ITの未来についてです。
3つというのは言い過ぎかもしれないですが、直感的には当たっているような気がします。
何でも屋のコンサルが、アーキテクトや営業機能を有する必要があるかもしれませんが笑
IT業界にはかつて、ITプロフェッショナルが希望の給与額を提示できるような素晴らしい時代があった。しかし、2000年問題の片が付き、ドットコムバブルがはじけるとともに、そのような時代は終わりを迎えた。企業はもはや、多くのプログラマーを必要としなくなったのである。また、サーバを新たに購入したり、その運用を任せるためのシステム管理者を雇用する新興企業の数も一転、大きく減少することになった。
同時期、米国産業界ではITに対する反動が各所で顕在化していた。それまで多くの企業は、ITがあらゆる問題の解決策となるはずだと信じ、ITプロジェクトに膨大な資金を投じていた。1990年代にはITによる生産性の向上が顕著であったため、多くの企業がITに対して過剰な投資を行い、あまりにも多くのことを先を急いで実行しようとしていたのである。その結果、大金を投じた大規模プロジェクトが大失敗に終わるという事例も数多く見受けられた。
景気後退に突入した2001年には、肥大化したIT部門が予算削減の格好の標的となり、多くの部門が大幅な縮小を余儀なくされた。2002年、2003年と景気後退が長引くなか、ITプロフェッショナルの多くは、この苦しい時期を乗り切ればまた元通りになるはずだと言葉を掛け合っていた。しかし不思議なことに、IT予算はその後も低く抑えられたままであった。IT部門の景気が回復することはなかったのである。
2011年まで時計の針を進めてみよう。ほとんどのIT部門は、未だにその影を引きずっている。技術サポート担当者の数が大幅に削減されたり、ヘルプデスクの役割そのものがアウトソーシングされたりしているのだ。また、ネットワーク管理者やサーバ管理者の数が大きく削減されたり、データセンターの役割の多くが移管されたりもしている。これらの仕事は、1999年にITプロフェッショナルへの需要が高騰した主な要因であった。こういった仕事は現在、完全になくなったわけではないものの、人材が不足することもなく、そのスキルに対する高い需要があるわけでもない。
これは、IT環境が劇的に変化したためである。従来からあるソフトウェアの多くがインターネットに移行したか、少なくとも社内のサーバにウェブブラウザでアクセスするサービスへと変わった。また、新しい技術に馴染めないベビーブーマーたちが定年を迎える一方で、技術サポートをそれほど必要とせず、使用するデバイスを自ら選択したいと考え、IT部門を生産性向上の妨げと見なすことの多いM世代（1982年以降に生まれた世代）が職場に増えてきている。
つまり今日におけるユーザーは、IT部門の支援をかつてほど必要としていないのである。ひねくれた見方をするITプロフェッショナルはそんなことなどないと主張するかもしれないが、この事実は変わらない。ほとんどの従業員はテクノロジを10年以上にわたって利用してきており、10年前に比べるとずいぶんとテクノロジに熟達している。また、ソフトウェア自体も進化してきている。完璧というにはまだ程遠いが、ずっと使いやすくなっているのだ。
では、今日のITプロフェッショナルにはどういった役割が残されているのだろうか。今後のIT分野での職種がどうなっていくのか考えてみよう。
＃1：コンサルタント
大企業は別にして、一般的な企業はITプロフェッショナルを社内に抱えておきたくない、あるいはその人数をできる限り抑えたいと考えている事実に目を向けてほしい。これはITオタクがみんなから嫌われているためではなく、ITプロフェッショナルの人件費が高く、IT部門が肥大化して中央集権的になると「ノー」という答えばかりを返しがちになるためである。彼らは進歩を支援するのではなく、進歩の妨げとなってしまうのだ。その結果、従来のIT管理やサポートといった仕事はほとんど社外のコンサルタントにアウトソーシングされるようになってきている。
こういったコンサルタントは、大規模な多国籍コンサルタント企業から、地元中小企業の雇われIT部門として働く独立コンサルタントまでさまざまである。また、IBMやHewlett-Packard（HP）、AmazonのAWS、Rackspaceなど、データセンター設備の貸与とITプロフェッショナルの派遣を行い、ITの配備や管理、問題解決を支援するところもある。企業は今後、コスト削減やより高度な専門知識の利用、1年365日24時間という絶え間ないサービスを求め、必要に応じてITサービスを購入するようになっていくため、企業に雇用されているIT管理者やサポート担当者の多くは将来的に、大手のベンダーやコンサルタント企業に移っていくだろう。
＃2：プロジェクトマネージャー
一般企業で働き続けることができるIT技術者は、そのほとんどがプロジェクトマネージャーということになるだろう。彼らは中央集権的なIT部門に所属するのではなく、さまざまな事業部門や業務部門に分散配置される。そして、企業のリーダーやマネージャーが技術的に優れた決断を下せるよう支援するビジネスアナリストという役割を担うわけだ。具体的には、業務要件を集約したり、必要となる技術的なソリューションについて利害関係者との間でコミュニケーションをとったり、業務の変革に結び付くような新たなテクノロジを積極的に探すといったことを行う。またこういったプロジェクトマネージャーは、テクノロジベンダーやコンサルタントに対する会社の窓口の役割も担う。ITマネージャーを観察してみれば、その多くが既にこういった方向に転身を図っていることが分かるだろう。
＃3：開発者
IT関連の大多数の仕事は、開発者やプログラマー、コーダーというものになっていくだろう。IT部門におけるこれまでの仕事は、ハードウェアやソフトウェアの導入、管理が主であった。しかし今後は、シームレスな動作や直感的な操作が期待でき、訓練や技術サポートといった支援をほとんど必要としないウェブベースのアプリケーションへと軸足が移っていくはずだ。また、モバイルアプリケーション（ネイティブアプリケーションとモバイル向けウェブアプリケーションの双方）の比重も高まっていくだろう。
筆者は「これからの10年--開発者が主役となる時代の幕開け」という記事において、「IT分野における力点は、アプリケーションの配備やサポートを行う人員から、開発を行う人員へと移っていくことになる」と書いた。これこそが現在のIT業界に起こっている変化なのである。この流れは既に活発化しきており、今後10年でさらに加速していくに違いない。
