健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさを探求 -55ページ目

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８月４日は箸の日　さまざまな機能を持つ優秀な道具

おはようございます。

いつもありがとうございます。

毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

世界に誇る日本食は箸を使うので正しい箸の使い方は大切ですね。

小中学校の先生で箸が正しく使える人は半分以下の４２．７％だそうです。

０５年２月に行きつけの老舗蕎麦屋でせいろ食べ放題があった時に参加していた１０名弱の女子高生は全員が握り箸、犬食いで、親は子供のしつけを放棄しているといわれていますが、驚きました。

１３００年といわれている箸文化も崩壊に向かっているようで、創るのは大変、壊すのは簡単なのですね。

欧米のエリートは箸使いが上手だそうなので欧米人から正しい箸使いを学ぶ時代がくるのかも知れません。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

「子育て世帯に不安、消費に弱さ」経財白書　脱デフレの動き鈍化を指摘

内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康です。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200912060001/">不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独</a>なのだそうで、厳しい若者がより強く感じています。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200905040000/">なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200912060001/">不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201306040000/">変わる働き方　生涯現役時代　再就職難、定年でいきがいも喪失</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201303230000/">１０年後の暮らし「悪くなる」３割　仕事や年金に不安　東大、２０～４０代を追跡調査</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201205200000/">働く女性の９割以上「老後資金に不安」</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201205080000/">夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割</a>

自己責任意識が希薄な日本人は将来の不安・リスクは感じても、備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、

・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める

　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単

・経済力を高める

　雇用されない複業＝福業を立ち上げる

　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる

この２つで人生が好転できますので、不安改善のお手伝いをして喜ばれています。

****************************【以下転載】****************************

石原伸晃経済財政・再生相は２日の閣議に２０１６年度の年次経済財政報告（経済財政白書）を提出した。景気は個人消費や設備投資が力強さを欠き、最近の円高などで「デフレ脱却に向けた改善の動きが鈍化している」との認識を示した。物価の持続的な上昇に向け、日本経済全体の供給が需要を上回る状態を解消することが重要と指摘した。理論的な根拠と位置づける白書を踏まえ、政府は同日夕に事業規模で２８．１兆円の経済対策を閣議決定する。

白書の副題は「リスクを越えて好循環の確立へ」。政府は２日夕に経済対策を閣議決定し、経済の好循環を確実にするため、デフレ圧力を生む需給ギャップの解消を急ぐ。

人手不足が深刻になっているが、日本経済は供給が需要を上回る状況が続いている。白書はその要因として消費や設備投資の弱さをあげた。

消費は世代別の動向から停滞の要因を調べた。世帯主が３９歳以下の子育て期の世帯や、世帯主が６０～６４歳で年金など安定収入がない無職世帯で消費活動が鈍いと強調した。子育て期の世帯は「収入が安定するか」「老後の生活設計がたてられるか」といった不安が背景にあると指摘。円安で必需品も値上がりし、節約志向が強まったとした。

政府は消費増税時に子育て世帯の負担軽減のため、子ども１人に１万円を配った。白書は給付金の対象世帯が対象外の世帯より消費を増やしたと分析。消費下支え策として給付措置も有効だとの認識を示した。

将来不安の払拭には、いわゆる「１３０万円の壁」など税制や社会保障制度の見直しも提起。長時間労働の是正や同一労働同一賃金の実現など働き方改革で、高齢者や女性の労働参加を高めることが重要だと訴えた。

設備投資がさえない原因にも触れ、企業統治改革の進み具合に着目した。独立社外取締役の数を増やすなど改革に前向きな企業は自己資本利益率（ＲＯＥ）のほか、設備投資や研究開発費が増える傾向があると分析した。改革への姿勢が積極的な投資行動を促し、企業の収益力の向上につながるとの見方を示した。

世界経済のリスクとして、英国の欧州連合（ＥＵ）離脱問題にも言及した。日本経済への波及リスクとして、円高・株安で日本の家計や企業の心理が悪化しかねないと懸念を示した。英国での先行き不安の強まりで同国経済が落ち込む可能性にも触れた。

デフレ脱却に向けて政府と歩調を合わせる日銀は２月、マイナス金利政策を導入した。白書は政府の成長戦略で高収益企業が増えれば、マイナス金利政策が投資を押し上げる効果も高まると指摘。経済活性化へ期待を込めた。

（出典:日本経済新聞）

「長い老後」へ備え不十分　５０代、資金計画３８％止まり

内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康です。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200905040000/">なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200912060001/">不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201306040000/">変わる働き方　生涯現役時代　再就職難、定年でいきがいも喪失</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201303230000/">１０年後の暮らし「悪くなる」３割　仕事や年金に不安　東大、２０～４０代を追跡調査</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201205200000/">働く女性の９割以上「老後資金に不安」</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201205080000/">夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割</a>

将来の不安・リスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、

・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める

　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単

・経済力を高める

　雇用されない複業＝福業を立ち上げる

　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる

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****************************【以下転載】****************************

これから定年を迎える中高年層は老後への備えが不十分――。こんな結果が金融広報中央委員会の「金融リテラシー調査」で分かった。５０代の男女で老後の資金計画を立てている人は３８％にとどまった。老後の生活費に関する必要額を認識していると答えた人の割合は５４．４％、将来年金として受け取れる金額を理解している人も４０．３％と半数を下回った。

同委員会が今年２～３月にかけて全国の２万５千人を対象に調べた。

２０１５年の日本人の平均寿命は女性８７．０５歳、男性８０．７９歳といずれも過去最高を更新した。調査の結果は自分で思ったよりも長生きして老後の資金が足りなくなる「長生きリスク」に直面するシニアが相当数いることを示唆している。

金融知識の乏しさは民間保険会社の商機ともなっている。日本生命保険は今春、長生きリスクに対応した個人年金保険を売り出した。加入者が亡くなったときに支払われる死亡保険金を抑えるかわりに、生きている間に年金で受け取れる部分を充実させた点が特徴だ。

業界団体の生命保険協会は今年２月、政府が一定の補助金を出して低所得者にも加入を促す「私的終身年金制度」の創設を提言した。ゆとりある老後に備える商品のニーズは高く、保険会社などでこうした商品の開発を進める動きは今後も広がりそうだ。

（出典：日本経済新聞）

軽度認知障害の約半数が認知症に　予防と回復方法について

軽度認知障害は半数が認知症になるそうなので予防と改善が重要です。

認知症予防には、様々な研究、報告がありますが、認知症予防に効果があると言われているのは、禁煙、運動の習慣化、脳トレ、食事は適度な糖質制限、塩分制限、野菜から食べるベジファースト、品数豊富なバランスのよい和食、社会性、睡眠などのよい生活習慣を総合的に組み合わせることだそうです。中でも効果があると言われているのが息が弾む程度の中強度の有酸素運動です。

しかし、誰もが息が弾む程度の中強度の有酸素運動を習慣にできるわけではなく、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201604200000/">料理教室もおすすめ</a>で、特に料理が得意ではない男性におすすめしたいです。

日本でも認知症は増加し、厚生労働省の２０１２年調査では認知症患者は４６２万人、認知症予備軍の軽度認知障害（ＭＣＩ）患者は推計４００万人、合わせると６５歳以上の高齢者の４人に１人でしたが、別の調査では認知症患者の高齢者推計は５５０万人と６５歳以上の１８％となり、２０年で６倍に増えていました。

２０２５年には認知症高齢者が７００万人（５人に１人）に急増し、軽度認知障害（ＭＣＩ）患者と合わせると軽く１０００万人を超えるわけです。

また６４歳以下までの認知症を若年性認知症と呼び、まれに１０代後半で発症することもあるそうで、若年性認知症の推定患者数は約３万８０００人と言われています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201606010000/">英国では２０年前に比べ、１年間に認知症になる人の割合が２０％減った</a>そうで、社会全体で健康増進を図れば、認知症の増加が抑えられるようです。

ジョギング、ウォーキングなどの有酸素運動を続けることで、脳の血液の流れが良くなり、脳の白質の衰えを抑えることができ、高齢になっての認知能力が衰えを最小限に抑えることができるそうで、インターバル速歩やスロージョギング、階段昇降はおすすめです。

筋肉は鍛えることで何歳になっても増やせますので、筋力の衰えが進む４０代後半、遅くても５０代からインターバル速歩やスロージョギングを習慣にすると健康・長寿にプラス効果が期待できますね。

天皇、皇后両陛下は、皇居御所の庭を約１キロ散策することを日課とされておられましたが、２年ほど前からスロージョギングを取り入れられ、５０段程度までは階段をお使いになっておられるそうです。

また歩きながら計算するとか、頭と体で２つのことを同時に行うデュアルタスク（２重の課題）がよいそうです。

よい知識をつけて出来そうなことから無理なく生活習慣を改善していくことがポイントだと思います。

遅発性アルツハイマーの爆心地が青斑核と呼ばれる脳の小さな領域だと分かり、この部位は、高齢者における認知機能の維持に大いに関連しているそうです。

青斑核にある神経細胞は睡眠時間が少ないほど死滅することから、高齢者の脳年齢は睡眠時間が大きく関与しているそうです。

筋力トレーニングは、使っている筋肉に意識を集中して動かすことで、筋肉と脳を結ぶ神経回路が刺激され、脳細胞を活性化でき、認知症予防に役立つそうです。

筋肉の脆弱化を防ぎ、介護予防にも役立ちますので、一石二鳥です。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201409190000/">歩行速度は新しい認知症診断テストの鍵</a>とまで言われています。運動機能や筋力と認知症リスクに関する研究成果が数多く報告されていますが、適切な負荷、量の運動を習慣にすることは重要ですね。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201511190000/">全国４０～６９歳の男女１２００人を対象とした「認知症予防に関する意識調査」によると、認知症の予防に役立つ情報に関心がある人は６割近くにのぼり、認知症予防に有効だと思われる食事や運動習慣を改善するための情報を望んでいる</a>そうです。

２０１２年内閣府・高齢者の健康に関する意識調査によると、健康管理の行政への要望の１位が認知症でした。

また５０～７０代の脳に関する意識調査では、９１％が脳の働きに老化を感じていますが、何か対策を講じている人は２４％しかおらず、対策をしていない人の８５％が対策を知らない・わからないと回答しているそうです。

認知症には、アルツハイマー型以外に、血管が破れたり、詰まったりする脳卒中により神経細胞が壊れる血管性認知症も知られています。両タイプの認知症には共通の危険因子として動脈硬化の原因とされるメタボがあり、若年期からのメタボの積極的な管理、予防が、認知症予防に有効だそうです。そのためには、食生活や運動、禁煙など日常の生活習慣を改善することが大切だと言われています。

最も罹りたくない認知症は何種類かあり、その一つの<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201107040000/">アルツハイマー病は世界経済危機をもたらすと警告</a>されたり、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201312060000/">国際アルツハイマー病協会から認知症増大予測で対策強化の政策提言</a>が出るほど増えていますが、よい治療法がないので高齢化国を悩ませています。最もよい対策は個人が取り組む的を射た認知症予防策の習慣化です。

そんなことから厚生労働省は２０１２年に「<a href="http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000002j8dh-att/2r9852000002j8ey.pdf" target="_blank">認知症施策推進５か年計画（オレンジプラン）</a>」が発表されたり、２０１３年１２月に「主要国（Ｇ８）認知症サミット」、２０１４年１１月５日６日には「Ｇ８認知症サミットの後継国際会議」が日本で開催され、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201411230000/">認知症対策は重要な国家戦略</a>として２０１５年１月に「<a href="http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12304500-Roukenkyoku-Ninchishougyakutaiboushitaisakusuishinshitsu/01_1.pdf" target="_blank">新オレンジプラン</a>」が発表されています。

一番多いアルツハイマー病は、一言で言うと「脳内にゴミがたまる現象」で、そのゴミとして比較的知られているのが、βアミロイドと呼ばれるたんぱく質ですが、数年前くらいから注目を集めているのが、「タウ」と呼ばれるたんぱく質で、βアミロイド以上に悪さをすることが分かったそうです。

運動で得られるメリットはたくさんあり、いくつになってからはじめても遅すぎることはありませんが、やらない人はやりませんね。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうです。そんなことから<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位</a>で、驚くほど低率です。

健康的な生活習慣を無視して好き放題の人は、やらない理由を探すのが得意だったり、「一寸先は病み」の現代で将来の健康がいかに蝕まれるかの想像力が乏しいとか、根拠のない自信を持ち過ぎの傾向などがあるようです。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502010000/">世界２３カ国の健康意識調査</a>で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国です。

厚生労働省の調査によれば、運動など健康増進の習慣がある人は男女とも３割にとどまり、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額</a>です。

世界最大の医療研究機関、アメリカの国立衛生研究所（ＮＩＨ）が提唱した認知症予防のための生活習慣は、

１．運動習慣をつける。

２．高血圧を改善する。

３．人的交流など社会認知活動を増やす。

４．２型糖尿病の改善する。

５．地中海食などバランスのいい食事を摂る。

６．適正体重の維持（生活習慣病の改善）。

７．禁煙する。

８．うつ状態の改善。

の８つをあげ、最大の予防策は運動習慣だと言っています。

****************************【以下転載】****************************

軽度認知障害の症状

軽度認知障害は、健常者と認知症の人の中間の段階にあたる症状です。

トイレや入浴、着替え、食事等、最低限必要な動作はできるので、日常生活にあまり支障はないのですが、ある報告では、軽度認知障害と診断された人は、4年間で約半数が認知症を発症するという報告もあります。

軽度認知障害によって低下する認知機能は、主に「エピソード記憶」「注意分割機能」「行動管理能力」の３つと言われており、それぞれの機能は以下のとおりです。

軽度認知障害によって低下する認知機能

「エピソード記憶」は過去の経験や体験を覚えていて、思い出すことのできる機能です。

「エピソード」を記憶していることですので、例えば「旅行をした」「友人と外食をした」などの体験について、時間や場所、そのときの感情を覚えている機能のことです。

「注意分割機能」は同時進行するいくつかの物事に対して、適切に注意を振り分けたり、切り替える機能です。

例えば、料理をするときに何品かのメニューを同時に作ったり、複数の人と同時に会話をしたりできる機能のことです。

「行動管理能力」は日常生活の中での行動（複雑な判断をする、目標を設定する、計画するなど）を管理する能力です。

例えば、食事の献立を考えたり、旅行の計画を立てたり、囲碁や将棋などの頭を使うゲームをしたりできる機能のことです。

軽度認知障害を予防するための生活習慣

軽度認知障害を予防するためには以下の様な生活習慣を意識することが重要です。

食習慣としてはビタミンＣ、Ｅ、βカロチンなどの抗酸化物質を豊富に含む緑黄色野菜やＤＨＡ、ＥＰＡなどの不飽和脂肪酸を多く含む魚の摂取を心がけ、肉の場合はヒレ肉やもも肉、ささみなどの脂肪が少なくタンパク質が多い部位が望ましいとされています。

ウォーキングやサイクリング、ジョギングなどの有酸素運動を１日３０分程度、週に３～４回程度行い、体を動かす事は効果的です。

さらに人と話たり、積極的に社会的な交流を持つことや日記をつけるなどの文章を書くことや、本を読むなどし、時にはゲームなどをすることも認知症予防には大事な様です。

睡眠習慣では起床後には太陽の光を浴びるようにして、昼寝は毎日３０分以内が理想的です。

軽度認知障害からの認知症発症を予防する方法

軽度認知障害の段階では難しい判断が必要なことは無理でも、まだまだ自分でできることが多いので、それを自信や意欲につないでいくことで認知症発症の予防をすることが可能であると考えられています。

実際に軽度認知障害と診断された人達が集まって、料理や小旅行、適度な運動や昼寝などの予防活動を行った結果、１８人中１６人が軽度認知障害から回復したという報告もあるようです。

軽度認知障害の段階で前述の低下する認知機能を重点的に鍛えることを心がけ、上記の様な生活習慣を意識して実行することが効果的と考えられます。

（出典:ＪＩＪＩＣＯ）

「未病」改善、神奈川県挑む　健康状態「見える化」

健康状態の明確な可視化は、簡単なので、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/004023/">社員の健康増進と生産性向上を両立させる健康経営</a>のサポートにも活かしています。

しかし、国も都道府県、市区町村も国民も真剣に取り組まないので健康状態は改善していません。

日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうです。そんなことから<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位</a>で、驚くほど低率です。

厚生労働省の平成２５年国民健康・栄養調査結果の概要によると、３０代で運動習慣のある人は１２．９％、４０代は１６．６％、５０代は２０．７％で、減少傾向にあるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額</a>です。

また、<A href="http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/series/1000research/201406/536904.html" target="_blank">医師の４７％は病人</A>（２０１４年日経メディカル調査）で普通の国民と変らない残念な現実があります。

長期戦略の苦手な日本は１９６１年からの国民皆保険制度で発展して５０年以上経過した日本の西洋医療は国民の健康増進には貢献できず、５０年間で医療費は国民所得比で３．５４倍にもなっています。

１９６４年から健康増進政策を開始して５０年経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、２０１４年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．６％という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック

　体力つくり国民運動

◆１９７０年

　保健栄養学級の開催

◆１９７８年

　第一次国民健康づくり政策

　成人病予防のための１次予防の推進

　健康診査の充実

◆１９８８年

　第二次国民健康づくり政策

　アクティブ８０ヘルスプラン

　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進

◆２０００年　

　第三次国民健康づくり政策

２１世紀における国民健康づくり運動　<A href="http://www.kenkounippon21.gr.jp/" target="_blank">健康日本２１</A>

　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上

　・２００３年５月

<A href="http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H14/H14HO103.html" target="_blank">健康増進法</A>施行

　・２００６年４月

　　介護保険制度を予防重視へ

　・２００８年４月

　特定健康診査・特定保健指導

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308160000/">５年間の改善成果はわずか０．２％</a>

　・２０１１年４月

<A href="http://www.smartlife.go.jp/" target="_blank">スマートライフプロジェクト</A>

　健康寿命をのばそう

◆ ２０１３年

　第四次国民健康づくり政策

　健康寿命延伸・健康格差の縮小

****************************【以下転載】****************************

神奈川県が健康と病気の中間にある状態「未病」をキーワードに「未病を改善しよう」と独自の試みに乗り出した。住民に参加を呼びかけ、意識を高める工夫を凝らす。全国の自治体が健康で長生きを目標に様々な厚生事業に取り組むが、これまでの予防医療や健康増進と何が違うのか、未病への取り組みを追ってみた。

神奈川県立保健福祉大学はこの４月、構内の食堂の一角に「未病を改善する栄養サポートセンター」を設置した。毎月第２・第４木曜の午前中、管理栄養士が無料で住民の相談にのる。

「食欲はどのくらいありますか」「食事の時に食品の組み合わせを考えていますか」

血液中の鉄を含む成分、ヘモグロビンの値を測って貧血になっていないかを調べるほか、質問票の回答を基に食生活の改善点などを助言する。

貧血を検査する理由は、病気でもないのに目まいや息切れ、疲れやすいといった症状との関係が深いためだ。ヘモグロビンが減少すると脳や心臓、全身の筋肉に行き渡る酸素が不足がちになり、こうした症状が出やすくなる。これが未病の状態で、早めに気づいてもらう狙いがある。

助言する内容は取り入れやすさに配慮した。貧血の対策では、鉄分を多く含むブリや納豆、小松菜などの例を示し「女性（月経がある場合）なら１日１０．５ミリグラムの摂取が望ましい」と、メニューに加えるよう勧める。食品栄養科学が専門の倉貫早智准教授は「小さな工夫の積み重ねが大事」と話す。高齢女性を中心に関心が高いという。

保健福祉大は２０１５年度まで、生活習慣病のリスクを減らす機能性食品を活用する国のプロジェクトに参加し、消費者に食事の栄養バランスの大切さを訴える情報発信の場を臨時に設けた。未病の改善も考え方は同じ。県の支援を得て拠点を同センターに移して活動を続ける。

県内で未病の言葉が目につくようになったのは、黒岩祐治知事の旗振りで健康寿命日本一を目指す「未病を治すかながわ宣言」を発表した１４年からだ。当時、県内男性の健康寿命は７０．９歳（全国１２位）、女性は７４．３６歳（同１３位）と決して悪くなかったが、高齢化のスピードは速く、事前に対策に乗り出す必要があると判断した。

活動の柱は（１）バランスのよい食生活（２）日常の運動・スポーツ（３）社会参加と交流の３つ。以前から唱えられている健康づくりと大差はない。県健康増進課の鈴木慎一課長は「違いがあるとすれば、あらゆる世代を対象に健康への意識を高めてもらうこと」と解説する。生活習慣病への対策は中高年以上の世代に偏る。未病なら小学生の肥満対策や働き盛りの人たちのストレス対策なども含まれる。

未病対策で県は、健康状態の「見える化」にも力を入れる。血圧や体脂肪、脳の認知機構などの測定機を置いた市町村や企業の施設を「未病センター」と認定し、１０カ所を整備した。

神奈川県予防医学協会はＮＴＴアイティ（横浜市）などと協力して多くの県民が利用しやすい仕組みを検討している。予防医療に詳しい横浜市立大学の杤久保修特任教授を部長に迎え、腕時計型の計測機を利用する。脈拍数と身体の動き、睡眠時間などを連続で記録し健康状態を数値化する。

２０～６５歳の勤労者１００人（男性８５人、女性１５人）に事前に試したところ、２０人が未病と判定できた。このうち１６人に続けて腕時計型の計測機を着けてもらい、飲酒量を減らしたり歩く時間を延ばしたりする改善策を提案したところ、１１人で改善する効果がみられた。「見える化」が意識を高めたようだ。同協会は今秋にも事業開始を見込む。

高血圧や糖尿病、脂質異常など生活習慣病の発症原因は、２～３割は遺伝的要因で６～７割は生活習慣によるといわれる。杤久保特任教授は「生活習慣の乱れを察知し適切に改善することが未病対策の基本」と強調する。

神奈川県は傘下の関連機関を総動員するほか、県内に立地する企業とも組んで未病の改善に挑む。多くの自治体は、健康に無関心な住民をいかにして巻き込んでいくのかに腐心している。未病に着目した神奈川県の取り組みは参考になるだろう。

■健康と病気　中間の状態

▼未病　健康と病気ははっきりと２つに分かれるのではなく連続しており、その中間にある状態を指す。中国の古典医学書に登場し「病気の前兆を早く見つけ、症状がでないようにするのが名医だ」との教えを説いた。漢方薬による治療法の基本的な考え方になっている。

軽度の糖尿病や高血圧、早期のがんは未病に位置づけられる。きちんと対策を取れば、健康な状態に近づく。生活習慣病対策や予防医療の大切さが唱えられるとともに未病への関心も高まり、日本未病システム学会が１９９７年に発足した。

（出典:日本経済新聞）

地中海食はたとえ高脂肪でも健康によい

たった１回限りの人生をどう生きるか自分の食事に関わっているほど生きていく上で食べることは決定的に重要ですが、血糖値の急上昇を避ける３つの食べ方は何を食べる場合でも重要な食べ方です。

・ゆっくりよく噛む

・食べる順番を変える

　野菜・きのこ・海藻　→　肉・魚　→　ごはん・パン・めん

・油や酢を味方につける

健康的な食生活を守るのは難しいようです。

様々な研究によると、何をいつ、どれだけ食べるかなどの決断は、人の意識や直接的なコントロール以外の微妙な力によって左右され、外部要因のせいで、私達は生物学的、心理学的、社会的、経済的弱点を突かれて過食してしまうようです。

私達日本人の解決策は世界最高の健康食・伝統的日本食をベースに最新の知見を加えることで、血糖値に直接作用する糖質を少し減らすのはよい知見の一つですが、糖質は摂り過ぎる傾向があります。

糖質制限食と言われるものよりロカボ・ケトン食と言われるものをおすすめします。

おすすめ本です。

３食しっかり食べているのに、栄養素が足りない低栄養の状態に陥ることを新型栄養失調と呼び、１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だという情報があり、残念な現実です。

厚生労働省の調べでは、７０歳以上の５人に１人が新型栄養失調に該当するそうで、４０代や５０代の働き盛りや若い人にも増えているようです。

日本食は世界無形文化遺産にも登録され、健康的な食事スタイルとして世界的に注目され、日本でも生活習慣病や肥満を予防・改善するために日本食の再評価がはじまっているそうです。

日本食は、「一汁三菜」「主食・主菜・副菜・汁物」といった構成が伝統で、おかずは出汁を活用し、魚が多く使われ、豆腐や納豆などの豆類が多く、野菜が豊富で脂肪が少ないことが特徴です。

そして日本食で大切にされているのは、「季節感を大切にした演出と味わい」「さまざまな食材と調理法」「素材の味を引き出した絶妙な味わい」などがあげられます。

日本は平均寿命こそ世界一ですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうで、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201507180000/">健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額</a>です。

国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位</a>で、驚くほど低率です。

<A href="http://www.asahi.com/articles/ASGB96HP6GB9UTNB01N.html" target="_blank">一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べない</A>そうで、主要国で日本だけが減っています。さらに<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502070000/">「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足</a>という残念な現実も浮き彫りになっています。

・人生で今日が一番若い。

・他人と過去は、変えられない。自分と未来は、変えられる（カナダの精神科医・エリック・バーン）

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）

・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）

・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）

・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）

・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

日本人は先進国の中で心臓病による死亡率が低く、このことが長寿の一因となっています。これは一汁三菜をベースとし、新鮮な魚や大豆食品などを食べる世界２大健康食・和食による影響が大きく、さらに和食は倹約遺伝子により糖尿病を発症しやすい日本人の健康寿命を改善する作用があるそうです。

和食は昆布やカツオ節などのうまみ素材を活用していることも特徴ですが、昆布の消費量はこの３０年で約３分の２に減少し、２０１４年の年間購入金額は、６０代の世帯では１２８９円、２０代の世帯では約５分の１の２５８円しかなく、日本家庭の基本的な食習慣が崩壊しています。

日本ではあまり調査・研究されていないので具体的メニューとしては、マウス実験しかないようですが、昭和５０年代のものがよいそうです。

また、日本人の健康寿命を短縮している疾患は、心疾患、脳卒中、糖尿病、骨粗鬆症、膝関節症、認知症、ガンだそうです。これは塩分の過剰摂取と抗酸化物質の摂取不足が原因と言われていますので、うまくカバーするために地中海食のよさを加味し、糖質を減らすとさらによくなりそうです。

厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、４０～７４歳の日本人の内、男性の約６割、女性の約４割が高血圧といわれていますので、塩分は１日６ｇ未満に抑えたいです。

食事中の食塩の７５％以上が、レストラン、加工食品やファーストフードなどに由来していると言われています。

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地中海食は、たとえ脂肪分が高くても、乳がん、糖尿病、心疾患の予防に有効であることが、新たなレビューで明らかにされた。研究を率いた米ミネソタ大学教授のHanna Bloomfield氏は、「地中海食を摂っている人は心筋梗塞や脳卒中になるリスクが低く、乳がんや糖尿病の発症率も低い」と述べている。

米ワシントン大学（セントルイス）のConnie Diekman氏は、この知見は単独の食品や栄養素ではなく、全体的な食事パターンが健康の鍵であることを再認識させてくれるものだと指摘する。「地中海食の健康効果は、植物性食品を中心とするパターンによるものであることが常に示されており、今回の研究はその有望性を改めて裏付けるものである」と、同氏は話している。

今回の研究では、１９９０年から２０１６年４月までに発表された計５６件の研究について検討した。地中海食の定義は、飽和脂肪に対して一価不飽和脂肪の比率が高い（たとえばオリーブ油が多く動物性脂肪が少ない）、果物と野菜を多量に摂取、マメ科植物（種子類、豆類）を多量に摂取、穀物やシリアルを多量に摂取、赤ワインを適量摂取、乳製品を適量摂取、肉および肉製品の摂取が少なく魚の摂取が比較的多い、という７つの要素のうち２つ以上を満たすものとし、健康的な脂肪分の摂取については制限しなかった。

一部の研究では、研究の質は低かったものの大腸がんリスクの低減の可能性も示唆されていたが、「全死因による死亡率に対する影響は認められなかった」と、Bloomfield氏は話す。１件の大規模研究では、地中海食により心筋梗塞、脳卒中、糖尿病のリスクが３０％低減し、乳がんリスクは５０％以上低減することが示された。今回の研究では因果関係は明らかにされていないが、地中海食はコレステロール、体重、血糖値を低下させるほか、抗酸化物質が豊富であることも健康増進をもたらすと考えられている。

「地中海食を実践する場合は、まず、料理にはオリーブ油かキャノーラ油のみを使用することから始めるとよい」とBloomfield氏は述べ、鶏肉と魚を多く食べ、赤肉を減らし、ポテトチップスの代わりにナッツ類を食べるようにするとよいと付け加えている。Diekman氏は、野菜を増やし、シリアル、サラダ、さらには肉にも果物をトッピングすることを勧めている。次に、肉料理に豆類を追加したり、肉を豆類に置き換えたりするとよいという。

今回の研究は「Annals of Internal Medicine」オンライン版に７月１９日掲載された。米国退役軍人省が本研究を主に助成した。

（出典：HealthDay News）

責任ある飲酒国際同盟（ＩＡＲＤ）　世界の主要酒類メーカーがアルコールに関連する害への取り組みを大

アルコールにも賛否があり、適量有益説に否定的な研究報告が相次いで発表されていますが、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201503080000/">リスク評価ではアルコール、タバコ、大麻の順</a>という研究報告があり、飲酒国際同盟がアルコールの害への取り組みに力を入れているそうです。

日本も２０１４年６月から<A href="http://www.ask.or.jp/basic_act.html" target="_blank">「アルコール健康障害対策基本法」</A>が施行され、国も対策に乗り出し、今回具体策がだされました。

目標値として定められた「生活習慣病のリスクを高める量」は、１日当たりの純アルコール摂取量が男性４０ｇ以上、女性２０ｇ以上で、この量はビールに換算して、男性で１日当たり１リットル、女性では５００ミリリットルとなっています。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201604050000/">「酒は百薬の長」を否定する解析結果　適度の飲酒でも寿命延びず？</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201603120000/">酒は毒？薬？アルコールの摂取で脳が縮む！　生涯の総飲酒量が脳の萎縮に影響</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201601120000/">禁酒がもたらす健康効果：お酒をやめて３０日間で起きる９つのこと</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201512230000/">アルコールで肝障害２５０万人、肝硬変４万８０００人！　肝がんの死者は３万１０００人！</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201503080000/">「酒やたばこを、違法ドラッグと同列に考えよ」　アルコールは高リスク</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502210000/">「１日缶ビール１缶程度なら有益」誤りか？</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201409150000/">アルコール摂取が及ぼす怖い影響　筋肉を破壊、遺伝子にも影響</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408130000/">増え続けるアルコール依存症　女性が急増</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201407170000/">適量の飲酒も体に良くない、定説に疑問</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201406160000/">飲酒はたばこに次ぐ発がんの要因　お酒は１合まで</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201404260000/">女性のアルコール依存が深刻化　断酒の支援、重要に</a>

適量も諸説ありますが、量ばかりでなく頻度にも配慮が必要で、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201502170000/">週に３～５日の｢休肝日｣がアルコール性肝臓病を予防するために効果的</a>だそうです。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201411200000/">適量のアルコールで健康効果を得られる人は１５％</a>説があり、アルコール有益説はドンドン追い詰められているようで、私も酒を飲む機会や量はさらに減しています。

世界的にアルコールの健康への影響が注目されていますが、「アルコール摂取はやめた方がいい」理由が６つあげられています。

・運動効果が台無しに

・遺伝子に悪影響

・肥満の原因

・女性の方がリスクが高い

・高血圧の原因

・疲れがとれない

２０１３年の厚生労働省の飲酒習慣調査によると、アルコール依存症の患者数は推計１０９万人で、１０年前より２９万人増加し、６５歳以上の高齢者患者が急増しているそうです。女性患者は１０年前より２倍近く増加して推計１４万人にもなったそうです。

最近ではランチの時にワインや生ビールを何杯も飲んでいる女性をかなり見かけますが、女性は男性に比べてアルコール依存症になりやすく、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201111120000/">脳へのダメージは男性より３倍早い</a>そうです。

アルコールは、過剰摂取に起因する生活習慣病やアルコール依存症などを除けば、脳への直接的リスクは、適量であればそれほど高くないとは言えても、生涯に飲むアルコール総量が脳の委縮と強く相関し、認知症やうつ病のリスクが増えるそうです。

そして脳内の神経細胞は、一度死滅すると元の大きさに戻ることはないそうです。

世界保健機関（ＷＨＯ）によると、世界で３３０万人がアルコール乱用が原因で死亡し、２０～３９歳の若い世代でも全死亡のおよそ２５％がアルコールが影響すると報告しています。

ＷＨＯは、アルコールは脂肪肝や肝硬変といった肝機能障害をはじめ、高血圧、食道がんなどのがん、不整脈・心不全などの心臓病などの原因になり、さらにアルコールは脳の神経細胞を破壊し、脳の萎縮や機能障害をまねくおそれがあると報告しています。

これらの疾患の多くは、運動によって改善が可能だそうです。

飲酒の適量は諸説ありますが、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201508290000/">飲酒は適量を守り、休肝日を設け、食生活に留意して、適度な運動をする。これが１４万人を対象に、長期に渡って追跡を続けた結果から導かれた、「健康であり続けながら、長く、楽しく酒と付き合い続ける」ための秘訣</a>だそうです。

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２０１５年版の酒類メーカーのコミットメント報告書（Producers’ Commitments Report）によると、加盟企業は、２０２５年までにアルコールに関連する害を１０％削減するという世界目標に貢献するためのコミットメントの実行を一段と強化しました。今回は３回目の報告書であり、２０１５年に世界各国の政府が画期的な「持続可能な開発目標」（ＳＤＧｓ：Sustainable Development Goals）に合意してからは初めての報告となります。

報告書によると、２０１５年には２５７の未成年者への教育の取り組みが実施されました。プログラム数は前年から４９％増え、参加国も５７か国から８２か国へと大幅に増加しています。これらのプログラムには、親、教師、地域リーダーなどアルコール購入の法定年齢を守ることの重要性に影響を与える３千万人近くの大人たちが直接関わりました。また１億９２００万以上の人が教育プログラム、マスメディア、ソーシャルメディアのキャンペーンを通じて未成年者飲酒の影響について学びました。

加盟企業が主なステークホルダーとともに法定購買年齢（ＬＰＡ：Legal Purchase Age）の遵守強化を通じて未成年者の飲酒を減らす取り組みも大きく増加しています。各メーカーは２０１５年に百万人以上の政府機関、法執行機関、小売業の関係者と連携して、年齢制限の導入、施行を支援しました。

ＡＢインベブのＣＥＯでＩＡＲＤ（責任ある飲酒国際同盟）ＣＥＯグループ議長のカルロス・ブリトは次のように述べました。「我々のプログラムが拡大するのは喜ばしいことです。しかしながら、我々だけでこの前進ができたのではありません。企業団体、政府、ＮＧＯ、小売業者との協力が継続、強化できたことの成果です。とはいえ、我々はまだまだ努力を続ける必要があり、アルコールの有害な使用を減らすべく、引き続き世界中で協力と取り組みを広げるよう専念します」

これらは、世界のビール、ワイン、スピリッツのメーカーのＣＥＯたちがアルコールに関連する害に対処するために誓約した未成年者飲酒の低減、マーケティングの行動基準の強化・拡大、消費者への情報提供と責任ある製品イノベーション、飲酒運転の低減、小売業者に対する有害な飲酒削減支援の呼びかけという、５つのコミットメントに基づくプログラムの成果です。アルコール関連害を減らすよう政府や地域の組織など他のステークホルダーと協力することが、社会と自らのビジネスにも利益をもたらすと確信しているからです。

ＩＡＲＤのＣＥＯ、アン・キーリングは、「この５ヵ年計画における３年目の成果は、２０１２年のコミットメントの発表時から真の進歩を遂げています。プログラムの実施国は増加しており、政府や国レベルの他のバートナーも出資、継続する試験プログラムを見れば特に明白です」と述べました。

２０１５年　５つのコミットメントの主な成果：

コミットメントの事務局である「責任ある飲酒国際同盟」（ＩＡＲＤ：International Alliance for Responsible Drinking）が発表した直近の経過報告書は、毎年のデータ収集作業をサポートしているアクセンチュア・ストラテジーが開発した主要業績評価指標を基にしています。データと報告内容はＫＰＭＧサステイナビリティー（KPMG Sustainability）が保証しています。

未成年者飲酒の低減

未成年者飲酒に関する法律の施行は、政府、法執行機関、小売業者間の協力の拡大があって初めて可能な社会的な課題です。２０１５年、コミットメントの１２の加盟企業は、ＬＰＡ法の実行を強化するため小売業を中心に百万人以上の関係者と連携したと報告しました。また若者の価値観形成における親や教育者の重要な役割を認識した上で、未成年者の飲酒低減のために重要な影響力のある大人たちを対象に取り組みを行い、３千万人近い人々が参画しました。

マーケティングの行動基準の強化と拡大

２０１５年、データが限られた環境の中で誰にアルコールの広告が届いたかを推定する広告掲載評価の新たな方法が試みられました。酒類企業のマーケティングが意図した通りに成人だけを対象とするためには、この情報が必須です。２０１５年に研究を行ったケニヤ、ウガンダ、ナイジェリアの３か国では、加盟企業のアルコールの広告が、業界の基準を上回る率で成人視聴者に届いていたことをデータが示しています。

加盟企業がビジネスを行っている国の半数近くでは、アルコール広告の業界自主基準による運営のプロセスに、非業界関係者による独立した審査機能を備えています。

消費者への情報提供と責任ある製品イノベーション

ソーシャルメディアとデジタル通信は、世界のすべての人々に届くため、酒類業界による責任ある飲酒の啓発プログラムを補完することができます。個々の企業や業界の運営するサイトとともに、２０１５年５月に立ち上げられた消費者向けの情報ウェブサイトhttp://www.responsibledrinking.org/ では、消費者が責任ある飲み方や禁酒に関してより多くの情報に基づく選択ができるよう、アルコール製品に関する総合的で正確な情報を提供しています。

飲酒運転の低減

２０１５年には、新たにカンボジア、ドミニカ共和国、ナミビア、南アフリカの４カ国で、ＩＡＲＤ事務局と加盟企業の協力により飲酒運転対策の試験プログラムが開始され、プログラム実施中の国は９か国となりました。

２０１５年、ＩＡＲＤの加盟企業と世界各地の業界団体は３４５の飲酒運転防止プログラムを支援し、実施地域は９９か国、世界の７つの全地域となりました。

小売業者に対する有害な飲酒削減支援の呼びかけ

「アルコール飲料の責任ある販売に関する指針」（The Guiding Principles on Responsible Retailing）は２０１５年１１月、南アフリカの世界小売業会議（World Retail Congress）で発表されました。これらの指針は法定購入年齢の施行、飲食店での過剰飲酒やビンジドリンキングの削減、飲酒後の安全な移動手段の選択による交通安全の推進、安全な小売環境の推進に重点を置いて、世界中で責任ある酒類販売を促進するための基準を定めたものです。加盟企業がビジネスを行っている世界７５か国で、合計２５１の責任ある酒類販売の取り組みが展開され、前年から２０％近い増加となりました。

「コミットメント」に署名している１２社：アンハイザー・ブッシュ・インベブ、アサヒホールディングス、バカルディ、ビーム・サントリー、ブラウンフォーマン・コーポレーション、カールスバーグ、ディアジオ、ハイネケン、キリンホールディングス、モルソン・クアーズ、ペルノ・リカール、ＳＡＢミラー。

ＩＡＲＤは非営利組織で有害飲酒という世界の公衆衛生問題への対処と責任ある飲酒の促進に専念しています。世界的保健のＮＧＯとして、我々は公共、市民社会、個人の利害関係者と協力して任務を推進します。我々は、「アルコールの有害な使用を低減するための世界戦略」（Global Strategy to Reduce the Harmful Use of Alcohol）、「非感染性疾患グローバル監視の枠組み」（Non-Communicable Diseases Global Monitoring Framework）のターゲットである、２０２５年までに「アルコールの有害な使用の最低１０％の相対的削減」、「持続可能な開発目標」（Sustainable Development Goal）３．５の「麻薬乱用および有害なアルコール摂取など、薬物乱用の防止と治療の強化」において国際連合と世界保健機関の国際的取り組みを支援します。

ＩＡＲＤは、アルコールの有害な使用の解決に参画するという共通の目的を持つビール、ワイン、スピリッツメーカーの会員企業が後援しています。各メーカーは当初「２０１２年１０月のコミットメント」（Commitments in October 2012）に署名し、そこで従来のアルコールの有害な使用の低減の努力の強化、拡大を目標に、５年間にわたって行動を起こすことに合意したのです。

（出典：共同通信）

首の痛み、手足にしびれ要注意　適度な運動を　骨が神経圧迫、頸椎症の恐れ　長時間同じ姿勢避け

おはようございます。

いつもありがとうございます。

毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

私はバイクが趣味の一つだったので５０年近くバイクに乗っていました。

中でもオフロードが好きで、モトクロス場では転倒が当たり前なので、首は痛めていたようです。

４０歳くらいの時に、スキーで激突されて肩を痛め、ヤマハレーシングチームのチームドクターに診察していただき、その時のＭＲＩ画像に首が映っていて将来、頸椎症になるだろうと言われていました。

首は快調ではないものの、このことは忘れていたのですが、１年くらい前から急に上腕の筋力が下がってビックリしました。

まだ頸椎症の疑いは感じず、今年４月のフルマラソン完走後に、時々右肩に痺れがでるようになり、５月の２８キロのマラニック後には左手にも痺れがでて頸椎症だと確信しました。

整形外科を受診しても言われること、やられることはわかっているので、自分で治療している最中です。

そんなことから有酸素系トレーニングはランニング中心からマウンテンバイク中心に変えています。

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「首のこりがなかなかとれない」「洗濯物を干すために上を向いていたら首が痛くなった」。こうした首のこりや痛みは誰でも経験する症状の一つ。だが、この痛みに手足のしびれが伴ったら要注意だ。４０代以降に増えてくる首の骨である頸椎の病気の可能性があるという。

首の痛みや強いこりなどを訴える人は、国内に１千万人程度とされる。防衛医科大学校病院整形外科の千葉一裕教授は「９割は筋肉の疲労などからくる原因のはっきりしない痛み。１、２週間で改善することが多く心配しなくてもよい」と話す。問題は残りの１割。思わぬ病気が潜んでいることがある。

頸椎は椎骨という小さな骨が７つ連なってできている。中心には脳の「指令」を全身に送る神経の太い束である脊髄が走り、それぞれの椎骨の間からは手や背中に向かう神経の枝である神経根が伸びている。生活習慣や加齢、体質などが原因で頸椎が変形し、脊髄や神経根が圧迫されるとさまざまな症状が出てくる。

代表的な病気が頸椎椎間板ヘルニア、後縦靱帯骨化症、頸椎症だ。

頸椎の間には椎間板というクッションのような軟骨があるが、この軟骨が壊れて脊髄や神経根が圧迫されることで症状が出るのが頸椎椎間板ヘルニアだ。患者は４０～５０代に多いという。

後縦靱帯骨化症は、頸椎同士をつなぐ靱帯の一部が厚く盛り上がって硬い骨になり、脊髄などを圧迫する。千葉教授は「発症には遺伝が関係していると考えられる。骨化は３０代ぐらいから少しずつ進み、症状は５０歳を過ぎたころから出ることが多い」と話す。

６０代以上で増加

最も多いのが頸椎症。首の骨が加齢で変形、変形した骨や分厚くなった靱帯が神経を圧迫する。誰にでも起こるが、６０代以降になると症状を訴える人が増えるという。

これらの病気の主な症状は、神経根の圧迫によるものと、脊髄の圧迫によるものに分けられる。

神経根が圧迫されると「首や肩甲骨周辺の強い痛み」「肩から腕にかけての強い痛みやしびれ」「腕や手指の筋力低下で力が入りにくい」などの症状が出ることが多い。体の片側に起こりやすいのも特徴だ。

一方、脊髄の圧迫では、痛みを感じにくいが、両手足にしびれなどの感覚障害が起こるほか「ボタンの留め外しがしにくい」「食事中、箸で上手につかめない」といった手指の運動障害が見られる。ひどくなると頻尿や便秘などの排せつ障害が出ることもある。

頸椎の骨の変形は少しずつ進む。症状に早く気づき対処することが大切だ。首の痛みが２週間以上しても治らないとか、手足のしびれなどがある場合は整形外科へいく。

また、神経が圧迫されているかどうか簡単に確認する方法がある。慶応大学病院整形外科・脊髄班チーフの石井賢専任講師は「腕を伸ばして手を握る（グー）、開く（パー）をなるべく早く繰り返す。１０秒間に１０回できない場合は、圧迫されている可能性がある」と話す。チェックは左右で。２０回以上できれば圧迫は無いと考えられる。

軽症は保存療法

これらの病気は、重症の場合は手術治療もあるが、軽症なら保存療法をとる。首に負担が少ない姿勢や軽い運動による生活改善、痛みや炎症を抑える薬を使う、首を温めて血行を良くするなど。

原因の分からない首の不調にも欠かせないのが生活改善だ。石井専任講師は「首を上にすると骨の間が狭くなって神経の圧迫が強くなることがある」と話す。洗濯物を干すのも低い位置にし、頭を長時間上に向けるような動作を避ける。肩掛けカバンも片方だけにかけず、リュックやキャリーバッグを上手に使おう。

同じ姿勢も首に負担がかかるので、ゲームやスマートフォン利用時は要注意。パソコン画面の高さは楽な位置で作業できるよう調整し、一定時間作業したら休憩する。

適度な運動も大事。千葉教授は「痛いからといってじっと動かさないでいるより、無理のない範囲で体を動かしていた方が動きが回復しやすい」という。作業の合間には首を前後左右に動かし、肩甲骨が大きく動くように肩を回す。散歩や水中歩きなど全身運動も首の筋力を保ってくれる。

千葉教授は「首は重たい頭を支えながら、神経や血管の通り道となっている重要な場所。日常の動作に気をつけ、加齢による頸椎症などを防いでほしい」と話す。

入院・手術は数日から１週間

保存療法で首の痛みや手足のしびれが改善しない場合には手術治療も検討する。手術は、頸椎の骨の一部を切除することで脊髄や神経根の圧迫を改善する。脊髄の圧迫が広い範囲に及んでいる場合に選択される「椎弓形成術」、脊髄は神経根への圧迫が１、２カ所だけの場合に選択される「前方除圧固定術」、神経根の圧迫が１カ所だけのときに選択される「椎間孔拡大術」などがある。

千葉教授は「最近では、これらの手術に内視鏡や顕微鏡を使うことで傷を小さくし、体の負担を小さくする手術が行われている」と話す。入院期間も短縮され、数日から１週間程度の入院ですむことも多いという。

（出典：日本経済新聞）

日本女性、まさかの首位転落　平均寿命で香港に抜かれる　男性も３位から４位に順位下がる

日本の平均寿命が世界一から転落したのは、私の予測通りで、さらに下がるのは確実だと思います。

国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201408110000/">健康管理は「何もしない」派が４６％</a>もいるそうです。そんなことから<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201506260000/">日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位</a>で、驚くほど低率です。

◆１９６４年　東京オリンピック

　体力つくり国民運動

◆１９７０年

　保健栄養学級の開催

◆１９７８年

　第一次国民健康づくり政策

　成人病予防のための１次予防の推進

　健康診査の充実

◆１９８８年

　第二次国民健康づくり政策

　アクティブ８０ヘルスプラン

　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進

◆２０００年　

　第三次国民健康づくり政策

２１世紀における国民健康づくり運動　<A href="http://www.kenkounippon21.gr.jp/" target="_blank">健康日本２１</A>

　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上

　・２００３年５月

<A href="http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H14/H14HO103.html" target="_blank">健康増進法</A>施行

　・２００６年４月

　　介護保険制度を予防重視へ

　・２００８年４月

　特定健康診査・特定保健指導

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201308160000/">５年間の改善成果はわずか０．２％</a>

　・２０１１年４月

<A href="http://www.smartlife.go.jp/" target="_blank">スマートライフプロジェクト</A>

　健康寿命をのばそう

◆ ２０１３年

　第四次国民健康づくり政策

　健康寿命延伸・健康格差の縮小

この４０年で、

・心筋梗塞

　米国は３５％減少

　日本は１．６倍

・ガン

　米国は１９９４年から減少

　日本は３倍

****************************【以下転載】****************************

平成２７年の日本人の平均寿命は男性が８０．７９歳（前年８０．５０歳）、女性が８７．０５歳（同８６．８３歳）で、ともに過去最高を更新したことが２７日、厚生労働省の調査で分かった。過去最高の更新は男性が４年連続、女性が３年連続。男女差は前年より０．０７歳縮まり、６．２６歳だった。

厚労省は「２７年は冬にインフルエンザがあまりはやらず、肺炎などで亡くなる高齢者が少なかった。医療技術の進歩で寿命はまだ延びる余地がある」と分析している。

厚労省は毎年各年齢の人が平均何年生きられるかを表す「平均余命」の見込みを計算。０歳の平均余命を「平均寿命」としている。

主な国・地域の平均寿命をみると、男性の１位は香港で８１．２４歳。２位はアイスランドとスイス（２０１４年）の８１．０歳で、日本は前年の３位から４位に落ちた。女性のトップも香港で８７．３２歳。前年まで３年連続首位だった日本は２位で、３位はスペイン（同）の８５．５８歳だった。

平成２７年生まれの日本人で７５歳まで生きる人の割合は男性７４．６％、女性８７．７％。９０歳まで生きる人の割合は男性２５．０％、女性は４９．１％だった。

（出典：産経新聞）

日本人はなぜ不安なのか？　４０年前に書かれたライシャワーの洞察

内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康です。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200912060001/">不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独</a>だそうで、厳しい若者がより強く感じています。

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200905040000/">なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200912060001/">不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201306040000/">変わる働き方　生涯現役時代　再就職難、定年でいきがいも喪失</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201303230000/">１０年後の暮らし「悪くなる」３割　仕事や年金に不安　東大、２０～４０代を追跡調査</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201205200000/">働く女性の９割以上「老後資金に不安」</a>

・<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/201205080000/">夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」８割</a>

将来の不安・リスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、

・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める

　的を射たことの実践がカギで、意外と簡単

・経済力を高める

　雇用されない複業＝福業を立ち上げる

　本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる

この２つで人生が好転できますので、お手伝いをして喜ばれています。

****************************【以下転載】****************************

確かに日本は豊かになった。にもかかわらず、いまだ幸せだと感じにくいのはなぜなのだろう？　内閣府の平成２６年版『子ども・若者白書（全体版）』によると、自分の将来に希望を持つ割合は諸外国の中で最も低く、６０％程度しかいないのだという。もっとも、その数字ですら高いように感じられる昨今の情勢である。

こういった調査結果はなんとなく受け流してしまいがちになるが、もしそこに本質的な問題が潜んでいたとしても、無視できるだろうか。なぜ経済大国であることと、幸せに暮らすことがイコールで結ばれないのだろうか？

いまからおよそ４０年前に、こうした日本の姿を“予言”したアメリカ人がいる。

１９６１年から１９６６年まで駐日アメリカ大使を務めたエドウィン・Ｏ・ライシャワーの『ザ・ジャパニーズ』（訳・國弘正雄　文藝春秋　現在絶版）。江戸時代末期から昭和４０年代までの日本の社会制度や政治体制の変遷を調べ上げ、日本人の営みをひとつかみに記した名著だ。

しかし何よりも恐ろしいのは、その時点での分析から、いまの日本が直面する困難を導きだしている点だ。読んでいると、答え合わせをしているような気分になるのだ。

というわけで、いくつかトピックに分けて見ていきたい。

危ういバランスの上に成り立つ豊かさ

ライシャワーは、日本が経済発展していくための絶対的な前提として、世界的な平和によって機能する自由貿易を挙げている。資源や土地に乏しい日本が生き延びていくためには地球大での通商関係が不可欠だというのだ。日本は独力で繁栄、発展することができず、多くの他国との相互依存の関係が必要となる。それを可能にする平和と友好の態度こそが、日本の生きる道だと説いているのである。

しかし、ここまではそう目新しい議論ではない。問題は、そうした姿勢を維持し続けたとしても、貿易立国として繁栄し続けるのには限界があるということなのだ。ライシャワーは、次のように記している。

＜他方、日本の輸出の大半を占める工業製品や高級なサービスは、原材料と農産物の制約こそあれ、ほとんど無限に生産の増加が可能であり、これらの生産能力をもつ人々の数も、不可避的に増大することになろう。だとすれば、これらの製品やサービスの価格は、「補充不可能」な資源や農産物価格との対比において、いきおい下降せざるを得ない。十分な量の製品を売ることで、必要な輸入品の代価にあてるという日本のしくみは、このときにこそ、さらに困難の度を加えることになろう。＞（３５　貿易）

そのため、「豊かさを増すことはおろか、現状を維持することすらむずかしくなっていく」との予測がなされたのであり、２０１６年現在の日本を見れば、ほぼこの見立て通りに推移してきたと言える。ゆえに戦後から高度経済成長期を経てバブルを経験しながら、ライシャワーの目には日本人に確たる自信や根拠がないように映ったのかもしれない。

日本人が抱える「漠たる不安」

加えて、こうした自由貿易による繁栄は、もともと自らを“他とは違う民族”と考えていた日本人にとっては劇的な変化だった。つまり、日本は世界からは孤立しており、「われわれ」（日本人）と「彼ら」（その他世界）といった具合に壁を設けて区別していたところへ、急速な近代化がやってきた。言ってみれば、“世界”が無理やり入りこんできたのである。

戦後からの輝かしい成果を見れば、経済や商売の面では、なんとか対応してきたと言えるだろう。それでも日本人の間に、どこかもやもやとした気分が残っているのは否めない。ライシャワーの指摘に、はっとさせられる。

＜現に日本人の胸中には、世界における自分たちの地位についてはもちろん、自分たちが一体なんでありだれであるかについてすら、深刻な不安が存在する。＞（３　孤立）

稼ぐには稼いだが、そこから先どうしたらいいか分からずにいる、というのだ。その富を利用して構築すべき社会のビジョンが描けずにいる。しかし、そのことに向き合う間もなく、奇跡的な幸運に恵まれた“日本のターン”は終了した。

そして残ったのが、漠然とした恒常的な不安だと言えないだろうか。２０代や３０代の若者が、最も関心を寄せるテーマが老後や年金についてだ。それもライシャワーに言わせれば、当然の帰結なのかもしれない。

＜日本の急激な変化を思うと、現在の、人目には満足げに映る安定状態が、未来永劫につづくとは、だれも確言できない。急激な変化にどう対応していくかは、あらゆる工業社会が今日面と向かっている難問であり、この点で日本が直面するであろう困難は、他にも増して苛烈であるかもしれない。変化のスピードは他国よりも早いのに、その物質的な基盤は、明らかに貧しいからである。＞（２２　心理的諸傾向）

土地価格の高騰が物価を押し上げる一方、賃金の上昇は頭打ち。これは工業化が終了した先進国が必然的にたどり着く問題であり、政治が即効薬を提示できるような生やさしいものではない。近代工業社会として最も成功した国のひとつであるがゆえに、かかる困難も膨れ上がってしまったのだ。そうした負債を最もシビアに引き受けなければならないのが、いまの２０代や３０代の若者だとすれば、日本にはどのような未来が待ち受けているのか、２０代や３０代にとってはもとからある不安にさらに不安が上乗せされた状況になっているのだ。

近代後の導き手としての日本

さらにライシャワーは、現代の工業化がもたらした社会内部の機能不全を見過ごさない。「あまりに複雑化した結果、自らの重みに耐えかねて、管理不能かつ崩壊の兆しをみせつつある。」と指摘している。

それゆえ閉塞感漂う現在の日本だが、仮にのちに破局に見舞われたとしても、若者に責任を押し付けてはならないと語っている。

いずれにせよ、これまでおざなりにしてきた大きなビジョンを描くための準備が喫緊の課題となるだろう。技術を先鋭化し、効率的に富を得ようとすることが悪いのではない。しかし繰り返しになるが、ではその富によって、一体私たちは何をしたいのだろうか。富によって富を増やすことの限界に行き当たったのがリーマンショック以降の世界の姿だとすれば、未来のシナリオは修正されねばならない。

ライシャワーは、２１世紀の全人類が直面する諸問題を解決する旗振り役となる日本人の姿を想像している。

＜たしかに私は、本書で日本の伝統的な孤立と、相も変らぬ違和感に焦点をあててきたし、一部の他国民にくらべれば、最終目標から隔たっているようにみえるのも事実である。だが、一世紀半前の出発点を思いおこすなら、日本人の進歩の方がより大きかった、ともいえそうである。

言語面での大きな障害を思い、心中深くしみついた孤立感を考えれば、それは長く、きびしい道のりであった。直面する問題が何であるかを見据えさえすれば、後発の彼ら日本人の方がさいしょにゴールインすることも、決してありえぬ話ではない。＞（３９　日本の未来）

ただし、「将来への展望は、過去を正しく理解しているかどうかによって決まるのが常である。」とし、歴史をおざなりにする危うさに言及している。

４０年前に、いまの日本の苦境を言い当てたライシャワーからのメッセージは重たい。

（出典：ハーバービジネス）

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