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最近、韓国や台湾、中国などのアジア各国を旅行すると、日本でおなじみのコンビニエンスストアの看板をみることがとみに多くなりました。
サーチナによりますと、「日本がコンビニを海外へ 年内に国内店舗数を超える」という記事がありましたので紹介します。
日本の大手コンビニエンスストアの海外店舗数は2012年内に5万店を超え、日本国内の総店舗数を上回る見込みとなった。
コンビニは米国から日本に入り、日本で繁栄し、きめ細かい商品管理を武器に進化を遂げた。
進化したコンビニは日本の小売業屈指の「輸出モデル」として、アジアを中心に市場を切り開いている。中国網日本語版(チャイナネット)が報じた。
◇アジアの街に溶け込む
ベトナムのホーチミン市中心街にあるファミリーマートは、午後4時を過ぎると中高生や若者でいっぱいになる。彼らは窓際の飲食スペースでおにぎりやカップラーメンを食べながらおしゃべりをし、2時間近く滞在する人もいる。
仕事の帰りによく立ち寄るという28歳の客は、「友達と一緒に軽く食べたり休憩するのにちょうどよい」と話す。
韓国に1万5000店、台湾に8000店、中国に3000店を展開する日系コンビニは、アジアの街に徐々に溶け込んでいる。
セブンイレブン、ローソン、ファミリーマート、ミニストップの4社は16の国・地域に約4600店(2011年度末)を構える。本年度中に海外で最大約6300店舗を新たにオープンし、日本の総店舗数を上回る見通し。
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外資系小売企業も雪崩のようにアジアに進出している。大型店では、米ウォルマートや仏カルフールが有力だ。コンビニでは、米国企業がフランチャイズ経営する「サークルK」などが進出しているが、外資の競争相手はまだ少ない。
◇日本方式のコピーに壁
しかし、海外で日本方式をコピーするには壁がある。
外国資本の出資規制を乗り越えるため、現地で政府の許可を獲得し、強力な提携相手を探さなければならない。インドネシアなどの発展が期待できる市場で、各日系コンビニは次々と現地の大手小売業などと交渉を行い、競争が白熱している。
商品調達などの体制の整備も非常に重要である。セブンイレブンの井阪隆一社長は、「製造、配送、販売の緊密な連携が強さを生む」と話す。同社は韓国で商品開発や物流の温度管理に協力し、商品の量とともに質を確保する。
日系コンビニの輸出戦略は新たなステップに入っているといえる。
こちらは上海で見かけたファミリーマート
いつの間にか、日本のコンビニの海外の店舗数は日本の店舗数を超えるほどになったのですね。
ソウルや上海ではファミリーマートを良く見かけました。
入店時のチャイムの音も日本と同じだった記憶があります。
後は、ローソンも健闘している感じがあります。
日本のコンビニスタイルと言うのはアジアの国に受け入れられる要素があるのでしょうかね。
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