爆発的に増えてしまった。手本にすべき国は日本でありアメリカではない。
2008年10月1５日 水曜日
◆バブル崩壊後の世界へ GO! GO! ９月１３日 株式投資の部屋（長期投資）
http://d.hatena.ne.jp/siozukeeeeee/20080913/1221280041
もはや新興国のバブルは、崩壊への道を歩み始めました。
結局ところ、その最大の原因は、エネルギー資源の高騰でありましたね。
とりわけ原油価格の上昇は、他の様々な商品相場へ波及し、世界中の庶民の生活を窮地に落としいれ、世論を敵に回すことになり、相場上昇することが不可能な事態になってしまいました。
こうなってしまうと、資源国に投入されていた投機資金は逃げ、相場は下落し、バブルに沸く資産家が、含み益を失ってしまいます。
消費は落ち込み、実需の投資資金も撤退を余儀なくされることでしょう。
そしてもう一つの原因が、格差社会にあったことも忘れてはなりません。
いくら新興国が成長しても、豊かになるのは富裕層だけであって、庶民にまでは金は回らない。
つまり、消費国としての成長に限界が見えたことも、投機資金が逃げていった理由の一つでありましょう。
さて、ここで考えなければいけないことが一つあります。
原油価格が下がれば、例えば新興国の自動車販売は復活するのかどうか、という点であります。
安くなればまた需要が増え、原油の供給量には限りがあるのですから、相場は再び高騰するのではないか、という問いかけも可能ですからね。
しかし「それはない」というのが、私の結論でございます。
原油価格の天井が見えた以上、ここに投機するものはいないと思われるからであります。
財産をかけたババ抜きだとわかれば、参加しないのが一番賢い選択でありますからね。
また実需の投資にしても、例えば新興国の人が車を買ったとしても、原油価格の上昇で車を運転出来なくなることがわかっていれば、彼らは車なんか買いません。
実需の投資でさえ、新興国の消費には疑問を抱くようになるのであります。
つまり新興国バブルが復活することはないと結論づけるわけであります。
また私は、あえて今までの文章で新興国から先進国への輸出による成長については、触れないでおきました。
サブプライムローン問題の影響は、これっぽっちで終わるわけがないと思っているので、あえて触れるまでもないと思っているからです。
これからのグローバル経済は、エネルギー資源の有効活用と、格差社会の是正が最大の課題になってくるでしょう。
これが成されなければ、グローバル企業は成長できないのであります。
成長が出来ないと言うことは、株主から経営陣への支持がなくなるということであります。
経営陣はこの課題について、真剣に取り組むようになると、私は考えておりますよ。
起こりうる日本経済のポイントは二つ。
技術革新と内需拡大であります。
技術革新で言えば、例えば電気自動車の普及。
内需拡大で言えば、例えば私の注目銘柄「２４０２ アマナHD」のグループ会社、アマナイメージズで見るならば・・・
「日本回帰」でございます（笑）