蓋を開けてビックリ！ココチオフ会
Facebookではすっかり「飲んで～食って～」の人になってますが（＾＾；
皆さんがそれを期待するのなら・・・期待に応えてみせようじゃありませんか（爆）
ってなわけじゃありませんが、先日ご案内した通り 日曜日はココチに行ってまいりました～
そもそもは最近親しくさせていただいてる、宝島の元編集さんが「今度行く時は連れてって～」と言ったことに始まります。
↑こちらがその元編集のYukiさん
で、せっかくだから、いつもココチに行きたい～～～と仰っているお友達何人かに「一緒に行きませんか？」と投げかけたところ・・・
言いだしっぺもビックリするような事になってしまったのです（笑）
最初はこじんまりとお食事会とかプチオフ会みたいなものをイメージしてたんですけどね。
まぁよくもコレだけのメンバーが揃ったなという・・・
かなり贅沢なオフ会となったのでした（笑）
これだけ錚々たるメンバーが集まると、アッチコッチでかなり密度の濃い話が・・・
これは参加した人だけの特典ですね～～～
ご覧の通り、とても濃い時間を共にさせていただきました！
今回ご参加くださった皆様方です。
皆さんにいただいた素敵なご縁に感謝！ですね。
もちろんココチのハンバーガーは皆さんにも大好評。
ビールにも良く合うので気がつけば４時間も・・・（爆）
次回開催も楽しみですね。
ご参加いただいた皆様、ありがとうございます！！！
また皆で集まりましょう♪
必要保障額のお話
Yahoo!知恵袋で興味深い質問が寄せられてました。同じ様な疑問を持つ方もいらっしゃるかな？
それとも所謂一般的な話を鵜呑みにして、こんな疑問など持たないかな？
まぁどんな質問なのかを紹介しますね。
以下転載
生命保険の必要保障額についてお伺いします。
よく、プランナーの方などが必要保障額を計算する際、用いられてる計算式として、
（１）遺族生活資金
①夫死亡時の死後整理資金（葬儀費用等）
②末子が大学を卒業するまでの費用（＝現在の生活費×７０％×年数（２２歳－末子の現在の年齢））
③子供の教育資金
④妻の老後生活資金（現在の生活費×５０％×年数（末子大学卒業時の妻の平均余命））
の計算式を使用すると思うのですが、なぜ現在の生活費の７割りや５割が使われるのでしょうか？
もちろん、一般的に、と言う考え方だとは思いますが、これらの割合の根拠となるものはありますでしょうか？
わかりづらくて申し訳ありません。
よろしくお願いします。
以上転載終了
いや～素朴な疑問ではありますが、ある意味とても核心をついた質問ですね。
この質問主はとても大事なところに気付かれましたよ。
ハッキリ言っちゃうと、この７割とか５割という割合に根拠なんて全くありません。
僕も以前にこの必要保障額の話を書いたことがありますが、上記のような計算は全く意味がありません。
もっともらしく思えますけどね。
どこが落とし穴なのかというと・・・基準にしているのが現在の生活費であるというところですね。
何がどう違うの？と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、現在を基準にすることは全く無意味です。
なぜなら、将来必要とする金額は、現在の生活費と同額ではないから。
なので、将来どの時期にどんなお金が、いくらくらい必要になるのかをハッキリさせなくちゃいけないんですよ。
つまりライフプランですね。
ライフプランは保障を決定する為にあるわけではありませんが、こんなところにも役に立ったりするわけです。
必要保障額を考えるという事は、将来どんな暮らしがしたいのかを考えるのと同義になります。
ということで、現在の何％か？では無いんですよね。
では実際に必要な金額はどうやったらわかるのか？
それに関しては・・・
financialprotection@hotmail.co.jp までご連絡ください。
珍しく共感した話
最近はちょっとご無沙汰というか、あんまり絡んでいませんが、去年は１年間一緒に相談会を開催していた中村さん が、珍しくマトモな事を・・・（笑）
ん？何をかって？それは・・・
平均の人なんていませんよ
う～む・・・彼を侮っていたかもしれない（笑）
まぁ冗談はさておいて、平均って何？って考えなくちゃですよ。
普段何の気なしに使っている平均。でも、その実平均って言うのは単なる概念に過ぎないってことをわかっている人はどのくらいいるのでしょうか？
つまり、平均って言うのは実態を伴っていないんですよね。
一般論って言うのも同様です。
だって教科書の通りの現実って見たことありますか？
今まで７年間に渡っていろんな方々の相談を受けてきましたが、一般的とかモデルケースと言われるパターンと同じようなご家庭なんて１件もありませんでした。
巷に溢れる情報だけで全て解決するのなら我々専門家なんて必要無い。
珍しく共感できる内容でした（笑）
しかし・・・その事に気付いている専門家が少ないのもまた事実だったりするんですけど。
つまり、専門家を選ぶところから自己責任ということですね。