昨日は、スポーツクラブの３カ月単位で行われる
インボディーという体力測定を行った。
前回はスクワットを１００キロあげる尋常ではないことをしでかし、
頚椎を痛めてしまったので、これを受けインボディーは受けられなかった。
結果からいおう、前回に比べて、体重９．５キロ減。
体脂肪量マイナス１キロ。
体脂肪率同１パーセントだった。
ただ、本当は筋トレは一日置きが原則だが、
無理をして毎日やったので、おそらくこれがたたって、
筋肉量が若干減った。
これからは、トレーナーの言うことを聞こう。
反省。
ミスター・トラブルメーカーこと小沢一郎民主党元代表が、
税と社会保障の一体改革関連法案の衆院採決での反対を打ち出した。
離党・新党結成含みの発言だった。
民主、自民、公明の３党で修正合意した一体改革法案の採決をめぐり、
注目される元代表ら民主党内の造反派の動向である。
造反議員が５４人を超えて党分裂となれば、
法案は衆院で可決されても与党は衆参両院で少数勢力へと転落する。
政局は一挙に流動しかねない。
私は今年に入ってから、解散・総選挙の時期をさぐるため、
新聞報道をウオッチしてきたが、自分なりの予想は６月が一番あやしいと思った。
だが、このブログでも書いたとおり、その読みははずれた。
だが、小沢元代表の「一度決めたら猪突猛進」の性格でお分かりのように、
早期解散の可能性も出てきた。
離合衆参を繰り返す元代表。
あくまで、個人的な意見だが、元代表は百害あって一利なしである。
国政をかきまぜるだけの元代表。７０歳になったことだし、
もう政界を引退して欲しいと思うのは私の偏見だろうか。
「巨人軍は常に紳士たれ、巨人軍は常に強くあれ、巨人軍は米国野球に追いつき、
追い越せ」。
これはプロ野球の父と呼ばれ、巨人オーナーを長く務めた読売新聞社主、
正力松太郎の遺訓である。
驚いたのは、巨人軍が「週間文春」の記事に反論し、提訴方針を示した、
２０日の記者会見である。
２１日の読売新聞では第二社会面の三段見出しで、詳報している。
要は文春が書いている「反社会的勢力」ではないということだ。
くだんの記事は原辰徳監督が女性問題で元暴力団員に１億円を払った、
と報じている。
だが、球団は原監督の恐喝被害の事実を認めつつも、
相手が反社会的勢力とは言えないと再三強調している。
一方、文春側も「記事に自信があります」とコメントしている。
たとえ恐喝した人物が暴力団と関わりがなかったとしても、
１億円とは常軌を逸している。
原監督が反省の声明を出したのも当然だ。
前球団代表の内部告発と解任以来、名だたるメディア同士の
さやあてにまで繰り広げられる巨人スキャンダルの泥沼である。
某読売新聞会長の主筆兼務問題は異常だと思うし、
今回の一件でも、原監督が弱みを握られ、あろうことか、「口止め料」をはらったわけだ。
巨人といえば、ソフトバンクで活躍した杉内投手らを金でつるなど、
なりふり構わぬやり方が気にいらない。
だから、私はアンチ巨人である。こえからもずっと・・・
ＮＴＴグループが６月に行った大規模な人事異動で、
半ば指定席化していた総務省ＯＢの天下りが、今回、見送られた。
背後には民主党政権の影響がある。
これまでは総務省は監督官庁だったため、ＮＴＴをはじめ、
通信各社が天下りを受け入れてきた。
ＮＴＴドコモは、株主総会と臨時取締役会を開き、
加藤黛常務を社長に昇格する人事を正式決定。
併せて副社長も交代した。
これまでの副社長は、ＮＴＴグループ出身２人と、
総務省出身審議官出身の松井浩氏が務めていた。
しかし、新副社長はグループ出身の２人のみで、
同省ＯＢの名前はなかった。
あるＮＴＴグループ幹部は「政権交代の影響があった。
天下りに厳しい時勢なので、縮小方向にある」と話している。
大手企業では個人的に活気的だと思う。
もう何十年も昔からメディアは天下り根絶を訴えている。
自公政権時代だったと記憶しているが、退職後、ある一定の期間をおけば、
天下りできる形になった。
しかし、所詮、天下りとはかつての部下に圧力をかけ、
大金をもらうおいしい仕事だ。
私が国会議員であれば、天下り根絶を目指す。
母校、早大が亜大を４－０で降し、
全日本大学野球選手権で優勝した。
０７年の斉藤祐樹以来、吉永健太朗がＭＶＰ。
しかし、斉藤、今シーズン不調だ。
ストレートが速いわけではないのだから、
コントロールで勝負しなくてはならない。
が、よく打たれる。
うーん、がんばってよ。
タイトルのように、連ホウ（当てはまる漢字がありませんのですみません）参院議員で、
すっかり有名になった。
理化学研究所（４月に取材に行ってきました）は、神戸市中央区のポートアイランド
（ここも阪神大震災の時に行きました）にある、
次世代スーパーコンピューター（スパコン）「京」の計算速度が、
６月時点で２位に後退したことを明らかにした。
スパコン計算速度の世界ランキングを判定する国際プロジェクトによる集計。
１位は米国の「セコイア」だった。
京は昨年６月、日本のスパコンとしては海洋研究開発の
「地球シミュレータ」以来、７年ぶりに１位になり、同年１１月も２回連続で
首位だったが、今回、首位の座を明け渡した。
私としては、別に国の威信をかけるような事例ではないので、
無責任だが、どちらでもいいと思う。
「週刊文春」６月２１日号におもしろい記事が載った。
「小沢代表/妻からの絶縁状/便箋１１枚、全文公開」である。
発売は１４日。翌日夕方が完売した（公表７０万部）。
同誌としては０９年夏の「酒井典子逮捕」の内幕もの以来、
３年ぶりの記録だそうだ。
文春のウェブサイトを見ると、１７日の夕方までに、
１・５万回以上のツイッターされ、フェイスブック上で「いいね！」が４万回以上押されている。
それほど反響があったのに、テレビは報じていない。
小沢系議員からの圧力があったためだ。
問題の手紙は小沢元代表の夫人が選挙区（岩手県奥州市）の支援者に
送った私信だ。
時期は昨年１１月の初め。大震災以来の不義理をわび、既に元代表と
離婚した経緯を伝え、決断に到った胸中を明らかにしている。
小沢元代表は、震災直後、西日本に逃げたという説がある。
夫人は「大震災の後、小沢の行動を見て岩手、国の為になるどころか、
害になることがはっきり分かりました」
小沢さん、国政以外、特に私生活でもトラブルメーカーみたいですね。
昨日の朝刊はどこも大飯原発再稼動ばかりだったので、あえてボツにする。
このブログでも散々書いてきたし。
今日は、人気絶好調の東京スカイツリーについて触れたい。
高さ６３４メートルを誇る世界一の電波塔。開業から１週間で計１６４万人が訪れている。
スカイツリーは、テレビやラジオの電波を送信する。
国はチャンネルに余裕を持たせ、高画質の番組が放送できるよう、
テレビの地上放送の電波をデジタル化する計画を進めた。
ところが、関東地方では高さ３３３メートルの東京タワーでは、高層ビルによる
電波障害を避けるには不十分とされ、１９９８年ごろからスカイツリーの建設が始まった。
建設費６５０億円は東武鉄道などが負担、テレビ局側は利用料を払う。
スカイツリーが多くの人々をひきつけるのは、世界一の高さや商業施設に多くの
人気店が集まるからではなく、日本の伝統や心がツリーに息づき、
現代に語りつがれているからであろう。
今日の朝刊各紙は、オウム真理教事件で特別手配されていた高橋克也容疑者の逮捕が、
ほぼ一面トップだった。
以前、菊池直子容疑者の逮捕の時にこのブログで書いたとおり、
因縁のある事件だった。今、私が書いている本にもそのことが触れられている。
さて、どうしたものか、毎日新聞ばかりがタイトルで書いたとおり、
高橋容疑者を一面二番手にし、消費増税関連の記事を一面の頭にすえた。
民主、自民、公明の３党は税と社会保障の一体改革関連法案をめぐる
修正協議の期限としていた１５日深夜、
自民党の対案も含む法案修正で合意した。
民・自両党が未明に大筋合意したのを受け、
公明党も法案に賛成する方針に転じ、
協議を担当する３党の実務者が合意の確認書に署名した。
３党は１８日に各党内の了承手続きを取ったうえで正式合意する方向へ。
２１日に会期末を迎える通常国会は一カ月以上延長され、
消費税率を現行の５％から１４年４月に８％、
１５年１０月に１０％に引き上げる消費増税法案は今国会で成立する見通しとなった。
これで、当面、解散・総選挙は遠のいたと思う。
自民党が主張していた、いわゆる「話し合い解散」も棚上げになった。
この問題とリンクして、国会の議員定数の問題も溯上にのぼるだろう。
個人的な見方だが、今回の「手打ち」は、民主、自民の水面下の「談合」だと思う。
民主も自民もマニュフェストには消費税増税が明記されているからだ。
しかしである。消費増税の反対論者である小沢元代表を中心にもめるだろう。
現段階でもかなり造反者はいる。
野田総理は、民主党の代表も兼ねているわけだから、
輿石幹事長ばかりをあてにせず、党をまとめることが先決だろう。
ただし、私は民主党には全く期待していません。
