IT技術の発達により、
産業はグローバル化し、その傾向は今後も強まるでしょう。
しかしインターネット普及率は2011年時点で32%なので
まだまだ世界的にみると普及は進んでいないようです。
そこでどのような国にインターネットが普及しているか？
インターネット普及率と相関のある要素を考えた時
GDPが真っ先に浮かびましたので
散布図を書いてみることにしました。
クリックしてみてください
※world bank dataより筆者作成
相関はありますね。
やはり付加価値の高い国は、
インターネット環境はよいようです。
いつものように相関から外れる国を表示しました。
いずれも中東のカタール、バーレーン、クウェートは
GDPのわりにインターネット普及率は高いです。
さてビジネスですが、
インターネット技術が黎明期にある国では
2000年ごろから日本で急速に伸びたIT技術を展開する
ことによって対価が得られるかもしれません。
また中東のようにインターネット普及率が高い国では
積極的にIT技術を使って、
タッグを組んでビジネスをし、
付加価値をあげていくなど考えられるでしょう。
フェイスブックやツイッター、ブログなどここ数年
注目されているソーシャルサイトですが、
世界的に見て、どれくらい普及しているか
フェイスブックで調べてみました。
インターネットの普及率との相関グラフを示します。
クリックしてください
※internet world statsより
散布図をとると一目瞭然です。
中国、韓国、日本、オマーンが
インターネット普及率のわりにフェイスブック普及率が低いです。
日本に関してはおそらく、
ブログ、ミクシー、ライン、ツイッターなど
いろんなソーシャルネットワーキングサイトがあって
分散しているからかもしれません。
でもフェイスブックの普及率、
世界的に高いことが驚きました。
ビジネスですが、 日本はまだ、worldwideでネット上で
コミュニケーションをとる人が少ないようです。
ネット上で世界に日本の文化などを発信し、
観光産業に貢献するなどのビジネスが
考えられるかもしれません
日本では生産人口の減少に伴い、
労働力として女性を活用することが重要だといろんなところで
言われています。
しかしながら育児、出産などの両立が難しく
年齢に対する女性労働者数は出産適齢期で凹む
M字カーブとなっています。
では世界と比較するとどうか？
ちょっと調べてみました。
クリックしてみて下さい
※GMI ratingより
北欧が25%以上で圧倒的に高く、
日本は数%以下と極端に低い値となっています。
日本は他の国に比べて
女性をうまく活用できていない事がわかります。
男女雇用機会均等法が1986年に
男女の雇用を均等にするように改正されて
それから徐々に変わってはきていますが
役員レベルの女性の世代ではまだまだ格差があったのかも
しれません。
さて
よく女性役員を多く登用している会社は利益率が高い
といわれています。
そこで、国別でGDPと女性役員比率の相関を調べてみました。
クリックしてみてください
※GMI rating、 world bankより筆者作成
少なくとも先進国では相関はほとんどありませんね。
もっと国数を増やせばわかりませんが。
さてビジネスですが
日本は女性の役員割合が1.1%と低いですが
GDPを見る限り、市場のポテンシャルは依然として高いです。
特にB to Cの市場では
消費者の半数は女性ですから
ニーズをつかむためには
女性の意思決定の権限は必須です。
役員の半数を女性にすれば
日本では差別化が可能です。
最近デパートに行くことが増えて、また興味があるので、
一度主要なデパートの売り上げと営業利益率を調べてみることにしました。
クリックしてみてください
※各社IR情報より
売上高は髙島屋でいうと
10年前と比べておおよそ30%程度落ちていますね。
ショッピングモールなどが郊外にできて
それにセールス機会を奪われているからでしょう。
では営業利益率はどうか？
クリックしてみてください
※各社IR情報より
これが面白いですね。
見事に髙島屋と三越伊勢丹のカーブが重なっています。
ここまでくれば偶然じゃないでしょう。
デパートは好不景気の流れがあって、
その流れに従っているということでしょう。
2009年に落ち込んでいて、そこら復活しています。
売り高が高かった10年前と比べても
利益率はむしろ上がっています。
規模はシュリンクしているけど、
効率はあがっているのかもしれません。
デパート業界は2007年、2008年ごろに
統合の流れがあったようです。
さてビジネスですが
デパートの利益率があがっているのは
取扱商品を絞って、
高級志向にしているからかもしれません。
昔はいろんなものをデパートで買ったものです。
日本経済規模は人口が減る以上、
縮小方向に行くので
本当にいいものを高い値段で売るような
ビジネスが生き残りのために必要かもしれません。
昨日は法人税と起業家の割合の相関をみました。
今日は実際に筆者がピックアップした国の
起業家の割合を比較しました。
まずは2012年の起業家の割合の比較です。
クリックしてみてください
※global enterpreneurship monitor
シンガポールとアメリカが高いですね。
アメリカは農業従事者の起業家が多いのが
理由だと聞いたことがあります。
日本は低いですね。
起業するという文化がまだ根付いていないですね。
さて、次に起業家の割合の推移を見てみましょう
クリックしてみてください
※global enterpreneurship monitor より
シンガポールは2001年ごろは低かったのですが
ここ10年で大きく起業家の割合が増えています。
インターネット普及率が高いので
IT分野の起業家が増えたからかもしれません
アメリカはリーマンショックのときに落ちて
ここ2年でまた増えています。
日本は低水準ながらも過去と比べると
起業家の割合が増えています。
シンガポールと同様の理由かも知れません。
さてビジネスですが
日本、シンガポールは起業家が増えています。
特に日本は書店にいくと起業に関する本が
たくさん出ています。
これからニーズは高まると思います。
ノウハウを持った人が
活躍する場は増えると思います。
このブログは
「統計データを使って起業社会を実現する」
なので、起業に関する統計データを調べてみました。
起業家の割合は国ごと違いますが、
法人税が高ければ、起業家が少ない。
逆に低ければ、多いというように相関があると思ったので
散布図を書いてみました。
※global entrepreneurship monitor 2012 dataより
実際、私の予想は見事に裏切られました。
相関はありませんね。
マケドニアは法人税が低いにも関わらず
起業家が少ないので
起業する文化がないのかもしれません。
ビジネスですが
マケドニアのように法人税が低く
起業家が少ない国は会社を立ち上げるのにチャンスかもしれません
これからますますIT化するので
ロングテールビジネスモデルが当てはまるケースが
多くなると思います。
つまり個人事業に適した環境になるわけです。
そうするとマケドニアのような国でビジネスをすることは
メリットがあるかもしれません
昨日は、大学の過程別の就職率の推移を見ましたが、
都道府県ごとはどうか？という疑問が生まれたので
調べてみました。
クリックしてみてください
※出所：文部科学省 学校基本調査より
これをみると地方ごとの大きな格差はないことがわかります。
隣り合う県でも大きく異なります。
青森県が高いですね。
進学率が低いのが一つです。
沖縄県は極端に低いです。
島で本島と離れていて
メインとなる産業が少ないからでしょう。
就職率と大学院進学率の相関はあるかどうか調べてみました。
クリックしてみてください
※出所：文部科学省 学校基本調査より
相関はありますね。
当然です。
就職しない人はほとんどが大学院にいきますから。
ただ沖縄が傾向と離れています。
何にも属さない人が多いからです。
鳥取県が進学率が高いのは、
国立の占める割合が高いからかもしれません。
鳥取大学は工学部が充実しているのも
あるかもしれません。
さてビジネスですが
鳥取県の人は教育にお金を掛ける傾向にあると
思います。
地方なので、地元の人が多いでしょう。
大学院進学率の高い地域に
学習塾を展開するのも一つかもしれません。
日本の大学の学士、修士、博士課程の就職率の推移を調べました。
きっかけは、ある記事で博士課程の就職先がないとでていました。
初任給を多く払わないといけない事が原因ではないか？と
そこで、過程別の就職率の推移を
比べてみることにしました
クリックしてみて下さい
※文部科学省：学校基本調査より
学士課程（大学4年生）の就職率の揺らぎが大きいことがわかります
だいたい10年周期ですね。
これから早くなるのではないでしょうか。
修士課程は一番就職率がよく、やや右肩上がりです。
博士課程は一番就職率が悪いですね。
修士課程は特に理系は一定の需要があるのでしょう。
僕は2003年で工学系の修士課程卒業ですが
グラフでは悪い時期ですが、
雇用環境はよかったように思えます。
博士課程は志の高い人が多いので、
企業を選んでいるということもあげられるでしょう。
ポストドクターになる人も多いのかもしれません。
ビジネスですが
就職難だといわれていますが、
修士課程は右肩上がりです。
このようなデータを高校生の人にみせて
勉強して高い学歴を得ることが
職業を得るうえで重要だという事実を知らせることは重要でしょう。
特に塾などはただ単に勉強させるだけでなく
こういう背景を説明することで
生徒のモチベーションを上げ、
結果として、実績につながるかもしれません
1昨日、昨日に引き続きビックカメラの情報です。
今日は情報通信機器商品の売上推移です。
パソコンが最近低迷していると聞きますが、どうでしょうか？
クリックしてみてください
※ビックカメラIR情報より
こうやってみると一目瞭然。
2009年に携帯電話の売り上げが上がったとともに
パソコン関連の売り上げが落ちています。
携帯電話でパソコンの代替をする人が増えたと
いうことでしょう。
カテゴリーシフトがおきたわけです。
パソコン自体の落ちは少し鈍いので、
一定のニーズはあるでしょう。
しかし、スマートフォン普及率はまだ5割です。
まだまだポテンシャルはあるので
携帯電話アップ、パソコン緩やかにダウン
の傾向は続くでしょう。
さて、ビジネスですが、
カテゴリーシフトが起きた時に
周辺で必ず新しいビジネスが立ち上がります。
スマートフォンに関しては
ハードでいえば、各種センサーなどの電子部品が
売れています。
ソフトはゲーム、アプリなど
まだまだ他にもあるでしょう。
カテゴリーシフトを予測するのは難しいですが
起きた時にその特徴を見極め
周辺で実現可能なビジネスを探す。
というのはどうでしょうか。
昨日に引き続き、今日はビックカメラさんの
家庭電化商品の売上推移です。
白物家電は比較的需要が安定しているといわれていますが
どうでしょうか？
クリックしてみてください
※出所：ビックカメラIR情報より
エコポイント終了で若干の停滞はあるものの
長期的に見れば、
すべての品目が右肩上がりですね。
有望な商品群です。
各社の商品の性能がよくなっていることが
理由でしょうか。
原油が相対的に上がって、
原発が止まって
省エネの意識が強くなっていることも
買い替えを促しているのでしょう。
エアコンは
ヒートアイランド現象による
都市部温暖化が原因でしょうか？
美容家電はラインナップが増えましたね。
これからまだ伸びるポテンシャルはあると思います。
さてビジネスですが、
必ず需要があるものは強いということです。
例えば
飲食物、化粧品、薬、ヘアーカット、トイレタリー商品
冷蔵庫、エアコン、携帯電話、冠婚葬祭、、、
どれも参入障壁は高いですが、
飲食店、理美容院は比較的始めやすいかもしれません。
でも調べてみるとわかりますが
かなり競合を多いですよ。
みんなわかってるんですね。
