健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさを探求 -326ページ目

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厚労省笛ふけど、都道府県踊らず　医療費の抑制計画

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ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611100000/ ">全国初、養育できない新生児受け入れ　病院に「ポスト」設置へ</a>

根本的な対策を後回しにして医療費を削減しようという動きです。
さらに自己負担が増え、切捨てが増えていくことだろうと思います。

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
的を射た最善情報をお伝えいたします。

各都道府県で医療費抑制のための医療費適正化計画を検討し、実行するように、厚生労働省が各自治体に首長クラスを長とする推進組織の設置を求めているにもかかわらず、知事、副知事をトップにしているのは６府県にとどまっていることが分かった。厚労省は都道府県を医療費抑制の「実行部隊」と位置づけるが、「笛吹けど踊らず」の状態だ。

今月１日の時点で知事を長とする組織を発足させたのは岩手のみで、副知事が山形、大阪など５府県。青森は知事がトップの組織設置を検討している。

東京や福岡など３２都道府県は組織自体はつくったが、トップを務めるのは健康福祉部長などナンバー３以下。神奈川や茨城など８県では組織自体がまだできていない。

適正化計画では、療養病床の削減数や健康保険の受診率について、国が示した数値目標に基づき都道府県が具体的な計画を策定、０８年度から実施する。自治体側の協力が得られなければ、適正化計画自体が成り立たなくなる恐れもある。

６日に都道府県の担当者を集めて開かれた会議で、厚労省は「医療費の適正化計画には幅広い部局の協力が必要。改革が実現すれば都道府県の負担も０８年度で５００億円程度削減できる」として、知事・副知事をトップにすえた組織にするよう再検討を求めた。

これに対し、福祉保健部長がトップの広島県の担当者は「国も県も事務的な基礎づくりをしている段階。知事と話し合うことではない」。健康福祉部長を長とする愛知県は「部内の各課の連携で十分」と話した。

（出典：朝日新聞）

全国初、養育できない新生児受け入れ　病院に「ポスト」設置へ

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毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

私は最近になってドイツの例を知りました。
一部に批判はあるでしょうが、うまくいってほしいと思います。

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>

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熊本市の医療法人「聖粒会」が運営する「慈恵病院」（蓮田晶一院長）が、親が養育できない新生児を受け入れる「赤ちゃんポスト」の導入を決めた。

全国初の試みで、年内にも開設する。病院側は「中絶や置き去りで子どもの命が失われるのを防ぎたい」と説明するが、親の養育放棄や捨て子を助長するとの批判もある。

同病院によると、ポストの名称は「こうのとりのゆりかご」。敷地内の病棟の外壁に穴（縦約４５センチ、横約６５センチ）を開けて「窓口」を新設。窓口内にはマットを敷いて親が新生児を寝かせることができるようにし、室温は、保育器と同じ約３６度に保つ。新生児が置かれるとセンサーで感知し、２４時間態勢で看護師らが待機するナースステーションのライトが光って知らせ、医師や看護師が体調チェックなどにあたる。

その後、警察に届け出たり、行政と協議したりしながら、乳児院に預けることや、里親登録制度を活用することなどを検討する。親が思い直し、引き取りを望むことも想定し、窓口には同病院の電話番号などを記載した文書を置く。

ドイツでは同様の窓口が６０か所以上で設置されているといい、同病院の産婦人科医らが２００４年、現地に赴いて実情を視察。国内でも必要と判断し、準備を進めていた。

親が新生児を置き去りにした場合、保護責任者遺棄罪に問われるが、同病院の説明に対し、熊本県警は「生命の安全を図るための措置で、保護責任者遺棄罪には当たらず、問題はない」との見解を示したという。開設に伴う施設変更届を市保健所に提出すれば工事を始められる。

同病院の徳光正敏・事務部長は「中絶や置き去りなどで子どもの命が失われることを防ぎ、同時に中絶でダメージを受ける母親を救うためにできることをしたい」と話している。

一方、赤ちゃんポストに詳しい大阪大の阪本恭子特任研究員（哲学・生命倫理）は、「ポスト自体に反対ではないが、親や生い立ちなどを知ることのできない子どもの心のケアも必要になるだろう。安易に子どもを手放す親を増やし、保護責任者遺棄という犯罪をほう助しかねない恐れもある」としている。

慈恵病院は、１８９８年（明治３１年）にキリスト教の神父らが開設した診療所を母体に、医療法人聖粒会が１９７８年、熊本市に設立した。産婦人科、内科、外科などがある総合病院で、病床数は９８床。中絶手術を行っていない。

（出典：読売新聞）

“男性”骨粗鬆症が増加の一途　予後は女性より不良

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今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611090000/ ">薬害肝炎訴訟：原告の手紙、厚労相が受け取る</a>

骨粗鬆症は女性だけの病気と思っていましたが、そうではなく
男性も増加の一途だそうで、驚きました。
寝たきりになる最大の原因が骨粗鬆症による大腿骨骨折といわれ、
下半身の筋力が減弱して転倒しやすくなることも影響しています。

骨密度は２０歳がピークで後は下がる一方だといわれ、
牛乳を飲んでも小魚を食べても運動しても治療を受けて薬を飲んでも
骨密度を上げるのは困難といわれていますが、
そんなことはなく簡単に上げられます。

今年４月、国立健康・栄養研究所で測った私の骨密度
<img src="http://image.space.rakuten.co.jp/lg01/40/0000096240/82/img3ac3a8eelih23w.jpeg " width="515" height="403" alt="骨密度：２０歳.jpg">

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
的を射た最善情報をお伝えいたします。

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最近、増加の一途を辿っている男性骨粗鬆症の実態が、先に開かれた第８回日本骨粗鬆症学会で、吉村典子氏（東京大学病院２２世紀医療センター関節疾患総合研究講座）から報告された。「骨粗鬆症は女性の病気」と捉えられ、男性骨粗鬆症はあまり注目されてこなかった。しかし、男性骨粗鬆症の予後は女性よりも悪いと言われ、年間２万５０００人程度の新規罹患者が発生している。吉村氏らは地域のコホート調査を行い、その実態を明らかにした。

骨粗鬆症の疫学調査としては、代表的な骨粗鬆症性骨折である大腿骨頚部骨折に関して、１９８７年から５年ごとに４回にわたって全国調査が行われている。２００２年に行われた厚生労働科学研究班の調査によると、大腿骨頚部骨折発生数は１１万８０００人と、過去３回の調査結果よりも新規発生患者が増えていることが示された。

各年代別の危険度をみると、男性は女性に比べて約半数で、特に高齢者ではその差が明らかだった。また、患者数を見ても女性の方が圧倒的に多く、いずれの調査でも男性は女性の約３分の１以下と考えられている。しかし０２年の調査では、年間２万５３００人の男性が新たに大腿部頚部骨折を起こしていた。これは１５年前に比べて約２倍の増加に当たることから、吉村氏は「女性の３分の１以下とはいえ、決して楽観できる数字ではない」とした。

そうした疫学調査結果をもとに、吉村氏らは骨粗鬆症に関連する骨折の中で、最も頻度が高い脊椎椎体骨折について、和歌山県の太地町で、８９年に設定したコホートから、４０～７９歳の各年代５０人ずつ計４００人を選んでレントゲン撮影を行った。

日本骨代謝学会の診断基準を判定法として、脊椎椎体骨折の有病率を性別、年齢別にみたところ、４０～４９歳で男性４％、女性２％、５０～５９歳で男性１５％、女性１０％、６０～６９歳で男性２２％、女性１４％と、６０歳代までは男性の方が女性よりも高かった。一方、７０～７９歳では男性１８％、女性４５％と、高齢女性になると脊椎椎体骨折の有病率が急上昇し、さらに複雑骨折の割合が増加することが分かった。

この集団を追跡して１０年目に調査に参加した２９９人に関して、新規骨折の累積発症率を年代別にみたところ、男性では４０歳台２．９％、50歳代１０．３％、６０歳代１３．２％、７０歳代３０％との結果で、女性では４０歳代２．１％、５０歳代６．５％、６０歳代２３．１％、７０歳代４２．３％と、６０～７０歳代の女性で明らかに累積発生率が高くなっていた。このことから、脊椎椎体骨折についても、男性の発生率は女性より少ないものの、決して楽観できる成績ではないとした。

（出典：薬事日報）

薬害肝炎訴訟：原告の手紙、厚労相が受け取る

肝炎の多くは国の「不作為の罪」です。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200607080000/">Ｃ型肝炎はなかなか治らない</a>そうですが、
私がやっている代替医療ではよくなる例がほとんどです。

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000">統合医療ライフ・クリニック</a>でも、
保険医療よりはるかによい結果がだせますので、
お困りの方にはお役に立てると思います。

関連日記
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610270000/ ">肝炎検査の受診半数　都内調査</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200608110000/ ">Ｃ型肝炎インターフェロン治療、医療機関で大きな違い</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200606180000/ ">Ｂ型肝炎訴訟、患者全員の勝訴確定・国に賠償命じる</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200606220000/ ">Ｃ型肝炎訴訟、国・製薬会社に賠償命令　大阪地裁</a>

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薬害Ｃ型肝炎訴訟の実名公表原告の一人、福田衣里子（えりこ）さん（２６）＝長崎市＝が肝炎患者の早期救済を願って書いた厚生労働相あての手紙が、８日の衆院厚労委の席で、委員を通じて柳沢伯夫厚労相に渡された。これまで厚労省は「係争中」を理由に原告側との面会を拒否してきただけに、傍聴した福田さんも「小さな一歩だが、私たちには前進」と話した。

手紙は便せん３枚。「大臣、私はパン屋さんになりたかったんです。しかし、病気と治療で身体が弱ってその夢もあきらめました」などと心境がつづられ、「私は何の力もない１人の小さな人間ですが、あなたにはたくさんの命を救える力があります。どうか１人でも多くの人の涙がやむように、命が救われるように、お力をお貸し下さい」と訴えている。

肝炎問題を質問した山井和則委員（民主）が手紙の文面を読み上げ、柳沢厚労相に手渡した。厚労相は急きょ上京して傍聴席で見守った福田さんに向かって会釈した。この日、肝炎対策に対する厚労相の前向きな答弁はなかったが、福田さんは「すべての肝炎患者のため、今後も政治の場で訴えていく」と語った。

（出典：毎日新聞）

健康寿命の新戦略策定へ、政府が有識者会議

再生医療実用化、ロボット技術を活用などは大事なことですが、
一番最初に取り組まなくてはいけないことが放置されっ放しです。

今まで国、都道府県、市区町村や医療機関はいろいろなことをしてきました。
しかし、医療が進歩して医療費を３２兆円使い、健康が大ブームでお金や時間を
かけても、国民の健康状態は悪くなる一方というおかしなことが起きています。
人間ドックの異常者は年々増え続けていて<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200609100002/">０５年は何と８８％</a>とボロボロ、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610090000/">異常内容もさらに深刻化</a>しています。

これは今までやってきたことが的外れだからです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4016">最大の間違いが戦後の栄養教育</a>であり、最高資格を取った管理栄養士が
私達に間違った教育・指導をしているからです。

これは戦勝国アメリカが日本人の優秀性に震撼し、
日本人の心と身体をボロボロにするために仕掛けた<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509290000/">占領政策</a>です。
心は教育関係者が先兵となり、身体は栄養関係者が先兵となって
国民を洗脳、呆れるほど見事に大成功して日本人の心身はボロボロです。

今までの多くの例からこれらを国が認めるとは思えませんが、
それほど日本の健康問題は根深いのです。

日本を除く先進国は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4000">文明が進むと病気が増える真因</a>に気づいています。
この食・栄養問題が一番最初に取り組むべき極めて重要な内容なのです。

先日お会いした管理栄養士はご自身の健康を伝統的日本食で取り戻して
受けてきた教育が間違っていたことに気がつき、私の指摘をその通りだと
はっきりと認めていました。

国民の健康状態は悪くなる一方の真因を熟知し、
最善の対策方法を知っている私が厚生労働省官僚に講演して
差し上げようと思っていますが、講演料は高いですよ。（笑）

そんな経験と実績から中小企業の健康管理を受託して成果をあげています。

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
これらの的を射た最善情報をお伝えいたします。

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政府は高齢者や障害者が自立して長生きできる環境を整えるため、医療や介護の技術開発を進める。動物実験の段階にある再生医療の実用化や、ロボット技術を活用した歩行動作補助の普及などに向け、近く専門家らによる有識者会議を設置する。安倍晋三首相は“健康寿命”の延伸を重視する「新健康フロンティア戦略」を掲げており、世界トップレベルにある長寿社会を技術面から支援する。

有識者会議は、塩崎恭久官房長官を中心に、学識経験者や医療技術研究者らで構成。高齢者や障害者の生活の質を改善する技術開発などを促す新戦略の推進役を担う。

（出典：日本経済新聞）

◆政府、新健康フロンティア賢人会議を設置
塩崎官房長官は７日の記者会見で、健康増進と病気や障害を抱える人への支援策を考える「新健康フロンティア戦略賢人会議」を新設すると発表した。有識者と関係閣僚１４人で構成。座長は黒川清内閣特別顧問が務め、今月中旬に初会合を開催、来年３月末をめどに新戦略をまとめる。

同会議の有識者委員には、服部栄養専門学校校長の服部幸應、日本糖尿病学会理事長の春日雅人、東芝研究開発センター技監の土井美和子、元マラソン選手の増田明美の各氏らが務める。

（出典：朝日新聞）

初期糖尿病：受診を徹底　健診データとレセプト照合で、重症化防止へ

２型糖尿病は生活習慣によって十分に予防できますが、
一度発症すると「治ることはない」と糖尿病専門医は口をそろえて言います。

しかし、日本の保険治療では治せないだけで<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3026 ">２型糖尿病は治る</a>のです。
今日はコラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>に行きましたが、
元糖尿病患者がこられました。

初来院は９月１９日で、薬物治療、食事制限をしていましたが、
サプリメントと運動療法で見事に完治でき、昨日のヘモグロビンＡ１ｃ：４．７と
まったく正常になり、喜んでおられました。

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厚生労働省は、市町村や企業健保などの健康保険運営者（保険者）に加入者の健康診断データと診療報酬明細書（レセプト）の突き合わせをさせることで、治療を中断した糖尿病患者を把握し、保健指導を徹底する方針を固めた。患者の管理を強化して重症化を防ぎ、医療費を抑制するのが目的だが、個人情報管理面などで課題も残る。

厚労省は０６年の医療制度改革で、生活習慣病予防による医療費抑制を打ち出しており、その一環の措置。０８年４月以降、保険者に４０歳以上の加入者や扶養家族への健診、保健指導を義務付け、初年度は５６１８万８０００人を対象とする。

一方、１１年度には医療機関から保険者に届くレセプトが電子化される。厚労省は健診データを電子化して蓄積すればレセプトとの照合が容易になる点に着目し、保険者に両データの突き合わせを求めることにした。

初期の糖尿病患者は自覚症状がないため、勝手に治療をやめ、症状を悪化させるケースが多い。このため、保険者に（１）健診データが改善していないのにレセプトでの医療費請求が途切れた人の把握（２）そのうえで対象者への面談などを繰り返し、食生活や体重管理などに関する集中指導を行うこと－－をさせ、病状が心筋梗塞（こうそく）や脳卒中などに悪化するのを防ぐ考えだ。

厚労省は１３年度から、保険者が負担する高齢者医療費への支援金を健診受診率、糖尿病患者減少率などの成績に応じ、１０％を上限に増減させる。成績が悪いと支援金が膨らむ「アメとムチ」により、データの突き合わせの徹底をはかる。

ただ、健診や保健指導を民間委託する保険者は多数に上る見通し。改正健保法は個人情報漏えいに対する罰則規定を設けたが、効果は不透明だ。また、集中的な保健指導は「私生活への過干渉」との批判を招くおそれもある。

（出典：毎日新聞）

健康食品の利用に関する３万人調査結果

健康食品の利用に関する３万人調査結果が公開されました。
利用経験者は８割に達し、３割が常用している一方で、
利用経験者の４割が期待した効果が得られなかったという。

ヒトは食物から造られる以外の何者でもない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）
汝の食物を医者とも医薬ともせよ。食物で治せない病気は医者にも治せない
（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）

健康に最も大切なことは食事ですが、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4016">戦後の間違った栄養教育</a>や
玉石混合の情報が災いして<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4003">本当によい食事内容</a>が理解されていません。

しかし、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3029">野菜の栄養価が激減</a>していたり、
環境悪化などから<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/005000">活性酸素</a>が大量発生しているので
サプリメントを活用しないと質の高い健康状態を維持できないのも残念な現実です。
私達消費者が賢くなって<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7000">よいサプリメントを厳選</a>
したいものです。

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
質の高い健康情報をお伝えしています。

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調査は７月２６日～３１日の期間、インターネット上で実施。
有効回答数は２万８８１８。
性別の内訳は男性４７％、女性５３％。
　
健康食品の利用経験者は８２．１％に達し、２９．８％は「ほぼ毎日利用している」と回答。
　
　
調査結果のおもな内容は、
　
▼健康食品の利用目的
　「日常的な健康の保持増進」という回答が６８．１％で最も多く、
　「特定の栄養成分の補給」（３９．９％）「美容やダイエット」（３３．６％）と続いた。
　一方、「病気の治療」と言う回答も６．４％あり、
　一部の消費者が「健康食品」を医薬品のようにとらえている状況が明らかとなった。

利用目的の傾向について東京都民を対象とした調査と大きな違いはなかった。
　<A href="http://www.mri.co.jp/PRESS/2005/pr050926_ssu01.html " target="_blank">「健康食品」、４割以上が日常的に利用　三菱総研「健康食品」利用調査結果</A>
　
▼利用している健康食品の形態
　「カプセル・錠剤」という回答が７６．１％と最も多く、
　サプリメントが最も普及した摂取形態であることが分かる。
　「飲料」(３２．６％)、「粉末・顆粒状」(１８．１％)がそれに続いた。
　
▼「健康食品」利用のきっかけ
　「テレビ番組番組を見て」（２７．７％）「インターネットで見て」（２６．１％）が多く
　「家族・親類から勧められて」（23.5％）、商品のパッケージを見て」（23.4％）と続いた。

▼「健康食品」に関する情報の信頼度
　「家族・親類からの情報」（７０．８%：「大変信頼している（１０．０％）」＋
　「ある程度信頼している（６０．８％）」）、
　「友人・知人からの情報」（６８．３％）、「新聞」（６７．５％）、「テレビ」(６４．１％)、
　「インターネット」(５６．９％)と続いた。
　
▼健康食品に関する不具合の経験
　「期待した効果が得られなかった」という回答が３９．６％、
　「体調が悪くなった」という回答も６．４％あった。
　
▼不具合を予防するための情報源
　「新聞」という回答が６３．９％で最も多く、
　これに「家族・親類」（６３．４％）、「友人・知人」（５８．７％）と続く。
　
　
くわしくは、<A href="http://research.goo.ne.jp/Result/000368/index.html " target="_blank">こちら</A>

サプリメント：がん患者の利用　賢く活用しよう

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611050000/ ">世界の観光地、全面禁煙広がる　ハワイ・香港など</a>
今日の２通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611050001/ ">乱獲と汚染、４２年後に食用の魚消滅　国際研究チーム</a>

日本のサプリメントは厚生労働省・代替療法研究班が細々と
調べているようですが、法整備もせずにあまり力が入っていないようです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7000">よいサプリメント</a>が普及すると困る産業の保護だと思います。

医療最先進国のアメリカは
９２年、世界最大の医学研究機関、米国立衛生研究所（ＮＩＨ）内に
代替医療調査室（ＯＡＭ）を設立
９９年、米国立相補・代替医療研究センター（ＮＣＣＡＭ）として昇格して
主要１３大学にＣＡＭ研究所を設立、ＣＡＭ学科を設置しています。

同時に９４年にサプリメントの法整備もして
米国立衛生研究所（ＮＩＨ）に「栄養補助食品室」を設置、
年間数千万ドルの助成金をだして開発を支援しているそうです。
日本より３０年は進んでいるという情報も納得してしまいます。

アメリカのガン治療は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4009 ">統合医療</a>が主流で９０年代前半より死亡率が減るなどの
成果をあげていますが、サプリメントが大きな力になっているそうです。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3021">最先端のガン統合医療</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507180001/">経過のいいガン患者は統合医療を実行できた人</a>

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
アメリカに負けないガン治療をめざしています。

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がん患者がサプリメント（健康補助食品）を利用する場合、どういう知識、心構えが必要なのか－－。現代医学を補完する療法を研究する日本補完代替医療学会（事務局・金沢市）が、こんなテーマのシンポジウムを大阪市内で開いた。サプリメントを過信せず、賢く付き合うことが必要のようだ。

◇科学的証明少ないが、否定する根拠もない
◆宣伝文句に注意
がん患者にサプリメントを勧める本やチラシには
▽「免疫力を高める」
▽「自然治癒（ちゆ）力を促す」
▽「がん細胞の自発的な死（アポトーシス）を誘導する」
といった表現がよく見られる。
「こうした言い方の宣伝は用心した方がよい」と四国がんセンター（松山市）の住吉義光・病棟部長はシンポジウムで強調した。

その理由は、科学的な根拠があって、がんに効くというサプリメントはほとんどないからだ。「がん細胞に向かって、毎日、治れ治れと祈ったら治った」といった、精神論的な方法も根拠はない。

また、状態が良い血液を形容する「サラサラ」という表現も、誤解を与えやすい。実は血液がサラサラの人と、サラサラでない人のどちらが、がんなどの疾患にかかりやすいかを比較した長期の臨床試験はない。住吉さんは「がんにせよ、他の疾患にせよ、サプリメントや食品の有効性を知るためには、無作為に選んだ人たちを長期に比較した臨床試験が行われたか確認することが大切だ」とアドバイスする。

◆４５％が使用
厚生労働省・代替療法研究班の調べによると、がん患者の約４５％は何らかのサプリメントを服用している。主なものは、アガリクスなどのキノコ類やサメの軟骨、蜂の巣から抽出したプロポリスなどだ。こうしたサプリメントの有効性を検証した科学的に意味のある研究報告は、メシマコブ３件、アガリクス１件、プロポリス１件、サメ軟骨３件と多くはない。また、これらのうち抗がん効果が確実にあったという報告もほとんどない。

例えば、メシマコブの臨床試験報告の中には、肝細胞がんが小さくなった例が一つあるが、１例だけでは偶然の可能性も否定できない。こうした事例を挙げて講演した大野智・金沢大大学院特任助教授は「ごく少数の症例だけでは効果があったとはいえない。ただ、サプリメントに効果がないと否定する根拠もない。自己責任で使う場合は、あとで対処できるよう連絡先が明示されている製造販売業者のものを選ぶなど、素性を確認することが大事だ」と話した。

◆米国並みに
◇目的に応じて使い分けを
一方、がん患者が味覚障害や食欲不振、低栄養などのトラブルを抱えた場合には、サプリメントが有効な場合も多い。がん患者などにさまざまなサプリメントで緩和ケアを行っている島根大学医学部付属病院の川口美喜子・栄養管理室長は「便秘や下痢、抗がん剤の副作用改善などにサプリメントは役立つ」と目的に応じて使い分けることが大切だと話した。

また、日本ではサプリメントの有効性を確認する研究自体が遅れている。同学会理事長の鈴木信孝・金沢大大学院特任教授によると、米国では年間３００億円近い予算で国立衛生研究所が有効性を調べる研究を進めている。鈴木さんは「日本も米国並みの支援研究が必要」と期待する。

（出典：毎日新聞）

乱獲と汚染、４２年後に食用の魚消滅　国際研究チーム

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611050000/ ">世界の観光地、全面禁煙広がる　ハワイ・香港など</a>

すごい予測がでたものです。
私がまだ元気に生きている１０２歳の時に好きな魚が食べられなくなるという
衝撃的な予測です。

地球が先に尽きるか人類が先に尽きるか問われているようですが、
地球が先ということはありえないので環境に少しでも配慮したいものです。

コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">統合医療ライフ・クリニック</a>

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約４０年後にはすしや刺し身が食べられなくなる？。
魚の乱獲と環境汚染が現在の規模で続いた場合、２０４８年までに食用可能な魚介類のほとんどは消滅してしまうという報告をカナダ・ダルハウジー大などの国際チームがまとめた。

３日付の米科学誌サイエンスに掲載された。

同大などが０３年まで５０年あまりの世界の海洋調査や魚群記録などのデータを解析した結果によると、世界で漁獲した魚の２９％は、同年の時点で漁獲量の９割が減少。これらは乱獲や汚染などによる生態系の破壊が原因と見られ、湖や川でも同様の傾向がみられるという。

すでに危険な状態にある大西洋マダラのほか、将来的には、アサリなどの二枚貝からカジキ、キハダマグロなどのマグロ類、さらには魚をえさにする鯨類までが、ピーク時の１割以下という漁獲困難な水準に衰退する恐れがあるという。

研究チームは「個別の種の保護から、包括的な海洋生態系の管理へと、保護政策を転換する必要がある」と主張している。この研究に対し、食糧農業機関（ＦＡＯ）の当局者は３日、「人類が何の対策も講じなかった場合の試算であり、あり得ない」と反論している。

（出典：読売新聞）

世界の観光地、全面禁煙広がる　ハワイ・香港など

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611020000/ ">ハワイ、公共の場所でほぼ全面禁煙へ</a>を
取り上げましたが、世界の観光地が次々と全面禁煙になるそうで、
大大大大大歓迎です。（笑）

先進国で極めて喫煙に寛容で、ＪＴはタバコが健康に悪いと認めていない
世界の非常識・不思議な国が日本です。
国がＪＴの株のほとんどを保有していて国民の健康よりＪＴ、税収が大事だからでしょう。

世界は禁煙をドンドンと進めています。
世界に誇れる日本として、禁煙政策でも他の先進国に遅れないように
したいものです。

日本の飲食店の取り組みは極めて牛歩ですが、外圧から禁煙が進むという
恥ずかしいことにならないことを願いたいですね。

卒煙するなら早い方が絶対に得をします。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003017">上手に禁煙するコツ</a> と<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003018">私の卒煙経験</a>もご参考にしてください。

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日本人に人気の世界の観光地が次々と「全面禁煙」になる。今月からショッピングセンターやレストランが禁煙に移行するハワイに続き、香港やフランスでも年明け以降、飲食店や商業施設の禁煙が段階的に広がる。観光地はこれまで観光収入への影響を懸念し喫煙に比較的寛容だったが、非喫煙人口の増加で方針転換した。日本人は喫煙者も多いだけに、旅先で知らずに一服してトラブルに見舞われる可能性もあり、各旅行会社は渡航者への情報提供を急いでいる。

昨年日本から１２０万人が訪れた香港では先月、禁煙場所を大幅に拡大する改正条例案を可決。２００７年１月からレストランやバー、カラオケ店などが禁煙になる。屋外でも公営のビーチや一部の公園では喫煙できない。さらに０９年７月までに、ナイトクラブやマージャン店、サウナなど成人向けの娯楽施設にも禁煙を拡大する予定だ。

（出典：日本経済新聞）

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