『嘘だらけ世界経済』　ベンジャミン・フルフォード×板垣英憲　（ヒカルランド）　《後編》

　　　　　《中編》　より

 

 

【「闇の支配者」の残党たち】
フル　　先日、店舗に行ったら、シティバンクが三井住友の子会社になるという発表があった。それは、ロックフェラーがおカネがなくて、全部売りさばいているという証拠の１つです。(p.182)
　ロックフェラー家内で覇権を争っていたデイヴィッドもジェイも、現在はもう亡くなっているけれど、貪欲かつ残虐な悪業を積み上げてきた国際金融資本家（「闇の支配者）たちは、もう年貢の納め時なのである。
　戦争やテロや殺人医療といった悪徳システムを活用して世界を支配してきた国際金融資本家たち（ロスチャイルドとロックフェラー）とその残党どもが、いまだに戦争ビジネスを執拗に企んでいるけれど、最近（２０１７年１１月下旬）、９・１１の企みにかかわっていたサウジアラビアの残党どもが一斉逮捕されたという報道がされている。
　　　　《参照》　　　『アラブの大富豪』　前田高行　（新潮社）
　　　　　　　　　　　　　　【アラビアのゼネコン】
　　　　　　　　　　　　　　【サウジアラビアのＨＲＨアルワリード】
　アメリカ国内にいる残党どもの逮捕報道は出ていないけれど、粛々と進行しつつも、一人残らず逮捕するために、こちらはあえて報道しないことにしているらしい。
フル　　僕が裏を取った例は、パキスタンの秘密警察がテポドン技術、核技術を北朝鮮に売っちゃったんですよ。パキスタンの秘密警察イコールＣＩＡですからね。今度は北朝鮮に、「日本のほうにテポドンを飛ばしてください」と。(p.271)
　そして、日本、韓国、台湾に迎撃ミサイルを買わせる。
　こういう見え見えのビジネスが、日本のみならず、世界中で１世紀以上続いているのである。
　買わないと言えば、日経平均株価を下げたり、人工地震や人工気象災害をみまうのである。
　　　《参照》　　『神国日本ｖｓワンワールド支配者』　菅沼光弘×ベンジャミン・フルフォード×飛鳥昭雄
　　　　　　　　　　　　【北朝鮮とアメリカ】
　スピリチュアルな視点を受け入れている人々は、北朝鮮に絡むこのような国際紛争の裏の実態の、さらなる背後に、下記リンクにあるような、宇宙次元の確執があることを理解できるはず。
　　　《参照》　　『分裂する未来』　坂本政道　（ハート出版）　《前編》
　　　　　　　　　　　　【ラッシェルモア】
　今朝（１２月４日）の報道番組で、戦争開始のＸデーは１２月９日と言っていたけれど、「闇の支配者」たちも、天の時が迫っているからこそ、戦争を急いでいるのだろう。
　意識的にであれ無意識にであれ、宇宙次元の意識（情報）を受け取っている人々は、現在の地球が、【歴史が切り替わるタイミングの時代】にあることを知っている。
　そのような人々は、現実世界がどのような状況になろうと、今ここに於いて、時空にまたがる祈りによって “愛を照射して影響を及ぼす”ことで、地球進化の守り手となるだろう。

 

 

【日本の軍需産業】
板垣　　今度、安保法制で盛んに安部さんが、北朝鮮が危ないとか中国が危ないと言っている。どこが危ないんですかね。
フル　　それを言わないと、三菱重工業の営業はできないわけです。
板垣　　そうですね。「遼寧」という中国の航空母艦、あれをウクライナから買って、改装して就航させた技術者はどこの技術者かというと、三菱重工の技術者が休暇をとって行っているんですよ。・・・中略・・・。
フル　　なるほどね。実は日本では知られていないけど、トヨタ自動車はけっこう前からアメリカで戦車をつくっているんですよ。(p.271-272)
　　　《参照》　　『アジアの行方』　長谷川慶太郎　（実業之日本社）
　　　　　　　　　　　　【中国海軍の戦力】
　トヨタは遅れて日本でも軍需品の製造をしているけれど、実利を求めてなのか不本意ながらなのかは、分らない。

 

 

【今の世界で一番悪いのは】
板垣　　今の世界で一番悪いのは、なんといってもエリザベス女王です。・・・中略・・・。エリザベスを中心にした悪い方のロスチャイルドと現実の政権がくっついて、イギリスのキャメロン首相、フランスのオランド大統領、オバマ・アメリカ大統領、この悪人どものグループが今の世の中を悪くしているんです。(p.200)
　アルシオン-プレアデス の数々の動画を見ていた人なら、この記述のとおりであることが分るだろう。
　七つの海を支配した大英帝国の時代から、ヴィクトリア女王はロスチャイルドを金庫番としてきた。
　　　《参照》　　『大英帝国の異端児たち』　越智道雄　（日本経済新聞社）
　　　　　　　　　　　　【ディズレリーとグラッドストーン】
　　　　　　　　　　　　【ディズレリーのルーツ】
　下記リンクは、スピリチュアル次元での英国王室の実態だけれど、本質的に重要なのはこっちである。
　　　《参照》　　『宇宙のニューバイブレーション』　中丸薫・坂本政道　（ヒカルランド）　《前編》
　　　　　　　　　　　　【悪魔的宇宙人のアヌンナキ／レプティリアンの実績】
　　　《参照》　　『まもなく世界は５次元へ移行します』　エハン・デラヴィ＆中丸薫　（徳間書店）　《後編》
　　　　　　　　　　　　【ある紋章】

 

 

【１９８９年バブル崩壊の、後処理が、１９９４年から始まった訳と、裏社会の実態】
フル　　バブルのとき、総量規制をかけました。要はこれ以上不動産業にはおカネを貸しちゃいけない。そのとき、唯一例外だったのが、住専という会社なんです。住専の社長は全部、大蔵省の天下りです。不動産に貸しちゃいけないときに、あそこだけは、まだ不動産屋に貸し続けた。バブルが崩壊したときに、５年間待った。なんで処理するのに５年間待っていたかというと、ワイロとか横領とかのホワイトカラー犯罪が時効になって、５年なんです。だから、犯罪責任を問われなくなるのを待っていた。そこで初めて国民の税金、おカネを分捕って、住専に入れるという話が活発に議論されたんです。皆さんから８兆円とかとんでもない金額を取って、その金融機関に入れる。そのときに、借り手責任という暗号が「日経新聞」などに出ていた。・・・中略・・・。税金が入れられたときに、担保を押さえていたのは、半分以上、ヤクザです。暴力団の企業舎弟です。これは僕も日銀にも確認しました。
　それを当時の英字日経に書いた。・・・中略・・・。そうすると世界の１０００社くらいが同じ記事を書いた。「ニューズウィーク」とかいろんなとろこが。そのとき、「日経新聞」本紙も「ニューズウィークによると、住専の貸出の半分以上はヤクザだ」と。・・・中略・・・。
　その後、「日経新聞」は１００億ぐらい、ヤクザに慰謝料として払ったんです。・・・中略・・・、そこでヤクザを取材するようになったら、今度、ヤクザいわく、僕たちは下請けなんですと。大もとは外国人、ロックフェラーとかロスチャイルドとか、その人たちの下請けだったとわかりました。(p.230-232)
　日本のヤーサンたちが、なぜ国際金融資本家の下請けをしているのかは、下記リンクを読めば分る。
　　　《参照》　　　『新たなる金融危機に向かう世界』　副島隆彦　（徳間書店）　《後編》
　　　　　　　　　　　　　【アメリカと山口組】

 

 

【西新宿の住友ビル】
フル　　これでちょっとおもしろい話があります。今、西新宿の住友ビルとおっしゃいましたね。これはある日本の大手不動産関連会社の社長から聞いたんですけれども、あそこにある階があるんですよ。エレベーターに表示されていない、エレベーターがとまらない階で、そこはヤクザばっかり。実際に自分はチェックしてないけど。映画みたいな話だけど、あのビルはそうなんですってね。(p.230)
　つまり、下記リンク著作に、詳細が記述されているような、日本の「政・官・財・ヤクザの癒着の実態」は、今現在も健全に（！）維持されているということ。
　　　《参照》　　『日本がアルゼンチンタンゴを踊る日』　ベンジャミン・フルフォード　（光文社）
　　　　　　　　　　　【先進国では例がないほど深い闇社会と支配層の癒着】

 

 

【元とドル】
フル　　元を切り上げない本当の理由は、今や、ドルはアメリカのものではないから。アメリカの国益だけのためにそれはできない。(p.249)
　中国は、そこそこ経済が発展したのだから、基軸通貨ドルに対する「人民元の切り上げ（元高ドル安）」をするのがバランサーとしての為替の常識。ところが、中国はそれをしない。
　アメリカとすれば、ドルには、基軸通貨となった当時の実力は全くないどころか、実態はテンコモリの借金漬け状態。だからドル暴落（超ドル安）で借金をチャラにしたい、というのがアメリカの本音であり、目指していた国益ＭＡＸイベントだった。
　しかし、国際金融資本の巣窟であるウォール街など、さんざん焼け太って良い思いをしておきながら、経済状態が思わしくなくなったからドル暴落（紙屑化）で国の借金をチャラにしたがっているアメリカに対し、「ザケンナ！」と言うのが、中国をはじめとする、多額のドルを保有している世界中の諸国家の当然の本音。
　そもそもからして中華思想というタカビー国家中国は、「元の切り上げ？　ドル野郎、よく言うな」くらいの気持ちがあったのかもしれないけれど、「中国経済の実態もそれほど確かなものではないので、人民元の切上げ（元高）をすると、世界経済のブースター役となっている人民元のパワーが鈍るだろう」という思惑が各国にあったのである。
　中国経済も、ここ数年、いつ破綻してもおかしくない状態が続いていると言われているけれど、リーマンショック後に行われたアメリカ経済破綻回避策としてのＱＥ１，２，３のジャブジャブドル供給量に比例して、人民元は供給されてきた。つまり、中国は、アメリカ経済の破綻危機に乗じて、元の供給量をジャブジャブに増やすことで、自らの破綻を回避しつつ経済を拡大してきたのである。このような「ドル本位制」ともいうべき「ドル・元リンク」状況なのだから、元の切上げについて、アメリカは中国に文句を言える立場にない。
　ドルも、元も、ユーロも、実態はヒドイ状態でありながら、それはお互い様ということで、その点は不問なのである。その上で、実貿易で得たカネを元にした購買力平価で計算すると、中国経済はアメリカ経済より大きいことは確か。この客観的事実に則して、英国を始めとする独・仏・伊などのユーロ圏の諸国は、中国が主導するＡＩＩＢ（アジアインフラ投資銀行）に資金を供給することを選択したのだろう。
　これらに関する詳細は、下記リンクに。
　　　《参照》　　『人民元の正体』　田村秀男　（マガジンランド）

 

 

【歴史が切り替わるタイミングの時代】
　僕たちは、２０００年後の教科書にでも残るような歴史的な時代に生きて、長く続いた悪いものが終わろうとしています。問題は、これからうまいぐあいにいいものに転換できるかどうか、それは皆さんの努力次第だと思います。明らかに１つの時代が終わろうとしていて、新しい時代が生まれようとしているのは確かなので、非常に面白い時代ではあるけど、不安定でもあるという状況です。(p.301)
　「皆さんの努力次第」とあるけれど、私たち一般人は、国際経済に関わって、何か現実的な経済行為ができるというものでもない。
　しかし、スピリチュアルな視点において地球の現状を認識している人々なら、先に記述したように、今、ここ、に於いてなし得る、有効な係わり方があるのは、分っている。

 

　　　　　　　　＜了＞