実際消費賃率の計算の取引と仕訳
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実際消費賃率の計算の取引と仕訳についてお伝えします。
賃金の支払い
「当月の賃金200,000円を現金で支払った」場合の仕訳について考えてみましょう。
現金で200,000円支払っているので、『（貸）現金200,000』となります。
賃金200,000円を支払っているので、『（借）賃金200,000』となります。
まとめると、
（借）賃金 200,000／（貸）現金 200,000
となります。
作業時間報告書の明細
「作業時間報告書を見ると、製品1に対して400hr、製品2に対して300hr、製品3に対して250hr、不明なものが50hrだった」場合の仕訳について考えてみましょう。
賃金200,000円が振り替えられるので『（貸）賃金200,000』となります。
次は借方です。
作業時間の合計は（400hr＋300hr＋250hr＋50hr＝）1,000hrとなります（hrとはhourのことで時間を表します）。
よって実際消費賃率は（200,000円÷1,000時間＝）200円/時となります。
この実際消費賃率は作業時間1時間あたりの賃金を表します。
特定の製品に対して直接作業されている時間（直接作業時間）は（400hr＋300hr＋250hr＝）950hrなので、（200円/時×950hr＝）190,000円が直接労務費になります。
直接労務費は仕掛品勘定に振り替えるので『（借）仕掛品190,000』となります。
また、不特定の製品に対して作業された時間は50hrなので、（200円/時×50hr＝）10,000円が間接労務費になります。
間接労務費は製造間接費に振り替えるので『（借）製造間接費10,000』となります。
まとめると、
（借）仕掛品 190,000／（貸）賃金 200,000
（借）製造間接費 10,000
となります。
上手な電卓の使い方
上の計算は電卓のメモリー機能と定数乗算機能を上手に使うこと楽に求めることができます。
では実際にやってみます。
と入力し、総作業時間をメモリーに記憶させる
と入力し、実際消費賃率を求める
と入力し、メモリー内をリセットする- と入力し、実際消費賃率をメモリーに記憶させる
と入力し、表示されている190,000が仕掛品勘定となる- と入力し、表示される10,000が製造間接費勘定となる
となります。
まとめると、
となります。
これだけで全ての数字が求まります。
ちなみに、このやり方を丸暗記するのはいけません。
電卓の仕組みと計算の性質から、この電卓の使い方が自然と思い浮かべば理想的です。
最初からそれは難しいと思いますので、練習を繰り返して自然と出来るようになるところまで持っていくのが王道でしょう。
丸暗記しても役に立たないので、丸暗記するくらいなら一つ一つ求めるべきです。
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労務費の全体像についてお伝えします。
労務費の全体像
労務費の全体像を図で表すと下のようになります。
ここで最初に意識しておいてほしいのは以下の2点です。
- 間接工は直接作業をしない
- 直接労務費になるのは直接工の賃金のうち直接作業時間にあたるものだけ
では、具体的に直接工の金額を設定して直接労務費を考えてみます（間接工から直接労務費は出てこないので間接工の賃金は考慮する必要はありません）。
直接労務費と間接労務費の計算の具体例
直接工の賃金支払書の明細
- 基本賃金：300,000円
- 加給金：100,000円
- 通勤手当：100,000円
- 賞与：50,000円
- 法定福利費：30,000円
- 退職給付引当金：20,000円
- 1ヶ月の総就業時間：200時間
- 1ヶ月の直接作業時間：150時間
- 1ヶ月の直接作業時間以外の作業時間：50時間
上野具体例を使って直接労務費と間接労務費を計算してみましょう。
このうち、「通勤手当」「賞与」「法定福利費」「退職給付引当金」は全て間接労務費です。
この金額が直接労務費になることはないので、実際消費賃率については考慮しません。
直接労務費になる可能性があるのは、直接作業時間に対して支払われた賃金です。
これは基本賃金と加給金になります。
この基本賃金と加給金の合計額（300,000円＋100,000円＝）400,000円は総就業時間200時間に対して支払われたものなので、1時間当たりの賃金（実際消費賃率）は（400,000円÷200時間）＝2,000円となります。
1ヶ月の直接作業時間は150時間なので、直接労務費は（2,000円×150時間＝）300,000円となります。
1ヶ月の直接作業時間以外の作業時間は50時間なので、間接労務費は（2,000円×50時間＝）100,000円となり、これに「通勤手当100,000円」「賞与50,000円」「法定福利費30,000円」「退職給付引当金20,000円」の諸手当200,000円を加えて300,000円となります。
このように具体的な数字で考えてみるとよく分かります。
もし通勤手当などの諸手当を実際消費賃率の計算に入れてしまったら…
ここで、もし実際消費賃率の計算に諸手当200,000円を入れてしまったらどうなるか考えてみます。
実際消費賃率は「(300,000円＋100,000円＋200,000円)÷200時間＝」3,000円となりますが、この実際消費賃率の中には当然直接作業に関係がない諸手当が含まれています。
この実際消費賃率をもとに直接労務費を求めると、（3,000円×150時間＝）450,000円となりますが、この450,000円の中にも直接作業に関係がない諸手当が含まれてしまいます。
直接労務費は直接作業に関係している労働力に対して支払われた賃金でなければならないので、これではまずいということになってしまいます。
実際消費賃率を求める計算式に諸手当が入っていない理由はここにあります。
最後に図解
この図が正しい考え方になります。
これに対して上記の間違った考え方を図にすると下のようになります。
この図では諸手当という作業に直接関係がない手当が直接作業時間部分と直接作業時間以外の部分に強引に分けられて、直接労務費と間接労務費に分けられてしまっています。
間接労務費に含まれなければならない従業員賞与手当などの諸手当が直接労務費に含まれてしまっているのです。
実際消費賃率を計算するときに諸手当を含まない理由はここにあります。
このように計算式の意味を理解することで暗記なしに計算ができるようになります。
また、かけ算を面積で表すというテクニックを使うと図解することができます。
工業簿記ではこれからもこのような計算式が出てくるので、そのときにはこの図解のテクニックを使うと何が求まっているのかが分かってきます。
普段の勉強に取り入れると工業簿記が理解しやすくなると思います。
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消費賃金（労務費）を計算するときには、直接作業に従事する直接工と直接作業に従事しない間接工に分けて計算する必要があります。
今回は直接工の消費賃金についてお伝えします。
直接工の消費賃金
消費賃金は次の計算式で計算を行います。
消費賃金＝就業時間×消費賃率
実際消費賃率は直接作業に関する賃金を総就業時間で割って求めます。
直接作業に関する賃金は基本給と加給金なので、
実際消費賃率＝（基本給＋加給金）÷総就業時間
となります。
実際消費賃率を求める式には直接作業に関係なく支払われる諸手当は入っていないという点を意識してください。
就業時間
就業時間とは従業員が業務についた時間です。
直接工の就業時間の場合は特定商品との関係が明確な時間である「直接作業時間」と特定商品との関係が明確ではない時間である「直接作業時間以外」に分けられます。
実際消費賃率に「直接作業時間」をかけたものが直接労務費、「直接作業時間以外」をかけたものが間接労務費となります。
直接労務費＝「消費賃率」×「直接作業時間」
間接労務費＝「消費賃率」×「直接作業時間以外」
上の式が成り立ちます。
今回4つの計算式が出てきましたが、これらの計算式は暗記するものではありません。
しかし、「なぜ実際消費賃率を求める場合に諸手当は含まれないのか」など、これらの計算式のが成り立つ理由をきちんと理解しておかなければ暗記せざるをえなくなります。
そこで次回、これらの式を理解するために労務費の全体像を確認しながら考えてみます。
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支払賃金の記帳についてお伝えします。
支払賃金の記帳方法
作業時間や出来高（成果）をもとに計算された支払賃金は、通常は賃金支払帳に記入します。
賃金支払帳は下のようなものになります。
給料明細をイメージしてもらうとわかりやすいと思います。
賃金支払帳は通常は1ヶ月ごとに締め切り、仕訳を切っていきます。
ちなみに上の賃金支払帳から切る仕訳は下のようになります。
（借）賃金 2,000／（貸）現金など 1,850
（貸）預り金 150
仕訳の考え方自体は簿記3級で学習した預り金の取引と仕訳と同じです。
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支払賃金の計算についてお伝えします。
支払賃金の計算
支払賃金の計算とは、工員に支払うべき賃金の計算をすることです。
この計算をするときには対象となる期間がありますが、その期間のことを給与計算期間といいます。
給与計算期間は通常は前月21日から当月20日です。
この期間にあたる賃金が毎月25日に支払われるのが一般的です。
このような給与計算期間に基づいて、この期間内の給与を計算することになりますが、この計算方法には、時間給制と出来高給制の2種類があります。
時間給制
給与計算期間の中でどれだけの時間作業をしたのかに基づいて給与を計算する方法を時間給制といいます。
基本賃金＝作業時間×1時間あたりの個人別支払賃率（その人の時給）
上の式が賃金の計算式です。
支払賃率は新人ほど低く、ベテランほど高い傾向があります。
時給制でアルバイトをしたことがある方はこの計算のイメージがすぐにわくと思います。
この基本賃金に、残業手当や危険作業手当などの加給金（割増賃金）や通勤手当や住宅手当などの諸手当を加えたものが給与の総額になります。
給与支給総額＝基本賃金＋加給金＋諸手当
上の式が給与支給総額の計算式です。
ちなみに加給金は作業に関係する手当、諸手当は作業に直接関係ない手当という違いがあります。
出来高制
給与計算期間の中でどれだけの成果を上げたのかに基づいて給与を計算する方法を出来高制といいます。
作業時間ではなく成果にもとづいて給与を計算するのが特徴ですが、簿記検定ではほとんど出題されないので詳細は省略します。
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労務費の分類について詳しくお伝えします。
労務費の分類
労務費とは、労働力の消費額のことです。
工場は人にお金を支払うことで労働力を提供してもらい、製品を製造しています。
このように、製品の製造のために労働力を消費した場合、その労働力の消費高は労務費として製品の製造原価に算入されます。
労務費のほとんどは賃金なのですが、正確には下の5つがあります。
賃金
製造活動を行っている工員に支払われる給与を賃金といいます。
製造活動のうち直接作業に従事する場合に支払われる賃金は直接労務費になり、間接作業に従事する場合に支払われる賃金は間接労務費になります。
給料
工場長や工場事務員のような工員以外に支払われる給与をいいます。
工場長は工場事務員は直接作業に従事することは通常なく、工場全体の管理や監督のために仕事をしているので、間接労務費になります。
従業員賞与手当
工場の従業員にに対して支払われる賞与（ボーナス）や、作業に直接関係のない手当（通勤手当や住宅手当など）をいいます。
直接作業に対してボーナスや手当が支払われることは通常ないので、間接労務費になります。
法定福利費
工場従業員の健康保険料や雇用保険料など、法律で決められている福利厚生のうち、会社負担分をいいます。
直接作業に対して福利厚生があるわけではないので、間接労務費になります。
退職給付引当金繰入額
退職給与規定によって、毎期計上される退職給付引当金繰入額のうち、工場の従業員に関する部分をいいます。
退職金が直接作業に対して支払われることはないので、間接労務費になります。
これら5つの分類は参考程度でかまいません。
全て覚えなければならないというわけではなく、労務費がどんなものかイメージする程度に知っておくだけで十分です。
労務費の特徴と注意点
5つの分類を全て覚える必要はありませんが、労務費に関する重要な特徴と注意点が2点あるので、これはきちんと意識しておいてください。
直接労務費になるのは直接作業に対して支払われる「賃金」だけである
5つの労務費の分類の中で直接労務費になるのは賃金の中の直接作業に対して支払われる分だけです。
他の4つの分類は全て間接労務費になります。
しかし、賃金が金額のほとんどを占めるので、直接労務費の金額が間接労務費に比べて極端に小さくなることはありません。
製造活動に関する労務費以外は原価にならない
製造活動に関する労務費以外は原価になりません。
給料や賞与、退職金などは工場で製造活動を行っている人以外にも支払います（営業マンに対する賞与など）。
これらは原価にならないので工業簿記の範囲には入っていきません。
この2点だけ知っておいてください。
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この記事には改訂版がございます。改訂版は差異の考え方と名称をご覧下さい。
差異の考え方と名称についてお伝えします。
差異の考え方と名称
「実際消費高＞予定消費高」のときに出る差異を借方差異（または不利差異）、「実際消費高＜予定消費高」のときに出る差異を貸方に差異が出ることを貸方差異（または有利差異）といいます。
予定消費高よりも実際消費高の方が金額が大きいということは原価が予定よりも高くなってしまったということです。
ということはこの差額は損失（費用）と考えられるため借方に出てきます。
だから借方差異です。
また、このような差異は工場としては不利なものなので不利差異といいます。
逆に予定消費高よりも実際消費高の方が金額が小さいということは原価が予定よりも安く済んだということです。
ということはこの差額は儲け（収益）と考えられるため貸方に出てきます。
だから貸方差異です。
また、このような差異は工場としては有利なものなので有利差異といいます。
- 「実際＞予定」→借方差異→不利差異
- 「実際＜予定」→貸方差異→有利差異
という形で理解しておいてください。
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簿記革命メルマガ「簿記革命通信～簿記1級にラクラク合格する方法～」の登録はリンクをクリックしてください。予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使わない方法）の具体例
簿記(TOP)>工業簿記2級>予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使わ…
この記事には改訂版がございます。改訂版は材料消費価格差異をご覧下さい。
予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使わない方法）の具体例を考えてみましょう。
材料の購入
「材料300個を1個あたり210円、63,000円を掛で仕入れた」場合の仕訳について考えてみましょう。
材料63,000円分を仕入れているので『（借）材料63,000』となります。
また、掛で仕入れているので『（貸）買掛金63,000』となります。
まとめると、
（借）材料 63,000／（貸）買掛金 63,000
となります。
材料の払出
「材料250個を直接材料として払出した。なお、予定価格は1個あたり200円で材料消費高を計算する（消費材料勘定を使わない方法）。」場合の仕訳について考えてみましょう。
材料250個を1個あたり200円で払出しているので、材料消費高（予定）は（250個×200円＝）50,000円となります。
50,000円の材料を消費しているので、『（貸）材料50,000』となります。
消費材料という勘定科目は使わないので、材料に関する払出しは全て材料勘定を使います。
次は借方です。
直接材料として払出しているので使用する勘定科目は製造間接費ではなく仕掛品です。
『（借）仕掛品50,000』となります。
まとめると、
（借）仕掛品 50,000／（貸）材料 50,000
となります。
実際単価の確定
「上記で払出した材料の実際単価が1個あたり210円だと確定し、（消費材料勘定を使わない方法）実際消費高と予定消費高の差額を材料消費価格差異勘定に振り替えた」場合の仕訳について考えてみましょう。
材料の実際単価が確定したので、材料消費価格差異勘定も確定します。
予定消費高が（250個×200円＝）50,000円で、実際消費高が（250個×210円＝）52,500円です。
実際消費高の方が（52,500円－50,000円＝）2,500円高くなっています。
この2,500円を材料消費価格差異勘定に振り替えます。
予定よりも実際の方が金額が大きいということは、この差は損失（費用）です。
この費用を表すのが材料消費価格差異だと考えられるので、材料消費価格差異は借方になります。
よって『（借）材料消費価格差異2,500』となります。
次は貸方です。
材料勘定の貸借差額を振り替えているので、貸方は材料になります。
よって『（貸）材料2,500』となります。
（借）材料消費価格差異 2,500／（貸）材料 2,500
となります。
ここまでの仕訳をまとめて番号を振ると下のようになります。
- （借）材料 63,000／（貸）買掛金 63,000
- （借）仕掛品 50,000／（貸）材料 50,000
- （借）材料消費価格差異2,500／（貸）材料2,500
これらの仕訳をT字勘定で表すと下のようになります。
勘定の流れをきちんと意識して理解しておくことが重要です。
材料消費価格差異が借方になるのか貸方になるのかが難しいところなので、ここをしっかりと整理しておいてください。
また、次の2点が消費材料勘定を使う方法と消費材料勘定を使わない方法に共通の性質であることも確認しておいてください。
- 借方が「実際」価格で貸方が「予定」価格となる勘定科目のところで差異が出ること
- 実際の方が金額が大きい場合は差異が借方に、予定の方が金額が大きい場合は差異が貸方に出ること
これからも工業簿記ではいろいろな差異が出てきます。
少しずつ慣れていきましょう。
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予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使わない方法）についてお伝えします。
予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使わない方法）
消費材料勘定を使わない方法では、予定材料消費高を材料勘定から仕掛品勘定や製造間接費勘定に振り替えます。
このような処理をすることで、実際材料消費高と予定材料消費高の差額は材料勘定に発生します。
その実際材料消費高と予定材料消費高の差額を材料勘定から材料消費価格差異勘定に振り替えます。
言葉だけでは極めて分かりにくいので、次回、「取引→仕訳→T字勘定」という流れで確認します。
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予定価格法における勘定記入（消費材料勘定を使う方法）の具体例を考えてみましょう。
材料の購入
「材料300個を1個あたり210円、63,000円を掛で仕入れた」場合の仕訳について考えてみましょう。
材料63,000円分を仕入れているので『（借）材料63,000』となります。
また、掛で仕入れているので『（貸）買掛金63,000』となります。
まとめると、
（借）材料 63,000／（貸）買掛金 63,000
となります。
材料の払出
「材料250個を直接材料として払出した。なお、予定価格は1個あたり200円で材料消費高を計算する（消費材料勘定を使う方法）。」場合の仕訳について考えてみましょう。
材料250個を1個あたり200円で払出しているので、材料消費高（予定）は（250個×200円＝）50,000円となります。
50,000円の材料を消費しているので、『（貸）消費材料50,000』となります。
消費材料という勘定科目は消費した材料を表します。
倉庫に積まれていてまだ消費されていない材料を表す材料勘定と区別します。
次は借方です。
直接材料として払出しているので使用する勘定科目は製造間接費ではなく仕掛品です。
『（借）仕掛品50,000』となります。
まとめると、
（借）仕掛品 50,000／（貸）消費材料 50,000
となります。
実際単価の確定
「上記で払出した材料の実際単価が1個あたり210円だと確定した（消費材料勘定を使う方法）」場合の仕訳について考えてみましょう。
材料の実際単価が確定したので、材料勘定を消費材料勘定に振り替えます。
材料250個を1個あたり210円で払出したので、材料消費高（実際）は（250個×210円＝）52,500円となります。
52,500円の材料が実際に消費されているので、52,500円分の材料勘定を消費材料勘定に振り替えます。
（借）消費材料 52,500／（貸）材料 52,500
となります。
実際消費高と予定消費高の差額の処理
「実際消費高と予定消費高の差額を材料消費価格差異勘定に振り替えた」場合の仕訳について考えてみましょう。
現時点で消費材料の残高が貸方に50,000円、借方に52,500円あります。
この差額（52,500円－50,000円＝）2,500円は予定価格と実際価格の差を表しています。この差額を材料消費価格差異勘定に振り替えます。
（借）材料消費価格差異 2,500／（貸）消費材料 2,500
となります。
ここまでの仕訳をまとめて番号を振ると下のようになります。
- （借）材料 63,000／（貸）買掛金 63,000
- （借）仕掛品 50,000／（貸）消費材料 50,000
- （借）消費材料 52,500／（貸）材料 52,500
- （借）材料消費価格差異2,500／（貸）消費材料2,500
これらの仕訳をT字勘定で表すと下のようになります。
勘定の流れをきちんと意識して理解しておくことが重要です。
また、消費材料勘定は受入よりも払出の方が時間的に先になっています。
この点も意識して理解しておいてください。