予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使う方法）
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予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使う方法）についてお伝えします。
予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使う方法）
消費材料勘定を使う方法では、予定材料消費高を消費材料勘定から仕掛品勘定や製造間接費勘定に振り替えます。
そして、月末に材料元帳より実際材料消費高が分かったら、実際材料消費高を材料勘定から消費材料勘定に振り替えます。
これにより消費材料勘定には予定材料消費高が借方に、実際材料消費高が貸方に集計されます。
この貸借差額が予定材料消費高と実際材料消費高の差を表します。
この差を材料消費価格差異勘定に振り替えます。
言葉だけでは極めて分かりにくいので、次回、「取引→仕訳→T字勘定」という流れで確認します。
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材料消費価格差異（材料費差異）についてお伝えします。
材料消費価格差異
予定価格法では、予定価格を用いて計算した材料の消費高を仕掛品勘定や製造間接費勘定に振り替えます。
しかし、材料の予定価格と実際価格に違いがある場合（通常はあります）、材料の価格に差が出てきてしまいます。
この差については月末に材料消費価格差異という勘定科目を使って振り替えます。
これらの勘定記入の方法は、材料勘定のほかに消費材料勘定を使う方法と使わない方法の2つがあります。
次回以降、これらの方法を1つずつお伝えしていきます。
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予定価格法についてお伝えしますが、その前に原価法についてお伝えします。
原価法
材料消費高の計算で、材料消費高は下の公式で求めました。
材料消費高（消費金額）＝消費数量×消費単価
ここで出てくる消費数量は、実際に消費した数量で計算します。
消費単価も実際の単価です。
このように実際消費量に実際単価をかけて計算する方法を原価法といいます。
原価法…実際材料消費高＝実際消費数量×実際消費単価
原価法の2つの欠点
原価法には2つの欠点があります。
- 実際消費単価は集計されるのが遅い
- 消費単価は管理できないのに原価が影響を受ける
以下詳しくご説明します。
実際消費単価は集計されるのが遅い
原価法では、実際消費単価は材料が消費されたあとに計算されるので、どうしても集計されるのが遅くなります。
特に遅いのが総平均法で、総平均法を採用している場合には実際消費単価は月末まで集計されません。
実際消費単価が求まらなければ材料消費高も求まらないため、材料費が求まるのが遅くなってしまいます。
これでは原価管理という面からはほとんど役に立ちません。
原価管理を効果的に行うためには、いち早く原価をつかみ、そこから無駄を見つけ出して改善するという作業が必要です。
このような効果的な原価管理を行うためには原価をできるだけ早くつかむ必要があります。
消費単価は管理できないのに原価が影響を受ける
原価法では、実際消費数量が全く同じでも実際消費単価がその時々によって変わるので、材料消費高も変わってきます。
ということは同じ製品を同じ量の材料を使って製造した場合でも製造するタイミングによって製造原価が変わってくるということです。
原価管理というものは製造の効率を高めて無駄を減らしていくために行うものです。
しかし、製造の効率と材料の単価は全く関係ありません。
具体例で考えてみましょう。
例えば、今月の材料消費高が以下のような状況だったとします。
実際消費数量100個×消費単価100円＝実際材料消費高10,000円
このような状況で、原価管理を徹底し、無駄を省く努力を重ねました。
けれど材料の単価が上がって翌月の材料消費高は以下のようになったとします。
実際消費数量80個×消費単価130円＝実際材料消費高10,400円
無駄を省くことで実際消費数量を20個減らすことに成功しました。
これは原価管理の上では大成功です。
しかし、材料の単価が上がってしまったため、実際材料消費高は400円増えてしまっています。
このように製造の効率を高める努力をして消費数量を減らせても消費単価が上がることで材料消費高が上がってしまったら、原価管理に失敗したと判断してしまうかもしれません。
せっかく原価管理に成功したのに失敗したと判断してしまえば、次の月には元に戻してしまうかもしれません。
そこで、工場で管理できない消費単価は一定と仮定しておいて、材料の無駄を抑える方に集中するほうが原価管理に役立つと考えられます。
予定価格法
原価法の2つの欠点を補うためには、
- 早く消費単価をつかむ
- 消費単価を一定にする
という2つの条件を満たす必要があります。
この2つの条件を満たすために、消費単価を実際の単価ではなく予定の単価を使います。
このような計算方法を予定価格法といいます。
予定価格法…予定材料消費高＝実際消費数量×予定消費単価
消費単価を実際価格から予定価格に変えることで材料消費高も実際価格から予定価格に変わっています。
消費単価が予定なのに消費高が実際になるわけがないからです。
また、消費数量は実際のままです。
消費数量が実際のままでも原価法の2つの欠点は補えるので、数量を予定に変える必要はありません。
予定価格は、材料の単価を予定したもので、たいていは過去の単価の平均が使われます。
あくまでも予定なので、厳密に決めるものではありません。
ちなみに、予定価格法を採用すると、実際材料消費高と予定材料消費高に差額が発生します。
この差額は材料消費価格差異という勘定科目に振り替えますが、これについては詳しくは次回以降お伝えしていきます。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」の登録はリンクをクリックしてください。材料棚卸減耗費の処理
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材料棚卸減耗費の処理についてお伝えします。
材料棚卸減耗費
材料の帳簿残高よりも実地棚卸高が少ない場合は、材料に棚卸減耗が生じていることになります。
この場合には、以下の仕訳を切ることで材料勘定を帳簿棚卸高から実地棚卸高に修正します。
（借）棚卸減耗費 ×××／（貸）材料 ×××
考え方は商業簿記で出てきた棚卸減耗費の取引と仕訳の売上原価に含めない場合と同じです。
このあと、借方に出てきた棚卸減耗費は振り替えられていきますが、ここから先は商業簿記では出てきていない考え方になります。
正常な棚卸減耗費の場合
製造するときに通常発生する程度の量である棚卸減耗の場合、これを正常な棚卸減耗といいます。
正常な棚卸減耗の場合、借方に出てきた棚卸減耗費は製造間接費に振り替えられます。
（借）製造間接費 ×××／（貸）棚卸減耗費 ×××
この振替の仕訳は上のような仕訳になります。
ちなみに、減耗によりなくなった材料が特定の製品に使われたと分かることはないので、直接材料費を意味する勘定科目である仕掛品勘定に振り替えることはありません。
異常な棚卸減耗費の場合
製造するときに通常は発生しないほどの量である棚卸減耗の場合、これを異常な棚卸減耗といいます。
異常な棚卸減耗の場合、借方に出てきた棚卸減耗費は損益勘定に振り替えられます。
（借）損益 ×××／（貸）棚卸減耗費 ×××
この振替の仕訳は上のような仕訳になります。
異常な費用は原価に算入しないため「材料→（製造間接費）→仕掛品→製品」という勘定連絡図における流れからは外れます。
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材料元帳（材料受払カード）の記入についてお伝えします。
材料元帳の記入
素材や買入部品など、比較的金額が大きくて消費数量が把握しやすいものに関しては継続記録法が使われます。
その際に使われるのが材料元帳です。
材料元帳は材料の種類別に作られ、受け入れと払い出しのつど記材料元帳に記録していきます。
材料元帳の記入の仕方は商品有高帳と同じです。
商品を材料に変えただけと言ってもいいくらいです。
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電卓の使い方
簿記独学講座（級別）
簿記独学講座（内容別）
- 簿記の基本原理
- 諸取引の処理
- 現金預金
- 売買目的有価証券
- 売掛金と買掛金
- その他の債権と債務
- 手形
- 引当金
- 債務の保証
- 商品
- 分記法による売買取引の処理
- ３分法による売買取引の処理
- その他の方法による売買取引の処理
- 仕入および売上の返品、値引
- 仕入および売上の割引
- 仕入帳と売上帳
- 商品有高帳
- 棚卸減耗
- 評価替
- 売価還元原価法など
- 特殊商品売買
- 工事契約
- デリバティブ取引、その他の金融商品取引（ヘッジ会計など）
- 固定資産
- 無形固定資産
- のれん
- ソフトウェア
- その他の無形固定資産
- 固定資産の減損
- 投資その他の資産
- 繰延資産
- リース取引
- 外貨建取引
- 資産除去債務
- 純資産（資本）
- 収益と費用
- 税金
- 税効果会計
- 未決算
- 会計上の変更および誤謬の訂正
- 決算
- 試算表の作成
- 精算表
- 決算整理
- 収益と費用の損益勘定への振替
- 純損益の振替
- 帳簿の締切
- 繰越試算表
- 損益計算書と貸借対照表の作成
- 財務諸表の区分表示
- 株主資本等変動計算書
- 財務諸表の注記・注記表
- 附属明細表（附属明細書）
- キャッシュ・フロー計算書
- 中間財務諸表(四半期・半期)、臨時決算
- 株式会社会計
- 本支店会計
- 本支店間取引の処理
- 未達事項の整理
- 内部利益の除去
- 本支店財務諸表の合併
- 在外支店財務諸表項目の換算
- 連結会計
- 会計基準および企業会計に関する法令等
簿記（コラム）
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材料消費高の計算についてお伝えします。
材料消費高の計算
材料消費高は消費数量に消費単価をかけて計算します。
材料消費高（消費金額）＝消費数量×消費単価
「数量×単価＝金額」という式の材料バージョンです。
この計算式で材料消費高を計算することになります。
消費数量の把握
消費数量を把握するための方法として次の2つがあります。
継続記録法
材料の受け入れ、払い出しのつど材料元帳に記入することで消費数量を計算する方法です。
この方法を使えば、帳簿からいつでも消費数量と残高数量を知ることができます。
この帳簿上の数量を実地棚卸数量と比較することで材料の減耗を把握することができます。
棚卸計算法
材料元帳などを使わずに、ただ月末に実地棚卸を行い、消費数量を計算する方法です。
消費数量＝繰越数量＋仕入数量－実地棚卸数量
上の計算式で消費数量を計算します。
棚卸計算法は材料元帳を使わない分手間がかかりませんが、材料の減耗を把握することができません。
材料の減耗は消費数量の中に自動的に含まれて計算されてしまいます。
これらの考え方はすでに商業簿記で出てきています（期末棚卸数量を把握する方法）。
全くといっていいくらい同じです。
商品の場合は、ほとんどが継続記録法と棚卸計算法を2つとも使って管理しますが、材料の場合は金額が大きくないものや継続記録法が使いづらい材料の場合は棚卸計算法のみで管理します。
ちなみに、継続記録法が使いづらい材料とは工場消耗品や燃料など、消費数量を把握するのが難しい材料です。
消費単価の計算
材料の消費単価の計算方法は販売した商品の単価決定方法とほとんど同じです。
先入先出法・移動平均法・総平均法によって計算されます。
総平均法の計算期間は原価計算期間に合わせて月次で行うところ以外、考え方は全くといっていいくらい同じです。
ちなみに、企業の実際の状況に合わせた計算方法を採用するのが好ましいですが、絶対にそうしなければならないわけではありません。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」の登録はリンクをクリックしてください。工業簿記2級
工業簿記2級
１．工業簿記の本質
工業簿記を学習する上での4つのポイント
工業簿記の特徴
商品販売業と製造業の経営活動の違い
工業簿記に原価計算が必要な理由
原価計算の目的
２．原価
製造原価と総原価
非原価項目
原価の分類（形態別分類）
原価の分類（製品との関連による分類）
原価の分類（形態別分類と製品との関連による分類）
原価の流れ
原価の分類（操業度との関連による分類）
総原価構成図
３．原価計算
４．工業簿記の構造
工業簿記特有の勘定科目
材料
材料の取引と仕訳
労務費
労務費の取引と仕訳
経費
経費の取引と仕訳
商業簿記での賃金や給料を費用と考え、工業簿記での労務費を資産と考える理由
製造間接費
製造間接費の取引と仕訳
仕掛品
仕掛品の取引と仕訳
製品
製品の取引と仕訳
売上原価
売上原価の取引と仕訳
月次損益
月次損益の取引と仕訳
勘定連絡図
原価計算表
製造原価報告書
工企業の損益計算書と貸借対照表
５．材料費計算
材料費の分類
材料消費高の計算
材料元帳の記入
材料棚卸減耗費の処理
予定価格法
材料消費価格差異
予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使う方法）
予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使う方法）の具体例
予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使わない方法）
予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使わない方法）の具体例
差異の考え方と名称
６．労務費計算
労務費の分類
支払賃金の計算
支払賃金の記帳方法
直接工の消費賃金
労務費の全体像
実際消費賃率の計算の取引と仕訳
予定消費賃率
賃率差異
賃率差異における勘定記入の取引と仕訳
原価計算期間と給与計算期間のズレ
原価計算期間と給与計算期間のズレの調整の取引と仕訳（未払賃金勘定を使用する場合）
原価計算期間と給与計算期間のズレの調整の取引と仕訳（未払賃金勘定を使用しない場合）
「直接工の賃金」以外の労務費
７．経費計算
８．製造間接費計算
製造間接費が必要な理由
製造間接費の配賦
製造間接費の実際配賦の配賦基準
製造間接費の実際配賦の具体例
製造間接費の実際配賦の問題点
製造間接費の予定配賦
固定費があることで製造原価が変わる理由
製造間接費の予定配賦の計算手順
基準操業度
製造間接費予算
製造間接費予算の具体例
製造間接費配賦差異
予算差異のシュラッター図による考え方
操業度差異のシュラッター図による考え方
予算差異と操業度差異とシュラッター図のまとめ
予算差異と操業度差異の具体例
製造間接費の予定配賦の仕訳と勘定連絡図
製造間接費の予定配賦の仕訳と勘定連絡図の具体例
製造間接費元帳
製造間接費元帳の具体例
９．部門費計算
部門別計算とは…
部門別計算の目的
原価部門の分類
部門別計算の流れ
製造間接費の各部門に集計（第1次集計）の具体例
補助部門費の製造部門への配賦（第2次集計）の様々な方法
補助部門費の製造部門への配賦（第2次集計）（直接配賦法）の具体例
補助部門費の製造部門への配賦（第2次集計）（簡便法による相互配賦法）の具体例
製造部門費の製品（製造指図書）への配賦
製造部門費の製品（製造指図書）への実際配賦
製造部門費の製品（製造指図書）への実際配賦の具体例
部門別計算の勘定連絡図の流れ（実際配賦）
製造部門費の製品（製造指図書）への予定配賦
製造部門費の製品（製造指図書）への予定配賦の具体例
10．個別原価計算
個別原価計算
指図書別原価計算表と仕掛品勘定
単純個別原価計算と部門別個別原価計算
作業くず
作業くずの仕訳の具体例
仕損
仕損の仕訳の具体例
11．総合原価計算
総合原価計算（概論）
月末仕掛品の評価（月初仕掛品がない場合）
月末仕掛品の評価の具体例（月初仕掛品がない場合）
月末仕掛品の評価（月初仕掛品がある場合）
月末仕掛品の評価（先入先出法）
月末仕掛品の評価（先入先出法）の具体例
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」の登録はリンクをクリックしてください。材料費の分類
この記事には改訂版がございます。改訂版は材料費の分類をご覧下さい。
材料費の分類について詳しくお伝えします。
材料費の分類
材料費とは、モノを消費することで発生する原価です。
いろいろなものがあります。
素材費
素材とは、製品の主要な一部となるものです。
機械における鉄、家具における木材、本における紙などです。
素材はたいてい直接材料費になりますが、間接材料費になることもまれにあります。
買入部品費
買入部品とは、外部から購入してそのまま製品に取り付けることで製品の一部となるものです。
自動車や自転車におけるタイヤなどです。
買入部品費のほとんどは直接材料費になります。
工場消耗品費
工場消耗品とは、製品を製造するために補助的に使用されるもので、製品の一部にはならないものです。
機械などにさす潤滑油や軍手などです。
製品の一部にならないものが材料というのはなかなかイメージできませんが、工業簿記ではこれらも材料費の一部として考えます。
工場消耗品費のほとんどは間接材料費になります。
消耗工具器具備品費
消耗工具器具備品とは、工具器具備品のうち耐用年数が1年未満のもの、金額が小さいものです。
耐用年数が1年以上で金額が大きいものは備品となり、減価償却が必要になります。
つまり、消耗工具器具備品は減価償却するまでもないものということになります。
ドリルやペンチ、ねじ回しなどが消耗工具器具備品になります。
消耗工具器具備品費はほとんどが間接材料費になります。
燃料費
燃料として消費した石油や石炭などが燃料費です。
たいていは間接材料費になります。
これら5つの分類は参考程度でかまいません。
全て覚えなければならないというわけではなく、材料費がどんなものかイメージする程度に知っておいてください。
主要材料費と補助材料費
材料費は直接材料費と間接材料費に分ける方法が一般的ですが、主要材料費と補助材料費に分ける方法もあります。
主要材料費とは製品の主要な一部となる材料費で、素材費などです。
補助材料費とは製品の主要な一部にはならない材料費です。
特に覚える必要はありません。
参考程度に知っておいてください。