＜数値目標＞
https://www.duolingo.com/learn
黒曜石リーグ +20XP，52269XP，学了二十九分钟汉语。
https://www.youtube.com/watch?v=GAlv_aVMdIU&list=PLrWxcegPNiyj-M05glrorpUrXekNDKejm&index=4
HSK1～2 ＃2～4 背了三十四分钟单词。
https://www.youtube.com/watch?v=9q5zbTcY1Ls
とある中国人のむいむい， 看了九分钟むいむい频道。
https://www.youtube.com/watch?v=93VZUEQE5xk
【完全版1~1200】HSK5，～1h40min, 背了五十一分钟单词。
https://www.youtube.com/watch?v=gT2MVggIvss&t=1380s
https://www.youtube.com/watch?v=r219i0GJj7U
ゆうきの中国語 学了五十一分钟汉语语法
https://www.youtube.com/watch?v=_J4CsedZFBU
毎日中国語の阿波連， 看了十八分钟频道。
https://www.youtube.com/watch?v=ff4d7ky_Ag4&list=PLX5jhIuWaM7gkN2-iTCRDLqf-XqXbhCcf&index=146
【青島日美】中級，＃143～146，学了二十一分钟汉语文法。有点儿难！ 一共三个小时三十三分钟。
运动；爬山散步 3km，4650步，10楼。
＜Decision treeとは何か＞
人は合理的判断で全て動いているわけではないことを示したのが、行動経済学の貢献の１つだと思う。今回のロシアのウクライナ侵攻もそれに当たるように感じる。
だから、《正確に予想すること自体は重要ではない》。ちょっとした偶然や、個人（今回はプーチン？）の嗜好で合理的判断からすれば逸脱した行動を取る事がある。だとすれば重要なことはDecision treeに従い行動すること。
もし、こうならば、こうする。あるいは別の選択肢をとれば、こうするという対処法。今回の多くの評論家に欠けていたもの。
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それと昼のテレビである評論家が、ロシアは中国の後押しで貿易を継続できると解説していたが、ちょっとオカシイんじゃないか？ 中ソ交易も殆ど全てドル決済。なんだあの評論家は？ なんでも中国の野心に結びつければ受けると勘違いしているのでは？？？
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これまでロシアも貿易決済の殆どがドルとユーロ。ルーブルすら２割に満たない。人民元での取引はないはず？
https://toyokeizai.net/articles/-/425715
「評論家がナンンボのもんじゃい！」 という傲慢がまたムラムラと燃え上がる（笑）
＜Bali now＞
今日昼のNHK-BS番組でバリの去年の10～11月頃の様子が紹介されていた。
https://www.nhk.jp/p/ts/DN1RPYLP7J/episode/te/QL45RZ9LYV/
２年間に及ぶコロナ禍で大打撃を受けているインドネシアの観光地バリ島の紹介番組で、これまでの外国人向けの観光業から地元の人向けのビジネスに転換し、苦労している人たちのドキュメンタリー。まだまだ外国から観光客が戻ってくるには時間がかかりそうだ。
『決定版 デジタル人民元』7
デジタル通貨の利点は銀行口座をもてない低所得者や、インフラの整っていない発展途上国の人々に恩恵があるということ。著者は日本の道として中央銀行のデジタル通貨と民間の二本立てで、しかも共同型の信頼性の高いシステムを構築すべきと考えているようだ。p220 p257 またそれは世界の潮流でもある。p222
またオフラインでの決済も可能にする。つまりトークン型も可能にすべきだろう。特に日本は災害が多いので通信が途絶える可能性も考えないといけない。その場合は上限をかけることでマネーロンダリングなどの犯罪防止が重要。これは『現金の呪い』でも議論されていたこと。
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さて、デジタル人民元の話に戻ると、これはドルに替わる存在になるかという問題だが、徐々になる可能性を考えていた方が良い。特に一帯一路ではそうなる。また歴史的にも1931年にイギリスのポンド危機で一気に米ドルの世界がきたことからもあり得ないことではない。p233
こうしたことが突如起こると日本はドル建ての金融資産を大量に保有しているので評価損を受ける。
この分野で最先端を走る中国から学べと著者はいう。p258 WeChatのSNSと電子取引、ネット検索と個人送金など、１つのプラットフォームがワンストップで全てを提供できる極めて高い利便性を提供している例だ。p262
そう！ 今や中国は学ぶべき対象なのだ！
最後に著者はこのコロナ禍が中国のような統制型の国家が発展途上国のモデルになる可能性を指摘している。p275
そう！ 一人勝ちの中国は今や自由社会にとって恐るべき存在なのだ。それなのに、未だに中国は遅れているとか、物真似国だと四半世紀前の感覚でいる人間が如何に多いことか、。実に情けない。
…長い中国の歴史の中でここ数世紀は例外的な時代。阿片戦争以後の屈辱の歴史をまさに今、中国は塗り替えようとしている。
以上、この本も間違いなく超～『お薦めの１冊』！
今日2回目の投稿。それは世界が急激に動いているから。
欧米はSWIFTを使いロシアのドルおよびユーロ決済を止める方向で動き出した。これから急激な物価上昇を覚悟しないといけないだろう。
でも、これが日本の『都合の悪いことは気がつかないふりをする』という悪癖をもし改める機会になれば、それはそれでいい。
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＜Decision tree＞
ウクライナ侵攻も予想できず、ロシアの国際法違反だけを叫ぶ評論家A。侵攻してからその背景、理由を得々と説明する評論家B。
『役に立たん奴らだな～』 というのが正直なところ。
別に予想の正しさを求めるわけではない。必要なのは幾つかの選択肢＝展開に応じて、対応策を提言すること。
Decision treeの見事な展開を見たかったが、誰一人としてそれを示すことはなかった。もっとも「予想」だけを求めるマスコミ・大衆にも問題があるのだが。
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またまた、傲慢こきました～（汗）
『決定版 デジタル人民元』6
中国がデジタル人民元を実用化しようとする動機の１つがアリペイ潰しだとする。しかしアリペイ以外にもWeChatPay、更に最近はTikTokPayも出てきたらしい。p167 始めて知った。確かに抖音は通信販売で便利なプラットフォームを提供していることは身近に知っている。
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こうしたこれまでの銀行、国有企業の牙城を壊す民間のデジタル通貨は厄介だろう。それで「毒には毒を持って制す」の諺通り、デジタル人民元を実用化しようとするのだろうが。
しかし、どうだろう？逆にこうした「国進民退」は活力を削ぐことにならないか？ いや国有企業の従業員は党の支持層だろうから、それでいいのかもしれない。著者は９０年代に進んだ国有企業の民営化が习近平政権以降逆転し始めたと言う。p177
ところで最初にデジタル通貨に向けて進んでいたのはスウェーデンであることはあまり知られていないが、それがここで議論される。e-クローナこれはキャッシュレスが世界一進んでいたことと無関係ではない。
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特に携帯でのSwishが盛んだ。ところが著者によれば、最近スウェーデンはその傾向が停止状態だとも。p189
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いずれにせよ、Facebookのリブラ＞デジタル人民元に押される形で各国のデジタル通貨への動きが見られた。ただし、最後まで慎重なのは米国。何故ならこれは現在の基軸通貨としてのドルの地位を危うくする可能性があるから。積極的なのは新興国。特に、口座を持たない、もてない国民が多い途上国。最近ではカリブのハバマがついに踏み切ったらしい。現在デジタル通貨に取り組む中央銀行は全体の９割まで増えている。p196
デジタル通貨はマイナス金利も可能にするのでこれまでにない金融政策が可能になる。
＜素朴な素人の疑問＞
何故、SWIFTを使いドル決済を止めなかったのだろう？ もし、ヨーロッパも同調してユーロの決済を止めたら貿易の８割以上は停止する。時間は少しかかるかもしれないが、ロシアの息の根を止めるような効果が出るはずだが？
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勿論、返り血を浴びるのは欧米も同様だが、軍事的行動と同様な効果が出るはず。それだけ欧米の決意を示すことになる。それだけの覚悟が欧米になかったということかな？ ヘタレが証明された？
経済音痴の戯言です、お聞き流しくだされ（汗）
またまた訂正：
朝のNHKのニュースでSWIFTからロシアを締め出す決定をしたとか（汗）
最近、訂正が多い。
『決定版 デジタル人民元』５
中国のハイテク企業、アリババとテンセントに関する政府規制がどのような意味を持つのかについての記載が興味深い。
結論から言うと国営企業とりわけ銀行などの旧体質を持つ企業の足を引っ張ることが原因のよう。但しこれは諸刃の剣、いや長期的に見れば国力を削ぐだろう。政権としては国の将来よりも党の将来を優先したと言うこと。それはそれで全然構わない。と言うか、歓迎だ（笑）
具体的にはアリババやテンセントの金融プラットフォームが各銀行の預金水準を並べて商品を展示しているので中小銀行は不利になり、結果より高い預金金利を並べるようになり、体力のない中小銀行から預金が流出したらしい。これが中国の金融システムの安定を揺るがしかねない事態を引き起こしたらしい。p160
以前、想像したことがほぼ当たったようだ。以前、以下のように述べた。
『因みに中国は2015年段階で紙幣流通量はGDP比で９％以上だったのに、今ではキャッシュレス、流石に要点はきちんと押さえて管理している国… 待てよ？、管理しているのはテンセントとアリババで政府ではないかも？ なら潰しにかかるはずだ～』
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アリババやテンセントが各個人の日常のお金の出し入れを記録し、これをビッグデーターを用いてAI信用判定を行い、それを銀行に提供する。つまり銀行業務の代行を事実上行う。文字通り、立場が逆になったわけ。それだけでなく、手数料を銀行から取るので銀行の収益悪化に拍車をかける。p162 ならば、危機感を持つ（当然持つだろう）国営企業も生き残りをかけて既得権益を持つ党の高官を操り潰しにかかるはずだ。
以前、このようにも述べた。
『芝麻信用750スコア以上のユーザー対し、その場で即日車を引き渡しする仕組み。ここでも個人信用度がスマホ経由で判定される。信用のない人は自転車も借れない、タクシーも呼べない仕組みの発展系』
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/5502/trackback
それに付け加えて銀行から金も借りれない仕組み。
＜ロシアの「心の故郷」としてのウクライナ＞
上の言葉は一昨日、「真珠の涙」さんへのコメント返しで何気なく口にした言葉だが、裏を取ってみた。
https://ameblo.jp/bigsur52/entry-12728485674.html
Wikiによればキエフ大公国（ルーシ）は「ベラルーシ、ロシア、ウクライナの現代国家はいずれもキエフ大公国を文化的祖先とし、ベラルーシとロシアはそれに由来する名称」とある。
先日「心の故郷」としたのはこれを意味する。そもそもソ連が崩壊した時、何故、ロシアとウクライナが別々の国になったのか今でもよくわからない。ご存知の方があれば是非コメント希望！
＜地方自治体の長の能力比較＞
２週間の蔵書整理を名目にした閉館期間が終わり、ようやく地元の図書館が開館した。
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/6841/trackback
今年度はコロナの影響で閉館が多く長かった。その期間を使えばいいはずで、どうも「休む口実」にしているとしか思えない。民間はこの期間大変な思いをしているのに、呑気と言うよりも「公務員はこれだからダメなのだ」との思いしかない。その期間、保健所の支援に回っているという話も聞いたことがない。以前、そうした提言をしたのだが返事はなかった。これは上に立つ《市町村長の実務能力》によるのだろう。コロナ禍はこうした地方自治体の長の能力を比較する良い機会になった。
https://blue.ap.teacup.com/applet/salsa2001/6574/trackback
『決定版 デジタル人民元』４
基軸通貨国は世界が必要とする通貨を供給しないとけない。それは海外への大量の資金流失を意味する＝経常赤字抱える傾向を持つ。これが続くと基軸通貨＝ドルの価値が下落し信頼性が低下するリスクを抱える。これを「トリフィンのディレンマ」というらしい。p91
これを解決するには基軸通貨国＝米国が国内に巨大な金融市場を持ち、ドルを還流させることができれば維持できる。p92
コロナショックはその感染防止策の完璧さで中国モデルの優位性を見せつけたと著者は言う。p100
これには同意できる。世の中にはやれ、「中国の情報統制」だの「隠蔽」だの言う輩が多いが、それこそイデオロギーで彼らの目は曇っている。さらにそれに加えて中国の「マスク外交」や「ワクチン外交」は発展途上国に恩恵を与えた。
一方、日本を含め中国に頼りすぎていた先進国は製造業の国内回帰を進めているが、著者はこれには「落とし穴がある」という。p107 元々、経済合理性で国外に製造業を押し出したわけなので、その範囲を限定し、吟味する必要がある。
これに関しては個人的に、《消費者の意識改革》が必要に感じる。安いだけでいいのかという発想から、何か「安全保障税」みたいな新しいコンセプトを広める事ができないと思うが、どうだろう？ 素人の馬鹿げたアイデアですか？ でも「炭素税」と言うのも同じようなコンセプトだと思うが？
今、中国離れが進みつつある。それに対し中国は一帯一路国を中心に独自の経済圏を造ろうとしている。また、これには国内での過剰生産的な能力をこうした周辺国に広げて緩和するという狙いも含まれる。実際、すでに一帯一路の経済規模は昔の旧ソ連の1970年時点のコメコンの２倍で世界経済の３割で、うち半分が中国。コメコンでは７割以上がソ連のGDPだったとの違いもある。p133
現在、中国の一帯一路向け貿易額はすでに米国や、EUの総額を抜いている。p139 これはこれら周辺国に経済支配力を持っていることも意味する。
ここで興味深いのは、国境問題で対立するインドやベトナムとの貿易額が大きいこと。しかも貿易黒字となっている。p140
図表3-4
この章の最後に著者は、今進みつつあるデカップリグは日本の利益にならないという。これは先の『シン・ニホン』の著者と同じ考えだ。そしてTPPとRECEPの両方に加盟している日本はその間を取り持ち、対立分離を緩和する道を探る音が重要だという。p144
確かにその通りだと思うが、今の日本の政治家にそれだけの視野を持つ人材がいるかと問われれば甚だ疑問だ。
訂正：
前回、米国はSWIFT（国際銀行間通信協会）を使い、ロシアの貿易を止めようとしていると書いたが、今朝のニュースによれば「見送った」とか。 成る程、足元を見られましたね。さて、この結末どうなることやら。
＜更に追加の素人予想＞
個人的にはSWIFTを使いドル決済手段を遮断しなかったことは冬という時期があったにしても西側の「負け」を決めた事になったと思う。またプーチンがそこまでの読みをしていたとするなら「恐るべし、プーチン」ということだろう。
これで西側の《ヘタレ》が判ったということかな？ どうやら勝負はついたのでは？ ウクライナにロシアの傀儡政権を作り、ここを緩衝地帯にする方向に事態は流れそうだ。
さて、この素人予想当たるか？そのうち判る事。
昨日は早々に勉強を切り上げ返却が迫っている図書館の本を太宰府図書館まで返却後、更に２冊借りてくる。若干、積ん読状態の本が机の上に鎮座する状態だが、気になりだすと直ぐ手に取りたくなるので仕方ない。
一昨日読み出したばかりの『疫病の世界史 上』は目的のペストのところが読み終えたので最初からそこだけ読めば十分と考えていたが、読み易かったので次章の天然痘の部分まで読み終え、それで十分とした。他の本が気になって仕方ない（汗）
もとより医学的な内容に興味があったわけではない。ペスト禍がもたらした社会的影響が主なるテーマ。勿論、ペストの現在のコロナは全く異なる。前者は致死率が極めて高く、しかも標的は無差別。それに対してコロナは「致死率は低く、しかも主なる標的な老人や持病持ち」。いずれも中世には生きていなかった層だ（爆）
それでも、いや、それゆえにこそ参考になる部分があるかもしれないとの判断。因みについでに読んだ天然痘も致死率や標的に関してはペストに似るが、その後遺症という点においてややペストとは異なる。
因みにこの本の下巻の22章にSARSがあるようだ。何時か機会があれば読んでみたい。