健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさを探求 -304ページ目

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処方せん様式変更、後発薬を優先使用　来年度改定目指す

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

なりふりかまわず医療費を削減しようとしている強い姿勢がわかります。
これからも切捨てがさらに行われていくことでしょう。

昨日発売された<A href="http://www.toyokeizai.co.jp/mag/toyo/2007/0428/index.html " target="_blank">週刊東洋経済</A>には医療崩壊の厳しい現実が満載されています。
どうしますか。
私は徹底して病気予防策を実践しているので安心です。

２５日の健康セミナーは、何人参加されるかとても楽しみにしています。
嘘、ワナ、情報操作、捏造などを思い切り暴露して的を射た真の健康情報を
お伝えします。
お聞きになれる人はとてもラッキーだと思っています。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703310000/ ">４月２５日ビジネス交流会での健康セミナー</a>

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厚生労働省は、新薬と有効成分は同じだが価格が安いジェネリック医薬品（後発医薬品）の普及を促進するため、医師が患者に薬を処方する際、これまでは新薬の使用が「標準」だったのを、後発医薬品を「標準」に転換する方針を固めた。

▼厚労省、医療費抑制狙う
処方せんの様式を改め、あえて新薬を選ぶ場合は、医師が処方せんに理由を明記することを求める方向で検討する。増え続ける医療費を抑制するのが狙いで、２００８年度からの実施を目指している。

現行の処方せんは新薬が基本だが、０６年度の診療報酬改定で、「後発品への変更可」という欄が追加された。欄に医師の署名があれば、薬局などで後発医薬品の処方が増えると期待されていた。

しかし、中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）が０６年１０月時点の処方せん約９７万枚を無作為抽出して調査したところ、欄に署名があり、さらに実際に後発医薬品が処方されたケースは全体の１％未満の約９５００件にとどまった。厚労省は「欄の追加だけでは普及効果は薄い」と判断し、処方せんの様式を大幅に見直すこととした。

後発医薬品の価格は、新薬の７～４割程度が中心だ。中医協の調査でも、後発医薬品を処方した場合、新薬よりも薬剤費が平均して約３４％安くなった。アメリカやドイツなどでは、使用される医薬品の４～５割程度が後発医薬品で、日本でも欧米並みに普及すれば、年間１兆円程度の医療費の抑制が可能とされている。医療費は国、医療保険、患者が負担しており、それぞれの負担が軽減される。

変更が実現すれば、新薬を選んだ場合、医師から患者への理由の説明も必要になりそうだ。

新薬の特許は、おおむね２０～２５年で、その間は開発した製薬会社の利益が守られる。しかし、新薬の開発費は数百億円とも言われ、世界の巨大製薬会社との開発競争が激化していることから、大手製薬会社には、「国は後発医薬品の普及よりも、新薬に高い薬価を認め、画期的な新薬の開発を促進するべきだ」という意見も根強い。

一方、後発医薬品を扱うのは中小の製薬会社が多く、〈１〉流通量が安定せず、仕入れが難しいケースがある〈２〉国民へのＰＲや医師への説明が十分でない――などの指摘もあり、見直しによる普及効果は未知数な部分もある。

処方せん様式の変更は、中医協で、０８年度の診療報酬改定の一環として議論される。

（出典：読売新聞）

オフィスで簡単「腰痛予防」　正しい姿勢や血流、大切

腰痛でお悩みの方は少なくないですね。
２本足で歩く人間の宿命ともいわれています。
そういう私も頑固な腰痛に３０年以上悩まされていました。

私は、高校時代に器械体操で腰を痛め、椎間板ヘルニアと診断されて
１９歳で大学病院に入院して牽引療法をしましたが、あまりよくならず手術をしました。
当時は６週間、ギブスベッドの上で身動きひとつできない状態で寝かされて、
これを我慢さえすれば一生腰痛とおさらばできると信じていました。
ところが、手術は成功して整形外科上は問題なくても腰痛は治りませんでした。
それから３０年以上、整形外科での牽引療法、神経ブロック療法や
鍼灸、カイロ、接骨、整体などあらゆる代替医療をしましたがダメでした。
５０歳の時に栄養療法を実践して２ヶ月で完治して１１年になりますが、
再発なく絶好調です。

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コンピューターを前にしたデスクワークが増え、今や“国民病”といわれるほどに広がっているのが「腰痛」。悪い姿勢で腰に負担をかけ続けたうえに運動不足が続くと、「数年後にはギックリ腰」なんてことにもなりかねない。そんな事態を避けるために、簡単に、かつ職場などで目立たずにできる運動やストレッチはないだろうか。

腰痛を防ぐため、まず心がけたいのは、正しい姿勢で座ることだ。

「両肩を後ろに引き、上体は上に伸びるようにまっすぐにします。おなかは引っ込める。すると脊椎（せきつい）が正しい形で伸び、腰への負担が軽くなります」

こう語るのは、横浜市の「あきカイロプラクティック治療室」副院長、檜垣暁子（あきこ）さん。

腰の筋肉の血流をよくするように努めることも大切だ。血の流れが滞ると、腰のこり、そして腰痛の原因となる。「約１時間ごとに立ち上がって伸びをしたり、トイレへ行ったりしたほうがいいでしょう」

そのうえで、檜垣さんはイスに座ったままできる腰痛予防の簡単ストレッチを紹介する。

体の左側のイスのヘリを両手でつかんで体を左に回し、それが終われば、同じようにイスの右側をつかんで右に体をひねる。これを１０秒ずつ、交互に３回ずつ繰り返せばいい。

「この動作によって腰の筋肉が伸び、血流が確実に良くなります」

ひねる際に強く反動をつけたり、痛みを感じるまでひねらないのがコツだ。「ゆっくりと腰が気持ちよくなるくらいまで動かすのがちょうどいいでしょう」と檜垣さん。

多くの人が気にしていないお尻の筋肉のこりも、実は腰痛の原因となるので解消したい。「お尻がこると、体重を支える力が弱くなり、その分、腰に負担がかかるので、腰を痛めやすくなるのです」。このこりもイスに座ったままほぐせるので、心がけるようにしてほしいという。

その方法は、片足をもう片足に直角に重ね、上半身を前へ倒すというもの。背中はあまり丸めず、手は足首と太腿（ふともも）にそえる程度に。こちらも１回１０秒程度、足を換えながら左右３～５回ずつくらいやるといいそうだ。

長時間に及ぶデスクワークでかかりやすい症状は、腰痛以外にも次のようなものがある。
（１）肩こり
（２）首などの筋肉の緊張による頭痛
（３）腕のしびれ
（４）腕に力が入らなくなる
（５）背中の痛み
などだ。

予防の基本は、これまで触れたように姿勢をよくしたり、体をコマメに動かしたりすることだが、それ以外にも、机の位置にも注意したほうがいいという。机が高すぎると、肩に負担がかかってこりにつながりやすい。

両肩のちょうどいい高さは、すくめて脱力したときの位置。机は、その肩の地点から伸ばした腕の高さに合わせるのがいいようだ。

「腰痛や（１）～（５）の症状は、管理職の人が併発していることが多い。ストレスが多く、筋肉が緊張しやすいからです」。同時に最近は、受験勉強に励む中学生や高校生などにも目立つようになってきているという。「腰痛は今や“国民病”なのでしょう」。檜垣さんはそう語った。

▼腰痛・肩こり　女性の方が切実
厚生労働省が平成１６年、約２２万世帯を抽出して推計した「国民生活基礎調査（健康票）」によると（複数回答）、国民が自分の体に感じる症状で最も多かったのが「腰痛」で１０００人中９５．４人、２位は「肩こり」で９１．６人だった。

これらは、３位の「手足の関節が痛む」（５７．１人）、４位の「せきやたんが出る」（５２．５人）、５位の「体がだるい」（４９．８人）を大きく引き離した。

また男女別では、男性で「腰痛」と答えたのは８２．０人、「肩こり」は５８．１人。一方、女性は「腰痛」１０７．９人、「肩こり」１２３．０人という結果となり、腰痛・肩こりは男性より女性の方が苦しんでいる実態が浮かび上がった。

（出典：産経新聞）

母乳のススメ、厚労省が医師や保健師向けにガイド作成

母乳が赤ちゃんにとって世界最高の食べ物であることは疑いのない事実です。
記事中にあるように、免疫力が高く、あごの発達を促し、スキンシップを通じた愛情、
などメリットばかりです。
こんな当たり前のことを言い、ガイドまで作ったのはそれだけ粉ミルクではない方が
よいことがわかってきたからです。

腸管が完成するまでは母乳以外を与えないことも大切といわれています。
１年、できれば２年は母乳を与えたいそうです。
厚生労働省も離乳時期を遅くするように指導し始めたようです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3035 ">早過ぎる離乳時期</a>は大人のわがままで、赤ちゃんは大迷惑です。

２５日の健康セミナーは、何人参加されるかとても楽しみにしています。
質の高い健康は、何を知っているかではなく、何を実践したかで決まる ! !
しかし、不健康蟻地獄の日本では、嘘、ワナ、情報操作、捏造などから
的を射た情報がほとんど知られていません。
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母乳による育児を進めようと、厚生労働省は、産婦人科医や保健師向けに、母親を指導してもらうためのガイドを初めて作成した。

母乳の与え方に戸惑う母親が多い一方、医師や保健師らの教え方もまちまちなのが現状。同省は市町村を通じてガイドを配布し、医師ら指導する側と母親双方の理解を深めたい考えだ。

「授乳・離乳の支援ガイド」と題したガイドでは、〈１〉出産後なるべく早く授乳し、母乳の出を良くする〈２〉母子を終日、同室にしてスキンシップを図る〈３〉新生児がほしがる時にいつでも飲ませられるようにする――などの要点をまとめた。

母乳は子供の免疫力を高め、乳首を吸うことであごの発達や歯並びの良さにつながるなどの利点があるとされる。肥満予防や、母親の愛情が増して虐待防止につながるとの研究もある。

母乳のみで育てる完全母乳率は１９６０年に１か月児の７割を超えていたが、粉ミルクの普及で、約２０年前からは４割台に低迷。しかし、世界保健機関（ＷＨＯ）が８９年に出した母乳育児を進めるための指針に従って、母親を指導する全国４３の病院・医院では、１か月児の完全母乳率は７０～９５％の高い率になっている。今回のガイドもこの指針を参考に作った。

医療関係者らで作る「日本母乳の会」の永山美千子運営委員は「母乳で育てられないと悩む母親は多い。原因の大半は医師らの認識不足や支援体制の不備にある。きちんと指導を受ければ、母乳で育てる母親は増えるはずだ」と話す。

（出典：読売新聞）

定年後の年収、平均３２８万円　米系運用会社が試算

老後３大不安は、病気、貧乏、孤独だそうです。
今年から続々と定年になる<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200612210001/ ">団塊の世代は「６０歳以降も仕事」７割</a>という
調査結果があります。

<A href="http://www.nils.go.jp/ " target="_blank">国立長寿医療センター</A>の０４年調査によると、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200506050000/ ">「年を取ることが最も大きな不安である」と
感じている人は、４０～５４歳で８８％、２０～３９歳でも８７％</A>でしたが、
病気、貧乏、孤独の３大不安をまとめて解決できることもわかりました。

私は独立して１０年間の経験から、たった一度しかない大切な人生を
サラリーマンだけで終わらずに本当によかったと心の底から思っています。

最近は健康だけでなく、起業の相談も増えています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703310000/ ">４月２５日ビジネス交流会での健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック</a>

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いまの現役世代が定年後の平均年収は３２８万円。米系大手運用会社のフィデリティ投信（本社・東京）は、総務省家計調査や全国の２０～５９歳の勤労者へのアンケートを基に算出した試算値を発表した。退職直前の年収の４７％になる計算という。

３２８万円の内訳は公的年金が６３％、退職給付金が２４％、預金や投資信託などの個人資産によるものが１３％。年金が半分以上を占めた。フィデリティは「年金制度が維持されることが前提。制度が変われば、将来的に年収額が減少する可能性もある」と警告している。

同社が０６年末に実施したアンケートでは、２０代前半の約８割が退職後の生活資金について「考えたことがない」と回答した。調査担当者は「今後、退職金制度も大きく変わる可能性もある。若い世代から個人資産の積み上げの準備が必要」と話している。

（出典：産経新聞）

糖尿病：対策、熱く議論　まず「知ること」から　ＮＹで世界フォーラム

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200704200000/ ">女性のやせすぎ、男性のメタボに警鐘　新健康戦略</a>

糖尿病は予備軍を含めて１６２０万人といわれていますが、
さらに多くの方が糖尿病になる恐れが強いのです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200502260000/ ">一般男性の６割、女性の４割が耐糖能異常</a>という調査結果は
極めて深刻で、いずれ成人の半数が糖尿病になる恐れがあるのです。

糖尿病は、専門医は一生治らないと口を揃えますが、治ります。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3026 ">糖尿病治療</a>にヒントが書いてあります。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703310000/ ">４月２５日ビジネス交流会での健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック</a>は、
糖尿病治療も得意分野で、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15002 ">患者さんからの感謝メール</a>です。

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世界の糖尿病患者は現在、２億４６００万人を超える。国際糖尿病連合（ＩＤＦ）の推計によると、２０２５年には３億８０００万人に達する見通しだ。昨年末、国連総会で世界が糖尿病対策に取り組むことを盛り込んだ決議が採択されたのを受け、米ニューヨーク市で今年３月、「世界糖尿病リーダーシップフォーラム」が開かれた。糖尿病のまん延を防ぐ効果的な対策について、２日間にわたり熱心な議論が交わされた。

「７歳で糖尿病を発症し、１８歳まで心は抵抗感でいっぱいだった。だが、拒否しても糖尿病は消えてくれない。世界の人々の意識を変え、途上国でもきちんと治療を受けられる環境整備が必要だ」（南アフリカの２２歳男性）、「昔は、気付くと冷蔵庫の前で物を食べていた。だが、食べたい物を食べ続けることで命が奪われることを知った」（米国の４８歳男性）

ビル・クリントン前米大統領や日本を含む２０カ国を超える国から研究者、患者らが参加したフォーラムの冒頭、患者がそれぞれの体験や必要な対策を訴えた。共通のメッセージは「糖尿病を知ること」だ。

各国の医師らが取り組む肥満対策や食事指導、検診のシステム作りも紹介され、「生活習慣改善の必要性を分かりやすく伝えることが予防につながる」「菓子などの自動販売機、ファストフードの抑制が必要」などの意見が出た。

クリントン氏は大統領退任後、財団の代表に就任し、エイズ対策や心臓病など生活習慣病対策支援に取り組んでいる。「大統領在任中は、糖尿病の怖さに気付いていなかった。今やっと、糖尿病が地球を揺るがすような大変な問題と理解した。無知・無関心は変えねばならない。財団でも、何らかの糖尿病対策に取り組みたい」と演説した。

フォーラムは「患者にとって意味のある健康対策の継続的な実施」「途上国で安価な医療」などの実現を目指すことで一致して閉幕。ＩＤＦのマーチン・シリンク会長は「国連決議の目標を世界各国へ広げるきっかけになるだろう」と話した。

◇途上国の実情に衝撃　「国際的な支援が必要」－－国連決議の契機作った、ローゼンフェルドさん（２０）
国連決議のきっかけとなったのは、１人の米国人少女の願いだった。「糖尿病対策に世界全体で取り組んで」と訴えたクレア・ローゼンフェルドさん（２０）に聞いた。

－－どうして国連決議が必要だと考えたか。

７歳で（インスリンの分泌がほとんどできなくなる）１型糖尿病を発症しました。ＩＤＦの青少年大使として０４年にエルサルバドルなどを訪れると、病院には薬もなく、治療を受けられない患者がいました。患者の家族から、「８人の子どものうち４人が糖尿病で、そのうち３人が死んだ。残る１人もひどい合併症に苦しんでいる」と聞きました。この事実を世界が知るべきで国際的な支援が必要だと感じました。

－－糖尿病になって、つらかったことは。

小学３年生の時、血糖値を測る際に他の生徒に血が見えるのは問題だと、掃除用具箱に閉じ込められました。（食堂での）昼食時間に病気でフラフラになっても教室に１人で置いていかれたこともありました。糖尿病への理解の大切さを痛感した出来事でした。

－－将来の夢は？

医師になりたいです。ＩＤＦが取り組む患者支援にも参加していきたいです。

－－日本の人々にメッセージを。

糖尿病は、患者でなくても社会全体で考えるべき問題で、その解決法を皆で考える時期がきています。日本の皆さんにも、もっと糖尿病を知ってもらいたい。

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◇人口（２０～７９歳）に占める糖尿病患者の割合が高い国

順位　国名　　　　　　　割合（％）

　１　ナウル　　　　　　　　３０．７
　２　アラブ首長国連邦　１９．５
　３　サウジアラビア　　　１６．７
　４　バーレーン　　　　　　１５．２
　５　クウェート　　　　　　１４．４
　６　オマーン　　　　　　　１３．１
　７　トンガ　　　　　　　　１２．９
　８　モーリシャス　　　　１１．１
　９　エジプト　　　　　　　１１．０
１０　メキシコ　　　　　　　１０．６

◇糖尿病患者数が多い国

順位　国名　　　　人数（万人）

　１　インド　　　４０９０
　２　中国　　　　３９８０
　３　米国　　　　１９２０
　４　ロシア　　　　９６０
　５　ドイツ　　　　７４０
　６　日本　　　　　７００
　７　パキスタン　　６９０
　８　ブラジル　　　６９０
　９　メキシコ　　　６１０
１０　エジプト　　　４４０

　（ＩＤＦ調べ）

（出典：毎日新聞）

女性のやせすぎ、男性のメタボに警鐘　新健康戦略

新健康フロンティア戦略賢人会議というすばらしい名称なので、
すばらしい結果がでることを大いに期待したいです。

しかし、過去の流れから期待外れに終わる恐れを強く感じるのは、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610090000/ ">国民の健康状態が悪化の一途</a>で改善の兆しが見えないからです。
来年から実施される健康診断・保健指導基準では<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610190000/ ">男性９８％、女性９２％が
異常を指摘される</a>と推計されているそうです。

私がサポートさせていただいた人達はとてもよい結果がでて感謝されています。
この違いがどこにあるのか、賢人はしっかり精査してほしいものです。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703310000/ ">４月２５日ビジネス交流会での健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック</a>は、
同様にとてもよい結果がでています。

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政府の新健康フロンティア戦略賢人会議（座長・黒川清内閣特別顧問）は１８日、国民の健康づくりの支援策などを定めた「新健康フロンティア戦略」をまとめた。女性の「やせすぎ」や男性のメタボリック症候群に警鐘を鳴らし、子どもの健康管理にも重点を置いた。ただ、これまで政府の戦略に盛り込まれていた数値目標は「根拠が薄い」として見送られた。

「新戦略」は安倍首相が就任前から主導してきた健康づくり支援策の一環で、増大する国民医療費を抑制する狙いがある。具体的には「子ども」「女性」「メタボリック症候群」「介護予防」などのテーマに分類して対策を打ち出した。

メタボリック症候群については、脳卒中や心筋梗塞（こうそく）の患者数が５０代から増加していることに着目、とくに中高年男性に焦点を当てる。内臓脂肪量や運動量のチェック、飲食店・社員食堂で栄養表示を普及させることなどを例示。働き盛りのころから食習慣を見直し、適度な運動を促している。

また、女性の健康を社会全体で支える姿勢を鮮明にしているのも特徴だ。特にやせている１０代後半の女性のうち４割がダイエットをしていることを踏まえ、過度なダイエットの危険性を啓発することに力を入れる。

さらに子どもは「国の宝」として、産科・小児科医療の充実や、発達障害児の教育から就労、食育やスポーツを通じた体力の向上など、切れ目ない支援策を掲げた。

こうした予防重視の健康づくりを国民運動として盛り上げていくため、著名人やボランティアらを「健康大使」に任命して広報に力を入れる方針も示している。

「新戦略」の実施期間は１６年度までの１０年間で、今後は具体的な実施計画の策定を提言。「１歳６カ月児健診の受診率」や「乳がん検診の受診率」などの現状の数値を１００として今後の推移をフォローする。

一方、首相が自民党幹事長時代の０４年にまとめ、政府の骨太の方針に盛り込まれた「健康フロンティア戦略」では、「がんの５年生存率を２０％改善」など、０５年からの１０年間の数値目標を設定していた。だが、「新戦略」では医師ら有識者が「数値目標を設定しても根拠が希薄だ」とし反対し、数値化は見送られた。

（出典：朝日新聞）

「がん死者数２０～２５％減へ」　厚労省協議会が目標

毎日ありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

日本のガン死者は増え続けていて、減る兆しはまったく見えません。

アメリカは<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200501270000/ ">９０年前半からガン死亡率が連続して低下</a>していて、
最近ではガン死亡者総数が減っています。

この大きな違いは、ガン３大治療（抗ガン剤、放射線、手術）だけでなく、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4009 ">代替医療</a>を積極的に取り入れたかどうかにあるそうです。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック</a>では、
最善のガン治療が認知されてきて患者さんが激増しています。
私もお手伝いできていることを誇りに思っています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703310000/ ">４月２５日ビジネス交流会での健康セミナー</a>

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がん患者や医師、学識経験者らで構成する「がん対策推進協議会」が１７日、東京都内で開かれ、がんによる死亡率を１０年間で２０～２５％減らすとの目標案を示した。目標を達成するため、喫煙率も半減させるほか、健康診断の受診率を上げることも提案した。

協議会は厚生労働相の諮問機関。がん治療の質の向上や患者への情報提供の充実を目指し、今月施行された「がん対策基本法」に基づいて基本計画案をつくっている。

この日の協議会では、対策を進めるために重点的に取り組む課題を話し合った。数値目標がなければ実効性に乏しいとの意見が多く、年間約３２万人のがん死者の死亡率の削減目標を設定。喫煙率を下げることががん患者の減少につながるとし、０４年調査で男性４３％、女性１２％にのぼる喫煙率を半分にするとした。

喫煙率の目標値をめぐっては厚労省が００年と昨年、国民の健康づくりを進める「健康日本２１」計画に数値目標を盛り込もうとしたが、たばこ業界や自民党などの反対で実現しなかった。

協議会は今後、緩和ケアや在宅医療などでも目標を設け、５月中に計画案をまとめる予定。国の計画を参考に各都道府県が計画をつくるため、厚労省は国の計画を夏までに閣議決定したいとしている。

（出典：朝日新聞）

女性研修医の過労自殺、労基署が労災認定　日大付属病院

医師の過労自殺が目立ちます。
せっかく作った臨床研修制度が活かされていないようです。

医師は、医療事故の最大の原因は過労と指摘しています。
医師不足が深刻なことを認めて、ボロボロになるまでコキ使わず、
質の高い医療ができる体制つくりをしていただきたい。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703310000/ ">４月２５日ビジネス交流会での健康セミナー</a>

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昨年４月、日本大学医学部（東京都板橋区）の付属病院で研修期間中に自殺した埼玉県内の女性（当時２６歳）に対し、池袋労働基準監督署が今年２月に労災を認定していたことが１６日、わかった。２００４年に国が新しい臨床研修制度を導入してから、研修医の過労自殺が明らかになるのは初めて。

新制度は、従来の劣悪な労働条件の改善などを目指してできたものだったが、女性は法定労働時間を大きく超えて勤務しており、依然として研修医の過酷な労働実態があることを浮き彫りにしている。

女性の父親（５８）によると、別の大学出身の女性は０５年３月に医師免許を取得し、同４月から、都内に３か所ある日大医学部付属病院で順次、研修を始めた。

しかし、女性は、同９月ごろから疲労感を訴えてうつ状態となり、０６年４月下旬、自宅で筋弛緩（しかん）薬や鎮静薬を自ら注射し、死亡した。

父親が給与明細などで調べたところ、１週間の平均労働時間は、法定労働時間（週４０時間）を大幅に超える７２・８時間で、夜間や休日の当直は多い時で月に１０回、１年間で計７７回に上っていた。このため、父親は「娘の自殺は研修中の過重な労働が原因」として、０６年８月に池袋労基署に労災を申請。同労基署は労災と認定し、今年２月、遺族に通知した。厚生労働省によると、「新制度スタート後の過労自殺は聞いたことがない」という。

新人医師の研修は従来、主に出身大学の医局で行われていたが、少ない給料で雑務や診療に追われ、１９９８年に関西医大病院（大阪府守口市）で研修医が過労死したほか、００年には横浜市大病院でも研修医が過労自殺するなど過酷な労働環境が問題化。国が０４年から導入した制度では、各病院が給与や労働時間などの処遇を改善した上で、内科や外科など幅広い診療能力の習得を目指した研修プログラム（２年間）を公表し、新人医師が研修先を選ぶ方式になった。だが、今回、新制度下で過労自殺者が出たことで、国は実態調査などを迫られそうだ。

女性の父親は「新制度でも研修医は相変わらず酷使されている上、数か月ごとに指導医が変わるため、心身の不調が見落とされやすい。大学は責任を認め、二度と同じ悲劇を起こさないでほしい」と訴え、日大側に謝罪や改善策の提示などを求めている。

ただ、日大側からは明確な回答がないといい、遺族側代理人の朝倉正幸弁護士は「大学が反省しなければ再発防止につながらず、大変問題だ」と指摘している。

日大医学部庶務課は「個人情報なのでコメントできない」としている。

（出典：読売新聞）

「大病院、一般外来なし」　役割分担促す　厚労省方針

最近は医療機関などからのオファーが続々ときていて時代の変化を強く感じ、
さらなる精進をと、気を引き締めています。

医療機関の棲み分けは重要な課題です。
うまく機能するように巧みにリードしてほしいと切望します。

<A href="http://www.igaku-shoin.co.jp/nwsppr/n2007dir/n2728dir/n2728_01.htm " target="_blank">病院から離れる疲弊した医師と看護師の早期退職</A>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703310000/ ">４月２５日ビジネス交流会での健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリニック</a>

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厚生労働省は、今後の医療政策の方向性として、大病院や専門病院は一般的な診察はせずに入院と専門的な外来に特化する一方、開業医に対しては休日・夜間の診療や患者の自宅を訪れる訪問診療を求める報告書をまとめた。病院と開業医の役割分担を明示することで、勤務医の過度な負担を軽減するとともに、在宅医療への移行をはかるのが狙いだ。今後、診療報酬の見直しなどを通じて実現を目指す。

柳沢厚労相を本部長とする「医療構造改革推進本部」が報告書を作成。都道府県の担当者を集めた１７日の会議で提示する。

報告書では、日本の医療の問題点として、大病院、中小の病院、開業医の役割分担が明確ではない結果、「拠点となる大病院などに外来患者が集中し、勤務医に過度の負担がかかっている」と指摘。大病院は「質の高い入院治療が２４時間提供されるよう、原則として入院治療と専門的な外来のみを基本とする」と明記した。

また、中小の病院は軽い病気の入院治療や脳卒中などの回復期のリハビリテーションなどを担当することが妥当とした。

一方、「夜間や休日などの治療に不安がある」とする患者のニーズに対応するため、開業医の果たすべき役割として（１）休日夜間急患センターに交代で参加する（２）時間外でも携帯電話で連絡がとれる（３）午前中は外来、午後は往診・訪問診療という経営モデルをつくる、などを挙げた。

開業医はこれまで以上に広範な対応や知識が求められるため、開業医のチーム化や研修を充実させ、「看（み）取りも含め２４時間体制での連絡や相談機能を果たすことのできる体制を検討する必要がある」としている。

長期療養が必要なお年寄りについては、患者を継続的に診る「在宅主治医」の重要性に言及。患者自らが主治医を選び、医師間や病院との調整を担ってもらうことで、ケアの質を上げる。

こうした方向性に基づいて、厚労省は地域の医療計画を策定するよう、各都道府県に要請。開業医の訪問・夜間診察の診療報酬の引き上げや、総合的な医師の養成などに取り組む考えだ。

（出典：朝日新聞）

排ガスのすす微粒子　北京は東京の３倍　日本にも影響

昨日は楽天ブログ開設１４７０日、総アクセス数１４０万を超えました。
ご縁のあったすべての皆さまに感謝いたします。

環境問題は自国だけ努力してもよい結果につながりにくいです。
毎年黄砂被害は増えているようですし、中国の大気汚染の影響は
おそらく花粉症などにも影響していると思います。

会社員時代に中国に駐在していた同僚が、石炭を燃やしての大気汚染は
半端ではなく、霧の中に生活しているようだと言っていました。

優れものの空気清浄装置をつけて自宅内だけでも対策したくなります。

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車の排ガスなどに含まれる汚染物質のすす微粒子の濃度が、中国・北京市では年平均で東京の約３倍に達することが東京大や北京大などの共同研究でわかった。大気の汚染度は高度成長期の東京に近く、韓国や日本にも風で運ばれて、地方で大都市並みの高濃度が観測されている。東アジアは特に排出量が多く、気候変動や人体への悪影響も懸念される。

大気を汚す浮遊粒子状物質（ＳＰＭ）の主な成分がディーゼル車の排ガスや石炭が燃えてでるすす微粒子。直径２０～３０ナノメートル（ナノは１０億分の１）の炭素の微粒子が集まった形をしており、大きさはスギ花粉の数百分の１以下と極めて小さい。鼻の粘膜などをすり抜けて気管支や肺に達し、発がんなど人体に悪影響を及ぼすとされる。

また、すす微粒子は高度１～２キロの上空に舞い上がり、太陽光で加熱されて上空の空気を暖める。大気の熱循環に影響するほか、微粒子が核となって雨雲を増やす効果もあり、気候変動に大きく関与するとみられている。だが、これまで正確な測定法がなく、詳しい実態はわかっていない。

東京大学先端科学技術研究センターの近藤豊教授（地球大気環境科学）と竹川暢之准教授（同）たちの研究チームは、レーザーを活用するなどしてすす微粒子だけを高精度に測定する装置を開発。０５年秋から北京市中心部に近い北京大で観測を続けてきた。

その結果、東京（目黒区）のすす濃度は年平均で１立方メートルあたり約２マイクログラム（マイクロは１００万分の１）なのに対し、北京では同６．３～６．５マイクログラムに達していた。これらの観測結果などから研究チームは、現在の北京の大気は７０年代前半の東京の汚染状況に近いとみている。北京では０８年の北京五輪を控え、大気汚染対策が最重要課題の一つになっている。新車に欧州並みの排ガス規制を設けるなど対策も強化しているが、まだ効果は十分にあがっていないようだ。

中国の大気汚染の影響が、韓国や日本にも及ぶこともわかってきた。０５年春に韓国南部の済州島で行った測定では、すす微粒子が東京並みの１立方メートルあたり平均約２マイクログラムを記録。気象条件などから、観測時の大気の６割は中国大陸から来ており、同島周辺の通常の５倍以上の微粒子が含まれていたとみられる。

０２年に兵庫県沖約４０キロの日本海上空で行った観測でも高濃度が観測された。この春も長崎県福江島で観測を行い、分析を進めている。

米アルゴンヌ国立研究所などの推計によると、中国は世界最大のすす微粒子の排出国で、排出量は全世界の約１７％を占める年間１２０万トン。日本の同９万トンを含む東アジア全体の排出量は、インド（年間５６万トン）、米国（同３２万トン）を大きく上回る。

（出典：朝日新聞）

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