千葉の外房で田舎暮らし!明正不動産BLOG -24ページ目

千葉の外房で田舎暮らし!明正不動産BLOG

千葉県いすみ市で田舎暮らし物件を扱っている明正不動産のブログ。物件情報、不動産・建築・リフォームお役立ち情報、業界裏話、地域の情報など書いています。
海・山・川・湖など自然に満ちた千葉外房の田舎暮らしを応援しています。

今回も不動産とは全く関係無い話題になりますが、
予言・予知と引き寄せについて書いてみます。

引き寄せの法則では、自分の波動に合った人や
物・現象を引き寄せると言われています。

思考や感情がネガティブだとネガティブな現象が、
思考や感情がポジティブだとポジティブな現象を
引き寄せるとも言えます。

さて、ユーチューブやX(旧ツイッター)では
2024年~2026年にかけて頻繁に災害が起こるなど
予言・予知をする人がいます。

この予言を聞いて恐怖をを感じる人もいると
思いますが、恐怖を感じるという事は波動が低い
状態なので注意が必要だと思います。

恐怖を感じる→思考や感情もネガティブになる
→波動が下がる→悪い現実を引き寄せてしまう
という悪循環を引き寄せやすくなるためです。

パラレルワールドの話を書いてみます。

パラレルワールドをコロナワクチン接種で例える
なら、ワクチンを接種した場合の未来と、接種
しなかった場合の未来は同時に存在していると
言われています。

テレビに煽られてコロナが怖い!となれば波動が
低くなり、コロナワクチン接種を選択してしまう。
コロナに恐怖を感じなければコロナワクチンを

打たない選択をします。

このように、パラレルワールドは複数あり、
どのパラレルワールドを選ぶかは波動の高低で
決まる。と言えます。

悪い予言に恐怖を感じたり、相手を憎んだり呪ったり、
思考がネガティブになるのは支配者層の思うツボ。

支配者層の人達は、波動や引き寄せの法則を

分かった上で仕掛けています。ナポレオン・ヒルの

思考は現実化するを悪用している感じです。


悪い予言は受け止めつつも、悪い現実を引き寄せ

ないために波動を高く保つ必要がある。

同じ波動同志が引き合うのだから波動が違えば
悪い現実を引き寄せず、良いパラレルワールドに
移行する事が出来る。
(これはなかなか難しいと思いますが)

2025年7月に災害が起こるという予言がありますが、
災害が起こる世界線を選ぶか、起こらない世界線を
選ぶかは人々の集合意識次第だと言えます。

波動に合った人や物・現象が引き寄せられると
いう事は、住まいや心身の波動を高く保つ事が
重要かなと思います。

掃除、断捨離、整理・整頓も波動を高く保つ
ための方法の1つ。食べ物も波動に影響する。

多くの人が波動を高くなれば集合意識が働いて

災害は起こりにくい。

あと、プラスの事をすれば巡り巡ってプラスの現象が、
マイナスの事をすれば巡り巡ってマイナスの現象が
返って来るという法則もあります。
(因果と法則、カルマの法則とも言われています)

 

余談ですが不動産売買で購入申込み後一方的に

キャンセルするのは、量子力学・波動の法則では

マイナスの事をしているので巡り巡って自分に

返って来ます。

 

コロナの恐怖を煽ってワクチン接種に誘導した

メディアやをワクチンを打たせてる医者も同様に

ものすごいカルマを積んでいると思います。


プラスの事をすれば波動が上がり、マイナスの
事をすれば波動が下がるとも言えます。

個人的には、波動が上がれば自然と最善な

行動を選択しやすいと思っています。

という事で色々書きましたが、悪い予言が起こる

世界線を選ばないためには、相手を憎んだり

呪ったり、思考がネガティブにならないように

注意する事。波動を高く保つ事が重要かなと

思います。

この辺りの話は、ミナミAアシュタールの本で
詳しく解説されています。

 

 

今は確定申告の時期ですが、

昨日、ヤフーニュースで確定申告拒否 国税庁に

クレームという記事を見かけました。

 

 

X(旧ツイッター)でも確定申告ボイコットが一時
トレンド入りしていました。

 

 


記事の中で、岸田シュショーは「税は社会を支える

公的なサービスを分かちあうものであり、法令に

則り、申告納税についてご協力を・・」とありますが、

政治家は自分達の給料を上げたり、裏金を作ったり、
脱税したり、国民が治めた税金を海外にバラまいたり、
無駄なコロナ対策に数百兆円の税金を無駄使したり
しています。

 

 


2023年7月には、岸田内閣はウクライナの連帯
保証人にサイン
していたという情報も・・。

これも酷い話です。

 

 

 

 

法令に則っていないし、税金も適切な使われ方を

していません。税金をムダ使いして、そのツケを

国民に負担させようとしているだけ。


適切な納税を求める前に、海外へのばら撒きを
止めるべきだと思うし、自分達が適切な納税を
して模範となるべきだと思うのですが・・。

今年3月1日には大谷選手の結婚報道の裏で
地方自治法の改正を決定。

 

こういう話題は新聞の一面記事になっておかしく

ないのに、大手テレビ・新聞社は報道しません。

 


国民が物価高騰と増税で苦しんでいるのに
増税!増税!で更に苦しめて、自分達は裏金を
受け取ったり、こういう重要な事は国民の同意を
得ずに勝手に決めたりしていれば、国民が怒る
のは当然ですね。

 

社会保険料も給料からこれだけ差し引かれます。

 

平成の頃はここまで酷くなかったと思います。
令和になってからの日本はメチャクチャです。


本題とズレますが、この地方自治法の改正は
悪用されると恐ろしいですよ。

感染症や災害など重大な事態が発生した時に
国が自治体に必要な指示を与えるという事は、
感染症が流行っているからワクチン打て!
と言われたら従わなくてはならなくなります。

権限を悪用すれば、ワクチンを打たない人達の
家に自治体の職員と警官が来て無理やり接種
させる事も可能になります。

コロナワクチンで40万人以上死者が出ても
止めようとせず、有害事象を報道せず接種を
進めているのが今の日本なので、職権を悪用
される可能性は0では無いと思います。

 

 

こういう記事を書くと、批判ばかりしていると

捉える人もいますが、国の暴走を止めるには

テレビや新聞で報道されない情報を多くの人が

知る必要があると思います。

 

2021年に中古で購入した日産ノート(2017年製)
も14年目に突入しました。

 


購入当初は仕事以外に私用で乗る事が多く、
気付けば走行距離は18万7320キロ。

 


5年以上前から買い替えたらと言われていたものの
愛着もあり乗り続けていて、ここだけの話、ここ2年

ほどは主にコロナワクチン接種者の送迎用として

活躍していましたが、そろそろ変え時だと思い買い

替える事になりました。


不動産業の場合、物件調査や案内など乗る機会が

多く、新車で買っても資産価値の目減りが大きいので、
中古車で乗り継いでいます。

 

NOTEと同じく小回りが利いて燃費の良いAQUA

にしました。

 


今回は4年落ちで走行距離4.8万kmの中古車。
ナンバーは覚えやすい5670(コロナ)です 笑

 


ちなみにハイブリットカーは電磁波がキツイので
乗る時はCMCスタビライザーで対策をしています。

 

 

 

 


 

2024年1月、東京の厚生労働省で「ワクチン問題
研究会」の記者会見が行われましたが、
CBCテレビの大石記者の深掘り解説動画です。

 


大阪市立大学・井上正康名誉教授によると、
現時点で201種類の疾患。そして副作用の報告数
としては世界で3071本の論文が出ている。
一つの💉でこれだけの論文が出るというのは、
人類史上初めてとの事。

 


個人的には、こうなる事は予想していました。

過去の歴史を見ると、薬害・公害でも、最初は
有効性・安全性を謳い有害事象が出ても数年は
無視し続けています。

 


コロナワクチン接種が始まった頃、テレビや新聞で

御用学者達は、コロナワクチンは有効性や安全性が

証明されている。
「発症予防効果95%、6割7割の人が接種すれば
集団免疫が出来て感染を予防する事が出来る」
と報道していました。

 

 

例えば、この人・・

 

これを信じて2回接種した人は多いと思いますし、
普通は国が特殊詐欺を仕掛けて来るなんて思わ
ないので最初の2回は騙されても仕方無かった
かも知れません。

しかし「感染を防ぐ」と報道していたものが、
「感染は防げないけど重症化は防ぐ」に変わり、

ワクチンの持続効果も2回打てば打たなくて良いと
言っていたものが、7か月→5か月→3ヶ月・・
とだんだん短くなり、延々と接種し続けないと
いけないような話に変わりました。

これって詐欺師の典型的なパターンです。

 


開発に10年以上かかると言われているものが、
1年くらいの短期間で出来て、治験中で成分も
非公開。そんな得体の知れないものを安全だと
言い切れるはずがありません。

 

冷静に考えれば可笑しい事だらけです。

3回目か4回目あたりで流石に気付くだろうと

思っていましたが、高学歴の人達でも気付かず

4回以上打ったのには驚きました。

 

そもそも裏金をもらっているような連中が言う事
なので、鵜呑みにするのは危険だと感覚で

分かりそうなものなのに未だに気付かずに

6回も7回も接種する人がいるとは・・。


これだけ有害事象が出ているにも関わらず、
既に自己増殖型のレプリコンワクチンの治験も
始まっていて今年の秋から接種予定とか、
狂気の沙汰です。

 

 

 

日本人が(私も日本人ですが)こんなに浅はか
だとは思いませんでした。

 

 

打ってしまった人は解毒を急ぎましょう

 

2月は、通常の不動産売買に加えてお隣さんと売買の
約束をしているが手続きが分からないので仲介に
入って欲しいという依頼が2件ありました。

売却依頼を受けた土地は、いずれも農地法3条の
許可申請や国土利用計画法が絡む土地売買。


ちなみに農地法には「3条、4条、5条」がありすが、
不動産売買では5条(農地転用して住宅を建てる

目的で売買)が多く、3条(農地を農地のまま売買)

は滅多にありません。

 

住宅地や建売住宅の販売目的で農地転用許可を

取得して造成後に販売するパターンが殆どです。


国土利用計画法も農地法3条許可申請も通常は

10年に一度あるか無いかの取り引きになりますが、

私自身が農地を所有しているせいか、農地法3条

(農地→農地)売買の相談が多いです。

今回は農地法3条絡みの不動産売買について

書いてみます。

農地法3条許可申請は(農地を農地のまま売買

するための許可申請)になります。

地目が畑・田んぼの場合、農地法により農地の

処分が制限されているため、農家資格を持たない

人には農地の売買は出来ません。

 


農地付きの不動産を売却する場合、面積要件の
絡みがあり(確か50アールの農地を所有)売買を
断念した事もありますが、

 

※農地法3条の面積要件が厳しく売買に支障が

 出て売り止めになった敷地1000坪の古民家

(2019年)

農地付き不動産の場合、物件自体は気に入って

もらえても仮登記売買のデメリットを話すと上手く

いかない事が多く売買に支障が出ていました。

 


その後、令和5年4月の法改正で面積要件が撤廃
され農地売買の敷居が低くなり、現在は農地付き

の不動産売買がやりやすくなっています。

農地法3条の許可申請は、農地法5条(農地転用)

と比べると手続きは難しくありません。

一般の方でも市役所の農業委員会に聞きながら
進めれば手続きは出来ると思います。

今回売却依頼を受けた土地の1つに

面積18000㎡超の物件がありますが、この場合、

国土利用計画法と公有地拡大推進法の手続きが

必要となります。

 

上記2つは個人的に絵にかいた餅のような法律

だと思っていますが、この辺りは機会を改めて

記事を書いてみます。