ビートルズで思い出の曲は？
来日１０周年記念で、日本のラジオ番組がビートルズ一色だった頃、小学生の私が初めて買ったビートルズのアルバムがリボルバー。
その中でも、Here, There And Everywhereは歌詞も分からないまま。なぜか好きになってよく聴いていたので、今でもお気に入りの一曲です。
▼本日限定！ブログスタンプ
生命保険の営業担当者制度というのは、自分自身が契約手続きをした契約の手数料は、契約者が支払う保険料や保険会社独自の挙績（成績）算定・査定基準により継続収入が入ってきますが、営業担当者が退職するなどした後、事務処理上での引継ぎをした新たな営業担当者や代理店は、手数料に関しては引継ぎがされません。
自動車保険や火災保険など損害保険の様に１年から数年で満期更新手続きをすれば、契約手続きをした際に手数料収入が発生するのと違い、生命保険契約では住所変更や保険金支払いなどで営業担当者が動いたところで手数料は発生しないのです。
（少なくとも私が在籍していた大手損害保険・生命保険会社ではそうでした）
今度担当になりました・・・といって挨拶回りをしながら新商品の案内や契約していない商品の案内をして、新たに契約を取らなければ、営業担当者にとっては手間ばかり掛かり手数料が入らない、あまり良いお客様とは云えない面があるのです。
それ故何とか契約を取ろうと思うところから、今と保険料が変わらなくても、今の契約よりずっと厚い保障内容に変えることが出来ますよ！などと云って、契約者の解約返戻金の一部または全部を保険料に充当する”下取り”や”転換”を、契約者に詳しい説明もせずに契約させてしまうところが問題なのです。
あまりにも露骨な転換契約だと、定期保険（一定期間という意味で掛け捨てです）の満期更新以降の保険料が倍以上になるなんて事も起きるのです。
そのまま自動更新していたら、そんな保険料にはならなかったのに、１０年・１５年の保険料の一部を解約返戻金が充当しているので目先の保険料は現在と変わらないという、個人的には”まやかし”とも感じる手法です。
もし、比較検討した上での契約者の選択なら仕方ありませんけど。
下取りや転換でも、新しい保険商品の契約をすれば営業職員・保険代理店の手数料稼ぎになります
それが、大手生命保険会社だけでなく、かんぽ生命でも不適切な契約変更が行われていたという事なのです。
地方での郵便局の信頼は厚いですから、勧められればホイホイ加入してくれる人も少なくないのでしょう。
抽出した数百名でもかなりの人に対して説明不足で契約手続きをしていたようですから、全国２４，０００店もある郵便局で同様の行為が行われていたとすると、以前発覚した生命保険会社や損害保険会社の保険金・給付金未払い問題よりはるかに巨額の金融トラブルになりかねません。
この契約者に不利な契約問題に関しては、金融庁の動きと今後の調査結果が気になります。
顧客に不利な乗り換え販売 かんぽ生命 件数稼ぎが目的か
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190625-00000504-fsi-bus_all
(SankeiBiz 6/25(火) 7:56配信)
１０年～２０年で満期になる貯蓄性が高いと云われる学資保険や養老保険は、満期になると貯金や積立のように契約時に約束した満期金（あれば配当金も）が受け取れます。
主契約（養老保険や終身死亡保険）に加えて、傷害保障特約・入院保障特約・手術特約などが付帯されている場合、それらの掛捨て保険料と死亡保障保険料相当分を差し引いた残りを、積立しながら運用で充足、満期金として受け取るので、金利が高い時期には２０年満期で保険料（掛け金）の２倍相当以上の満期金が受け取れた契約もありました。
超低金利の現在では、運用実績の良い保険会社でもせいぜい２０年で１，１倍程度ですけどね・・・。
加入して数年も経つと、主契約の金額（保険料）により積立相当分が増えてくるので、解約時に受け取れる解約返戻金・払戻金が積み上がります。
それを掛捨てに充当する契約ですから、保険料支払いに窮して、保障は続けたいという強い意思があるならまだしも、そうでなければ営業担当者に丸め込まれたとも思うのが妥当な見解です。
もし、自分の意向と違う契約だったと主張するなら、民事訴訟で契約の取り消しを求めることは能です。
民亊訴訟により、で裁判所が契約手続き無効と判断すれば、下取り転換契約をする以前の契約に戻す事が可能です。
以前生命保険会社が訴訟を起こされた訴訟では、契約者の主張が認められて契約無効の判例もありますし。
全国対応２４時間３６５日Ｅメールで無料相談受付中
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
吉田 謙二
スマートビーンズ株式会社
千葉市若葉区若松町468-2
E-mail: smartbeans@chiba.website
U R L : https://539ouen.wixsite.com/sho-ene
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
レンタル＆省エネルギーで地球にやさしく持続可能な社会に
空間洗浄消臭機・ＡＥＤ・オフィス備品・イベント機材・新電力
遮熱断熱窓フィルム・映像投影窓フィルム・ＬＥＤ・防犯カメラ
・エアコン・建設機械・建設資材・物流コンテナ・農漁業機材・
福祉用具・新電力・太陽光発電・燃料電池・etc.
近年は、芸能人やスポーツ選手などが病名を公表するので、メディアでも見聞きする機会が増えたがんや白血病。
治療法は以前に比べると格段に進歩していますから、不治の病とは言えなくなってきましたが、再発せず治癒する為には、いかに検査や検診を受診して早期発見、早期治療を行えるかが重要です。
特に、５０歳以上に発症率が高くなる男性の前立腺がん検診は必ずしておいた方が良いですし、女性に関しては、女性特有の疾病である子宮がん・子宮頚がん・乳がんは年齢に関わらず発症しますし、若いほど進行が早い事から、少なくても年に１度は検診をするようにおススメしているのです。
これが、勤務先の健康保険組合等が従業員全員に行う定期検診や人間ドックなら、半強制的に検診に行くのですが、主婦・学生・パートタイマーやフリーランスで仕事をしている人は、行政から送られてくる集団検診や個別検診の案内は届いても、任意なので行かない、つい忘れて検診可能な期限が過ぎてしまうという人も少なくないようです。
乳幼児がいる家庭も、母親が子どもの検診には行くのに、自分の検診は後回しにしてしまう事もあるようです。
親が健康でいないと子どもも元気でいられませんから、時間を作って検診くらいは受けるようにして欲しいですね。
そんな乳がんの早期発見に一定の効果がみられる、乳がん検診の啓発活動”ピンクリボンキャンペーン”事務局では、ピンクリボンデザイン大賞の作品を募集中。
ポスター部門は大賞賞金５０万円、コピー部門でも大賞賞金１０万円ですと・・・応募しようかな。
第15回「ピンクリボンデザイン大賞」作品募集のご案内
click.sendenkaigi.com/c/aEtCa7uAeeuHmYab
子どもから高齢者まで、加害者になって死亡事故まで起きている自転車事故。
つい先日も、高校生が夜間歩道を無灯火で走行中に歩道を歩いていたシニアと正面衝突、ソニアはその後死亡するという事故が起きてしまいました。
2019.6.17朝日新聞デジタルより
https://www.asahi.com/articles/ASM6K3H1HM6KTLVB005.html
人力だけで走る自転車は、資格も免許もありませんし、普通に乗れる人にとっては講習も必要ないのですが、道路交通法上は軽車両という交通乗用具ですから、公道を走る際には交通ルールを守る義務があります。
また、交通違反があれば当然処罰もされますが、自動車運転免許制度のようなものは自転車にはないので、誰かのモノを壊せば刑事訴訟法上の器物損壊罪に、人にケガを負わせたり死亡させたりした場合は傷害致死傷罪で罰せられます。
それに加えて、民事訴訟法上の損害賠償を請求されれば、モノの損害なら現状復旧費用または同等のモノの購入費用を、人に対してはケガの治療費用や乳通院に伴う経費や休業損害と慰謝料、死亡・後遺障害に至っては逸失利益なども加味されて賠償する義務が生じます。
これらの加害者に年齢性別は関係ありませんから、幼児でも高齢者でも加害者責任は存在します。
被害者にとっては、加害者が誰であろうが受けた痛みや損害に変わりはありませんから。
その割に交通ルールは遵守されていませんし、罰則だけは強化されたものの、交通ルールの徹底はおざなりです。
ここ最近でも、子どもが加害者となった自転車事故での民事訴訟で１億円近い損害賠償請求が認められる判決が下されていますが、小学生などに賠償するだけの資力はありませんから、監督責任者である親権者がその賠償義務を負う事になります。
そうならない為には、最低限の交通ルールは守るように、家庭や職場・学校などでも普段から習慣付けする必要がありますし、もしもの為の賠償責任保険の加入も重要です。
民間企業では、自動車通勤を許可する従業員に、自動車保険の加入証明となる自動車保険または自動車共済の証券のコピーを提示するのと同様に、自転車通勤者に自転車保険や賠償責任保険の保険の加入を許可条件にしている企業も増えてきました。
自転車通学を行っている地域の学校では、自転車保険を学校を窓口に募集しています。
また、短時間勤務のパートタイマーなどには保険加入を通勤条件に含めていない企業が多いのですが、リスク対策としてもっと推奨して良いのではと思います。
加害者は保険で損害賠償に伴う金銭リスクを転嫁できますし、被害者救済にもなります。
ところが、法令順守に関しては周知と対策が不十分で、小学生以下の子どもと高齢者は例外として歩道走行が認められているからと、子どもと親が一緒に歩道走行したり、左側通行がルールとなっていれば起きないはずのすれ違い時の衝突事故、車や自転車を追い抜き・追い越しする際の接触事故は、自転車に道交法が適用されるというそもそもの法規が周知されていないから、事故を招いているとしか思えません、
何故日本では車両は左側通行なのか、なぜ自転車で正面衝突が起きてしまうのか、無灯火走行のリスクはどれだけ危険なのか、そろそろ行政もまともに自転車運転者に対する対策を実効性を伴う施策にしないと、交通ルールを知らなかった事で犯罪加害者になったり、不幸にも被害を被って命を落とすような事態は減らないのでは。
残業は出来ない、仕事量は減らない、中小企業や非正規雇用の賃金は上がらない・・・
働き方改革の問題は最低賃金が抑えられているからなのでは？
労働時間も最低賃金も、政府の決め事にはなぜかしら業界ごとに抜け道のような猶予期間や但し書きを付けて使用者側に有利な骨抜き制度になってしまいます。
昨今やっと話題となってきた、老後の年金だけでは生活費が毎月５万円以上足りなくなるという金融庁の試算も、既に２０年以上前から不足は指摘されていたのですから、なぜ今になって騒いでいるのか不思議でなりません。
年金制度は、長年にわたり物価スライドの凍結や年金保険料の上げ幅抑制などで制度自体を危うくしたのも政府ですから。
しかも、モデルケースは会社員などが加入している厚生年金が毎月２０万円程度支給されるおという算出方法ですから、国民年金の受給者で算出すると、４０年間年金保険料を支払っても、受給額は年間７０万円程度です。
そうなると毎月１３万円以上も赤字になる計算です。
それを解消する為に６５歳から９５歳の寿命まで老後３０年分、毎月１３万円の不足分を計算すると、総額４，６８０万円にもなります。
３５歳から夫婦それぞれが毎月６，５万円づつ貯金しても銀行金利は０，０１％。
安全に運用しながら老後資金を確保するのはかなり難しいですね。
３０代から４０代は、子育て世代のど真ん中ですから、住宅ローンと子どもの学費などを支出しながら、又は親の介護などの負担もあったりする中で預貯金まで出来るゆとりがあるのはごく一部の所得層だけでしょう。
そう思うと、少額でもお金に働いてもらう株式や投資信託、国民年金の方は国民年金基金、厚生年金の方は個人型確定拠出年金などで運用するのも必要です。
株式投資が不安ならＲＥＩＴ（不動産投資信託）等で運用益を確保するなど、お金を働かせて少しでも老後資金を増やすか、定年のない仕事で収入を得る術を今から準備するなどしておきたいところです。
公務員はそれなりの役職になれば、伝家の宝刀“天下り”がありますし、民間企業でも大手メーカー等なら関連会社やグループ企業などへの顧問就任といった再就職先の斡旋もありますけど・・・
最低賃金を時給１，０００円以上に早急に、なんて政府が言っていますが、１日８時間勤務で週４０時間勤務、時給１，０００円でも１年は５２週ですから、年収で２０８万円です。
年収５００万円のサラリーマンが、賞与込み週４０時間勤務だと時給換算で２，４００円。
正規雇用と非正規雇用の賃金格差が大きいはずです。
パートや派遣で時給１，０００円、２００万円程度の年収では、ゆとりある生活を送るには程遠いですね。
掛け声ばかりで、業種や職種による猶予期間が設けられている実質的には使用者寄りの骨抜き制度の働き方改革より、まずは同一労働同一賃金といった賃金や１００％有給休暇取得の義務化といった労働や福利厚生制度の改革だと思います。
都市部への働き手の集中を抑制するには、最低でも全国一律の最低賃金にしないとね。
今年も１年で一番日が長い夏至ですね。
もう４時過ぎから空が明るくなり始めて、夕方は１９時半ころまで外遊びができる位だと、いつも通りに朝ゆっくりしているのがもったいないと思ってしまいます。
とはいえ、昨年真夏に開催される２０２０東京オリンピックの暑さ対策で、政府が発案したものの大反対となったサマータイム制には同意しかねますが。
仕事やセキュリティ上の問題が生じる企業や学校などでは、個別に就業・就学時間を３０分～１時間程度調整しているところもありますから、それをわざわざ国が時計の針を移動するような面倒な
制度を法制化する必要は薄いと思います。
製造業や屋外での作業が中心の企業では、照明を使用しなくても済む時間を有効に使うために、夏場は早出して退勤時刻をその分早くするなど工夫していますが、これをするだけでも照明や空調を使用する時間が短縮されるので省エネ効果もあるのです。
小中学校でも、冬には１６時を過ぎると暗くなってしまうので、下校時間や部活動の終了時間を早くして暗くなる前に帰宅できるような配慮も行われていたりします。
働き方改革で、生産性向上・福利厚生も充実、などと聞くと大変そうですが、そんな問題を解決しようとすると、複雑に絡み合っている様々な問題に直面します。
残業を減らせば”生産量”が落ち込むとか業務時間が減るといって、サービス残業が増えるような事態が起きている現状は、残念なことに企業だけでなく行政機関でも行われていますが、あっち良ければこっちが・・・みたいなネガティブな作用をどう解決するかが働き方会改革には必要なのでしょう。
２０３０年まで達成しようと国連で採択されたＳＤＧｓも、この働き方改革と同じような様々な課題に直面します。
人手不足解消・生産性向上・残業時間の抑制は、一緒に解決できる問題ですから、どこから手を付けるか、だけなのですけどね。
環境問題・エネルギー・海洋プラスチック・食品ロス等々、企業も行政も少しづつ解決する手段を見つけ始めています。
そんな取り組みや活動を紹介したり体験できたりするのが１０月２０日に幕張メッセで開催される環境＆ＳＤＧｓイベント
”第２４回エコメッセ２０１９inちば”です。
現在、ＮＰＯ・ＮＧＯなどの団体や企業・行政・学校の出展を募集中。
２０１９年１０月２０日（日）10:00～16:00幕張メッセで開催
第２４回エコメッセ２０１９inちば みんなで取り組むSDGｓ
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
エコメッセちば実行委員会 企画担当
吉田 謙二（スマートビーンズ株式会社）
〒260-0023千葉市中央区中央港1-11-1
（一財）千葉県環境財団 事業部環境活動支援課気付
Email: smartbeans@chiba.website
U R L: https://www.ecomesse.com
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~
昨夜６月１８日に新潟で起きた震度６強の地震
深夜でなかったのは不幸中の幸いでしたが、沿岸部には津波警報が発せられるなど震源近くの住民は怖い思いをした事でしょう。
日本気象協会公式サイト（tenki.jp）より
https://tenki.jp/forecaster/deskpart/2019/06/19/4988.html
これからの時期は梅雨時で地盤が緩んでいますし、余震も起きる可能性があるので、土砂災害など二次災害への警戒はしばらく必要でしょう
そんな被災地では６００名以上が避難所に滞在しているようですが、自宅建物の倒壊や損壊があった住民は避難所での生活を余儀なくされます。
取り急ぎ水の確保とトイレの衛生面での配慮は、慣れない避難所などで過ごす際の体調管理には重要です。
気温が３０℃を超える日が増えるこれからの時期は、手指の洗浄などが十分にされないと、衛生的でない環境で飲食する事による食中毒リスクもありますが、多く聞かれたのが仮設トイレの臭いが苦手という問題です。
水洗トイレならまだしも、簡易水洗や溜め式の仮説トイレだと、どうしても臭いが気になるのですが、それが嫌で、トイレを我慢して健康状態を損ねる、トイレに行きたくないから水分を控えて腹痛を起こす、脱水症状や熱中症になるという事もあるのです。
トイレの入り口に囲いを付けたり、人の出入りが周囲から見えにくい様にするプライバシーの配慮も必要です。
年に１回、自宅や事務所に届けられる防災タウンページ。
我が家にも先日届けられましたが、ここ最近は東京・神奈川・千葉県内の一部で配布されているようです。
電話は電電公社（後のＮＴＴ）が寡占していた頃は、個人宅用のハローページと職業別電話帳のタウンページの２種類が発行・配布されていましたが、現在は固定電話も民間通信事業者がいくつもありますし、住所と氏名が記載されている電話帳の需要も携帯電話やスマートホンの普及で、必要性は薄れてきたのでしょう。
個人情報保護の面からも、契約者名義で記載されている個人用の電話帳は、住所・氏名から女性や高齢女性宅が推察・特定されやすいなど、電話を利用した詐欺や架空請求などの犯罪に悪用される懸念もありますから怖いですね。
とはいえ、全く必要がないとも云えないのが災害時です。
地震などの災害が起きると、たいていは停電しますし、携帯電話スマートホンも通信不能状態になる事もあります。
しかも停電すれば携帯電話やスマートホンに充電も出来ません。
そんな時に使えるのが固定電話や公衆電話ですし、電源不要の電話帳だったりするのです。
携帯電話の普及とともに街角の公衆電話朴素は急激に撤去が進みましたが、最近は駅やコンビニ、ドラッグストア前などにも緑色の公衆電話が再び設置されるようになってきました。
それは、８年前に起きた東日本大震災で、携帯電話の基地局の故障や停電等で、通信網が遮断されていたのに、有線でつながる公衆電話回線は比較的使用出来た事から、災害時などの緊急時には公衆電話も必要だと認知されたからでしょう。
新設のコンビニにも公衆電話が設置されている位ですから。
普段は便利なスマートホンも、いざバッテリーが切れてしまえば、電話はもちろんＳＮＳでの通信も連絡先を検索する事も不可能になりますから、スマホがあれば全て事足りる便利な生活も、電源と通信インフラが整備されているのが前提ですから。
いつ起きるかも知れない大規模災害時に、家族との連絡を取る手段や、どのように避難するかといった災害時の対応は、ＩＴに頼らないアナログな手段で共有しておきたいですね。
