- 週刊 東洋経済 2011年 10/22号 [雑誌]/著者不明
- ￥780
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母校も本ランキングの上位に載っていたが、日本には現在700を超える大学があるという。私立に行けば4年間で400万から600万程度の投資。そういう意味では単なる偏差値だけのカタログではなく、進路力や財務力、研究力などの総合指標で大学をランク付けすることにはある程度意味があるだろう。
Appleのチーフエバンジェリストを務めたGuy Kawasaki氏がSteve Jobsから学んだ12の教訓を紹介している。
http://japan.cnet.com/news/commentary/35008853/
1. 専門家は何も分かっていない
専門家、すなわちジャーナリストやアナリスト、コンサルタント、銀行家、権威者たちは自分では何も「なし得ない」ので、「アドバイス」をする。専門家は製品の欠点を指摘することはできるが、偉大な製品を作り出すことはできない。専門家は何かを売る方法について語ることはできても、自分自身でそれを売ることはできない。専門家は素晴らしいチームの作り方を説明することはできるが、自分たちが管理できているのは秘書1人だけだ。例えば、1980年代中ごろ、専門家は、「Macintosh」の2つの最大の欠点はデイジーホイールプリンタのドライバと「Lotus 1-2-3」がないことだと指摘した。別の専門家からは、Compaqを買収しろという貴重なアドバイスをいただいた。専門家の意見には耳を傾けよう。だが、それを常に聞き入れてはいけない。
2. 顧客は自分のニーズを伝えることができない
3. 次のカーブまで飛ぶ
4. 大きな試練が最高の仕事を生む
5. デザインは重要
6. 大きなグラフィックと大きなフォントを選択すれば間違いない
7. 心変わりは知性の表れ
8. 「価値」と「価格」は違う
9. 一流のプレーヤーは超一流のプレーヤーを雇う
10. 本物の最高経営責任者（CEO）はデモをする
11.本物のCEOは製品を出荷する
12. 詰まるところ、マーケティングとはユニークな価値を提供すること
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キーメッセージは、グローバル人材になるための準備などをするのではなく、サッカー選手のようにアマ･プロ問わずまずは積極的に試合に出て、グローバル人材のレベルアップをしていけばいい、というものであると理解した。
そのグローバル人材になるためのキーワードとして著者が挙げていたのが、 リーダーシップ、コミュニケーション（発信力、交渉力）、構想力、専門性の掛け算、グロービッシュ、プロジェクト型ワークなど。
著者もコンサルタントのため、私にとって馴染み深い言葉が多かったたた、要するに日本型の仕事の仕方は辞め、グローバル標準の仕事の仕方つまりメリハリをつけ、主張するべきことは主張する。その為に積極的に前に出る姿勢（リーダーシップ、構想力）、積極的な発言（コミュニケーション、交渉力、発信力）、グローバルで伝わる言語の取得（グロービッシュ）、そして複数の専門性を持つこと（専門性の掛け算）が重要。
特に専門性の掛け算という考え方は自分自身大事にしていきたいと思った。自分の強みは、昔からの課題であるが、コアスキルに傾倒しているところにある。ナレッジや経験またネットワークという部分を増やしていく必要があるなと本書を読みながら反省。
| 「マルちゃん」はなぜメキシコの国民食になったのか？ 世界で売れる商品の異文化対応力 | |
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書名の「マルちゃん」だけを見るとポップな本のように感じてしまうが、異文化対応のためのデザイン、プロダクト、サービスを考える上で非常に考えが整理された書籍である。
異文化に対応するには、① 文化によってロジックは異なること、② その地域の習慣を意識すること そして③コンテキストの高低を読み解くこと の3つが大事であると理解した。特に③のコンテキストに関しては、学部留学時代に学んだホールの理論 について言及されていたが、クロスボーダーにビジネス展開をする上での理論をかんり研究されている分野であり、改めて原理原則を学ぶことの重要性を理解することができた。
個人的にはキッコーマンのスクレソースと公文の事例が興味深かった。
キッコーマンのスクレソースはフランスで使われる調味料だそうで、このテキストを読んで今グローバル展開というのキーワードが大きく叫ばれているが、昔から日本のビジネスはローカライゼションを目指して、商品開発・マーケティングをしてきたことを学んだ。
また公文の事例では、ユニバーサルなサービスを開発することで、世界展開に成功した事例である。
公文は自力で微分積分をできるようになることを目指す教育方法であるとの記述があった。
公文の方式は、後者のマスタリー方式である。
私はスパイラル方式とマスタリー式の2つの存在を知り、あることを連想した。前者は最初に全体像を描きブレイクダウンしてディテールを決める西洋的思考方法、後者はディテールから積み上げ結果的に全体像を作り上げる日本的思考方式。つまりスパイラル方式は西洋的思考と相性が良く、マスタリー式は日本的思考と合っているのではない P84
ローソンがネットースーパー事業へ進出するとのこと。
今後高齢化が進むにあたって、ECの需要は益々増えていくかと思います。
ローソンがネットスーパー開始、15年度にＥＣ事業取扱高3000億円へ
ロイター 10月11日(火)14時28分配信
［東京 １１日 ロイター］ ローソン＜2651.T＞は１１日、ＥＣ事業の取扱高を２０１１年度の約５００億円から１５年度に３０００億円に拡大させると発表した。これまでの取り組みに加え、農産物や無添加食品の会員制戸別宅配を行っている、らでぃっしゅぼーや＜3146.OS＞と合弁会社を設立し、ネットスーパーを開始した。
合弁会社「らでぃっしゅローソンスーパーマーケット」はローソンが５１％、らでぃっしゅぼーやが４９％を出資して９月１日に設立、１０月１１日にネットスーパーを開設した。らでぃっしゅぼーやの有機・低農薬野菜や無添加食品、ローソングループのプライベートブランドなど約１０００種類の品揃えでスタートする。今後、共同で独自商品を開発するなどし、さらに取り扱い種類を拡大する方針。らでぃっしゅローソンスーパーマーケットの野田和也社長は、３０代―４０代の主婦を中心の顧客として、３年後の２０１４年に売上高１００億円を目指すと述べた。
総合スーパー（ＧＭＳ）でもネットスーパーは拡大しているが「店舗にある商品をネットで扱うのではなく、産直の野菜やＰＢ商品を扱うため、商品で差別化できる」（野田社長）という。らでぃっしゅぼーやの緒方大助社長は会見で「成長を加速させ、一気にシェアを取りたい」と述べ、約３５００万人のカード会員など強固な顧客基盤を持つローソンとの提携の意義を語った。
ローソンでは、スマートフォンの普及によりネットショッピングが拡大すると見ており、スマートフォンでより使いやすいネットショッピングのあり方について、検討を進めていく方針。
IT部門の将来の姿について書かれた記事です。
テクノロジーが空気の存在という文言が記事の中にありますが、正にテクノロジーは益々我々の生活インフラと密接になり、家電のような感覚で使えるようになっていくのでしょう。（これまでが難しかったのかもしれません）
社内IT部門は、IT企画部門として残り、実施の運用･開発などはアウトソーシングの流れに移っていくというのが主流になっていくと思われます。
西暦2015年--IT部門はどのような姿に？.
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ソーシャルメディアリテラシー講座用のインプット書籍の2冊目。
こちらは2011年10月に発刊された「ソーシャルメディア」をテーマにした本。
「これまで不特定多数の人に情報発信できるのはマスメディアに限られていましたが、ソーシャルメディアの登場によって誰もが世界に向けて発信できるようになりました。」P3
「アメリカでは、ソーシャルメディアを活用できる人材の必要性が高まり、ハーバード大学やコロンビア大学のビジネススクール（経営大学院）が、MBAのカリキュラムに組み込み始めています。」P4
「情報発信は、自分の持つ知識や問題意識以上にはできません。発信力を鍛えることは、自分を成長させることでもあります。」P5
以前セミナーに参加した際に現慶応大学教授の石倉洋子先生が、グローバル人材の要件の一つとして「発信力」があることを言及されていたと記憶しているが、ソーシャルメディアはその発信力を鍛える最適なツールである。
下記本書で気になった記述をメモとして残させていただきたい。
＜ニュースの六元素＞（学生にニュースを見つけさせる講座）
①時間的近接性
②距離的近接性
③著名性
④異常性
⑤進展性
⑥情操性
【情報源】
Polar Bear Blog
http://akihitok.typepad.jp/blog/
My Life After MIT Sloan
http://blog.goo.ne.jp/mit_sloan
経済学101
リーダーシップの旅
TED
| 池上彰のメディア・リテラシー入門 | |
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大学の講座でソーシャルメディアリテラシーをテーマのプログラムを作ることになり、手に取った書籍。
池上氏のメディアリテラシーに関する本であるが、ノウハウよりも著者の経験や現実に起こった事象をベースに「テレビ・新聞・インターネットにだまされない！あふれる情報から「真実」を読み取る技術を身につけろ」がキーメッセージである。
大切なのは現在のメディアも資本主義の上に立脚したものであり、損益に基づいた情報発信をしていること。よって当然ながら事実に基づいた脚色もあり、時には隠蔽さえしてしまうこともあるということだろう。その為には池上氏のように複数の新聞を毎日読み、一つのメディアに頼らない習慣をつける必要があることを学んだ。
個人的には「新聞記事は難しい」、「PR会社による社長トレーニング」、「「物価が上がらない」ことが「問題」とは」、「中東はあぶない」、「北朝鮮取材ではいつも「保護」される？」などのトピックがなかなかおもしろかった。
| サムスンの戦略的マネジメント (PHPビジネス新書) | |
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サムスンに関する勉強をしたいと思い、手に取った本。
サムスンは日本ではスマートフォンの「Galaxy」シリーズなどでおなじみになったいるが、HPを抜いて最大のIT企業になったという。
元々は「三星商会」という食品などの商社から始まったサムスンは、創業者イ・ビョンチョル氏の「事業報国」「人材第一」「合理追求」の経営理念から始まった。
特に「人材」にはものすごい注力をしており、創業者も「私がしてきた仕事の九十パーセント以上は、人事でした」（P86）と語っている。また体系的人材育成プログラムも確立しており、①創造人 ②世界人 ③学習人 ④社会人の 人材像を定義し、Samsung Business Leadership Program（SLP）やSamsung Global Expert Program(SGP)といったプログラムを用意している。特にSGPの「地域専門家プログラム」は以前私も何かの記事で見たことがあったが、1年間現地に派遣し、仕事をしない代わりに自身で衣食住の環境を自分で探し、現地のネットワークを築いていくプログラムであり、ユニークなプログラムの一つといえるだろう。
また採用に関しても積極的に米国博士号取得者を採用するなどグローバルエリートの採用を積極的に行っている。
また商品開発は基本的にリバースエンジニアリング（キャッチアップ方式）であることや、価格設定もコスト積み上げではなく、引き算方式（マーケットニーズ価格からコスト構造を作る）、デザインへの強いこだわりというのがサムスンの現在の成功の要因であることを学んだ。
一方で東洋経済の10月1日号にも書かれていたが、韓国の競争力の台頭は下請け企業また24時間働くと言われる現場労働者に対する過度なプレッシャーの結果であり、現実的に自殺者が出ている社会現象も見逃すことはできないだろう。
IMF危機後、韓国経済はグローバルで生き残るための方策を考え、その結果として台頭してきたのがサムスンなどの財閥企業である。その功罪を考えながら、日本企業も良き点は吸収すべきであると考える。もう少し「韓国」について学びたいと思わせる一書となった。
飛ぶ鳥を落とす勢いの
気になるニュースを2つ。
総合商社のグローバル展開が益々加速していますね。業務提携をしてナレッジを蓄積、そこから合弁を作っていくのは総合商社ならではの手法ですね。通常の中堅規模の商社だと、提携して交渉力の強い当事国の企業に経営を握られてしまうことが多いですが、総合商社は別なのかもしれません。
伊藤忠グループはパレック社との業務提携の下、2009年よりインドにおいて約2年間にわたり物流ビジネスを展開。インド国内の物流や商習慣に対するノウハウを蓄積してきた。そして今後の更なるインド経済成長のスピード、流通の自由化、急増する日系企業の進出に対し、輸出入からインド国内までの一貫物流や、日本式の高品質な物流サービスを提供すべく、インド全土で物流事業を展開しているパレック社と、合弁会社「I＆P社」の設立を決定したという。
私がシンガポール国立大学に留学していたときは、大学側がこのランキングを強く意識していたのを思い出しました。評価基準は、2009年時点だと、
1. 査読（論文の内容と質を、他の学者が評価すること）（４０％）
2. 雇用者レビュー（１０％）
3. 教員＆学生比率（２０％）
4. 教員一人当たりの論文被引用件数（２０％）
5. 外国人教員比率（５％）
6. 外国人学生比率（５％）
だそうです。
大学ブランド向上のために（海外有名大学の）大学経営を担う方々はこの辺もKPIとして使用しているのかもしれないですね。
世界大学ランキング：カリフォルニア工科大1位、東大30位、北京大学49位
2011年10月6日、イギリス誌、「タイムズ・ハイアー・エデュケーション」が2011―2012年の世界大学ランキングを発表した。
今回第1位に選ばれたのは、アメリカのカリフォルニア工科大学。ランキング開始以来1位を維持していたハーバード大学は第2位に後退。またスタンフォード大学が同率で2位となっている。
イギリスの大学ではオックスフォード大学の4位が最も高い評価であった。
アジアの大学を見ると、日本は東京大学の30位、香港は香港大学の34位、中国大陸部は北京大学の49位、台湾は台湾大学の154位が最高となった。