＜数値目標＞
https://www.youtube.com/watch?v=xQkgOdLcP-E&list=PLrWxcegPNiyj-M05glrorpUrXekNDKejm&index=1
HSK4~1，12～1 背了三十八分钟单词。
https://www.youtube.com/watch?v=E5HgnTUhlIg
中国まる見え情報局，20min～40min。看了二十分钟频道。
https://www.youtube.com/watch?v=kvUWjyJwWxE
誰でも簡単!ネイティブ中国語専門チャンネル。44min～end，做四十六分钟作文和听写。
https://www.youtube.com/watch?v=ANuR6lcLdX4
グンちゃんの中国、看了十二分钟グン频道。
https://www.youtube.com/watch?v=G-1N-qm1w24
誰でも簡単!ネイティブ中国語専門チャンネル。36min～end 做四十三分钟作文。
https://www.youtube.com/watch?v=oiJzsXdxq7k
中国政経塾，二十九分钟。一共三个小时八分钟。
アンカリグ成功！
运动；上坡散步，4.3 km，5220步，11 楼 （计划）
＜今朝のWorld Newsから＞
イギリスBBC：スウェーデンで多量殺人、背景は不明。／中国の対抗関税。対米国貿易は既に減少。／ネタニエフxトランプ会談。
シンガポールCAN：米中貿易衝突＞対抗関税、レアアース制限、イルミナとGoogle捜査。／マレーシアも対抗、シンガポールは除外か？／タイは回避のため輸入増大へ。／トランプ、政府系ファンド新設。／インドネシアもファンド新設。
韓国KBS：尹氏、選挙管理委員会への突入指示を認める。／サムソンのイ氏にアルトマン＆孫氏会談。
中国CCTV：外国人旅行客増加、中国観光人気。
中国上海：米国に対抗関税開始。WTO提訴。
中国香港：メキシコ、軍1万人を違法移民防止の為、国境に配備。／米国新ファンド、TikTok買収か？／王毅xルビオ会談予定される？
タイMCOT：中国と詐欺組織対応＞ミャンマーへの電力遮断
ベトナムVTV：奨学金優遇で科学分野の人材養成へ。
オーストラリアABC：米国、US Agency of International Development国際開発機関：USID廃止＞取引に動くか？／ギリシャ、サントリーニ島で地震多発＜プレート関連？／トランプ、ウクライナにレアアース供与求める。
ドイツZDF：スウェーデンの大量殺人で10人死亡。犯人は35歳の男。／がん診断、治療にAI応用。／USID廃止はアフガン医療活動停止。／独連邦裁判所、貯蓄口座へのマイナス金利違法判断。
日本はトランプ関税にタイ型の対応か？ トランプとは原理原則の建前でなく取引が重要。
イルミナは次世代シークエンサーと言う革命的遺伝子解析技術を開発した企業。
戦略物質としてのレアアース。
＜準備万端＞
4日火曜から木曜にかけての強い寒波襲来に備えて外の水道管を破裂から防ぐ準備を完了した。
役場のLINEでもお知らせが来ていた。
翌日の朝の見事なツツラ。雪はほとんどないので道路凍結は無さそう？ とは言え、お勧めの方、ご苦労さまです。
＜統計調査ニュース458号を見る＞
日曜、映画鑑賞で図書館に行った時、住民が自由に持ち帰ることができるチラシの１つに総務省統計局が出しているニュースレターを手に取り、面白そうだったので読んでみた。
内容は主に「新成人」に関してのもので次第に成人の人口に占める割合が減っていることがわかる。少子高齢化を示す。p５
それ以外に注目したのは、現役時代に直接関係があった科学研究費関連。研究費のGDP比率はほぼ3.7%で20兆円ほど。2016年の3.38%のボトムから徐々に比率を増やしているようだ。これはいい傾向。これは防衛費より多い。p６
特に注目したのは研究者一人当たりの研究費の推移。現在１人当たり2,430万円と思いの外、高額だ
これは多分、全てを合計したものだろうから研究者の給与や講座、大学・研究組織の運営費なども合わせたものだと思う。でなければこんな高額にはならないはず！
体感としては、個人的に自由に研究に回せたお金（＝講座費＋科研費）は200〜1,000万円といったところか？ 大きな差があるのは科研費に当たらない年は講座費のみということになるから。
助教成り立ての数年間、また一時期研究テーマを変えた期間、そんな「冬の時代」を経験した
また逆に、癌研究で癌遺伝子を発見し、日経などの全国紙にも載って注目を浴びた
時期。ほんの短い期間だが、毎年１千万円を超えたバラ色の日々もあったということ。こうした時期は何もしなくても「空から研究費が降ってくる
≡💰💴
それと医学生物学系と工学系とかではまた違うだろう。文系だととても少ないはず。 昔、学生時代の文系の友人が法学系の助手（現在の助教）になってもラテン語？書籍の購入に困っていたことを思い出す。
平均値というのは、その意味であまり有益な情報を与えるものではない。
『資源と経済の世界地図』７
著者は資源としての化石燃料のみならず、「21世紀の石油」としてデーターを取り上げる。
現在、化石燃料は最大の資源だが、これはいずれ無くなる。溜められた化石だから当然だ。それまでに化石燃料に変わるエネルギー源を開発することが急務。
未来には核融合という夢の、しかし可能な選択はあろうが、まだ目処は立たない。それに比べ、再生可能エネルギーは文字通り「再生可能」であるが故に半永久的に期待出来るエネルギー源。しかも基本、廃棄物の問題はないので核融合開発までの繋ぎのものとして強力に推進すべきもの。
日本は化石燃料資源はないが海洋という世界でも有数の資源を持つ。とりわけ太平洋西部は独占的に利用可能。何としても潮力発電を実用化しないといけないというのが昔からの主張。
話が逸れてしまったが、ESはEconomic Statecraft、経済的アキレス腱の最大が日本はエネルギーであることからも最大の問題点であるはず。
ここで中国の「千人計画」が取り上げられる。
世界から優秀な研究者を引き抜くと共に、中国人留学生を大量にアメリカに送り込み、彼らを海龟として帰還させ中国の科学レベルを一挙に持ち上げる政策。p194
その現場を現役時代沢山見てきた。それは共同研究を中国の研究者と長年してきたことが理由。 清華大学の生命科学の分野に限ってもダブルラボが90年代当時から沢山あった。
つまり米国の有名大学の教授を顧問、非常勤として迎え、彼らの元で学んだ、かつての中国人留学生を清華の准教授とかの地位で迎え、事実上の米中共同ラボを運営するというもの。中国にはそんな戦略性があった。日本は皆無、これは文部官僚の無能さも一因。
当時、日本から米国などへの留学生が激減していた時期でもあったので「焦り」を感じていたが、今ではそれが現実のものとなっている
そんな現状でも、日本がどうすべきかを著者は言う。それは、
＜日本が戦略的不可欠性の立場を築く＞
ことだという。p195
それは全く、その通りで、ではどうすればいいか？ 著者は半導体では素材や製造装置では日本は高いシェアーを持つ点。p196 だからデカップリングは「みすみすこの利点を手放す」ような愚かな政策でこれに乗ってはいけないという立場だ。p197
その通りだが、しかしここらは、所詮「守り」の戦略。「攻め」の議論が必要。どうすれば日本が戦略的不可欠性の立場を築くことが出来るかの政策議論が聞きたかった。