健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさを探求 -300ページ目

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必読書　「何を食べるべきか」

いつもありがとうございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。料理・栄養学研究家の丸元淑生さんの著書、「何を食べるべきか」はすばらしい本です。最新栄養学の知見から現代の食事の問題点を検証していますが、最も望ましい食事は伝統的日本食に行き着きます。私達の健康によいばかりでなく、地球環境や経済にもよいのです。健康に関心のある人の必読書としておすすめします。

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。参加できる方はとてもラッキーだと思います。６月１０日（日）　神奈川県厚木市での健康セミナーコラボレーション先の統合医療ライフ・クリラックでは、最善の健康情報も提供しています。

ＤＨＣ、ファンケルらの偽装効能表示に厚労省が指導　“共犯”新聞社は報道できず

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

以前から厚生労働省が問題にしていたことで、改善指導がでました。
指導された１０社の対応には大きな違いがでると思われます。
しかし、私達消費者には正しい情報が得られないので法整備を
しっかりしてほしいものです。

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
参加できる方はとてもラッキーだと思います。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705150000/ ">６月１０日（日）　神奈川県厚木市での健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善の健康情報も提供しています。

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「圧ダウン」「風なし」「肝エネルギー」。一見、何のことか分かりにくいが、イラストなどとセットで医薬品のような効果を暗示している商品名の健康食品が増えている。厚生労働省が、５月末までの期限付きで、健康食品大手ＤＨＣ、ファンケル、小林製薬などに対し、全面的な表示の改善を求めていることが分かった。主要新聞の広告表示をもとに改善指導していることもあってか、大手新聞は一切報道していない。表示は今月末で本当に改善されるのか。

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【Digest】
◇「圧ダウン」「風なし」奇妙な商品名増える
◇ＤＨＣ、ファンケル、小林製薬の商品　厚労省が名指し
◇どこからも正確な情報が得られない消費者
◇「そもそも健康食品という定義は無い」
◇予防には「何を食べるかより、何を食べないか」
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◇「圧ダウン」「風なし」奇妙な商品名増える
「圧ダウン」「風なし」なんて、ちょっと見ただけでは意味不明なサプリメント。商品のパッケージを見ると「圧ダウン」には、血圧計のイラストが書いてある。「風なし」は、マスクをかぶった男の子のイラストだ。
「血圧を下げる」とか「風邪を予防する」とはっきり明示すると、薬事法違反にあたるため、なんとなくぼかして「圧ダウン」「風なし」とイラストのセットで暗示させているわけだ。他にも「快快眠」「トイレアシスト」「アレル気サポート」「すっきりサポート」…

だが薬事法を厳密に適用した場合、例え暗示でも違反になる。その件について、昨年MyNewsJapanでもコカコーラの「広末浄化計画」について報告したとおりだ。

東京都が「浄化」は消費者にデトックスを思わせるので薬事法に抵触するとコカコーラ社に、キャッチコピーの変更を命じた。するとコカコーラ社は「気分浄浄」に変更。東京都は「浄浄」でもダメという判断だが、コカコーラ社からの回答待ちで、期限もつけずズルズルとあいまいにしたままという非常にぬるい行政指導が行われている。

◇ＤＨＣ、ファンケル、小林製薬の商品　厚労省が名指し
ただ、このぬるい行政指導に異変が起きている。まずはこの「事務連絡」を見ていただきたい。今年の４月１３日に厚生労働省から各都道府県あてに出されたものだ。「いわゆる健康食品について」と題された文書で、健康食品の違法表示に対する改善指導を求めている。

業界大手のＤＨＣ、ファンケルをはじめ、小林製薬、明治乳業、味の素、アサヒビール、サントリー、サッポロビール、ハウス食品、ヤクルト各社に対して、厚生労働省からすでに連絡をしているとしている。東京都のぬるい指導と違って、５月末日までと、具体的な期限も決めている。

裁量行政の功罪は別として、行政指導をトップダウンで強化した形だ。厚労省が問題とした商品を販売しているのは、いずれも「主要新聞の全国版に広告掲載した社」と記されており、広告掲載を許可した新聞社としては片棒をかついだ形となっている。

「美肌グッド」「ダイエットパワー」「なめらか肌」など美容・ダイエット効果を示したものや、「コレステダウン」「圧ダウン」「糖ダウン」などコレステロール、血圧、血糖値などの低減を暗示されるもの、「ふしぶし」「楽節」「健節」など関節痛への効果を暗示したもの、「トイレ減」「トイレアシスト」「もれなし」など前立腺機能を暗示したものなどが並べられている。

指導を求められている企業は１０社だが、上位３社のＤＨＣ、ファンケル、小林製薬の商品カタログを見たところ、問題表示と指摘されているリストは、いずれも、これら３社の商品の具体名であることが分かった。

例えば、ＤＨＣ社のホームページをみると、商品名リストの主に左段に上げられている「圧ダウン」「糖ダウン」「風なし」「さらさら」「ふしぶし」「トイレアシスト（男）」「トイレアシスト(女)」。

またファンケルが発行している月刊の「元気生活」という商品カタログをみると、健康サポートシリーズという商品問題リストの中段に挙げられている「快視」「記憶」「ぜんりつ」「コレステ」「楽節」「更年」「糖値」「計圧」「ぬくぬく」「リズム」「すっきり」「快眠」「肝心」「休足」「タフネス」といった商品名がならんでいる。

このカタログをみると一見意味合いが不明な「すっきり」は「食物繊維が不足しがちな方に」というコピーが添えられており便通の改善を意味していることが分かる。

また、小林製薬のホームページのヘルプシリーズという商品の中に、問題リストの右段にある「抗酸（ヘルプ）」「更年」「健節」「健圧」「しみなし」「しっとり」「休カン」「コリコリ」「ドキドキ」などの商品名があることが分かる。

◇どこからも正確な情報が得られない消費者
この健康食品の表示規制。私たち消費者にとって、どういう意味があるのか。

（出典：MyNewsJapan）

糖尿病：４０歳以上の患者・予備群、３３．３％に　０６年厚労省調査

糖尿病が激増しているそうで、予備軍を入れて
１６２０万人から２３２０万人へ７００万人も増えています。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200502260000/ ">男性の６割、女性の４割が耐糖能異常</a>という調査結果もあり、
さらに増えることは間違いなさそうです。

たった１回の人生をどう生きるか、自分の食事にかかわっているほど
生きていくうえで、食べることは決定的に重要です。
現代の食生活があまりに理想とかけ離れた不健康なものになっていることを
しっかり理解している人はほとんどいないと感じています。
飽食　→　放食　→　崩食　→　呆食から亡食へ、
食で滅びる時代が近づいているのかも知れません。

どういう食事をしたらよいかは、あなたの遺伝子は知っています。
何を食べたらよいかは、<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/4003 ">食生活の改善</A>をお読みください。
ヒトは食物から造られる以外の何者でもはない（医聖・医学の祖　ヒポクラテス）

糖尿病を予防するのも<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3025 ">糖尿病の治療</A>をするのも
簡単ですが、あまり知られていません。

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◇増加傾向止まらず／生活改善不可欠に
４０歳以上の人で、糖尿病患者と予備群の割合が３３・３％に達したことが、厚生労働省の「０６年国民健康・栄養調査速報」で分かった。０６年１０月１日の推計人口に基づく推計では、有病者は約８３０万人、予備群は約１４９０万人に達することになる。

調査では、過去１～２カ月の平均的な血糖の状態を示すと言われる「ヘモグロビンＡ１ｃ（ＨｂＡ１ｃ）」が６・１％以上（正常値４・３～５・８％）か、インスリン注射、血糖降下薬を服用している人を「糖尿病有病者」と判定。ＨｂＡ１ｃ５・５％以上６・１％未満を「予備群」とした。

有病者は４０歳以上の１１・９％で前年と変わらないが、予備群は２１・４％と前年より２・７ポイント増え、合わせると３３・３％だった。男女別では、男性は有病者１４・６％、予備群１８・８％、女性はそれぞれ９・９％、２３・３％だった。

年齢が上がるほど有病者、予備群とも増加し、５０代以上ではほぼ１０人に１人以上が有病者。一方、有病者でインスリン注射などの薬物療法を受けている人は６・１％（約４２５万人）にとどまった。

同省が０２年に実施した糖尿病実態調査では、２０歳以上の糖尿病患者は約７４０万人、予備群８８０万人と推計されていた。対象年齢や予備群の定義が異なるため単純比較はできないが、患者、予備群の総数はかなり増加していると見られる。

清野裕・日本糖尿病協会理事長は「薬物療法を受けている患者は０２年よりも多く、（高血糖を放置しないという）対策が進みつつあるのかもしれない。ただし予備群は引き続き増加傾向にあり、今後も生活改善などの指導が欠かせない」と話している。

（出典：毎日新聞）

たばこを吸う母、半数近く「妊娠中も喫煙」

たばこを吸う人達は健康意識が低いのでしょう。
妊娠してもたばこを吸う女性は、子供のことより自分の都合を
優先しているようですね。
妊婦の喫煙は、孫の代まで悪影響を与えていることを理解してほしいものです。

子供の運命は常にその母親が創る（ナポレオン）

卒煙するなら早い方が絶対に得をします。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003017">上手に禁煙するコツ</a> と<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/003018">私の卒煙経験</a>もご参考にしてください。

私の関連のフリーページ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3017 ">受動喫煙防止</a>

<A href="http://www.nosmoking-cafe.net/ " target="_blank">完全禁煙カフェ</A>

私の関連ブログ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200703190001/ ">不都合なたばこの真実</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702100000/ ">世界に広がる禁煙法</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200701260000/ ">マイルドセブンに「ポロニウム」　喫煙による被曝に絶句</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611150000/ ">がん死の原因、男性たばこ４割　厚労省</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200611050000/ ">世界の観光地、全面禁煙広がる　ハワイ・香港など</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200607170000/ ">たばこの毒、細胞内ではダイオキシン並み　山梨大研究</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200602080000/ ">喫煙による死者「６．５秒に１人」</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509220000/ ">わずか1週間の禁煙でも血管はよくなる</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200505030000/ ">禁煙すれば寿命は延びる</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200503260001/ ">タバコはやめたいですね </a>
カテゴリー別にした時期からの<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/?ctgy=10 ">タバコ関連楽天日記</a>

<A href="http://www2u.biglobe.ne.jp/~MCFW-jm/tobaccophotox.htm " target="_blank">あなたはタバコの害についてどれだけ知っていますか　写真画像特集</A>

世界１５ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、読むだけで
絶対やめられるという話題の本　<A href="http://books.rakuten.co.jp/RBOOKS/0000805207/ " target="_blank">禁煙セラピー</A>

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たばこを吸う女性は妊娠しても、半数近くが喫煙している。３１日の世界禁煙デーを前に、製薬会社・Ｆ社が乳幼児がいる喫煙者の両親を対象に受動喫煙について調査したところ、こんな実態が判明した。子どもが車に同乗していても、構わずたばこを吸う父母も半数を超えた。

調査はインターネットを通じ、就学前の子どもを持つ父と母３００人ずつの計６００人から回答を得た。

母親３００人のうち、過去に禁煙したことがないのは４８人。残る２５２人に「妊娠した際、禁煙に挑戦したか」と聞いたところ、「挑戦したが、途中で挫折した」「吸う本数を減らした」がそれぞれ４２人、「特にしなかった」も４人いた。４５％にあたる計１３６人が妊娠中にたばこを吸っていたことになる。

車に乗る際に喫煙する父親は１７２人、母親は１２６人だったが、子どもが同乗しても喫煙するのは父親の８６人（５０％）に対し、母親は８７人（６９％）と逆転した。子どもと飲食店に行った際、禁煙席を選ぶのも父親の４４％に対し、母親は３９％と低かった。

喫煙が乳幼児に与える影響について詳しい東京都町田保健所の斎藤麗子所長（小児科）は、「妊娠時の喫煙は、おなかの中で虐待しているようなもの。流産や早産の危険性を高め、生まれる子供の脳や体に障害が出る場合もある。もっと真剣に考え、禁煙してほしい」と話している。

（出典：朝日新聞）

３万人の命救え　自殺対策待ったなし

日本は自殺でも大国になっています。
２００５年まで８年連続で３万人を超えているそうで、
交通事故死の３倍以上とは信じられません。
過労自殺も激増しています。

２００５年の日本人の死因
　１位　ガン：３０.１％
　２位　心臓病：１６.０％
　３位　脳卒中：１２.３％
　４位　肺炎：　９.９％
　５位　事故：　３.７％
　６位　自殺：　２.８％

２大原因は経済、健康だそうで、解決策はあります。

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政府の自殺総合対策大綱（素案）当面の重点施策
▽自殺の実態を明らかにする
▽国民一人ひとりの気づきと見守りを促す
▽早期対応の中心的役割を果たす人材を養成する
▽心の健康づくりを進める
▽適切な精神科医療を受けられるようにする
▽社会的な取り組みで自殺を防ぐ
▽自殺未遂者の再度の自殺を防ぐ
▽のこされた人の苦痛を和らげる
▽民間団体との連携を強化する

▼政府近く大綱決定
政府の自殺総合対策大綱が今月末にも閣議決定される。２００５年まで８年連続で３万人を超えた自殺者数は、景気が好転した後も、減る気配が見えない。自殺の実態を把握した上で、働く者の環境など社会的要因にも切り込み、自殺を減らそうという試みを、何とか成功させなければならない。

▼２０％減へ　まず実態把握
自殺者数が１９９８年に３万人を超えたことを受け、国は厚生労働省が中心となって、うつ病対応マニュアルを作るなど主に精神面の対策に取り組んできた。

しかし、自殺者は減らなかったため、国を挙げての総合的な対策を求める声が高まり、昨年６月に「自殺対策基本法」が成立。今回の大綱は、同法に基づき、政府が進める総合対策の指針をまとめるものだ。

大綱素案は、削減目標として「２０１６年までに自殺率を２０％減少」を掲げる。自殺を、個人の自由意思によるものではなく、「追い込まれた末の死」と定義づけたことも大きな特徴で、医療面の対策を整えるだけでなく、自殺の背景にある社会的要因にも切り込んでいく必要があるという考え方に立っている。

この点について、ＮＰＯ法人「自殺対策支援センター　ライフリンク」の清水康之代表は、「社会の制度や価値観、組織の問題点などについても、対策の網をかけていこうということだ」と評価する。その一方で、２０％の目標については「厚労省が以前に掲げた目標と比べても後退しており、低すぎる」と批判する。

大綱素案には、９項目の「当面の重点施策」が盛り込まれており、その１番目は「自殺の実態を明らかにする」。これについて、日本自殺予防学会事務局長の張賢徳・帝京大溝口病院精神神経科科長は「これまで、いろんな対策を講じながら、効果が出なかったという現実は深刻。自殺の実態調査が行われていないため、状況に応じて有効な予防策を立てる材料がないからだ」と指摘した上で、「スローガン的な大綱だけでなく、実態把握を急ぐことが重要だ」と話している。

自殺を考えている人の相談窓口として、「東京自殺防止センター」（電話０３・５２８６・９０９０、夜８時から翌朝６時まで）などがある。

▼原因　男性は経済苦　女性は健康
警察庁の統計では、国内の自殺者は１９７０年代後半以降、２万人台の前半を推移していたが、９８年に突然、前年より８０００人以上増えて３万人を突破。特に男性で大幅に増えた。

２００５年の自殺者を年代別にみると、男性は年齢が上がるにつれ自殺者が増えているが、女性は６０歳以上が多い。

遺書からみた自殺の動機は、男性は「経済・生活問題」が最も多く、女性は「健康問題」が目立った。

▼好況の陰　病むニッポン
２０代の元店長　過労でそううつ、解雇
連続で２０時間を超える勤務時間、１か月に２日だけの休み。東日本の外食産業チェーンで働いていた２０代の男性のタイムカードに残る記録だ。

入社後、若くして店長に抜てきされ、接客や調理の傍ら、１０人のアルバイトを指導した。本部への報告書作成などの仕事は自宅に持ち帰り、寝るのは明け方という日が続いた。「実績が上がらないと給料は下がるし、店長から外される。毎日追い立てられているようでした」

間もなく、頭痛や吐き気に悩まされるようになった。昨年、イライラが募って暴力事件を起こし、降格された。

その人事を告げられ、「死んだ方がましかも」と思いながら、近くの川の岸辺に立って川面を見つめた。その時は励ましてくれる上司の顔を思い出して踏みとどまった。

男性はその後、「そううつ病」と診断されたが、休日は家で寝るばかりで、病院に向かう気力が起きなかった。職場で日常的に暴力を振るうようになり、解雇された。「景気が良くなったというけど、その裏で、いつ死んでもおかしくない状態で働いている人がいる」と男性は話した。

自殺者数が３万人の大台を超えた１９９８年は、金融不安が社会を覆っていた時だった。その後、景気が回復しても、高止まりは続き、厚生労働省の統計によると、昨年は８月までは毎月、前年同月を下回っていたのに、９～１１月は３か月連続で上回った。「好景気で自殺が減るかと期待したが、思うようにはいかない」。自殺総合対策大綱の策定にかかわる内閣府の担当者はそう嘆いた。

過労死弁護団全国連絡会議代表幹事の松丸正弁護士は、「どの会社も派遣社員やアルバイトを多く雇い、その分、少ない正社員の負担が重くなっている。現場を任される２０～３０歳代の社員の責任や業務量が増え、労働環境はむしろ悪化した」と指摘している。

▼フィンランド１０年かけ大幅減
日本の自殺率（人口１０万人あたりの自殺者数）は、国際的にみても高い。厚生労働省の統計によると、２０００年時点での日本の自殺率は２４・１で、主要８か国（Ｇ８）では、ロシア（３９・４）に次いで２番目に高く、アメリカの２倍以上、イギリスやイタリアの３倍以上となっている。

国家レベルで自殺減に成功した例としては、フィンランドが有名だ。

高橋祥友・防衛医大教授によると、同国では１９８７年４月から１年間に起きた自殺約１４００件全例を対象に、専門家チームが遺族や医療関係者への対面を試み、日常生活や治療内容などを徹底的に調べた。自殺者の９割以上に何らかの精神障害があったが、適切な治療を受けていた人はごく少数――などの結果を得た。その上で、年齢層や健康状態、地域、職場の事情に応じて、自殺予防の啓発や相談窓口の整備などを盛り込んだ対策プログラムを作り、実践したところ、９０年に３０・４だった自殺率が、２００２年には２１・１にまで下がった。

高橋教授は「研究と現場の実践がうまく結びついた貴重な例だが、結果が出るまでに１０年以上かかった。日本でも、長期的な展望で綿密な計画を立て、確実に実行していくことが必要だ」と話す。

▼自殺対策基本法
昨年の通常国会で超党派の議員立法により成立し、同１０月に施行された。自殺対策の実施を国や自治体の責務とし、自殺防止に関する調査研究・分析の実施や、遺族の心理的影響を緩和するための支援策の実施などを明記している。

（出典：読売新聞）

健康商売のカラクリビジネスマンを元気にする！？

取材力に定評のある週刊東洋経済の今週号は、
健康商売のカラクリビジネスマンを元気にする！？です。

どれだけカラクリを暴いてくれたが楽しみでしたが失望しました。
社会全体に蔓延る不健康のワナが勝ったのか、暴けなかったのか。
私はしっかり暴いています。（笑）

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はしか、なぜ若者に流行　「１割がワクチン未接種」免疫も減衰

日本は先進国で最悪のはしか流行国・輸出国と
非難され続けていたことを知っている人は少ないと思います。
先進国では常識の予防接種を２回しなかったために、１０年くらいで
免疫がなくなって発症するわけです。
そして、免疫力が低下しているから大流行しているのだと思います。

やっとはしか予防接種の２回実施がやっと実施されましたが、
告知を徹底していないので<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702280002/ ">２回目の接種率３割どまり</a>とは、
本当に日本らしいです。

予防接種の２回実施は乳幼児のことであり、私達大人の感染には無関係で、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200312050000/ ">「研修医が感染」目立つ</a>ようです。
病院に行って医師からはしかを移されるとはたまらないですね。

私のように免疫力が非常に高ければかかりませんし、
免疫力を上げるのは簡単です。

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
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<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705150000/ ">６月１０日（日）　厚木ヤングコミュニティセンターでの健康セミナー</a>

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首都圏を中心にした麻疹（ましん）（はしか）の流行が止まらない。特徴は１０代、２０代の発病者が多いこと。１５歳以上を対象とする成人麻疹だと平成１３年の大流行時に匹敵する勢いだ。都内では感染拡大防止のため１０日間程度、全学休講にする大学や学校閉鎖する高校が相次ぐ。麻疹は一般的に乳幼児期にかかる病気だが、なぜ今、若者に流行するのか。

▼「命定め」
かつて、はしかは「命定め」と呼ばれ恐れられた。感染力が極めて強く、乳幼児期に感染し、生死を分ける数日間の闘病を経ねばならなかったからだ。肺炎や中耳炎、脳炎などを合併し、数千人に１人の割合で死亡に至る。しかしこれを乗り越えれば、終生はしかを発病しない強固な免疫が得られた。

日本で麻疹ワクチンの接種が始まったのは昭和４１年、定期予防接種が始まったのは昭和５３年。現在４０歳以上の人は「命定め」を乗り越えた人たちばかりで、予防接種を受けている人が半数程度の３０代も、大方の人が免疫を持っているとみられる。

▼接種世代
注意が必要なのは１０代、２０代だ。昭和５３年から始まった麻疹の定期予防接種は、１歳から１歳半の間を推奨しつつ、１歳から６歳（平成７年以降は７歳半まで）の間に１回接種する機会を設けていた。平成元年には、はしか、風疹、おたふくかぜのワクチンが混合された三種混合ワクチンも導入され、接種の機会を増やした。

しかし、体調が悪かったなどの理由で接種していない人が各年齢層に１割前後いることが、１３年の感染症流行予測調査で分かった。また、ワクチンを接種しても数％の人は、免疫が十分にできないことも知られている。

国立感染症研究所感染症情報センターの谷口清州第１室長は「小さいころにワクチン接種をしなかった人や免疫ができなかった人は、近年流行が小さくなって自然感染する機会が減り、免疫を持たないまま１０代、２０代になり、毎年蓄積してくる。それが一定まで蓄積すると、そこで流行が起きる」という。

さらに「ワクチンを接種した人も、流行がないため麻疹ウイルスに接触する機会が減り、免疫が徐々に減衰して、この流行に巻き込まれる。今年の流行はそうした人の集まる場所で感染が広がっている」と、流行の背景を分析する。

はしかの予防接種は昨年６月の政令改正で１歳と５～７歳の２回接種となり、今年４月から全国で実施されている。就学前に免疫を強固にし、免疫を持たない人の蓄積を防ぐためだ。

▼感染予防
感染症情報センターによると、今年１月から５月６日までに、全国約３０００カ所の小児科病院から報告された患者４７６人のうち、３３％が１０～１４歳。５歳未満は例年に比べ少なく４１％。

また、１５歳以上の成人麻疹は、全国約４５０カ所の基幹病院から１５５人の患者が報告されている。約半数の７１人が東京都で、神奈川１９人、埼玉１２人など首都圏中心だ。１５～１９歳が２０％、２０～２４歳が３７％、２５～２９歳２２％で、２０代の報告割合が増加傾向にある。

都内では創価大、上智大が休講にし、駒沢大、日本大、中央大、成蹊大などが現在も休講中。都立高校でも３月下旬以降１１校が学校閉鎖し、２校が閉鎖中だ。

専門家は、感染が各地に広がることを危惧（きぐ）している。厚生労働省感染症情報管理室の滝本浩司室長は「麻疹の流行が収まったとは考えていない。各都道府県には注意を呼びかけている」という。

予防策としてワクチン接種があるが、数に限りがあり「まず母子手帳で予防接種歴などを調べ、免疫があるか確かめてから、接種を考えてほしい」としている。

発病すると、当初はかぜに似た症状だが、数日後に３９度近い高熱が出て、全身に発疹が現れる。医師の診察を受け、外出せず休むことが大切だ。

≪はしかの感染防止対策をとった主な大学≫

大学名　　　　　　　　　　　　　　　　　　　措置内容

創価大（東京都八王子市）　　　　　４月１８日～５月６日全学休講
明星大（東京都日野市）　　　　　　人文学部の一部学生５月１０～２０日出校停止
上智大（東京都千代田区）　　　　　５月１２～１９日全学休講、課外活動全面停止
日本大文理学部（東京都世田谷区）　５月１６～２６日休講
東京工科大（八王子市）　　　　　　５月１７～２６日全学休講
駒沢大（世田谷区）　　　　　　　　５月１７～３０日全学休講、立ち入り禁止
和光大（東京都町田市）　　　　　　５月１８～２４日全学休講、立ち入り禁止
成蹊大（東京都武蔵野市）　　　　　５月１８～２７日全学休講、立ち入り禁止
東北学院大（仙台市）　　　　　　　５月１８～３１日泉キャンパス休講
中央大後楽園キャンパス（東京都文京区）５月１９～２８日全学休講
中央大多摩キャンパス（八王子市）　５月２０～２８日全学休講

（出典：産経新聞）

出産：意向のない人、健康管理意識低く　学会など初の調査

日本は事故、自殺以外を除き病気で死んでいて、
早死に傾向もでています。

医療荒廃、過誤で病気にもなれませんが、
病気予防もできないことはいろいろな数値をみればわかりますね。

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
参加できる方はとてもラッキーだと思います。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705180000/ ">５月２５日（土）　北区赤羽会館での健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705150000/ ">６月１０日（日）　厚木ヤングコミュニティセンターでの健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善の健康情報も提供しています。

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日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会は全国の１７～３６歳の女性を対象に、妊娠や出産に関する意向調査を初めて実施した。出産する意向のない人は、定期的に健康診断を受ける人の割合が、出産意向のある人の４分の３にとどまるなど、健康管理意識が低いことが判明。出産経験のない人は、高齢出産では流産や早産などのリスクが高まることを知らない割合が高いことも分かった。

調査は今年２月、インターネットで実施し、３１２人から回答を得た。出産経験のある人は２８％、ない人は７２％だった。

出産する意向については、出産経験のない人の７割が「絶対に出産したい」「できれば出産したい」と回答。一方で、１割は「出産するつもりはない」と答え、「出産をしてもしなくてもよい」も２割だった。「今の日本は子どもを産み、育てやすくない」と考える人は８割近くに達した。

出産の希望時期は、２０歳代後半が６５％と多く、２０歳代前半を希望する人は１８％。だが、出産経験のある人に限ると、２０歳代前半を希望する割合が３３％に上がった。高齢出産では流産や早産、妊娠中毒症、赤ちゃんの先天異常のリスクが高まることについて、出産経験のある人は７～８割が知っていたが、出産経験のない人は５～７割にとどまった。リスクが高まることを全く知らない女性も、出産経験がある人は２・３％だったが、ない人は８・９％だった。

「健康診断を定期的に受ける」「基礎体温を測る」などの健康管理をしている人の割合は、出産意向のある人の方がない人より高い。「特に何もしていない」と答えた人は、出産意向のある人は２７・７％なのに、ない人は３９・４％に達した。

調査したさがらレディスクリニックの相良洋子院長は「出産に積極的でない女性は、仕事を心配してか、出産の理想年代を遅めに考えており、健康管理への関心も薄い。妊娠・出産にかかわらず、自らの健康を意識してほしい」と話している。

（出典：毎日新聞）

中高年男性の半数「危険」　メタボリック症候群

メタボリック症候群の該当者、予備群は多いですね。

マイミクさんの書き込みによると、
生活習慣病の国会議員は辞任すべきだ！、
タレントも同様ＴＶ出演は禁止する旨の国会決議が通ったそうです。
決議を徹底したら国会議員がいなくなり、昼の人気番組司会者は失業ですね。

日本は不健康蟻地獄からの脱出がむずかしい無数の嘘・ワナ・誘惑が
存在する厳しい現実があるので医療が進歩して医療費を３２兆円使い、
健康が大ブームでお金や時間をかけても、国民の健康状態は悪くなる一方です。

▼人間ドックの異常者は年々増え続けていて<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200609100002/ ">０５年の異常者は何と８８％</a>と
　ボロボロ状態、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610090000/ ">同率の０４年より異常内容は深刻化</a>しています。

▼０３年５月に国民の健康増進の努力義務まで定めた健康増進法が施行
　されても<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610180001/ ">数値は悪化</a>、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200507250000/ ">厚生労働省は達成目標を取り繕うために項目を半減</a>
　させました。

▼０５年８月、厚生労働省の研究班が企業に義務付けている<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200508160001/ ">健康診断の無効性
　を暴露</a>、一新して０８年度から実施される健康診断・保健指導基準では<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200610190000/ ">男性９８％、
　女性９２％が異常を指摘</a>されると推計されており、さらに健康状態は悪化しそうです。

私は４０歳から超健康マニアになって２０年間、無数の嘘・ワナ・誘惑に惑わされず、
昨年還暦でしたが、肌年齢１５歳、骨年齢２０歳、視力回復、検査値すべて異常なし、
体調も絶好調という善い結果がでています。

もっと簡単に生活習慣病の予防ができることは知られていません。

不都合な真実を暴露し、最善健康策をお伝えしているのが以下の健康セミナーです。
参加できる方はとてもラッキーだと思います。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705180000/ ">５月２５日（土）　北区赤羽会館での健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705150000/ ">６月１０日（日）　厚木ヤングコミュニティセンターでの健康セミナー</a>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善の健康情報も提供しています。

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厚生労働省が１６日公表した「２００５年国民健康・栄養調査」で、４０～７４歳の中高年男性の２人に１人、女性の５人に１人がメタボリック症候群の該当者か予備群であることが分かった。昨年初めて公表した１６年の調査結果と同じ傾向で、厚労省は、生活習慣病につながる恐れがあるとして注意を呼び掛けている。

厚労省によると、４０～７４歳男性の該当者は０．４ポイント減の２５．５％で、予備群を含めると５０．５％。同年代の女性は０．２ポイント増の１０．３％で、予備群も含めると１９．８％。厚労省は、男女合わせて４０～７４歳の該当者は約９２０万人、予備群は約９８０万人と推定している。

参考として公表した平成１８年の速報値でも、中高年の該当者と予備群の合計は男性５１．４％、女性２０．３％で同様だった。

（出典：産経新聞）

２２世紀の知的健康セミナーのご案内　北区赤羽

健康あっての楽しい人生です。
いつまでも元気・ハツラツに、より充実した楽しい人生を過しませんか。
今こそ、価値ある最善の健康情報をお伝えいたします。

医療が進歩しても健康がブームでも国民の健康状態は悪くなる一方で、人間ドックでの異常者は年々増え続け、０５年の異常者は８８％、同率の０４年より異常内容は深刻化しているのが日本の残念な現実です。
よい生活習慣を実践しないと生活習慣病になる時代だからでしょう。

今回は病気を予防し、老化を遅らせて若々しく、寿命を引き延ばすための最新・最善情報をお伝えいたします。

日時：２００７年５月２５日（金）　１９：００～２１：３０
場所：北区赤羽会館　第七集会室　限定２０名まで
　　　　東京都北区赤羽南１－１３－１
　　　　ＪＲ赤羽駅東口　（京浜東北線、埼京線、高崎線、宇都宮線）徒歩５分
講師：染谷抗加齢研究所　所長　染谷光亨
参加費：５００円　（資料代など）
　　　　サプライズを期待してください。
　
注）資料準備のため、必ず事前にご予約をお願いいたします。

過去の健康セミナーご感想の一部
０７年１月２８日　ＮＰＯ法人・兵庫県健康管理士会主催
http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200702010002/

０６年５月２５日　ＮＰＯ法人ワールド・ホリスティク・アソシエーション主催
http://plaza.rakuten.co.jp/sanctuary2005/diary/200605260000/

０６年２月２２日（水）　川島胃腸科院長主催
http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200602250001/

同様の健康セミナー企画に対応しています。
http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3010

コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラックでも、同様の情報提供をしています。

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