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SDGs エコに効くブログ

意外とやってる”SDGs”実効性があり、すぐ行動できる省エネ・節約法やイベント情報等をお知らせします。
省エネ&レンタル・経費を削減スマートビーンズ(株)代表・
若葉GONET代表・エコメッセちば実行委員会・REDD+プラットフォーム・フェアウッド研究部会etc.

2030年にスタンダードとなるべく国連で採択されたのが、持続可能な開発のための2030アジェンダ(SDGs)です。

 

アジェンダといえば、日本では政党が乱立した際にたくさん使われていましたが、予定、工程、提案内容といった意味でしょうか。

 

SDGsでは17のゴール、169のターゲットが示されています。

 

ちなみに、ユニセフ(国連児童基金)では、169のターゲットの内、

48に関わっていると考えています。

 

地域や家庭の生活や貧困は、児童労働を課したり衛生面での環境悪化、医療過疎地や金銭面で医療行為を受けられない事から、乳幼児の死亡率増加や感染症や傷病の悪化など、場合によっては命に関わる事態も引き起こすのです。

 

何か一つ起きている問題が、玉突きのようにあちこちで関連して子どもに様々な影響を及ぼすのです。

 

ユニセフのWEBサイト参照

https://www.unicef.or.jp/sdgs/target.html

 

昨年、とあるインタビュー記事が注目された、俳優で歌手の杉良太郎氏。

 

私が子どもの頃から、時代劇や歌番組でよく見かけていた、いわゆるスターで、ファンからは”杉さま♪”と呼ばれています。

 

その彼が以前、震災復興支援やアジア各地での精力的なチャリティー活動に対して、一部から囁かれている偽善・売名行為では?といういうインタビューに対して、否定もせず・・・

 

”偽善のために今まで数十億を自腹で使ってきたんです。私の事をそういう風に仰る方々も、是非自腹で数十億出して名前を売ったら良いですよ”

 

とのコメント。

 

さすがとしか言いようがありません。

 

個人的には、ボランティア精神の根っこにある、お金を提供できる人はお金を、時間を提供できる人は時間を、どちらも難しいなら賛同して拍手を送るだけでも十分にボランティアになる、といった趣旨のコメントの方が、確かにその通り!と感心、賛同しました。

 

メディアに注目されて発信力のある方のコメントは、多くの人や国に届きますからね。

 

日本の政治屋さんも、うっかり失言が多いのは資質ですから仕方ないにしても、もう少しメディアに対する発信には気遣いが必要ですね。

 

そんな"男前”な杉良太郎氏のオフィシャルサイトは・・・

http://www.r-sugi.com/

 

 

 

 

水素を燃料として発電する燃料電池。

 

自動車では既にトヨタやホンダの乗用車が市販されていますが、今は給油ならぬ給水素ステーションの建設が首都圏を中心に少しずつ始まったばかりなので、一般的に水素を燃料として使用するにはもう少しかかりそうです。

 

とはいえ、政府主導で水素社会を目指して向かっているので、徐々にですが様々な場面で利用されることが想定されます。

 

通常、地震などの災害時に停電すると、ディーゼルエンジンの発電機を動かして電源を確保するという施設が一般的ですが、使用する軽油燃料はだんだん劣化しますので、年に1回は避難訓練の時などに使用するか、燃料を廃棄し新たに購入するといった面倒なメンテナンスが必要です。

これを怠ると肝心な時に発電しなくなるという羽目になるのです。

 

しかも大量の燃料保管は危険物の取扱いなので、大量に保管する事が難しく、貯蔵量によっては、発電が数時間分しかないといった、本当に災害時に使えるのか不安な面もあります。

 

7年前の東日本大震災の時も、発電機が動かなかったり水没して使用不可能な発電機がたくさんありました。

 

また、話し声が聞き取れないくらい大きな発電機のエンジン音と、ディーゼルエンジンの排出する有害な排気ガスの問題があるので、屋内や人の近くでは使いにくいのが難点です。

 

そこで、ディーゼル発電機に替えて水素燃料を利用した燃料電池を非常電源にすると、これらの問題の多くは解決するのです。

 

分かりやすい特長として、排気ガスや大きな音も出さない静音で、

温室効果ガスの類を一切放出しない(出すのは水だけ)ので、安心して使用できます。

 

しかも水素燃料は長期保管していても劣化しないので、半永久的に使用可能です。

 

燃料電池ユニット、いわゆる発電システムも、製造メーカーが待機期間10年間も保証するなど、いざというときにつかえて、燃料劣化せず長期保管が可能な燃料電池を、イザという時の災害用非常電源にしてみませんか?

 

既に大容量の燃料電池は各社から販売されていて、自治体で採用しているところもあります。

 

役所をはじめとする公共施設、病院・老人施設・学校など、緊急避難場所となる施設の設備更新にはクリーンエネルギーの燃料電池をおススメします。

 

ミシン・複合コピーFAX機などを扱っているブラザー工業でも大容量の燃料電池を発売しています。

 

ブラザー工業の燃料電池システム

www.brother.co.jp/product/fuelcell/index.aspx

 

そんな燃料電池の相談は・・・

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Climate Action 100+キャンペーンをご存知ですか?

 

カルフォルニア州教職員退職年金基金や、スウェーデンの公的年金AP1~APG等々、公的年金機関や民間金融・資産運用機関など、資産総額28兆ドルを有する256の機関が署名し、グローバルな直接共同行動を展開している取組みで、温室効果ガスの排出量が多いグローバル企業に、加盟する機関投資家が企業の情報開示と、温室効果ガス削減を実行するよう圧力をかける目的で公表されているのがClimate Action 100+(CA100+)です。

 

現在100社がリストアップされていますが、この中には JXホールディングス、トヨタ、ホンダ、新日鉄住金といった日本の大手企業10社も入っています。

 

今後、このリストには新たに50社が追加されるようですが、このリストから外れないと、今後は加盟する機関投資家からの安定した投資資金を集められなくなる懸念もありますし、加盟する機関投資家グループが増えてくるにつれ、個人投資家にも株価等で大きな影響が出る可能性があります。

 

今後は機関投資家の動きはもちろん、企業の温室効果ガス削減への取り組みと情報開示にも注目しておきたいですね。

 

(資料:一般社団法人環境基金金融研究機構WEBサイト参照)

http://rief-jp.org/ct6/77051

 

再生可能エネルギー100%で電力を調達する“RE100”

これを達成目前にしている新電力会社「みんな電力(株)」

 

店舗・事務所・工場電力をクリーンエネルギーに変えませんか?

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みんな電力株式会社取扱店

 

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2016年4月始まった電力小売り自由化ももうすぐ2年。

 

電気小売事業の登録者数が300社を超えている一方、価格競争により収益を維持することが難しくなり撤退する事業者もでてきました。

 

新電力会社の中には、大手電力会社のように自前で発電設備を持つか、発電所と直接売電契約を結んで調達、それを小売する事業者と、電力会社が余剰電力を電力市場に放出、その出回った分を入札で購入し小売する事業者がいるので、後者だと市場相場の変動に大きく経営が左右されますから、価格競争で安値提供すると持ちこたえられなくなります。

 

飲食や衣料品といった形が残る商品と違い、工事や持ち出し費用がなく、契約書類だけでやり取りする新電力契約は、携帯電話会社の乗り換えキャンペーンのように、オマケに釣られて人の気持ちも動いたりするのですから契約維持も大変ですね。

 

新電力会社は、携帯電話の契約のように1年・2年・3年といった契約の縛りがある会社も多いので、思い立って安い料金の新電力会社に契約を変更しようとすると、違約金等を請求されることもあるのでご注意を。

 

とはいえ、更新時には各社で価格競争が起きるのでしょう。

 

私が扱うのは、自然エネルギー100%の調達を目前にした

”みんな電力”

 

再生可能エネルギー発電所を選んで応援する仕組みもあります。また、一般家庭用だけでなく店舗・事務所・工場などの事業所向けの電力契約もあるのです。

 

SDGs(GOAL7)エネルギーをみんなに、そしてクリーンに!

消費者が選ぶと世界は変わります。

 

省エネ&新電力は・・・

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桜咲く春の陽気で、コタツやストーブ、エアコンなどの暖房器具を使用する頻度も少なくなってきた事でしょう。

 

とはいえ、花粉症の方々は、窓を開けて部屋に風を通して・・・というところまではしばらくはならないようですけどね。

 

真冬の底冷えは足元からくるので、エアコンのような空調に加えて床暖房や電気カーペットを取り入れているところもありますが、これは床自体が冷えるというより、熱い空気は上に、冷気は下に来るので床が冷えるという方が妥当なのかも知れません。

 

冷気の多くは隙間風が原因という事もありますが、窓やサッシから冷気が伝わってくる事も多いのです。

 

夏に冷凍庫のドアを開けると、冷気が下に向かって流れていくのと同じ仕組みです。

 

資源エネルギー庁の資料によると、冬の暖房で暖めた空気が窓開口部から外部に逃げていくが割合が49%にもなります。

 

夏場はもっと深刻で、冷房で冷やした空気が窓開口部から外部に逃げていく割合が71%にもなるのです。

 

*経済産業省 資源エネルギー庁「住宅による省エネ」参照

http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/index.html

 

現在の建物の窓やサッシを二重窓にしたり、後付けで内窓を設置する方法は、断熱対策としては効果的ですが、これらの工事には高額な費用が掛かるのが難点です。

 

内窓サッシを後から設置した方からは、窓の開け閉めに2倍手間がかかるのは面倒という声も聞きますし。

 

国や自治体は、これらの断熱対策や照明・給湯設備導入により消費エネルギーを減らす工事に対して、一定の補助金・助成金を支給する対象となっている事もありますので、地元自治体から情報を入手して、上手に活用してみたらいかがでしょうか。

 

ただし、役所の支出する助成金ですから予算には限度があり、年度途中で終了することも珍しくありません。

 

できれば助成金の募集開始すぐか、新年度の早い時期に申請を出した方が間違いないでしょう。

 

また、高層マンションが多く建つ東京23区などでは、断熱効果が高く、工事費用もサッシ交換などに比べ安価で、工事も即日対応できる省エネ窓フィルムの施工にも助成金が出る区があります。

 

高額な費用が掛からないので、家庭はもちろんですが、事務所・店舗の熱対策に、フィルム施工による地震等によるガラス飛散の防止、1階など外からの視線が気になるところにプライバシー保護効果の高いスモークタイプのフィルムを選ぶ事もできます。

 

LED改修工事・窓フィルム施工、エコリフォームなら・・・

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真夏の日差しはカーテンやオーニングをしても部屋の中を暑くします。

新築の住宅やマンションの窓は、今では標準装備となっているのがペアガラス(複層ガラス)です。

 

2枚または3枚のガラスサッシの中に、遮熱効果の高いフィルムやガス層を挟みこむ事で、外部からの紫外線や熱の侵入を防いだり、内部の熱を放出させにくいようにしています。

 

また、熱の伝導率が高いアルミサッシの枠も、熱の影響を受けにくい樹脂製サッシや木製サッシを採用するなどして、

 

エコリフォームというと、

世界のスタンダードとなる目標を掲げて、国連で採択されたが

”SDGs”持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals)

 

2000年に国連で採択された2015年までに達成すべき8つの目標と工程表を定めたミレニアム開発目標

(国連広報センターWEBサイト参照)

www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/social_development/mdgs/

 

を受け継ぎ、2015年より具体的に実効性のある取り組みにしたのが、17のゴールと169のターゲットを明記したSDGsです。

(国連広報センターWEBサイト参照)

www.unic.or.jp/news_press/features_backgrounders/15775/

 

お役所仕事?とも云われる日本では、何事も協議と調整と忖度が必要なようで、国際的な採択がされても、その初年度は有識者とやらを交えた会議の準備、次年度にその会議で方針や指針を決め、次の年度に向けて決定事項を発表、予算編成や地方自治体への周知、ロードマップを発信などという3年越しの実行となるスローペースで間に合うのかな、という印象です。

 

2015年から既に3年目を迎えているのですから。

 

2030年まであと12年。日本と日本企業が取り残されてしまわないか心配です。

 

本格的にビジネスの軸にSDGsを組み込む”SBDGs”

(Sustainable Business Development Goals)

にシフトしていく企業が生き残るのでしょうかね・・・

 

3月23日に千葉商科大学のGalleria商.Tokyo

(丸の内サテライトキャンパス)で開催されたCUC公開講座の

第9回目は、「SDGsと企業活動」でした。

 

この講座を開催した千葉商科大学は、市川市のキャンパスで消費されるエネルギー量を、野田市に所有するメガソーラー発電所の発電量や省エネ機器類の導入で、消費エネルギーと創エネルギーを同量にする、日本初の自然エネルギー100%の取り組みが評価され、2017年に環境省の「COOL CHOICE LEADERS AWARD」優秀賞を受賞した大学です。

 

今回の講座は学内だけでなく、経団連・損害保険会社・投資会社といった、企業側の視点からSDGsをどのようにとらえて実行しているか、また実行していくかという講義とディスカッションの構成でした。

 

2030年に社会人となるこれからの社会を担う小学生世代に対して持続可能な社会というバトンが渡せるようにしたいですね。

 

日本は、EUをはじめとする先進国の情勢からみてもかなり対応は遅れがちですが、GPIF(年金基金)*1 のPRI*2 への署名や、日本経団連企業行動憲章*3 改正など、少しずつですが持続可能な社会への取組みへとシフトしているようです。

 

2018年は日本ではSDGs実行元年とも云われていますが、日本企業が談合のように業界横並びで足並み揃えて・・・な~んてやっているとあっという間にグローバル社会から取り残されてしまいますからね。

 

*1GPIF()

年金積立金管理運用行政法人の略称

www.gpif.go.jp/

*2PRI

国連責任投資原則

https://www.unpri.org/download?ac=1541

*3日本経団連 企業行動憲章

www.keidanren.or.jp/policy/cgcb/charter2017.html

 

 

 

 

 

イベントやスポーツ会場をはじめ、スーパーやコンビニのお弁当の販売予測にも使われるようになった天気予報。

 

今では気候変動リスクによる売り上げ減少や仕入れリスクの損害を抑えるための天候リスク損害を補償する保険まであります。

 

当たるも八卦で天気図をみたり、下駄を放って晴れ曇り雨などと”予想”するのと違い、AIも導入するIT先端産業ですからね。

 

 

天気図、読める?

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経済成長に欠かせない消費活動。

 

どんな業種であってもどこかの誰かが消費活動をすることで支えられています。

 

その消費の為には原資となるお金が必要ですから、対価を得るためには何かしらの仕事で報酬を得る必要があります。

 

仕事は雇用を生み、消費活動が次の仕事を生むという循環がしっかり機能しなければ、どこかに矛盾が生じます。

 

それが不均衡な商取引や雇用を生む原因ともいえるのです。

 

今後爆発的な人口増加が予想されるアジアやアフリカ圏では、雇用や経済格差、児童労働に不均衡な商取引等が数多く存在しています。

 

先進国でも問題となっている経済格差や不均衡な労働条件や待遇なども含め、良好で健全な経済循環活動を行うためには、経済成長が不可欠ともいえるのでしょう。

 

それを防ぐ方法として一般消費者にもできることがあります。

 

不公平な取引を通じて調達された商品や製品を扱う企業の商品を購入をしないという選択や、株式の保有する際も利益の追求だけでなく社会的責任を果たしてる企業の株を選択保有するといった行動が、今後はとても大きく影響してくるのです。

 

(SDGs参考資料)

今日3月22日は国連”世界水の日”です。

 

地球上では、上下水道設備がなく、井戸や河川・湖沼などが排せつ物や廃棄物・洗濯等により汚染されている水を、不本意ながら

料理や飲料に使用している人が18億人もいると云われています。

 

衛生的な問題がある水の利用が、様々な感染症や下痢などに罹患することが、乳幼児の疾病や死亡率にも影響があるのです。

 

日本に住んでいる私たちにとっては、トイレを使用してレバーを押すだけで(最近は自動ですね)排泄物が流れていくのが当たり前のように、家庭でも駅や職場・学校でも行なわれているので気にならないとは思いますが。

 

海外旅行で後進国や未開の土地と呼ばれる地域に旅行した経験がある人は、日本のトイレや衛生設備の水準の高さが、実はすごいレベルの”当たり前”だと知るのではないでしょうか。

 

これも、上下水道設備が整っていて、使った水は下水道管を通って汚水処理場で浄化され、海に放出されているからです。

 

地球上では、水が水蒸気や雲、雨や雪などに形を変えながら循環して再び飲み水やトイレ洗濯に使われているのです。

 

水には国境がなく、しかもたった数%の水が、地下水や河川で飲料として利用すべく地球上を循環しているのですから、出来るだけ

大事に使いたいですね。

 

 

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(SDGs参考資料)