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SDGs エコに効くブログ

意外とやってる”SDGs”実効性があり、すぐ行動できる省エネ・節約法やイベント情報等をお知らせします。
省エネ&レンタル・経費を削減スマートビーンズ(株)代表・
若葉GONET代表・エコメッセちば実行委員会・REDD+プラットフォーム・フェアウッド研究部会etc.

今や新築住宅には標準装備のようになってきた太陽光発電。

 

ZEH(ゼッチ)と呼ばれている、家庭の消費エネルギーを太陽光発電等の売電エネルギーにより、年間収支で0円にする”ネットゼロエネルギーハウス)netZeroEnergyHouse”が、助成金効果もありハウスメーカーからこぞって販売されていることも大きいのですが、太陽光発電設備が蚊なら普及したことで安価に流通したことも大きく関係しています。

 

この10年で太陽光モジュール(パネル)価格は半額以下になっていますので、既存の住宅に設置するハードルも随分下がってきている印象です。

 

あとは塗装工事や床下のシロアリ工事と同様に、施工業者による仕事の信頼度がとても重要になってくるのでしょう。

 

家庭用に関していえば、日照時間が少なくなる懸念がある、特に南側に高層ビルが隣接する建物には太陽光発電をお勧めしません。電話での勧誘では、設置料金が業界最安値!といっても、複数の業者から合い見積もりと同時に、発電量・売電収入のシミュレーションを取って比較することは必要です。

 

あまりにも発電収支に違いがある場合は、良いデータの方に、日照時間の設定が隣地による日陰の影響を考慮していない、地域と地図だけ見て算出するなんちゃってデータの場合もありますから。

 

太陽光発電設備は工事費込みで無料設置、10年間は自宅で使用する分は太陽光発電で賄えない分だけ負担、とするプランを提供する、私も扱っている”みんな電力(株)”のように、ほとんどを再生可能エネルギーによる売電をしている新電力会社もありますので、価格とともに買う電気の中身も比較検討する価値はあると思います。

 

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(SDGs参考資料)

(2018.4.11読売新聞朝刊より)

 

 

 

熊本の大地震から1年。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180413-00050108-yom-soci

復旧はまだまだ進まず、今でも3万8千人以上が仮設住宅での生活を強いられていますが、大規模災害時に自治体任せの復旧や復興だけではなかなか進まないという事を、阪神淡路大震災でも東日本大震災でも経験しているはずなのに、政府の対応はあまり変わりがないのは仕方ないのでしょうかね。

 

今日(2018年4月14日)も愛知で震度5の地震が

https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/20180414151331.html

 

北海道中標津でも震度5弱の地震が起きています。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180414-00000004-hbcv-hok

 

特にこの1週間は目立って日本列島が揺れているようです。

 

先週(4月9日)島根で起きた震度5強の地震は、未だに余震が続いています。

 

また、大きな被害は無くてもいつ起きるかわからないのが自然災害です。

 

台風や豪雨でもなく地震も起きていないのに、大分では地滑りによって6人の方が被害に遭うなど、

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180411-00000061-jij-soci

いつどこで災害に巻き込まれるかはわかりません。

 

被害を最小限に抑える為には、速やかに避難できるよう、出入口近くですぐ取り出せるところに、最低限の着替え、飲み水、タオル、懐中電灯は置いておきたいですね。

 

非常食や備蓄品は、もちろん自宅にあった方が良いのですが、被災してから支援が来るまで、自宅で待っていられるか、避難所などで救援物資が届くまでの3日くらいを想定しているので、長期保存が可能でもやたらと高価な非常食を備蓄するより、安価でそこそこ保存期間が長い缶詰やレトルト食品と、日常で使用するミネラルウォーターを常備して、それを定期的に使いまわせば十分でしょう。

 

あとは、窓ガラスや家具や家電品の損壊で、裸足で移動するのは家の中でも足を怪我する可能性が高いので、上履き程度でもかかとまでカバーする靴は普段から室内履きに使用するか、置いておくなら寝室のすぐ手が届くところにあったほうが良いですね。

 

 

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悲しいことに、シリアでは本日(2018年4月14日)未明、いよいよシリア政府軍に対して、米国軍および同調した英仏軍が攻撃を始めたようです。

 

シリア軍の空爆に使用した兵器が、禁止薬物を使用した化学兵器だった可能性が高いことが攻撃のきっかけになったようですが、化学物質がロシアの関与で提供されている疑いがあることが、米国は軍事行動へ、ロシアは反対という構図なのでしょうか。

 

いずれにせよ戦闘行為で兵士が殺傷する以上に、多くの子どもを含めた民間人が犠牲になる戦争は避けたいものです。

 

戦闘地域では医療行為も教育も満足に受けられない状況が続いていますし、なんとか隣国等に避難したとしても、決して自由で安心した暮らしがある訳ではないのですから。

 

日本のメディアは、海外で起きているニュースや情勢を本当に軽んじているというか、異常に扱わないのが不思議です。

 

これだけグローバル社会となっているのに。

 

隣国の共産圏のように、政府にとって都合の悪い情報は、情報統制されているのかと思っちゃいますよ。

 

(SDGs参考資料)

 

近年、地球規模での異常気象による大規模な台風・高潮・河川の氾濫、干ばつによる森林火災といった自然災害が増えています。

 

平均気温の上昇の影響から、本来、冬に積もった雪が春から徐々に気温の上昇とともに雪解け水を川へと運び、水源として飲み水や農作物の恵みになるところを、雪氷や氷河までも溶かして大量に流出してくるので、予期せぬ土砂災害までも引き起こしています。

 

農業が主要産業で生活の糧でもある、後進国と呼ばれる地域や国でこれらの自然災害や干ばつによる被害が起きると、生活に大きく関わりますし、貧困や格差なども引き起こすのです。

 

また、都市部で真夏に気温が40℃を超える日があるほど高温化もしていますが、熱射病や脱水症などは高齢者や乳幼児など生活弱者に被害が多く及びますので気になるところです。

 

近年、南方にしかいない外来植生物も、温暖化により日本で越冬・繁殖できるようになったことで、デング熱やジカウィルスマラリアといった蚊を媒体とした感染症も脅威になりつつあります。

 

食生活にも今後影響が出てきそうなのがお米でしょうか。

 

すでに適地はかなり北に向かっていて、今や北海道がおいしい米の大産地になりました。

 

憶測とは言い切れないのが、キウイフルーツやグレープフルーツなど温暖な地域で栽培されていた果実が、今では日本でも広く栽培されるようになったというのも、この平均気温上昇と関連はあるのでしょうかね。

 

そんな気候変動に人間が適応するために合わせるのか、住み続ける環境を維持するのか、持続可能な選択肢はそれほど多くはないと思いますが。

 

 

原子力発電所推進を社説でも謳っている読売新聞でも、こんな記事が一面に載るのだなぁと感心。

 

もはや原子力発電所ありきのエネルギー政策一本やりではどうにも立ちいかなくなっているのでしょうね。

 

2018年4月11日読売新聞朝刊より

 

そもそもは運転開始から40年で償却、以降は廃炉にするはずの原子力発電所を、改修工事により延命措置を講じて20年延長するというエネルギー政策といういわゆる国策ですが、政府の思惑通りには進んでいないのは、安全を担保する事がいかに難しいのかを表しています。

 

政府が安全を担保する根拠としているハズの原子力規制委員会は、予め設定した安全基準を満たしているかどうかの判断はしても、原子力発電所の事故やトラブルで故障や損害を被った際の施設の安全性を保証するものではない、とはっきり公言していますので、安全基準を満たしたから安全です、と政府から云われても安心はできません。

 

7年前、2011年に起きた大地震が起因となった原子力発電所の原子炉損壊事故が起こった時のように、広範囲に及ぶ住民の健康と財産、環境への深刻なリスクは、未だに収束が見えないのですから、誰も責任が取れるものではない事を象徴しています。

 

あるとすれば、事故による損害や賠償といった金銭的損失は、電気料金と税金で補填されるのですから、損害は全ての国民が負うのです。

 

そんな政策を選んで進めるのは政府で、電気料金も税金の使い道を決めるのも、私たち有権者が選挙で選んだ国会議員をはじめとする政治家たちの多数決なのですから、民主主義であるが故、巡り巡って自己責任は国民側にあるのです。

 

現在、日本では一番安価な発電コストと考えられている化石燃料を使用する火力発電所が主流ですが、これには大量の二酸化炭素の排出を伴う上、90%以上を輸入に頼っているので、為替と資源相場の変動による二重リスクを抱えています。

 

石油・ガス資源の90%以上を輸入に依存する日本では、エネルギー資源問題が家庭も産業にも大きな影響を及ぼしますからね。

 

再生可能(自然)エネルギーは、事故や二次災害リスクを考えると原子力に比べて圧倒的に安全なのは周知の事ですが、太陽光や風力は天候に左右されるので安定的な出力に課題があります。

 

加えて、発電コストも化石燃料jに比べるとまだまだ代替エネルギーとしてのコストとは云えないでしょう。

 

発電モジュール(太陽光パネル)の寿命後の廃棄物処理の問題もこれから起きてくるでしょう。

 

コストと廃棄物問題は、原子力発電を推進する方たちからよく指摘されている事ですが、事故災害による放射能リスクと見せかけの低コストを、環境・健康・安全と天秤にして考える事では無いと、個人的には思います。

 

それでも、懸念されている夜間や曇天時の電力確保には、高性能大規模蓄電池の開発や日中の余剰電力等で水素などの代替燃料へ貯蔵することにより、エネルギー供給の貯蔵と平準化は技術的に可能ですし、モジュールの廃棄物処理も決して難しい問題ではありません。

 

環境に配慮して廃棄物を出さないりサイクルシステムを機能させ0て、発電コストの低減と合わせて早急に解決する政策を打ち出していった方が、国としても世界にとっても良い方向なのではと思います。

 

(SDGs参考資料)

森は海の恋人・・・現在は”NPO法人森は海の恋人”理事長として、植樹や講演活動などを行っている、気仙沼の漁師畠山重篤氏が提唱、今では全国で同様の活動が行われています。

 

NPO法人森は海の恋人facebook

https://www.facebook.com/moriwauminokoibito/

 

森から流れ出て川から海に注ぎこんだ養分が、植物プランクトン等を育み、魚介類等海の恵みをもたらすという考えから、行われた植林運動が発端です。

 

森が豊かになれば川から流れ込む養分でプランクトンが育ち、それを食する魚介類が育まれ、さらなる食物連鎖へとつながる。

 

人間もそんな海の恵みを享受しているのですから、豊かな海を育むお手伝いをしてもバチは当たりませんよね。

 

一方、アジアでは日本などからの安価かつ大量の木材需要に応える為に行われる違法伐採や、農耕地拡大等による大規模な森林開発で、重要な酸素の供給源である熱帯雨林がどんどん失われています。

 

政府や国際NGOでは、違法伐採の監視や商社などの輸入業者に対して違法伐採は取引せず、合法かつ管理された森から切り出された”認証材”を使用し、持続可能な森づくりを求めています。

 

参考までに、私も参加している”REDD+プラットフォーム”

www.reddplus-platform.jp/platform/

 

木材のフェアトレード合法伐採木材の流通を推進している

”フェアウッドパートナーズ”

www.fairwood.jp/

 

国際環境NGO ”FoE”

www.foejapan.org/forest/#navtab

 

(SDGs参考資料)

ECO(エコ)という略語も、その人の感じ方や考え方で連想する言葉は異なります。

 

生態・自然環境保護の意識が強いと”ECOLOGY(エコロジー)”

経済・節約など金銭的な意識が強いと”ECONOMY(エコノミー)”

 

となるのでしょうか。

 

頭の3文字が同じということから、語源はとても近いのだと推察されます。

 

私は仕事で省エネルギー対策を行っている事業者なので、金銭面での費用対効果を考慮しない対策は普段は行いません。

 

ただし、環境負荷の軽減に重きを置く事業者からの要望であれば、コスト優先ではなく環境負荷を第一に考えた対策を行います。

 

もっとも、突き詰めていくとどちらも同じ方向に向かっていくのが分かります。

 

環境負荷を軽減するには、建物・機械設備・人の導線等の現状を把握して出来るだけ無駄を省き、効率良い機械化と廃棄物の削減・再資源化、消費エネルギー抑制対策等を行います。

 

それにより電気・ガス・水道料金、廃棄物処理料、ともすると人件費まで削減されので、経済的負担は結果的に軽減するのです。

 

つまり、入口が違うだけで出口は同じ方向なのです。

 

モノやサービスをお金で循環させる際に、環境に配慮するという前提条件を付けるだけでも、持続可能な社会につながっていくと思います。

 

今年からメジャーリーグでいきなり勝利投手&3試合連続ホームランと大活躍している、エンゼルスの”二刀流”大谷翔平選手のように、環境と経済の”二刀流”で、持続可能な社会づくりに向かって行って欲しいですね。

 

(SDGs参考資料)

1948年の今日、世界保健機関「WHO」が誕生したよ。健康で気をつけてることある?

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開発途上国と呼ばれている国や地域では、上下水道インフラの未整備による不衛生な環境が、様々な感染症や傷病の悪化を引き起こしています。
 
もし、近隣にきれいな水環境があれば、傷病に罹るリスクや、水汲みのために児童労働を課したり、下痢等による乳幼児の疾病や死亡率も低減するでしょう。
 
日本に住んでいると、災害時以外で水に困る事などないとは思いますが、水がもたらす健康と命の豊かさを享受しているのが世界では決して当たり前ではない事は知っておいて欲しいですね。
 
(SDGs参考資料)

今問題となっているマイクロプラステック。

 

プラスチックごみが分解されずに細かくなって、海などを漂流している5mm以下のものをマイクロプラスチックと呼んでいます。

 

これが生物に取り込まれる事による影響が懸念されているのですが、具体的な対策や解決策はまだないというのが実態です。

 

環境省でも海洋問題の提案として2018年3月にこのようなレポートが発表されています・・・

 

環境省「海洋環境におけるプラスチックイノベーション」

http://www8.cao.go.jp/cstp/tyousakai/target/3kai/siryo3-6.pdf#search=%27%E7%92%B0%E5%A2%83%E7%9C%81+%E3%83%9E%E3%82%A4%E3%82%AF%E3%83%AD%E3%83%97%E3%83%A9%E3%82%B9%E3%83%81%E3%83%83%E3%82%AF%E5%95%8F%E9%A1%8C%27

 

NHKでは3年前にこの問題を取りあげていました。

 

参考までに・・・NHK”クローズアップ現代”WEBサイト参照

https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3725/index.html

 

プラスチックは体内で分解されないので、目に見えないほど微細になったとしても、体内には吸収されず体外に排出されるので影響は無いか少ないとも云われていますが、実際に影響があるかどうかまでは解明されていません。

 

プラスチックごみの微細化と別に、洗顔料や化粧品のスクラブ材として混入している直径0.1mm程度のマイクロビーズも、下水処理場では濾過できないのでそのまま海に流出しているようです。

 

石油由来のマイクロプラスチックは、有害物質を吸着しやすい性質を持っているので厄介です。

 

肉眼で見えない微細なプラスチックが、知らぬ間に人間を含めた生物に取り込まれていると思うと怖いですね。

 

代替品として、植物由来の微粉体や、微生物により自然分解する有機プラスチックも開発されていますが、まだまだコスト面での課題があるので、環境に配慮した先進的取組の企業の製品などに使われているくらいでしょうか。

 

どこかで捨てられたプラスチックゴミが、劣化しても分解はされず、目に見えない程細かい粒になり、海や河川・湖沼から上る水蒸気となって雲となり、再び雨や雪で地表に降りて、私たちが飲んだり農作物や家畜の飼育に使う水に混じってくるのです。

 

水と大気とともに地球上を循環することで生命を守っているのですから、地球上の生物が共生して次世代に繋げられるように、大事にやさしい使い方をしたいですね。

 

(SDGs参考資料)

気候変動が地球規模で起きるているように、グローバル社会では地域や国といった限定した範囲では考えられないほど、多くの関連性と影響があります。

 

21世紀は水資源が戦争を起こすきっかけになるのでは?といわれるほど、水不足に悩む地域がある一方、温暖化による氷河の融水や台風や洪水に・高潮といった水害に悩む地域があります。

 

例えば、水インフラの整備が出来るだけで、農作物を育て、地域に雇用と所得が生まれます。

 

そうなるとそこには国内外からの投資資金も集まり、農業関連の商社や物流・倉庫といった新たな産業が育ち、地域全体で生活が豊かになります。

 

それが新たな産業を支える消費者を生む好循環となるのです。

 

途上国や地域に貢献するのであれば、単に支援物資としてコメを送るより、基盤整備とコメの育て方を教えないとね・・・

 

(SDGs参考資料)