昭和１２年（１９３７年）８月１３日、上海で日本軍と中国国民党軍と軍事衝突が起きました。（第二次上海事変）
これは、日本軍が上海に侵略したから、軍事衝突が起きたと思ってますか？
実は、ドイツ軍事顧問団団長ファルケンハウゼンによるアドバイスを受けて、蒋介石が２年前から計画的に準備して起きた事変だったのです。
蒋介石は軍事顧問にドイツ人を雇っていました。５０万人のシナ兵がドイツ人軍事顧問によって育成されていました。
蒋介石はそのドイツ人軍事顧問団団長ファルケンハウゼンから、
次のようなアドバイスをもらいました。
「日本に対抗するには中国人だけでは勝てない、イギリスか米国の協力を得る必要がある。そのために国際都市である上海で日本軍と戦闘を始めることが効果的である。」
上海では、英国や米国など外国人居留民が多く住んでいて、海外の会社もあり、海外の銀行もありました。そこで日本軍と中国軍が軍事衝突すれば、蒋介石は、米国や英国から干渉（同情による軍事協力）を得られるようになると計算したのです。
なぜなら、上海は中国です。その中国に侵略したきたのは日本であるという理屈で、海外に向けてプロパガンダを打てば海外世論は、中国同情論となり、反日にすることは簡単であると、ドイツ人軍事顧問たちは考えたのです。
ここで、疑問を持つ方がいるかもしれません。
ドイツと日本は軍事同盟を結んでいたのでは？ と。
確かに昭和１１年（１９３６年）１１月に日独防共協定が結ばれ、昭和１５年（１９４０年）９月に日独伊三国同盟が結ばれました。
ですので、上海事変が起きる昭和１２年当時では、ドイツと日本はまだ同盟関係ではありませんが、共産主義に対し防衛しようという協定が結ばれていたのです。
その一方で、蒋介石国民党軍の軍事顧問として、ドイツ人たちは、いかにして中国軍が、日本軍に対し勝利することができるかというアドバイスを行なっていました。
そして、武器供与から兵隊の軍事訓練まで中国国民党軍の近代化のために協力していたのです。
また、ドイツ軍事顧問団団長ファルケンハウゼンは、次のようにアドバイスしました。
「日本の水兵と海軍陸戦隊だけに狙い撃ちして戦うように。そして、日本陸軍が来たら直ちに撤退するように。」
「もし、日本陸軍と長期にわたり戦闘を続けるようなら、国民党軍は甚大な損害を被ってしまうから、日本陸軍が来たら直ちに逃げること。決っして戦ってはならない」と忠告しました。
なぜドイツ人軍事顧問は日本陸軍が来たら退却するように忠告したのでしょうか？
それは日本陸軍が強すぎたからです。
蒋介石は、「それでは面子が保てない」と反対しましたが、ドイツ人顧問は「部下を失うより、面子を保つ方が大事なのか」と諭しました。
上海租界区には、武装した中国軍は入ることを禁じられていました。なぜなら、中国軍は、長期間にわたり、略奪や強姦（レイプ）を繰り返していたこと、第一次上海事変の停戦協定により、上海中心部への駐留を禁じられ、３、２００名の保安隊の駐留のみが認められていました。
当時の上海租界区は、中国ではなく、それぞれの諸外国の土地だったのです。ですので、日本だけが中国に侵略していたわけではあリませんでした。
そこで、蒋介石は、昭和１０年（１９３５年）１２月に張 治中（ちょう・じちゅう）に上海近郊にトーチカなどの陣地を作るよう密かに命令しました。
そして、ドイツ人顧問により訓練を受けた精鋭部隊のうち１０万人を、便衣兵として上海の街に潜り込ませました。便衣兵とは、軍服を着ず、武器を隠し持ち、一般市民のふりをして相手を油断させた隙を狙って攻撃するという、兵隊です。
上海の港では、日本人居留民たち約３万人（内、婦女子２万人）が日本へ脱出するためにごった返していました。
昭和１２年７月に起きた盧溝橋事件、同じく７月に起きた通州事件のために日本外務省は、居留民全員に対し、日本内地に引き揚げるように指導していたのです。
そこを警備していたのが、水兵と海軍陸戦隊、合わせて４、０００名でした。
シナ兵は、昭和１２年８月９日、大山勇夫海軍中尉と斎藤與蔵一等水兵を狙って攻撃しました。
８月１３日午前１０時、中国軍は日本軍陣地に対し機関銃による射撃を突然開始しました。日本海軍陸戦隊は戦闘不拡大方針をとり、全面的には応戦しませんでした。そして、列強各国の調停の申し出を期待していました。
上海の街に潜伏していた１０万人の便衣兵（中国国民党軍）が一斉に攻撃を開始しました。
日本側４、０００名に対し中国側１０万人の戦闘です。
しかも日本側は居留民３万人を、安全に非難させるという任務を果たしながらです。
日本軍は蒋介石にはめられたのです。
日本兵は１週間、夜も昼も、この絶望的な状況にもかかわらず、決して怯むことなく勇敢に戦いました。
中国軍機がキャセイホテルやパレスホテル、婦女子の避難所となっていた大世界娯楽センターなどに爆弾を投下して、同じ同胞である中国人を３、０００人もの死傷者をだしました。
これは、誤爆ではなく、諸外国から干渉（同情による軍事協力）を得るために計画的に行われました。
一般市民や苦力（クーリー）（労働者）たちを戦闘の被害から非難させよう、と言う努力は全くしませんでした。そればかりか、苦力（クーリー）たちが避難した建物をバリケードとして使い、容赦なく攻撃を続けました。
日本政府は、８月１４日に緊急会議を開きます。それまで不拡大方針をとっていましたが、シナ兵の徹底的な抗日戦闘を前にして、その方針を変更し、次々に上海に増援命令を出しました。
佐世保や呉、横須賀軍港から海軍陸戦隊が派兵され、陸軍も上海に次々に上陸していきました。
日本軍は次第に体制を整えて、国民党軍を倒していきました。それに伴い、ドイツ人顧問たちは蒋介石に「早く撤退しろ」と懇願しました。
なぜなら、もうすでに当初の目的は達成されたからです。
当初の目的は、米国や英国から干渉（同情による軍事協力）を得ることでした。日本軍に武力で勝利することではなかったのです。
このままで行けば、ドイツ人軍事顧問団が何年もかけて苦労して育てた軍隊が壊滅してしまう危機にあったのです。
南京にいるドイツ人軍事顧問たちは、蒋介石に何度も撤退するように警告しましたが、蒋介石は「メンツ、メンツ」と言って警告を無視し続けました。
日本軍指揮官は、何度も、一般市民の近い場所から戦闘地域を移動するように忠告しました。また、市民が逃げ隠れしている貧弱な建物を盾に使って戦闘するくらいなら撤退するように、と何度も忠告しました。
しかし、中国側はこの人道的な日本人指揮官の要請を無視するどころか、警告することなく中国人市民が逃げ隠れしている建物を盾として、一般市民を犠牲にすることになんの躊躇もなく、戦闘を続けました。
１１月５日、日本陸軍は、3個師団を第10軍として上海南方６０キロの杭州湾から上陸。それを聞いた中国軍は大きく動揺し、南京城に向けて一斉に退却していきました。
中国国民党軍は、堅壁清野（けんぺきせいや）と呼ばれる焦土作戦を用い、退却する際には掠奪と破壊が行われました。
堅壁清野（けんぺきせいや）とは、城壁に囲まれた市街地内に人員を集中させ（堅壁）、城外は徹底して焦土化する（清野）ことです。
この焦土作戦は、民間人の家屋や田畑はおろか、町そのものや自然の山林まで焼き払う
と言う徹底したものです。
戦いの舞台は上海から南京に移動します。
昭和１２年１２月の南京戦の際には、日本軍に使われる可能性のある建物をすべて焼却しました。
中国国民党軍により、南京城壁の周囲1〜2kmの居住区全域と、南京城から半径16km以内にある道路沿いの村落と民家を焼き払い、焦土化しました。
つまり、南京城周辺には一般市民はいなかったということになります。大虐殺したという４０万人の一般市民は、どこから湧いて出て来たのでしょうか？
また、蒋介石は、プロパンガンダを世界に向けて発行するために、高い給料を払って作家たちを雇っていました。
蒋介石の宣伝係は、プリンターインクで日本軍と戦っていたのです。
日本軍と戦闘している国民党軍を「決死の大隊」とか「玉砕旅団」とかいって勇猛果敢さを宣伝し、「最後には日本に勝利する」と宣言しました。
また、「日本軍の敗退」、「中国軍の勝利」と嘘をついて世界に宣伝していました。
日本の「大本営発表」は国内向けでしたが、蒋介石は、全世界に向けて嘘の宣伝（プロパガンダ）していたのです。
米国や英国など世論は、このプロパガンダを見て中国に同情を寄せ、日本憎しとなり、蒋介石に武器弾薬を援助する方向になっていきました。
そのプロパガンダで有効に使われたのが、写真です。
これは、日本軍の残虐性を訴え、健気な中国人がかわいそうと言う同情論を引き出すことに多大な成功を収めました。
その中でも有名なのは、「上海南駅の赤ん坊」の写真です。
これは『ライフ』誌の1937年10月4日号に「1億3600万人が見た海外の写真」として掲載されました。
この写真は、「母を亡くした中国の赤ん坊」とも呼ばれます。
航空機による空爆で建物が破壊された廃墟に赤ん坊が一人ポツンと置かれて、泣き叫んでいる図です。
この空爆した航空機は中国国民党軍です。
計画的にキャセイホテルやパレスホテルなど中心街を空爆して、約３、０００人の一般市民の死傷者をだしました。
まさしくその場所で、赤ん坊は撮影されたのです。
撮影したのは、王小亭と言うジャーナリストでした。
また、この空爆した航空機は中国国民党軍ではなく、日本軍ということにされました。
「非人間的な日本人」
一般市民を容赦なく爆撃し殺害した「不法行為を働いた日本人」
米国上院議員ジョージ・ノリスは「野蛮、恥知らず、残酷、このような言葉では言い尽くせないほど」と日本軍を非難しました。
米国市民の世論は、このようにして反日、憎日になり、中国同情論となっていったのです。
そして、米国は、それまでの伝統的な政策であった、孤立主義（モンロー主義）、海外の紛争に対する不干渉主義を改めることとなったのです。
日本は武力では中国国民党に勝利しましたが、宣伝（プロパガンダ）で、見事に敗退してしまいました。
米国の世論を味方につけることができなかったのが、大きな敗因だったのです。
現在の中国はどうでしょう。
中国共産党は、４０年以上前から、アジア太平洋地域を支配下に置く長期計画のもと、多額の予算を投資して防衛費を拡大してきました。
そして平成１５年（２００３年）に「人民解放分政治工作条例」を改定して、「世論戦」「心理戦」「法律戦」という軍事手段を使うことなく日本を打ち負かす「三戦」を展開しています。
「世論戦」では、中国共産党は、ニューヨークタイムズに中国共産党の機関紙『人民日報」の英語版を挟み込み、米国のローカルテレビ局や地方紙を次々と買収しています。そして、中国共産党の都合のいいような報道を米国で報道しているのです。
米国世論を味方につけようと工作してきました。
それは全て、抗日戦争に向けた準備として行なっています。
「心理戦」では、プロパガンでにより日本人の抵抗意識を打ち砕く戦術です。
「中国を脅かす軍隊を持ってはいけない」「憲法を改正すると戦争になるから反対だ」という世論を醸成していく戦略です。
毎年恒例の８月１５日の靖国神社参拝報道も、この作戦の一部になります。
また、南京大虐殺があったとして、日本人に罪悪感を植え付けることを、熱心に行なっているのも、この戦略の一部になります。
「法律戦」では、国際法や国内法を利用して中国の侵略を正当化するものです。
２０１０年に「国防動員法」が中国で施行されました。
有事の際、日本国内に滞在している中国人（現在約８０万人）に対して、中国共産党の指示に従わせることを義務付けたもので、様々な工作活動を日本国内で行うことを想定しています。
中国共産党のプロパガンダは歴史ではありません。
日本を打ち砕くための戦略であります。
この中国の「三戦」に対抗して、日本政府もプロパンガンダを積極的に展開していく必要あります。
そうすれば、かつての日中戦争の二の舞にはならずに済むでしょう。
