ホラー映画についての考察です。

アメリカのホラー映画を見ていると
霊的真実を知らない人達が
制作いているのが分かるので
恐怖よりも滑稽さを感じることがあります。

西欧は主に土葬なので
現れてくる幽霊は
肉体を持ったゾンビのような存在のため
銃などで倒せることになっています。
殺人事件の犯人を幽霊に置き換えて
恐怖だけを煽っているように見えます。

これは
イエス様の復活が肉体を持って
現れたことと関係しているのでしょう。
死後4日が経過していたラザロを
蘇生させたイエス様の奇跡も
彼らの意識にあると思います。

イエス様の復活を信じる人は
現代では少ないと思いますが
救世主に起こった例外的なケースであり
キリスト教を世界宗教にする
天上界の意向があったために
起こったものです。

これがホラー映画になると
足のある幽霊と肉体を持った人間が
銃などの物質を介して
闘うシーンとして描かれることになってしまい
霊的真実の無知な部分が露呈しているのです。

特に
エクソシスト系の
首が360度回転する
ブリッジ状態で階段をおりてくる
緑色の液体を吐く(そら豆スープを吐いているだけですが)
体が宙に浮く
口から釘を吐き出す
本当の悪魔に憑依されても
このような現象は絶対にありません。

そして
聖職者が悪魔祓いで使用する
聖水、十字架、ラテン語の聖書
これらも効き目はありません。
法力を持っている聖職者でなければ
悪魔祓いはできないので
三次元的な道具では効き目はないのです。

悪魔や悪霊は実在します。
彼らは人を不幸にすることで
喜びを感じる
人間の成れの果ての存在です。
彼らに憑依されると
耳元で自殺や他殺を囁いて
肉体人間を操り
犯罪を犯すように唆します。

彼らに憑依されないためには
嘘をつかないこと
勤勉であること
明るく積極的であること
この3点を常に点検することです。

悪魔も仕事効率を考えているので
一般の人には憑依しません。
その人の使命が大きく
その使命を果たすとき
彼らの存在に脅威を与える場合には
様々な手を使って妨害してきます。
救世主が法を説かれるときが
まさにその時なのです。

ホラー映画を見た後
心が和むことはないと思います。
あまり見すぎないことをお勧めします。
ストレス解消の一面はあるものの
恐怖心が増幅してくると
免疫力も低下し
波長同通で悪霊がやってくるため
あまりいいことはありません。

霊的真実と
ホラー映画の非現実性について
何らかの参考になれば幸いです。

ヘンリー・フォードから学ぶ
富の形成と教訓についての考察です。

ヘンリー・フォード(1863年~1947年)は
T型フォードを安価で大量生産することに成功し
18年で累計1,500万台以上を生産しました。
これまでの雇用形態を変革し
モータリゼーションの到来を持ち来たらして
世界的な大富豪になった方です。

フォードは

自分の利益よりも

消費者を優先する考えを持った方で

この考えが世界を平和にするという

グローバルな視点の持ち主で

体系的に生産コストを削減し

ビジネス上の技術革新をもたらしています。

自国のみならず世界の主要都市に

フランチャイズシステムを確立し販売網を創りました。

 

1891年

発明王トーマス・エジソンの会社に技術者として就職し

1896年

4輪自動車の製作に成功した時には

社長のエジソンに励まされ

その後

2台目の自動車も完成させています。

 

しかし

フォードは起業を目指して

色々と自動車開発を模索し

1908年

一塊で鋳造された4気筒エンジンの開発に成功し

安価で、操作も簡単な

T型フォードを完成させます。

富裕層を対象にした手作り自動車が

3,000ドル~4,000ドルに対して

T型フォードは850ドルで約1/5の価格でした。

フォードはその後も経営改善を続け

シカゴの食肉加工場を見学した時に

流れ作業で牛を解体している作業からヒントを得て

ベルトコンベアを導入した大量生産に成功し

1925年には

290ドルで販売できるようになりました。

 

自分の利益を優先することなく

消費者の視点で常に考えていると

天上界からのインスピレーションが与えられる

典型的なケースだと思います。

現状に満足することなく

常にイノベーションを求める思考が

成功を生むのです。

成功のヒントは周囲に満ちていますが

それをどのように活かすかは

個人の精神態度が大きく影響します。

利他的な想いで

この世をユートピアにしたいと願っている人は

天上界からの応援を得やすいのです。

 

消費者だけでなく

自社の従業員に対する

労働環境の改善にも取り組んでいます。

熟練労働者の最低日給を

2.34ドルから5ドルに引き上げ

労働時間を9時間から8時間に減らし

1週間休みなしの労働日数を

週6日間に、1926年には週5日間にしています。

フォードは

従業員も大切な消費者であることを

明確に意識しており

『藁のハンドル』(フォードの自伝)には
「私たちが繁栄しているから、自動車を持てたのではない。

 私たちは、自動車を持っているからこそ繁栄しているのである。」

と記述しています。

 

しかし

フォードの成功にも

陰りが出てきます。

1920年代半ば

時代が豊かになり

経済環境の変化に対応せず
黒一色で単一デザインのT型フォードは

シボレーやクライスラーのライバル会社が

消費者ニーズに対応し

新型の多彩な色を導入した車を販売したため

売り上げが落ち込み始ます。
息子のエドセルが

新しいデザインの車を進言したが

一顧だにせず、自分の信念を曲げなかったこと

1929年の大恐慌が自動車産業にも影響したことで

経営者と労働者が対立し

生産性の低下を招きます。

 

自分の成功体験から逃れられない

人間の性なのでしょう。

ほとんどの人間は

自分の成功体験に固執し

イノベーションできず

成功が失敗への原因になる事例は

枚挙にいとまがありません。

一代で会社を大きくした

経営者の場合は

特に気を付けなければならない教訓だと思います。

 

成功の時こそ

有頂天にならず

次の時代に必要なものを考えて

準備しておくことが

組織でも個人でも大切なことなのでしょう。

武漢ウイルスで経済構造が変わる今

次世代に必要な時代のトレンドを見出し

対応できる自分でいられるように

努力していきたいと考えています。

 

フォードの成功や失敗から学んだ教訓が

皆様のお役に立てば幸いです。

政教分離についての考察です。

日本国憲法第20条
信教の自由は、何人に対してもこれを保障する。いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない。
何人も、宗教上の行為、祝典、儀式又は行事に参加することを強制されない。
国及びその機関は、宗教教育その他いかなる宗教的活動もしてはならない。

1項の後段が政教分離といわれているもので
その解釈として
「宗教団体は政治に関与してはならない。」
という理解をされている方が多いと思います。

これに関する
具体的な質疑応答が以下にあります。

平成26年6月16日
鈴木貴子衆議院議員の質問
三 我が国における「政教分離」の原則につき説明されたい。
四 現在自民党と連立政権を組み、政府と一体となっている公明党と
  その支持母体である創価学会との関係は、
  三の「政教分離」の原則に照らして適切なものであるか。
  公明党と創価学会は「政教一致」の関係にあるか。
で政府見解を訊いており

政府の答弁は
憲法の定める政教分離の原則は
宗教団体等が政治的活動をすることをも排除している趣旨ではなく
また、憲法第二十条第一項後段の規定は
宗教団体が国又は地方公共団体から統治的権力の一部を授けられて
これを行使することを禁止している趣旨であって
特定の宗教団体が支援する政党に所属する者が
公職に就任して国政を担当するに至ったとしても
当該宗教団体と国政を担当することとなった者とは
法律的に別個の存在であり
宗教団体が「政治上の権力」を行使していることにはならないから
同項後段違反の問題は生じないと解してきている
となっています。

また、20条で規定されている本来の主旨は
明治憲法下の国家神道を想定し
国が特定の宗教団体に政治的または経済的特恵を与えることで
それ以外の宗教が圧迫・排除されてきた体験から
それを防止することで、「信教の自由」を制度的に保障し
少数者の宗教が弾圧されないための規定であると考えられています。

他国の状況では
ドイツのメルケル首相は
宗教政党ドイツキリスト教民主同盟の党首です。
ヒンドゥー教を基盤とするインド人民党はインド政府の与党です。

日本の公明党を宗教政党とするかは
議論があるようですが
宗教は神仏の存在を認めています。
人間が神仏に創られた存在であるが故に
基本的人権を尊重することになるのです。

日本は元来
天照大神や卑弥呼の時代から
祭政一致の国です。
最高の宗教家が最高の政治家でもあったのです。
国政の基本方針について
神の前に謙虚になり
天上界からの意見に耳を傾けることが重要だと思います。
唯物国家の為政者が
自分の限られた知識で
国政を決めることは
非常に傲慢であり
自分の都合のよい法律を制定して
多くの国民を苦しめることになります。

聖徳太子のような方が現れて
祭政一致の政治が行われれば
海外に対しても
毅然とした態度で
正しい意見が言える国家になるはずです。

政教分離を理解する上での
一助になれば幸いです。

南京大虐殺についての考察です。

 

国連教育科学文化機関(ユネスコ)は

2015年10月10日

旧日本軍による南京大虐殺に関する資料を

世界記憶遺産に登録しています。

南京大虐殺が

ナチスのホロコースト同様に事実であれば

やむを得ないと考えますが

虚偽の内容を未来に残すことには

賛同いたしかねます。

 

南京大虐殺が広く世間に知られるようになったのは

中国系アメリカ人作家

アイリス・チャン(1968年~2004年)が著した 

The Rape of Nanking: The Forgotten Holocaust of World War II

が1997年に発刊されて以降です。

 

この書籍の執筆動機は

抗日・反日ロビー活動を主眼とする

中国系アメリカ人による

世界抗日戦争史実維護連合会が主催した集会に参加し

会場に展示されていた日本軍による残虐行為の写真を見て

衝撃を受けたためと言ってます。

彼女の両親は

中国人民解放軍から逃れて

1962年にアメリカに移住し

その6年後に彼女はアメリカで生まれおり

戦争を全く知らない世代です。

2004年36歳の時

自動車の中で死んでいるのを発見され

銃で自分の頭を撃った拳銃自殺

ということになっていますが

中国側から口封じされた可能性も

否定できないと思います。

 

1989年6月4日

北京市にある天安門広場に

民主化を求めて学生を中心にデモ隊が集結します。

これに対し、軍隊が武力行使して

万単位の人が殺される天安門事件が起きます。

この天安門事件がきっかけで

国際的にいろいろと情報がやり取りされ

その過程で南京大虐殺が明るみに出てきた。

と彼女は書いています。

 

中国は

天安門事件に関して情報管制を敷き

一切の報道を抑え込んでいましたので、

これは実におかしな話です。

中国側の

逆洗脳作戦として出てきた

と考えた方がいいかもしれません。

余談ですが

天安門事件については

ドキュメンタリー映画 Moving the Mountain

が1994年に創られています。

 

この時期

アメリかは

クリントン政権(1992年~2000年)で

日米関係は最悪であり

米中関係がとても緊密で

貿易額も大きくなり

中国の経済発展が進んでいった時代です。

 

1993年の河野談話

1995年の村山談話

で虚偽の内容を公式見解として

未来の子孫に汚点を残してしまいました。

 

この書籍に関しては

日本だけでなく

アメリカの歴史学者も

誤認が多いことを指摘しています。

序章に記述されている

以下の内容も

「日本軍が数週間の間に一般市民約26万人から35万人を虐殺し

女性2万人から8万人を強姦した。」

典拠と証言が不確実です。

 

30万人という数字は

アメリカが

原爆投下と東京大空襲で

一般民間人を殺害した数字です。

米中による

「日本悪玉論」のプロパガンダとして

展開されてきた

と考えている方は結構いると思います。

 

南京大虐殺がなかった証拠は

かなりあります。

この偽書がきっかけとなって

世界記憶遺産に登録されたことは

三百万人の英霊の方々に

申し訳ないと心から考えています。

 

中国が

チベットやウイグル自治区

天安門事件で行ったことが

明るみに出れば

これまでの言動が虚偽であると

世界中に知れ渡るはずです。

それは

中国共産党の崩壊を意味すると同時に

ゴールデン・エイジの到来になると考えています。

神仏は

唯物主義の嘘つき国家を

いつまでも存続させないと信じています。

オバマ政権下で
8年の副大統領をやられたバイデン氏が
民主党の正式候補に指名されており
11月3日の米大統領選は
現職のトランプ大統領とバイデン氏で
争われることになります。

アメリカのメディアは
バイデン氏が有利に選挙戦を戦っていると報じており
世論調査でも10ポイント以上差が開いています。
複数のブックメーカーによる賭けサイトでも
バイデン氏の勝利確立61.9%に対して
トランプ大統領は36.4%となっています。

しかし
バイデン氏が副大統領をしていた期間
息子のハンター氏が
ウクライナのガス会社幹部を務めていたことで
利益供与が行われていたとする疑惑や
中国国有企業の支援を受けた
プライベートエクイティファンド運用会社の
取締役として中国から利益供与を受けていた事実が
明るみに出るなど
バイデン陣営にとって不利な状況も展開しています。

中国マネーによる
アメリカ国内の親中派形成戦略は
バイデン氏に限ったことではなく
民主党の有力議員は
中国マネーで買収されているのが実情です。
特に
ヒラリーが国務長官だった時期
ビル・クリントンが運営する
クリントン財団への黒いお金を暴いた
「クリントン・キャッシュ」という
映画を見れば
民主党の議員は
愛国者でなく
自分の利益のみを考える売国者と

考えた方が適切かもしれません。

民主党は
大東亜戦争時から
親中派であり
この政権が与党になると
日本は必ず危機を迎えます。
先の選挙で
ヒラリーが大統領になっていたら
台湾も尖閣諸島も
中国に占領されていたと言われています。
最悪の場合
日米安全保障条約の破棄もあり得たかもしれません。
事実
ビル・クリントンの時
日米関係は最悪でした。

1941年
フランクリン・D・ルーズベルト時代に
日本への石油全面禁輸を決定して
大東亜戦争へ追い込まれており
1945年
トルーマンが日本に原爆を落としています。
ニクソン政権
大統領補佐官のキッシンジャーは
1971年に極秘訪中し
日本より中国との関係強化に舵を切ります。

一方
共和党時代は
日本にとって安全保障が確保された
平和な時代を迎えます。
1980年からの
ロナルド・レーガン政権の8年間は
中曽根首相との関係が強化され
日米関係がうまくいった時代でした。

アメリカは
日本を重視する共和党
中国を重視する民主党
で政策が明確に分かれます。

武漢ウイルスで
世界が混沌としている現在
我が国としては
トランプ大統領の再選が望まれますし
天上界の意向は

唯物論国家中国の解体なので

バイデン氏有利との報道が行われていますが
11月の選挙は

トランプ大統領が必ず再選されるはずです。