をパスした有資格者が販売する。薬剤師と販売資格者は着衣の色や名札で区別する。
主な医薬品成分のリスク分類
▽ランクＡ シメチジンなどＨ２ブロッカー（胃腸薬）、ミノキシジル（発毛薬）
▽ランクＢ アスピリン、イブプロフェン（解熱鎮痛薬）、ビタミンＡ、Ｄ
▽ランクＣ ビフィズス菌末（整腸薬）、尿素（外用薬）
（出典：読売新聞）</font></span>
カゼ薬の実態・実力
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
冬季はカゼのシーズンです。
カゼを治す薬は未だできていないことを知っている人は
少数派だと思います。
２年前に日本呼吸器学会が<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200311200000/
">「カゼは薬で治さない」</a>指針を発表しています。
熱を下げる、せき止めとか症状を押さえる薬はあっても、
カゼそのものを治す薬はないことを公表したわけです。
カゼをひくと身体は体温を上げることで自己免疫力を上げてカゼと戦います。
解熱剤で体温を強制的に下げてしまうと免疫力も下がってしまい、
カゼが長引く原因になりかねません。
解熱剤の使用は必要最小限にしたいものです。
鼻水、鼻づまりやくしゃみは、免疫力が働いている証拠です。
せき、たんは異物を排泄しようとする防御反応です。
医師がカゼをひくと患者に処方することと違うことをしているのを知っている人は少ないと思います。
ビタミン剤の効能を知っている医師は抗酸化ビタミンがたっぷり入った点滴をするようです。
ハーブの効能を知っている医師は免疫を上げるハーブサプリメントを摂るようです。
乳酸菌の効能を知っている医師は免疫を上げる乳酸菌を摂るようです。
漢方を知っている医師は免疫を上げる漢方サプリメントを摂るようです。
これらの代替医療を知っている医師はこれらを組み合わせて治すようです。
カゼを早く治すには自己免疫力を上げることがポイントで、コツをつかめば簡単です。
安静、栄養、保湿がポイントですが、何をするかで大きく差がでます。
私は免疫力を高く維持する方法を駆使していますので、カゼとは無縁です。
何事も予防に勝る治療なしですね。
暖かくしておでかけください。</font></span>
変わるフィットネスクラブ 中高年向けプログラムが充実
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ここ数年は民間のフィットネスクラブに行っていないので実感がわかないが、
十数年間、数多く通った各地のクラブのインストラクターの中で私の要望・要求に
答えらた人は一人もいなかった。
専門に特化した人はいても、健康に幅が広く奥行きの深い知識を持って
本人も実践している優秀な人財はいるのだろうか。
質の高いフィットネスクラブ、トレーナーが続々とでてくることを期待したい。
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以前、「中高年に役立つスポーツトレーナーのようなサービスが大人の世界にあってもいいのではないか」、また、「スポーツする大人のために、設備や食事に気を遣い、適切な運動をアドバイスできるトレーナーやインストラクターをそろえておくハイグレードなホテル・旅館が欲しい」と書いた。
スポーツトレーナーと言えば、フィットネスクラブである。今回は、フィットネスクラブを調べてみた。実に多くのサービスが生まれている。
生活習慣プログラムの作成・提供は当然のこと。各種の講座を用意したカルチャーセンターのようなクラブ、イベントや仲間づくりのためのサークル活動、福利厚生サービスを取り入れたところまである。スポーツ関係のツアーもとっくに実施している。この分では、「トレーナーやインストラクターをそろえるハイグレードなホテル・旅館」の実現も時間の問題だろう。旅行業界ではなくて、フィットネスクラブが先に実現してしまうかもしれない。
今後の期待も含めて、「フィットネスクラブの中高年向けプログラム」をまとめてみた。
▼４０歳以上が半数を占めるフィットネスクラブ
フィットネスクラブは退会率が高いのが悩みのタネだそうだ。しかし、中高年は健康や体力維持に関心が高い。また、リタイア世代は時間がたっぷりある。フィットネスクラブに「学び」や「仲間づくり」の場ができれば、会員に継続して利用してもらえる。会員（利用者）にとっても、毎日病院に通い、病気自慢をし合うくらいなら、フィットネスクラブで体を鍛えながら元気な話題で盛り上がる方がずっといい。
フィットネスクラブにおける中高年会員の割合は、確実に増えているようだ。「スポーツクラブルネサンス」が自社の「年代別会員構成比の変化」（１９９８年～２００５年）を発表している。それによれば、５０歳以上の会員が占める割合は、１９９８年に２３％程度だったものが、２００５年には３６％まで増えている。４０歳以上について見ると、２００２年には既に５０％を超えた。フィットネスクラブは中高年でもっている、と言ってもいいだろう。中高年向けのサービスやプログラムが増えるのは当然だ。
▼夫婦合わせて１００歳以上なら１日無料に
「ティップネス」では、「ふうふの日（ハッピーペア体験）」という制度を設けている。夫婦合わせて１００歳以上なら、毎月第３日曜日、まる１日無料で館内の施設を利用できるというサービスだ（一部店舗は除く）。さらに、通常の体験料も、１人１回２１００円のところを、３回２１００円に割り引く。
通常の会員とは別に、富裕層向けの会員組織をつくるところも出てきた。東京電力グループの「スポーツプレックス」は、健康志向の強い中高年をターゲットに、東京・目黒に「ファーストクラスフィットネス」をオープンした。入会金１０万５０００円、月会費は最高５万２５００円と少々高額だが、パーソナルトレーニングや、ドクターやトレーナーによるカウンセリング、各種検査を受けられる。
「スポーツクラブNAS」は、会員同士がクラブの外で行うサークル活動のための専用サイト「NASスポーツサークル」を用意している。NASの会員であれば登録は無料。会員が自分のサークル専用のページを作ったり、電子メールサービスでサークルメンバーと連絡を取ったり、掲示板を利用して新メンバーを募集したりできる。このサービスは中高年をだけを対象にしたものではない。しかし、クラブ外で会員同士が集まって活動するのは、時間に余裕のある中高年が多い。こうした、会員の施設外でのコミュニケーションに配慮することは、中高年の利用者を獲得するのに大事だ。
また、「リーヴ」の東京・有楽町店は、皇居の周りを巡るランナーやウォーカー用に「スパ会員」というサービスを提供している。ランナーやウォーカーには中高年ビジネスパーソンが比較的多い。夏などは大助かりだろう。
▼工夫を凝らした生活習慣改善プログラム
中高年がフィットネスクラブに通うのは、少しでも体型を若々しく保ちたい、体力と健康を維持したい、いう目的が多いだろう。生活習慣病を懸念する中高年も多いので、生活習慣改善プログラムを提供しているフィットネスクラブは多い。
「エグザス」などを展開する「コナミスポーツクラブ」には「６WEEKS」という生活習慣病予防プログラムがある。高血圧、高脂血、高血糖が気になる人を対象に、日常生活を運動と食事の両面からサポートするもの。６週間で改善するのが目標だ。飲みすぎ食べすぎで食生活が乱れてしまっている人にも良いそうだ。
また、生活習慣改善ソフト「健身計画」も発売している。歩数計に保存されている歩数、運動データをパソコンに取り込み、管理するソフトだ。日々のウォーキングなど、途中でくじける事態を防げるかもしれない。
ティップネスが提供しているのは「メディ・シェイピング」生活習慣改善指導プログラム。医療機関が発行する健康診断結果を持っていけば、運動トレーナーや管理栄養士、保健士または看護士が、それぞれの分野で指導やアドバイスをしてくれる。健康診断を行う医療機関も紹介するそうだ。
リーヴの「Hops」は、加齢や生活習慣などからくる腰痛、膝痛、肩痛などの現状を評価し原因を究明するプログラム。医者にかかる程ではない不調感を持つ人を対象に、専門資格を持つトレーナーが評価。個別の運動メニューを作成する。
このように各クラブは独自の生活改善プログラムを導入している。今後、利用者の年齢が上がるにつれて、要求される健康対応プログラムはさらに増えるだろう。リーヴが狙う「医者にかかる程ではない」という人たちがフィットネスクラブで元気になれば、日本の医療費は大幅に削減できるかもしれない。
（出典：NIKKEI BP）</font></span>
２６％が「法令に違反しても構わない旨の指示経験」 建築設計実務者調査
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
姉歯事件は、ひどい証人喚問でしたね。
あのくらい図々しくないとやっていけない業界なのでしょうか。
姉歯事件は氷山の一角のようです。
無回答は「ある」と考えて妥当でしょうから３０％が法令に違反しても構わない
という圧力を受けたことになります。
業界の常識なのかも知れません。
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日経アーキテクチュアが実施した「構造計算書偽造事件に関する緊急アンケート」で、建築設計実務者の２６％が、「法令に違反しても構わない旨の指示を、関係者から受けたことがある」と答えた。
１２月１日から７日までインターネット上で実施し、建築設計の実務者に構造設計、確認検査などの実情と、今回の構造計算書偽造事件に対する考え方、事件後の対応などについて聞いた。
日経アーキテクチュアの読者、KEN-Platz Newsのメールマガジンの読者などに協力を呼びかけ、５６７の有効回答を得た。
「法令に違反しても構わない旨の指示を、関係者から受けたことはありますか」の問いに、回答者の６９．７％が「ない」、２６．３％が「ある」と答えた。４．１％は無回答だった。
「誰から法令に違反しても構わない旨の指示をされましたか」の問いには、回答者の７４．５％が「建築主」と答えたが、「上司」と答えたものも１１．４％あった。
（出典：NIKKEI BP）</font></span>