広島市で私が講師の健康セミナーがあります。
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702220000/
">経済力で医療に格差‐低所得者層の４割が受診控え</a>
２１世紀の知的健康法と題した健康セミナーで、
前日の高知に引き続いて企画してくださって心から感謝しています。
健康あっての楽しい人生です。
いつまでも元気・ハツラツに、より充実した楽しい人生を過しませんか。
医療が進歩しても健康がブームでも国民の健康状態は悪くなる一方です。
人間ドックでの異常者は年々増え続け、０５年の異常者は８８％、同率の
０４年より異常内容は深刻化している不健康大国が日本の残念な現実です。
今回は病気を予防するだけでなく、老化を遅らせて若々しく、寿命を引き
延ばすための世界最先端情報をお伝えいたします。
質の高い健康を手に入れるために、お誘い合わせてご参加ください。
日時：２００７年３月１６日（金） １４：００～１６：００
場所：<a href="http://www.pref.hiroshima.jp/kyouiku/gakushu/center/map/map.htm
">広島県立生涯学習センター</a> 第１研修室（３Ｆ）
参加費：５００円 （当日素的なサプライズがあります。）
主催：一日一回誰かを笑顔にする会
参加ご希望の方は<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/mailboxform ">こちら</a>から。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3010
">同様の健康セミナー企画</a>に対応しています。
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a></font></span>
経済力で医療に格差‐低所得者層の４割が受診控え
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
経済力と受ける医療に格差があるのは過去からのことです。
切捨て傾向が見られますが、経済格差が拡大しても最低のライフラインは
保障できる社会であってほしいと強く思います。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702190001/
">３月１５日（木） 高知市での健康セミナー</a>
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a>
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日本医療政策機構は、「日本の医療に関する２００７年世論調査報告」を公表した。報告書では、経済力によって医療への不満や不安に２倍以上の格差があることが分かった。また、
▽ジェネリック薬ではなく、より高価なブランド薬を選ぶ場合の差額
▽高額所得者の医療費
などについては、半数以上が公費で負担せずに自己負担を引き上げることに賛成していた。
調査は今年１月に実施。回答数１３１８人をもとに、「高所得・高資産層（年収８００万円以上かつ純金融資産２０００万円以上）」（全体の６％）、「低所得・低資産層（年収３００万円以下かつ純金融資産３００万円未満）」（１６％）、「中間層」（７８％）に分類し分析した。
結果をみると、「将来医療費を払えないことに不安」な人の割合は、高所得・高資産層では３６％であったのに対し、中間層で７４％、低所得・低資産層では８４％にのぼった。また、費用がかかるという理由で過去１２カ月以内に「具合が悪いところがあるのに医療機関に行かなかったことがある」人の割合は、高所得・高資産層で１６％だったが、中間層で２５％、低所得・低資産層では４０％もあり、経済力の弱い人に受診抑制が生じている傾向がみられている。
医療制度を、
[１]高負担高給付・平等
[２]低負担低給付・平等
[３]低負担低給付・自己選択
とした場合、５７％の人が「低負担低給付・平等」を選択した。「高負担高給付・平等」は１２％、「低負担低給付・自己選択」は２５％だった。特に低所得低資産層は「低負担低給付・平等」を６７％が支持している。それに対し、高所得・高資産層では「低負担低給付・自己選択」を支持する人が４４％で最も多かった。
また、内容によっては、自己負担の増加が支持される項目があることも分かった。
▽高額所得者の医療費
▽ジェネリック薬ではなく、より高価なブランド薬を選ぶ場合の差額
▽救急性が低い症状で夜間救急を利用した医療費
▽本人の努力次第で予防可能な生活習慣病の医療費
などは、過半数を超える人たちが、自己負担を増やすことに賛成していた。
その一方で、「保険財政に負担がかかる高額な先端医療の費用」では７５％、「日常的に発生する小額の医療費」でも。５９％の人が、費用水準で一律に基準を設け、給付対象から外す考え方に反対していた。
（出典：薬事日報）</font></span>
ケータイ使用１０年以上で脳腫瘍リスク 欧州５カ国調査で発覚も、日本は企業が安全宣言
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702210000/
">認知症は食事と生活習慣で予防できる</a>
スウェーデン、ドイツは携帯電話で脳腫瘍が増えると判断したようです。
日本はタバコの健康被害を未だ認めていない殺人企業ＪＴを野放しにしているので、
安全といい続けることでしょう。
一つのガン細胞が初期ガンとして発見できるまで約１０年かかります。
１５年間で調べるともっとリスクが高いと思います。
８年でシロとはいえないのです。
私はイアホンマイクを使っている頻度をあげ、身体から離して持ち歩き、
電波状態がよい場所で使う、通話よりメールにするなどの対策を徹底したいと
思っています。
体内からのガン予防も徹底していますので安心です。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702190001/
">３月１５日（木） 高知市での健康セミナー</a>
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a>
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携帯電話の発ガン性に関するヨーロッパ５カ国の調査で、１０年以上使用すると脳腫瘍リスクが上がるという結果が出た。先月公表されたこの調査結果を受け、スウェーデンやドイツ政府は、頭に浴びる電磁波を低くするように、との勧告を出している。今後、携帯電話が原因で脳腫瘍になる人は増えそうだ。使い続ける人は、将来、脳腫瘍になった場合に補償を請求できるよう、料金記録や頭の右左どちら側で使っているかを、今のうちから記録しておいた方がよい。
【Digest】
◇ヨーロッパ５カ国調査「１０年以上で脳腫瘍リスク上昇」
◇携帯電話は２１世紀のタバコだ
◇スウェーデン、ドイツでは政府が電磁波低減を勧告
◇日本の疫学調査は、８年･･･そしてシロ
◇ドコモ、au、ソフトバンクの安全宣言とは
◇企業による研究はどこまで信用できるか？
◇アスベストの補償を参考に今から記録をとっておこう
◇ヨーロッパ５カ国調査「１０年以上で脳腫瘍リスク上昇」
ヨーロッパ５カ国（デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン、イギリス）の共同調査結果は、１月１９日に公表された。イギリスの新聞でも大きく報道された(日本ではケータイ業界は大スポンサーなので一行も報じられない)。その主な内容は以下のとおりだ。
・１，５２１人の患者と３，３０１人の健康な人たちを対象に、過去の携帯電話の使用状況を調べて、携帯電話の使用と脳腫瘍（厳密には、神経膠腫｛しんけいこうしゅ｝という脳腫瘍の一種）との関連を調べた。
・半年以上にわたり1週間に１回以上の通話をするグループを携帯電話使用者とし、非使用者と比較したが、そこでは病気の発症率に差は見られなかった。
・１０年以上の使用者と非使用者を比べた場合には、１．１３倍とわずかな上昇はあったが統計的に誤差範囲。
・しかし１０年以上使用していた人の中で、脳腫瘍が発生した側の耳にあてて携帯電話を使っていた人に限定したところ、脳腫瘍の発症率は３９％上昇し、それは統計的にも偶然とはいえない差（有意差）であった。
ケータイの１０年以上の使用で、脳腫瘍のリスクが上がることを示唆する結果がでたのは今回が初めてではない。
この調査は、世界保健機関（ＷＨＯ）が進めている電磁場プロジェクトの一環で実施されたものだ。携帯電話の使用と脳腫瘍の関連を調べるため、日本も含めた１３カ国が参加し、共通の調査法でそれぞれの国での調査結果をまとめる。
これまでにスウェーデン、イギリス、ドイツでは、それぞれの国の研究結果を独自にまとめて公表している。また、別の種類の脳腫瘍である聴神経鞘腫（ちょうしんけいしょうしゅ）を調べた結果がデンマーク、スウェーデンで公表されている。デンマークを除いたすべてが、１０年以上でのリスク上昇を示唆している。
今回の調査結果は、これらのヨーロッパ各国のデータをまとめて再評価したもので、これまで示されていた脳腫瘍のリスク上昇が再確認されたといえる。
今回の論文の著者であるフィンランド政府・放射線安全庁（STUK）のアンシ･アウビネン博士は、英紙の取材に対して「腫瘍が成長するのに必要な期間を考慮すると長期間で影響がでている結果には信憑性がある。また携帯電話を近づける側頭部の方に腫瘍が発生していることにも信憑性がある」と答えている。
今年中には世界１３カ国のデータが集約され、最終結果が出る予定になっている。
◇携帯電話は２１世紀のタバコだ
このような１０年以上での脳腫瘍リスク上昇について、携帯電話の電磁波の世界的権威であり、英政府のモバイル通信健康調査プログラムの議長を務めるラウリー・チャルリス教授は、英紙の記事の中で「携帯電話は２１世紀のタバコとなりうるか？」と質問され「絶対なる」と答えた。
「携帯電話以外の多くの発ガン要因を調べた調査でも、その影響は１０年以上経って現れる。１０年間は何もないが、その後劇的に増加し始めるのだ。長崎や広島の原爆の影響でも、１０年以内では影響は見られなかった。アスベストも同じだ」
「専門家による疫学調査の結果、１０年以上で影響の可能性が示唆する結果がでたことは無視できない。研究を続けるべきだ」
脳腫瘍のようなまれにしか発生しない病気（脳腫瘍全体で年間１万人に１人と言われている）の場合、疑われる要因との関連を調べるのは容易ではない。また携帯電話が原因だったとしても、脳腫瘍が発症するまでに１０年以上かかる場合、それ以前にいくら調査をしても脳腫瘍の増加は確認できない。
チャルリス博士は、携帯電話をすでに使っている２０万人を対象にした新たな研究を計画中だ。５年以上にわたり、脳腫瘍だけでなく、アルツハイマー病やパーキンソン病など脳神経の増加も調べる予定。イギリス政府と、資金提供の最終的な交渉段階に入っているのだという。
◇スウェーデン、ドイツでは政府が電磁波低減を勧告
今回の調査結果を受けて、スウェーデン政府の放射線防護庁（ＳＳＩ）は１月３１日に声明を発表。携帯電話が脳腫瘍の原因となる可能性が強まったとして、携帯電話の使用に気をつけるように注意を呼びかけた。具体的には通話に際してイアホンマイクを使い携帯電話本体を体から離すこと、通話状態の良い場所で使うこと（携帯電話から発信される電波が自動的に弱くなるので）などを薦めている。
またドイツ政府の放射線防護連邦局（ＢｆＲ）は、２月５日に同様に、通話中に浴びる電磁波をできるだけ減らすようにすること、また電磁波の影響の少ない機種を選ぶことなどを勧告する声明を出した。
◇日本の疫学調査は、８年･･･そしてシロ
日本もＷＨＯのプロジェクトには参加しているので、同様の調査が実施されている。現在、聴神経鞘腫瘍という脳腫瘍についての結果が論文として発表されている。
以前myenwsjapanでも紹介した、総務省の生体電磁環境研究推進委員会のメンバーである東京女子医科大の山口直人教授や首都大学東京の多氣昌生教授たちが、総務省の研究費を使って行なったものだ。
東京近郊に住む患者９７名と健康な人３３０名を対象にした調査で、結論はケータイによる影響は確認できなかった。長期間の使用の影響については、１０年以上の使用者が患者グループで１人、健康な人のグループで８人しかいなかったので、１０年以上の影響を比べることはできなかった。そこで８年以上の使用者と非使用者を比べたが、病気の発症率に差は見られなかった。
つまり、日本の研究結果だけでは、１０年以上の使用でリスクが上がるかどうかは何も判断できないということだ。
日本で携帯電話が爆発的に普及したのが１９９４年以降なので、１０年以上の使用者がまだ少ないことは仕方ないのかもしれない。論文の中でも「今後の研究は、１０年以上の長期使用者に焦点を当てるべきだ」と述べられている。
◇ドコモ、au、ソフトバンクの安全宣言とは
その一方で、日本では１月２５日に、産経新聞が、日本のケータイ事業者３社による安全性の検証試験の結果を報じた。それぞれの会社のホームページで報告をしているが、内容は同じなので、代表してソフトバンクの報告書をここに紹介しよう。
２００２年１１月から３社共同で進めていた実験で、人間の細胞に電磁波をあてて、ガンの原因となるＤＮＡの切断をはじめとするさまざまな細胞や遺伝子に異常が起こらないか調べたというものだ。
その結果、国の基準値の１０倍の電波をあてても、細胞での影響は確認されなかったという。「携帯電話基地局からの電波の安全性について改めて検証できたといえます」「電波が細胞構造や機能に影響を与えてがん化するかもしれないとの主張を否定する科学的証拠の一つになるものです」と結論付けた。
その後２月１０日の産経新聞では、「携帯・ＰＨＳ各社、新戦略を模索 最後の空白地帯で攻勢」という記事が報道された。飽和状態にある携帯電話市場の最後の空白地帯として、子どもと老人向けへの攻勢をかけるという。
もし１０年以上の使用にリスクがあるとしたら、子どもが一番被害を受けることになるが、本当に大丈夫なのだろうか？
◇企業による研究はどこまで信用できるか？
単純に考えて、ケータイの会社が資金を出しておこなった研究で「シロでした」と報告されて、そのまま信用する人はどれくらいいるのだろうか？もしクロという結果が出た場合、その結果は公表されるのだろうか？
研究費のスポンサーによって研究結果に影響が出るという指摘がある。
もっともこの問題が懸念されてきたのが、製薬会社による新薬の開発に関するものだ。医薬品産業がスポンサーの研究の場合、公的機関の研究と比べてその医薬品に好意的な結果になる確率は４倍になるという研究がある。
（出典：My News Japan）</font></span>
認知症は食事と生活習慣で予防できる
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
最もかかりたくない病気の一つが認知症です。
先日受講した健康セミナーで、
東京都老人総合研究所の認知症高齢者プロジェクト情報、
『認知症は食事と生活習慣で予防できる』をお聴きしましたので
シェアします。
私は７年前に認知症は食事と生活習慣で予防できることは推測して
今回お聴きしたこと以上のことを実践しています。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702190001/
">３月１５日（木） 高知市での健康セミナー</a>
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a>
<B><FONT color=blue size=+1>◆食事で認知症を予防</FONT></B>
１．栄養と老人斑の形成
脳の老人斑が形成するアルツハイマー病モデルマウスに食事を与える時、
カロリーを制限すると老人斑の形成が約１／３に減少する。
逆に高脂肪食を与えると老人斑の形成が２倍に増加する。
２．ＤＨＡで認知症の予防
不飽和脂肪酸ＤＨＡを多く含む食品は、老人斑の形成を約４０％減少させる。
３．緑茶カテキンで認知症を予防
緑茶カテキンをたくさん摂取すると老人斑の形成は４７％減少する。
４．クルクミンで認知症を予防
ウコンに多く含まれるクルクミンも老人斑の形成を３０％少なくする。
<B><FONT color=blue size=+1>◆生活習慣で認知症を予防</FONT></B>
１．運動で認知症を予防
アルツハイマー病モデルマウスにランニング運動をさせると老人斑の形成が
５２％減少する。
運動も認知症を予防するようです。
２．豊かな生活環境で認知症を予防
アルツハイマー病モデルマウスを遊び道具や隠れ場所などを加えた豊かな
生活環境で集団飼育すると、記憶力テストの成績が２０％改善する。
生活環境を変えることでも認知症が予防できる。
<B><FONT color=blue size=+1>◆アルツハイマー病のおきる仕組み</FONT></B>
脳の神経細胞で作られるタンパク質〔アミロイド前駆体蛋白質（ＡＰＰ）〕が切断され、
その断面の一部がアミロイドβ蛋白質になります。アミロイドβ蛋白質は互いに
会合しやすく、これが脳内に蓄積することで脳の中の老人斑がつくられます。
この老人斑は神経細胞を死滅させて、その結果としてアルツハイマー病が発病
すると考えられています。 </font></span>
健康食品：摂取で中毒！？ アガリクスで肝機能障害／キトサンで肺炎… 被害例出版
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702200000/
">勤務医の５割「職場辞めたい」 医労連が千人調査 </a>
サプリメントなどのいわゆる健康食品は健康ブームの追い風を受けて
昨年は１兆８５００億円も売れたそうですが、石が多い玉石混合です。
東京都は、市販されているサプリメントの３０％から薬物が検出され、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200501110000/
">健康食品の９割が不正表示</a>と発表をしています。
製薬業界の圧力に屈してできた<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7011
">「栄養機能食品」の規格基準は低質</a>であり、
国民の健康より利権重視政策は相変わらずです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702190001/
">３月１５日（木） 高知市での健康セミナー</a>
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a>でも
最善の健康情報を提供しています。
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◇筑波大名誉教授が出版
健康やダイエットへの関心が集まる中、健康食品や漢方薬などによる健康被害例を集めた「健康食品中毒百科」（丸善、２９４０円）を中毒学の第一人者の内藤裕史・筑波大名誉教授（７５）が出版した。内藤さんは「健康食品や生薬、漢方薬は西洋医薬と違い副作用がないと一般に信じられているが、影の部分もしっかり見つめて付き合ってほしい」と訴えている。
学術雑誌に発表された計１０８５本の論文から引用した国内外の健康被害事例を分析し、▽やせ薬▽健康食品▽漢方薬・生薬の３分類で計５６項目にまとめた。
内藤さんによると、健康被害に共通するのは
（１）少量なら無害な成分も、錠剤などで大量に摂取することで被害を招く
（２）安全だと信じてとり続け、被害が深刻化する
（３）栽培、抽出、製造過程で混じる不純物（重金属など）が悪く働く場合もある
といった点だ。
ダイエット目的で植物のアマメシバを摂取した女性に重い呼吸器障害が多発したケースや、テレビ番組で「やせる」と紹介され、まねた女性に下痢などの被害が続出した白インゲンなどは、「自然のものは体にいい」という思い込みが招いた被害の典型だという。
この他にも、
アガリクスを飲んだが肝機能障害になった
▽エビやカニの甲羅からとれるキトサンを摂取した喫煙者が肺炎を起こした
▽ウコンを摂取した肝硬変患者が症状を悪化させて死亡した
など、具体的な被害例を数多く紹介している。
被害の有無や程度は体質や摂取量、製品の品質などに影響されるため、一律に評価できない。このため、「信頼度の高い文献から、被害の実例を幅広く、正確に集めた」（内藤さん）という。
内藤さんは「どれだけ健康被害が出ているか立ち止まって考え、注意しながら付き合うべきだ」と警告する。
（出典：毎日新聞）</font></span>
勤務医の５割「職場辞めたい」 医労連が千人調査
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
勤務医の激務は深刻ですね。
今のままでは開業医ばかり増えて勤務医が減り、ますます激務になるのでしょう。
私が<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/004023
">健康管理</a>のお手伝いをすれば、激務でも快調になります。
根本的な解決策は病気を治せる医療にすることです。
対症療法の西洋医学には無理でも統合医療なら可能です。
落ちこぼれる医療機関もでそうですが、法律で禁じられている混合診療を解禁すれば
大きく前進します。
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a>
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病院の勤務医の９割が医師不足を感じ、５割が職場を辞めたいと考えている。日本医療労働組合連合会（医労連）が１９日発表した約１０００人の勤務医を対象にした調査で、過酷な勤務と人手不足で疲弊する勤務医の実態が改めて浮き彫りになった。
昨年１１月から今年１月、医労連加盟の医療機関や自治体病院など全国１５０施設の勤務医１０３６人から、前月の労働状況などを聞いた。
１人あたりの労働時間は１日平均１０．５時間で４割以上が１２時間以上。宿直勤務は平均２．９回だったが、４回以上がほぼ４分の１に上り、大半は宿直前後も通常勤務に就く３２時間労働だった。
休んだ日数の平均は３．３日で、１日も休めない医師は４分の１を超えた。連続で勤務した日数は最長で平均１９．５日間だった。健康状態に「不安」「病気がち」と感じているのは半数近く。翌日や休日後も疲れが抜けない「慢性疲労」を訴えたのはほぼ６割だった。
過酷な勤務状況から、「職場を辞めたい」と考えた勤務医は、「まれに」（２０．８％）を除いても５２．９％に達し、働き盛りの３０～４０代では約６割に上った。「医師不足」を感じている勤務医は全体の９０．０％だった。
対策として、「賃金・労働条件の改善」が最も多く、「診療科の体制充実」「看護師などの充実で医療体制のレベルアップ」「医療事故防止対策の充実」などが続いた。
（出典：朝日新聞）</font></span>
高知市で私が講師の健康セミナーがあります。
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702190000/
">妊娠中は魚を食べよう 米研究所が論文</a>
２１世紀の知的健康法と題した健康セミナーで
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/yuaikoubou/
">ゆうあいママさん</a>が企画してくださいました。
心から感謝いたします。
高知は先回の健康セミナー以来であり、とても楽しみにしております。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/yuaikoubou/diary/200409100000
">０４年９月の様子</a>
健康あっての楽しい人生です。
いつまでも元気・ハツラツに、より充実した楽しい人生を過しませんか。
医療が進歩しても健康がブームでも国民の健康状態は悪くなる一方です。
人間ドックでの異常者は年々増え続け、０５年の異常者は８８％、同率の
０４年より異常内容は深刻化している不健康大国が日本の残念な現実です。
今回は病気を予防するだけでなく、老化を遅らせて若々しく、寿命を引き
延ばすための世界最先端情報をお伝えいたします。
質の高い健康を手に入れるために、お誘い合わせてご参加ください。
日時：２００７年３月１５日（木） １３：００～１５：００
場所：ゆうあい工房 高知市はりまや町３－２０－１ 北街ビル２Ｆ
講師： 染谷抗加齢研究所所長 染谷光亨
参加費：無料
主催：こうち生協新堀運営委員会
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3010 ">同様の健康セミナー企画</a>に対応しています。
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a></font></span>
妊娠中は魚を食べよう 米研究所が論文
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
「魚を食べると頭が良くなる」という報告で、世界中の人々を驚かせた
イギリス脳栄養化学研究所のイギリスのマイケル・クロフォード博士は、
その著書『原動力』の中で次のような興味深い報告をされています。
「世界の四大文明（エジプト、インダス、メソポタミヤ、黄河）は、
いずれも河川流域に集中して発祥している。
農耕技術を持たなかった当時の人々が、その河川で取れる魚介類を
主食にしていたことは明らかだ。
とすれば、魚介類をたくさん摂取することが、人類の脳の進化に大きな影響を
与えてきたと推測できる」
「日本の子供が欧米に比してＩＱが高いのは、日本人が魚中心の食生活を
営んできたことに起因するかもしれない」と。
ノルウェーの研究者が発表した実験結果で、ＤＨＡ（魚油に含まれるドコサヘキサエン酸）を
摂取することで、摂取しなかった場合に比べてＩＱ値が平均４ポイント高くなったという
報告がされました。
ＤＨＡを摂取したのは妊婦。ＩＱを測定したのはその後生まれた４歳の子供ということです。
実験は公正になるように、プラセボ対照試験で行われました。
脳細胞の脂質の２／３はオメガ３系脂肪酸であり、
オメガ３系脂肪酸の効果・効能はたくさんわかってきていますし、
オメガ６系脂肪酸の過剰による不具合もわかってきています。
私は魚を好んで食べ、かつオメガ３系脂肪酸はオキアミ油ベースの
最高品質品を１日４ｇ摂っています。
かつて日経ヘルス誌に特集があり、当時１日２ｇ摂るための計算をしてみました。
１日必要カプセル数：１４３～１３カプセル
月間費用：１２４，２８６円～４，２９５円
と著しく差がありました。
カプセル数が少ないほど高品質、多いほど低質の傾向があり、
質のよいものは飲んでも魚の臭いはしません。
私の愛用品は１日２ｇ摂るのに４カプセル、３，１００円であり、
質が圧倒的によくてとても割安なことがわかります。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4024
">この研究以上のことをしたお母さんの自慢話</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200701100000/
">妊娠中の魚油摂取で子どもの視覚と手の協調が向上</a>
関連フリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4026
">健康的な油脂類の摂り方</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4015
">賢いお子さんを授かり方</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3016
">『奇跡の脳をつくる食事とサプリメント』の要約</a>
コラボレーション先の<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">統合医療ライフ・クリニック</a>では、
最善の食・栄養についてお伝えしています。
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妊娠中にたくさん魚を食べると賢い子が生まれる－とする研究論文が英医学誌ランセット最新号に掲載された。米政府は水銀汚染を避けるため妊婦の魚摂取量を制限するよう推奨していたが、同論文はそれを覆した。「魚を食べると頭がよくなる」という日本の“常識”が裏付けられたといえそうだ。
▼子供のＩＱアップ？
研究は米国立衛生研究所、国立アルコール乱用・アルコール中毒研究所、イリノイ大学などの共同で実施。１万１８７５人の女性に対して妊娠３２週以降の食生活と、その子供（６カ月から８歳まで）の成育について調査した。その結果、週３４０グラム以下の魚しか食べなかった母親の子供は、それ以上食べた母親の子供よりも、言語ＩＱ（知能指数）で劣るリスクがあることが判明した。
また、子供の素行、コミュニケーション、運動神経、社会的な能力開発などの優劣にも、魚の摂取量との関連性が見られたという。
米食品医薬品局（ＦＤＡ）と環境保護局（ＥＰＡ）は２００４年３月、妊婦の魚介類の摂取量を週２回、１２オンス（３４０グラム）までとするよう勧告した。魚介類に蓄積されたメチル水銀など汚染物質が、子供の神経の成長に悪影響を与えるリスクが高いとしたもので、水銀などの蓄積量が多いメカジキ、サメ、ヨコシマサワラなどは摂取しないよう警告している。
しかし、同論文は「３４０グラム以下の魚の摂取では、子供の神経成長に欠かせない栄養分を失うリスクは、汚染物質によるリスクを上回る」として、「米政府の妊婦に対する警告を支える根拠はない」と結論づけた。
（出典：産経新聞）</font></span>
ＪＴが禁煙反対の組織票 神奈川県の条例賛否アンケート
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毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
死因製造会社ＪＴは自社の事業を正当化しようとして
社員に業務命令をだして禁煙条例を廃案に持ち込もうとしていました。
本当に超厚顔なヒドイ会社とはいえ、ここまでやるのか。
２１世紀に存在価値のない会社は早く退場してもらいたい。
神奈川県の英断を強く強く強く期待します。
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神奈川県が公共の場を全面禁煙にする条例をめざし、喫煙規制の賛否をインターネットのアンケートで問うた。この調査に、日本たばこ産業（ＪＴ、東京都港区）が、社員を動員して投票に加わらせたことがわかった。アンケートは締め切り間際に「条例化反対」が多数になった。ＪＴは「回答に協力するよう依頼した」と認めている。
ＪＴ本社の広報は「強制ではなく、個人としてアンケートに協力するように依頼した。社として分煙を主張しており、全面禁煙には異論がある」と話している。
県はホームページで、１月２６日までアンケートをした。受動喫煙を防ぐため、公共的な場所での喫煙規制の賛否や、どこを規制したらよいかなど９項目を聞いた。
このうち、ＪＴが社員に投票を頼んだのは「条例で特定の公共の場所の喫煙を規制すること」についての賛否。県健康増進課によると、アンケートを始めた昨年１２月２７日から１月中旬まで条例化賛成が大幅に上回っていたが、その後に反対が急に伸びた。締め切り２日前に逆転し、結果は回答４０４７人のうち、反対１９８５人、賛成１７３８人になった。残りは「その他」「わからない」だった。
ＪＴによると、１月上旬から何回か、東京都と埼玉、千葉両県内の計４支店と横浜支店に協力を働きかけた。
松沢成文知事は１４日の記者会見で「少し組織的な動きがあったかもしれない。システムの改良が必要だ」と話した。条例化の是非をめぐっては、市町村やたばこ業界の意見も踏まえて判断することにしていて、アンケートもその一つだった。
神奈川県のインターネット上のアンケートは、メールアドレスや年代、県内に住んでいる人か県外かなどを登録すれば、だれでも参加できる。
（出典：朝日新聞）</font></span>
経団連、健診項目の追加に反対
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毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
日本経団連は会長が変わってから何かと要求したり、反対したり
しているように感じます。
社員を薄給でこき使い、健康管理は自己責任ということなのでしょう。
サラリーマンはますます疲弊していくと思います。
雇用されない生き方は最高ですので、応援・支援いたします。
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日本経団連は、企業に義務づけられている定期健康診断の項目に腹囲測定などを追加することに反対する提言をまとめた。「メタボリック（内臓脂肪）症候群など生活習慣病は本人の自覚や取り組みによる部分が大きく、仕事が原因となる疾患とは一律に論じられない」と判断、法的義務づけは慎重に検討すべきだとしている。
厚生労働省は２００８年度から健康保険組合などに，４０歳以上の加入者を対象に生活習慣病予防を目的とした「特定健診」を義務づける計画。労働者の作業関連疾患防止のため企業が実施する「定期健診」にも、腹囲測定や喫煙歴・服薬歴の問診などを省令で追加する案を検討している。
（出典：日本経済新聞）</font></span>