血糖値オチる？「ヘルシー落語」現役内科医が真打ち挑戦 立川らく朝
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710210000/
">異論のメタボ基準「従来通り」 肥満学会がメッセージ</a>
先日１８日の葛飾区が主催した健康大学は、
笑いの健康学でしたが、最前列で拝聴しました。
講師は日本笑い学会講師、ユーモア共和国副大統領という
藤井敬三さんで、笑い転げました。（笑）
葛飾区健康づくり推進員の仲間が何人もスタッフをしたり、
受講したりしていました。
レジメのタイトルは
１．最近、笑いましたか？
２．笑いは自然治癒力を高める<笑いの医学的効果>
３．考え方で脳の配線が変わる
４．笑顔をつくるだけで楽しくなる
５．笑い治療効果
６．ユーモア人間になるには
はい、では大きな声で笑いましょう。
ワッ八ッ八ッ、ワッ八ッ八ッ、ワッ八ッ八ッ。
ワッ八ッ八ッ、ワッ八ッ八ッ、ワッ八ッ八ッ。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>
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「笑いは健康にいい」。血圧や血糖値を下げるなどその効能が解明されつつあるが、健康ブームとお笑いブームの両方を味方に付けて真打ちに挑む落語家がいる。現役の内科医にして立川流二つ目の立川らく朝（５３）だ。
１７日午後７時。東京・内幸町ホールで、満員には届かないが高齢者から若い女性まで老若男女を前に、オリジナルの健康落語「メタボリックシンドローム」が始まった。老いも若きも求める健康と笑い。２つの欲求に応える異色の落語家に観客から健康そうな笑いが絶えない。
らく朝が月１回開く落語会「笑い＠外来」は、ヘルシートーク、ゲストの演奏、古典落語など盛りだくさん。ロビーには測り放題の血圧計まで置いてある。しかし、真打ちへの挑戦まで１カ月余りに迫ったこの日は健康落語と古典落語に絞った。
「客を呼べることも真打ちの条件。満席にしなきゃ困るんですよお」。真打昇進にかけるらく朝さんの意気込みに観客からひと際大きな笑いと拍手。
「真打昇進トライアル落語会」は１１月２１日、東京都中央区の日本橋劇場で、師匠の立川志らく（４４）を招いて開かれる。師匠の目の前で落語を披露して、真打ち昇進の是非のお伺いをたてる。観客はスリリングな場面の立会人になるという寸法だ。
７年前、４６歳で志らくに正式に弟子入りしたらく朝さんは２００４年に二つ目に昇進。年功序列色の強い落語協会なら８年前後はかかる真打ち昇進にわずか３年で挑む。「自己アピール次第」という立川流ゆえのスピード出世だ。
０２年には「表参道の交差点なんですよ」と自慢する１等地に「表参道福澤クリニック」を開設し、院長にもなった。「不定期ですが診療もしてます」という具合で、二足のわらじを履きこなすが、軸足はやっぱり落語寄り？
医者の真打ちが誕生すればもちろん、落語業界初。「真打ちになってもいままで通り診療します」というらく朝だがどうなることやら。まるで落語のネタになりそうな話ではある。
「え～、昔、落語家の夢が捨てきれなくて真打ちになっちゃった医者がいまして…」＝敬称略
■国鉄マン、すし職人、力士…落語家に異色の経歴
落語家の前職にはユニークなものが多い。落語協会の会長を務めていた三遊亭圓歌は旧国鉄の山手線新大久保駅に勤めていたことで知られる。証券マンだった桂春蝶、米ロサンゼルスですし職人だった春風亭栄助、武蔵川部屋の力士だった三遊亭歌武蔵、花街で人力車を引いていた三遊亭右京など枚挙にいとまがない。
多芸振りもきりがないほど。暴露本で総スカンをくった三遊亭円丈はＩＴ落語で独自の境地を開いた。立川らく朝の師匠、立川志らくは映画好きが高じてシネマ落語を得意としているほか、映画監督として、９７年の「異常暮色」に始まり、０４年の「不幸の伊三郎」など本人、友人の落語家も多数出演する喜劇を相次ぎ発表。すでに肩書は「映画監督、落語家」だ。
【プロフィル】立川らく朝
たてかわ・らくちょう 本名・福澤恒利。動脈硬化症が専門の内科医。杏林大学医学部卒、慶大医学部で生活習慣病などを研究、２００２年表参道福澤クリニック開設、院長に。２０００年に立川志らくに正式に入門、０４年二つ目に昇進。０３年から「健康と癒しの落語会」（現・笑い＠外来）をほぼ毎月開催。著書に『一笑健康』（春陽堂）、『笑えば治る 立川らく朝の健康ひとり語り』（毎日新聞社）など。本紙月曜日の生活面に「ドクターらく朝の笑って元気」連載中。５４年生まれ。長野県飯田市出身。
（出典：FujiSankei Business i.）</font></span>
異論のメタボ基準「従来通り」 肥満学会がメッセージ
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
昨晩は日本肥満学会主催の
「メタボリックシンドロームの予防と解消」を拝聴してきました。
大変参考になりましたが、肝心のところは衣がかぶっていて
とても残念でした。
教えて差し上げたくなりました。（笑）
異論がでていたメタボリックシンドロームのウエストサイズは
従来基準で決まりました。
内臓脂肪の溜まりやすい男性には厳しい数値です。
私は満腹にして膨らましても８０ｃｍに十分過ぎる余裕がありますが、
少したるんできたのでさらに顔晴（がんば）ります。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>
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メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）診断基準となるウエストの値に異論が相次いでいることを受け、日本肥満学会は１９日、「男性は８５センチ以上、女性は９０センチ以上」という従来の基準が「妥当」との緊急メッセージを出した。
今年春、世界約１６０カ国の医師らで組織する国際糖尿病連合（ＩＤＦ）が、日本人の基準を「男性９０センチ以上、女性８０センチ以上」とするなど、基準値に疑問を唱える声が一部専門家から挙がっていたための対応。世界各国の基準でも、男性より女性の値が高いのは日本のみとなっている。
だが肥満学会は、内臓脂肪とメタボの関係を考慮したのは日本だけで、脳梗塞や心筋梗塞の予防目的で設定した基準のため、ＩＤＦの基準とは性格が異なるとしている。このため、４０～７４歳を対象に来年４月から企業などの健康診断に義務付けられるウエストの計測も、従来基準が適用される。
（出典：産経新聞）</font></span>
健康と高齢社会世論調査：医療体制、募る不安／がん対策、充実期待
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
国民は医療体制に不安を持っています。
先進国に比べて医療費、医師数は少ない認識はあるものの
厚生労働省の巧みな情報操作に影響を受けている様子が伺えます。
以前から福裕層は欧米諸国で高度医療を受けていましたが、
最近では東南アジアに患者が流出してタイの２つの病院だけでも
年間約７万人の日本人患者を受け入れていると２００３年７月１５日の
日本経済新聞にでていました。
何事も予防に勝る治療なしです。
生活習慣病の予防はむずかしくありませんので予防に努力することが
最も賢明ですが、的を射たことをしていないことは明らかです。
健康がブームでお金と時間をかけているのに<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200708270000/
">健康状態は悪くなる一方</a>
だからです。
l<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200709120001/
">社会全体にはびこる不健康にするワナ</a>、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705220000/
">健康産業のウソ・カラクリ</a>に
私と同じように早く気づくことがとても重要で、的を射た努力なくして
健康・長寿は得られません。
これらを暴いたので、クライアントは医師、治療家、一流アスリート、
経営者など健康意識の高い方達が多いです。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善の健康情報も提供しています。
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全国どこでも適切ながん治療が受けられることを目指す「がん対策基本法」の施行から半年。毎日新聞社がアフラックの協力を得て９月に実施した「健康と高齢社会に関する世論調査」では、がんに対する意識を重点的に探った。半数近くが「最も恐ろしい病気」と考えている半面、「がんは治る」「病気の進行を抑えつつ生きられる」と前向きにとらえる人も約８割で、積極的にがんと闘える体制の充実が求められている。一方では、都市か地方かを問わず、少なくとも３割の人が医師不足を感じており、医療の現状への不安は大きい。
◆セカンド・オピニオン
◇認識広がり５６％
患者自身が、病状や治療方法について担当医師以外の医師の意見も聞くセカンド・オピニオンを「知っている」と答えた人は５６％で、０５年の前回調査比で１０ポイントの増加。この質問を始めた０２年調査以来、初めて「知らない」との回答（４２％）を上回った。０２年は「知っている」が２５％にとどまっていただけに、セカンド・オピニオンの認識が急速に広まっていることを示した。
年代別で見ると「知っている」は７０代以上（３８％）を除く各年代で半数を超えており、とりわけ３０代と４０代がともに６５％と高かった。２０代も前回比１６ポイント増の５７％で、若い世代に浸透していることが読み取れる。
また、がんなど重い病気の場合にセカンド・オピニオンを求めたいかを聞くと「求めたい」が８６％（前回比５ポイント増）で、「求めたくない」の１１％（同６ポイント減）を大きく引き離した。これまでセカンド・オピニオンを「知らない」と答えた人に限ってみても、「求めたい」人は７９％に達した。前回調査の７４％から５ポイント増で、人々の権利意識が強まっていることが分かる。
◆医師不足
◇「身近で実感」３９％－－「政令市・東京２３区」でも３割
救急搬送中の妊婦・急患の受け入れが困難な事態や、産科・小児科の医師の不足が再三、問題になっている。「実際に身近で医師不足を実感することがあるか」を尋ねたところ、約４割が「ある」と答えた。子供を産み育てる中心世代にあたる３０代女性では５１％に上った。
「ある」と答えた割合を都市規模別に見ると「人口２０万人未満の市」に住む人で４５％と最も高いが「政令市・東京２３区」でも３割を超えており、決して地方の問題ではないことが分かる。
医師不足を実感すると答えた人にその診療科を聞くと（複数回答）、多い順に（１）内科５３％（２）小児科３１％（３）産科３０％。ただ６０代以上の男性に限ると▽内科６６％▽歯科１８％、３０代女性では▽小児科５２％▽産科５３％、２０～５０代女性では婦人科が３０％前後と、いずれも全体の平均より大幅に高く、各診療科を実際に必要とする人々の間では、平均値以上に医師不足が実感されていると考えられる。
「日本の医師数は十分だと思うか」との問いには「全国的に足りない」が６１％と圧倒的。「全国的に多い」はわずか２％に過ぎない。都市規模別でも回答に大きな差はなかった。「身近で医師不足を実感する」ことが「ある」人に限ると８割が「全国的に足りない」と思っているが、「実感することがない」人では「全国的に不足」（５０％）と「一部の地方や診療科では足りないが全体では十分」（４５％）に二分された。
◆医療費負担
◇民間保険・貯蓄で備え
少子・高齢化で社会保障費の増大が国庫を圧迫していることから近年、医療費の自己負担割合や、高齢者の医療費負担が増加。病気そのものだけでなく、病気にかかった際の医療費への不安も高まっている。「自分や家族ががんになったとき特に不安なことは」との質問（複数回答）にも、６３％が「治療や看護にかかる費用」を挙げた。
◇「健康保険だけ」１１％にとどまる
そこで、医療費に関してどのような備えが必要と思うかを複数回答で聞いてみた。「公的な健康保険だけで十分」と考える人は１１％にとどまり、「民間の医療保険に入る」６４％、「貯蓄をする」が５７％と、圧倒的多数が特別な備えの必要性を感じていた。
とはいえ、実際にそうした備えを行っているかとなると「民間の保険に入っている」は６０％で必要と思う備えの回答と大差ないが、「貯蓄」は２６％と半分以下にとどまる。「医療費の全額を貯蓄で備えるのは難しいから、保険で対応しよう」と考える人が多いようだ。
医療費が高額となった場合、一定額を超えた分が払い戻される「高額療養費」制度がある。同制度を「知っている」は７９％と、多くの人に認知されていた。
実際に同制度を「使ったことがある」人は全体の２７％。「高額な医療費がかかったことがないので、使ったことはない」が最も多く、「制度を知らなかったので、使ったことはない」は１５％だった。「使ったことがある」は年齢が上がるほど多くなり、７０代以上は４０％で「高額な医療費がかかったことがない」と同数で並んだ。
◆国民医療費
◇先進国で最低水準だけど…「高い」６３％
診察費、入院費、薬代などを総計した日本の国民医療費は約３０兆円。対ＧＤＰ（国内総生産）比は約８％と、先進国の中では最低レベルだが、この金額を「高い」と感じる人が６３％と多数を占めた。この質問では無回答が１４％と他の質問に比べて高く、一般の関心の低さがうかがわれた。
今後の方向性については▽先進国並みに増やすべきだ２８％▽現状程度３２％▽更に削減に努める２９％－－と意見は分散。医師不足は日本の低医療費政策にも原因があるとの指摘があるが、調査結果からは医療費を増やすことに理解が得られているとは言い難い。
◇予算配分や国民負担、大胆に見直す時期
「このまま医療費が増えつづければ国家がつぶれるという発想さえ出ている」。１９８３年、当時の厚生省保険局長が唱えた「医療費亡国論」の一節だ。「医師不足だが、国民医療費は多い」という世論の認識を示した調査結果は、今も医療費亡国論の考え方が広く信じられていることをうかがわせる。
では、日本の医療費はそんなに多いのか。ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）のデータによると、ＧＤＰ（国内総生産）比で見た医療費はＯＥＣＤ加盟国平均にすら届かず、先進７カ国（Ｇ７）平均より２割も少ない。医師数も、日本の人口１０００人あたりの診療医師数（診療に従事する医師の数）は２人（０４年）で、ＯＥＣＤ平均の３・１人に遠く及ばない。
医師の少なさは、医療現場で実感する機会がある。しかし、医療費の少なさについては、国は医療費抑制策を唱えるばかりで、実感する機会がない。調査では、若い世代ほど「日本の医療費は少ない」と考える人が多かったが、医療費抑制策を聞かされた期間が短いためではないのか。
医療現場を取材していると、日本の医療が崩壊の危機に瀕（ひん）していることを痛感する。低医療費政策を続けて医療が崩壊した英国のように、十分な医療が受けられなくなっては元も子もない。そもそも日本より医療費が多い先進各国の財政が破綻（はたん）しているわけではない。無限に医療費を増やせないのは当然で、無駄は排さなければならないが、医療費亡国論にしばられず、国の予算配分や国民負担のあり方などを大胆に見直していくことが必要な時期に来ている。
◇詳細な報告書、来年発行
今回の「健康と高齢社会に関する世論調査」について、特集記事に加筆して詳細な集計データを添付した報告書を発行します。１部１４００円（消費税、郵送料を含む）。０８年１月に毎日新聞社から発行の予定です。
（出典：毎日新聞）</font></span>
「血管年齢」動脈硬化の目安に ４０歳過ぎたら定期検査
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710190000/
">社会保障水準維持なら 現役世代負担３割増 ２０２５年度</a>
今日の２通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710190001/
">木原光知子さん くも膜下出血で亡くなった</a>
人は血管と共に老いるといわれます。
心血管疾患と脳血管疾患で年間３０万人が亡くなっていますので、
３人に１人はこれらの病気で命を落とすわけです。
<img src="http://image.space.rakuten.co.jp/lg01/40/0000096240/76/imgcd12543fsbqe1o.jpeg " width="576" height="432" alt="死因の疾病別推移05.jpg">
原因の多くは、血管の老化により血管の壁が厚く、弾力性が失われる
動脈硬化です。
気づかずにいると、心血管疾患、脳血管疾患など重大な病気へと
確実に移行してしまいます。
自覚症状はありません。
一命をとりとめても辛い後遺症が残り、元通りの生活はまずできません。
動脈硬化の予防も血管の若返りもできます。
私は血管も若いです。（笑）
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>
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心臓病や脳卒中の原因となる動脈硬化。血管の老化現象ともいえるが、当初は自覚症状もなくひそかに進行するだけに、自分の「血管年齢」を知って若く保つことが大切だ。専門家は「４０歳を超えたら１年に１度は血管年齢の検査を受けて健康管理に役立ててほしい」と呼びかけている。
動脈硬化は、血管壁にコレステロールなどがたまって、血管が硬く厚くなり、血液の通り道である血管内部を狭めてしまう現象。「人は血管とともに老いる」と言われるように、血管は年齢とともに弾力を失い、硬くなっていく。高血圧や高脂血症、糖尿病があったり、喫煙や運動不足、過度のストレスなどが続くと動脈硬化のスピードは早くなる。
知らずに放置すれば、心筋梗塞（こうそく）や脳梗塞などを発症する危険が高まるだけに、自分の血管の状態を把握しておくことが大切だ。
最近は、血管の硬さや内壁の状態を簡単に調べるさまざまな検査が普及しており、動脈硬化の進行状況を「血管年齢」というわかりやすい数値で示してくれる医療機関も増えてきた。
東京医科大八王子医療センターでは、指先を測定機器に入れるだけで手軽に血管年齢を測れる「加速度脈波検査」を受けられる。脈波とは、心臓が血液を全身に送り出すさいの「ドキン」という拍動を波形に変換したもの。この検査では指先に伝わる脈波の形を分析して血管年齢をはじき出す。また、「ＡＩ」と呼ばれる動脈の硬さや心臓への負担を示す指標を使った検査もある。
血管年齢の提唱者として知られる同センターの高沢謙二教授は、「血管年齢が実年齢より１０歳以上高い場合は要注意。動脈硬化は自覚症状もなくひそかに進行する。ある日突然心臓発作で倒れるような悲劇を防ぐには、血管が発するＳＯＳを見逃さず、早い段階での治療や生活習慣の改善が欠かせない」と指摘する。
一方、東海大東京病院（東京都渋谷区）の抗加齢ドックでは、超音波による「頸（けい）動脈エコー検査」や「脈波伝播（でんぱ）速度（ＰＷＶ）検査」などで血管の老化度を診断。エコー検査は、首の左右にある頸動脈の血管の厚さや詰まり具合を画像で直接観察することができる。ＰＷＶは、血液が心臓から腕や足先に送り出される速度から血管の硬さを推定。弾力を失い硬くなった血管ほど、脈波の伝わり方は早くなるという。
ドックを担当する西崎泰弘副院長は「コレステロールや血糖値が正常でも動脈硬化が進んでいることがある。ふだん健康に自信がある人も、４０歳を超えたら１年に１度は検査を受けて動脈硬化性疾患の予防に役立てて」と呼びかける。
血管年齢は喫煙を控え、食生活を改善し、適度な運動を続けるなど、生活習慣の見直しで若返らせることが可能だ。『あなたの「血管年齢」は若返る』（講談社）などの著書がある高沢教授は「若く保つには、野菜中心で腹八分目の食生活と適度な運動を心がけてほしい」と話す。
また動脈硬化の最大の要因とされる悪玉コレステロールの酸化を防ぐため、ビタミンＥなどが有効であることが知られるが、最近は味の素健康基盤研究所などの研究で、ベニバナ種子に多く含まれるポリフェノールに、悪玉コレステロール酸化に対する強い抑制効果が報告され、脳卒中や狭心症の予防に役立つと期待されている。
（出典：産経新聞）</font></span>
木原光知子さん くも膜下出血で亡くなった
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710190000/
">社会保障水準維持なら 現役世代負担３割増 ２０２５年度</a>
今朝のラジオで聞いて驚きました。
元気に活躍されていた<A href="http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%9C%A8%E5%8E%9F%E5%85%89%E7%9F%A5%E5%AD%90
" target="_blank">木原光知子さん</A>が<A href="http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%81%8F%E3%82%82%E8%86%9C%E4%B8%8B%E5%87%BA%E8%A1%80
" target="_blank">くも膜下出血</A>のため
亡くなったそうです。
ご冥福を心から祈念いたします。
私は脳ドックを一度やっていますが、動脈瘤はなかったそうです。
さらに病気予防に努めます。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>
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１９６４年東京五輪の競泳代表で、引退後はタレントとしても活躍した日本水泳連盟理事の木原光知子（きはら・みちこ）＝本名・木原美知子＝さんが１８日未明、くも膜下出血のため、神奈川県内の病院で亡くなった。５９歳だった。
１３日に神奈川・平塚市で行われた親子水泳教室に講師として参加した際、プール内で指導中に倒れて入院していた。告別式は未定。
岡山市出身。山陽女子高１年生の１６歳で東京五輪に出場した。「ミミ」の愛称で親しまれ、四百メートルメドレーリレーで４位に入賞。日大進学後の６６年のアジア大会では、四つの金メダルを獲得した。
引退後はテレビ番組のコメンテーターとして活動する一方、２００５年４月からは水泳連盟の理事に就任していた。全国各地で水泳教室を開いたほか、今月６、７日に千葉・習志野市で開かれた「ウーマンズ・スイム・フェスティバル」では、大会委員長と司会を務めるなど、元気に活躍していた。
（出典：読売新聞）</font></span>
社会保障水準維持なら 現役世代負担３割増 ２０２５年度
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
増税が必要な時にはこのような情報を意図的に流すようです。
少子高齢時代なので当然の傾向ですが、サラリーマンの収入は
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200709280000/
">９年連続して下がっている</a>ので別の収入がないと成り立たない時代
だということでしょうか。
<img src="http://image.space.rakuten.co.jp/lg01/40/0000096240/16/img7ef63f0azik8zj.jpeg " width="688" height="467" alt="給与階層別分布と変化.jpg">
企業も副業を容認する傾向にはあるようですが、公務員の副業は
禁じられています。
これからを担う方達は大変な時代を担うことになります。
さらに切り捨て、自己負担増なども行われるのだと思います。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200709200000/
">話題の映画シッコ</a>のように入院治療中の患者が路上に捨てられる日が
こないことを強く望みたい。
病気予防に勝る治療なし、的を射た病気予防は簡単なので、
さらに病気予防に努めたいと思います。
私のフリーページ＆ブログ
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/10039
">日本人の８割が「中流の下」以下だという格差社会</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200510130000/
">収入低いと不健康感増大 中高年、ストレスが原因か</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200603120000/
">２０人に１人が副業 サラリーマン、生活費の一助に</a>
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>
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▼給付と負担 政府が初試算
年金と医療、介護の社会保障３分野に関する将来の給付水準と負担の関係を示す政府の試算が１６日、明らかになった。６５歳以上の高齢者に対する給付水準を維持すると、２０２５年度には現役世代の１人あたりの負担額が現在より３割多い年１６２万円に膨らむとしている。
一方、現役世代の負担水準を維持した場合、年金給付は変わらないが、医療給付が２割強、介護は４割弱もカットされるとしている。少子高齢化の進展による給付総額の増加と支え手である現役世代の減少が要因だ。
政府が国民１人あたりの負担と給付について試算するのは初めてで、１７日の経済財政諮問会議で提示する。具体的な数字が示されたことで、社会保障と税制の一体改革に向けた給付と負担を巡る議論が加速しそうだ。
高齢者に対する社会保障の年間給付は０８年度の１人平均で年金１５３万円、医療５８万円、介護２７万円の計２３８万円。現行制度のまま同等の給付水準を維持した場合、２５年度の給付額は賃金上昇などを加算した２６９万円になるとした。
ただ、この場合は、社会保険料や公費（税金）による現役世代の負担を、０８年度の１２１万円から２５年度は１６２万円に引き上げる必要がある。国民全体では１１～１２兆円程度の負担増という。
逆に現役世代の負担水準を維持するケースでは、医療給付は現状維持の７７万円から５９万円に、介護給付は４０万円から２５万円に削減されるとした。保険料の引き上げや増税など現役世代の負担増に国民の反発が根強い一方、負担を維持して給付が削減されれば、高齢者医療の患者負担などが増えることになる。
（出典：読売新聞）
<B><FONT color=blue size=+1>◆社会保障費 給付と負担、現状維持困難 「痛み」巡り世代対立も</FONT></B>
内閣府が１７日の経済財政諮問会議に示した年金、医療、介護の社会保障３分野の将来試算で、高齢者への給付と現役世代の負担の両方を、現在の水準のまま維持できないことが明確になった。
諮問会議は、社会保障制度のあり方と税制改革の議論を加速させ、財政再建路線を堅持したい考えだ。しかし、参院の与野党逆転のなかで、政府・与党が社会保障の給付削減や増税について本格的に議論できるかどうかは不透明だ。
▼進む少子高齢化
福田首相はこの日の会議で、「人口減少と高齢化が進むなか、社会保障の給付維持には今まで以上の負担を、逆に負担維持には給付のカットを国民にお願いしなければならない。問題を先送りすれば選択肢はさらに厳しくなる」と述べ、議論を急ぐように指示した。
少子高齢化の加速で、２０２５年の高齢者は現在より７００万人増える一方、支え手の現役世代は９００万人減る。
このため、内閣府の試算では、６５歳以上の高齢者への給付水準を現状のまま維持した場合はもちろん、給付を減らして現役世代の負担を維持した場合でも、名目国内総生産（ＧＤＰ）に対する債務残高の割合は増加する。
給付水準を維持した場合、２０２５年度の国民全体の負担増は１１～１２兆円程度になる。財政健全化のための利払い負担などを含め最大２９兆円程度の増税が必要で、消費税率に換算すると１２％の引き上げが必要になる。
▼見直し
社会保障制度の見直しは、高齢者は給付の削減として、現役世代は増税として、それぞれが「痛み」をどれだけ引き受けるか決めることにつながり、世代間の対立が生じる可能性がある。
内閣府の試算では、高齢者への給付水準を維持した場合、２５年度の現役世代の１人あたりの負担額は０８年度より３割多くなり、「痛み」を分散するには大幅な増税が必要になる。
一方、現役世代の負担水準を維持した場合は、高齢者１人に対する給付水準は医療費が２割強、介護費が４割弱も削減される。給付が削減されれば、高齢者医療の患者負担や介護保険の利用者負担が増えるため、高齢者の反発は必至だ。
しかし、高齢者の「痛み」を伴う制度の見直しには、政府・与党とも抵抗が強い。来年４月の実施が決まっていた高齢者の医療費負担増は、与党が凍結する方針を固めている。深刻化する医師不足問題への対応で新たな予算措置が検討されており、この日の諮問会議でも舛添厚生労働相が、「社会保障費の削減は限界が来ている」と反論した。
▼税制改革
諮問会議が社会保障制度を取り上げるのは、将来の給付と負担の水準が決まらないと、消費税を含めた税体系の抜本的改革の議論が進まないためだ。
税制改革を巡っては、自民党の「財政改革研究会」（会長＝与謝野馨・前官房長官）が、財政再建を重視する立場で議論を進めており、１９日には大田経済財政相に内閣府試算の説明を求める予定だ。
与謝野会長は、社会保障財源を確保するため、消費税増税を視野に入れた税制改革を進める意向を示している。来週には、社会保障と税制に関する政府・与党協議会が設置される。
ただ、自民党内では、経済成長と歳出削減を重視する「成長路線重視派」が増税先送りを主張している。また、民主党は消費税率の引き上げに反対の立場だ。
参院の与野党逆転で税制改革の議論が混迷し、基礎年金の国庫負担割合を０９年度までに２分の１へ引き上げることさえ具体的な財源は決まっていない状況だ。
（出典：読売新聞）</font></span>
米国人のがん死亡率、低下 禁煙や早期発見が効果か
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日本のガン死亡率は増加の一途ですが、アメリカはガンとの闘いにも
結果をだしています。
タバコ税収を優先させているため禁煙政策が亀歩の日本の
ガン死亡率が下がる日はいつになるのか。
すでに<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710110000/
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米国立がん研究所や疾病対策センター（ＣＤＣ）は１５日、がんで死亡する米国人の比率が１９９３年以降低下を続け、近年は減少ペースが一段と速まっているとの年次報告を発表した。ＣＤＣ幹部は「たばこ規制や早期発見、適切な治療を通じた対策が成果を上げている証左だ」と説明した。
報告によると、がん死亡率の減少幅は９３年から２００２年は年率１．１％だったが、０２年から最新統計がある０４年までは年率２．１％に加速。直腸がんのほか、男性は肺がんや前立腺がん、女性は乳がんでの死亡率減少が目立った。米国では、がんは心臓疾患に次ぐ第２の死因。
（出典：朝日新聞）</font></span>
団塊世代と健康管理サービス
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ガン、心疾患、脳卒中の３大死因で約６割を占めます。
西洋医学に偏重した保険の利く治療は、これら生活習慣病には
治療効果が十分ではない不都合な真実に気づき、
予防するのが最も賢いことです。
たとえば、高血圧になると降圧剤が処方されて薬を飲めば
血圧は下がりますが、いずれ薬の種類、量も増えていきます。
高血圧が治ったわけではないので一生薬を飲み続けることになります。
副作用がでると副作用を抑える薬も処方されます。
血圧が上がったのはＬＤＬコレステロールが酸化されて動脈硬化が進み、
末端に血液が届きにくくなったから血圧を上げた自然の摂理です。
血圧だけを薬で下げると末端に血液が届きにくくなり、栄養と酸素が
慢性的に不足するので、いずれ様々な不具合もでてきます。
脳細胞に栄養と酸素が慢性的に不足すれば、早目に認知症になる
恐れがでてきますね。
高血圧にならないためには動脈硬化の予防をすればよいわけで簡単です。
私はもうすぐ６１歳になりますが、記憶にある限り血圧は
１００～１１０／６０～７０ｍｍＨｇでまったく変わりません。
高血圧になってしまっても薬は使わずに安全に下げることもできます。
しかし、予防方法は的外れなこと、ものが多いという非常に残念な現実が
あります。
病気予防に一番必要なことはインテリジェンスかも知れません。
私は１２５歳の天寿まで幸福・豊かに暮らす悔いなき人生を楽しみながら、
老後３大不安（病気、貧乏、孤独）を解消する幸福医学を探求していきます。
おかげ様で、私のクライアントは医師、治療家、一流アスリート、経営者など
知的な健康意識の高い方達が多いです。
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定年を迎えた後の関心事は、お金、生きがい、そして健康だと言われている。どれも大事だが、年齢とともに不安が増すのが健康だ。近頃は、わかりやすい判断基準と印象的なネーミングもあって、メタボリック症候群（内臓脂肪症候群。メタボリックシンドロームとも呼ぶ）への関心が高い。今まで無関心だった人たちにも健康管理の気分が盛り上がっている。
そこで登場するのが、メタボリック症候群対策サービスである。従来の健康器具や食品メーカーといったところだけでなく、新たな進出が相次ぎ、中高年世代の囲い込みに拍車をかけ出した。
▼またたく間に認知された「メタボリック症候群」
今年も、定期健康診断をすすめる通知が届いた。「おや、今までとちょっと違うな」と思ったのは、タイトルが「メタボリックシンドローム生活習慣病健診のご案内」となっていたからだ。去年までは確か、「成人病健診」というタイトルだった。見出しの変更は、メタボリック症候群への関心が高まったと見越してのことだろう。
メタボリック症候群が正式に日本で定義されたのはわずか２年ほど前のこと。２００５年４月に開催された日本内科学会総会で、日本内科学会など８学会の委員で構成されたメタボリックシンドローム診断基準検討委員会が、日本独自の「メタボリックシンドロームの定義と診断基準」を発表した。これ以降、あっという間に人々の意識の中に浸透し、常識として定着した。
ところで、届いた通知の検査項を見ると、成人病健診とメタボリックシンドローム健診にはそれほど違いがない。明らかな相違点といえば、「腹囲測定」が追加されていることくらいだ。しかし、これがなくては、メタボリックシンドローム健診とは言えないのである。
メタボリック症候群は内臓脂肪の量が基準となるから、なんといっても腹周りの測定が重要だ。男性が８５ｃｍ以上、女性は９０ｃｍ以上あり、これにＢＭＩ（体重kg÷身長mの２乗）が２５以上という条件がプラスされると、それだけでも要注意とされる。さらに、次の項目のうち２つ以上が該当すると、“りっぱな”メタボリック症候群。医師の指導が必要となる。
・血圧：収縮期（最大）１３０ｍｍＨｇ、拡張期（最小）８５ｍｍＨｇ以上
・空腹時血糖：１１０ｍｇ／ｄｌ以上
・中性脂肪：１５０ｍｇ／ｄｌ以上
その上、タバコでも吸っていたら危険度はいっそう高まる。そして、血圧、肥満、血糖、血中脂質の４項目すべてに異常が見られる場合は、「死の四重奏」と言われる。これだけ分かりやすくて、怖い判断基準を提示されれば、いやでも頭に入り記憶に留まる。
▼専属ヘルスコーチがアドバイス
こうして、メタボリック症候群対策市場の下地は整い、新聞やネットの情報サイトなどには健康管理サービスの記事が目に付くようになった。健康器具メーカーや医薬品・食品メーカーだけでなく、新たな分野からの進出も見られる。
メルマガを読んでいたら、自分は「メタボ脱出支援コーチ」をお願いしているという記述が目に留まった。この人は会社の社長だから、健康管理は自己責任だとは言え、社長や幹部が病気で倒れるような事態になることは避けなければならない。しかし、健康管理は自分一人ではなかなかうまくいかないものである。
そこで、「ヘルスコーチ」を利用しようというわけだ。「ヘルスコーチ」とはあまり耳慣れない名称である。そこで、インターネットで「ヘルスコーチ」を検索してみたら、「ヘルスコーチ」や「メディカルヘルスコーチ」といったサービスがヒットした。
それらによると、「ヘルスコーチ」とは、専属コーチがマンツーマンで生活習慣を分析し、各人の健康状態と環境に合わせた運動プログラムづくりやカウンセリングを行うもの。定期的にデータを分析し、詳細なデータに基づいた指導を行い、ダイエット、健康増進などのアドバイスとサポートを行う。
気になる費用は、「ヘルスコーチ」の場合で１年契約が８万４０００円。これが高いか安いかの判断は、各人の必要度によるだろう。通信コースもあるようだ。
健康管理の重要性は、社長に限らず、一家の長や主婦とて同じことだ。先日のことだが、友人に久しぶりに会ったら、とてもスマートになっていて驚いた。同じ年頃としては、どんなダイエット方法を使ったのか、興味津々。
彼女が利用したのは、ヘルスコーチ的なことをやってくれるスポーツアドバイザーだった。もともとは体調が悪くて頼む気になったらしいが、ダイエットの効果も大きかった。すっきりした友の姿をみて、他の仲間も「私だって、若いころの体型をもう一度」と奮起したのは言うまでもない。
ちなみに、暇もお金もないが、メタボ傾向のある私が採用したのはタニタの「からだカルテ」だ。「からだカルテ」は会員制の健康管理サービスで、会員になると、体重・体脂肪・体組成などを測れる体組成計と歩数計、ネットにデータを送るための小型通信装置「リレーキー」などの機器が送られてくる。測定したデータを専用サイトに送れば、測定値をグラフにしたり、カロリーや栄養バランスのアドバイスなどを受けることできる。
「からだカルテ」には月額１２００円と、上記に血圧計をプラスした月額１８００円のコースがある。機器は２４カ月利用すれば自分のものとなる。高血圧気味の私は、当然１８００円コースを選択。毎月１８００円で健康管理ができれば安いものだ。もちろん、ダイエット効果も大いに期待している。スタートするのはこれからなので、効果のほどは、いずれ機会をみて報告しよう。
▼携帯電話でのサービスが続々？
健康管理サービスは、携帯電話分野でも有望なようだ。ＮＴＴドコモと三菱電機は、先ごろ「ウェルネスケータイ」の試作機を開発した。この携帯電話には、生体情報測定用センサーが組み込んであり、さまざまな測定ができる。まずは、体脂肪。身長や体重などを入力し、携帯電話の、横にある電極部を両手で握れば測定される。
携帯上部の専用センサーを押さえれば、脈拍を測ることもできる。万歩計機能もあり、歩いたり走ったりする時の振動を携帯電話が感知・分析し、歩数だけでなく、消費カロリーまで計算してくれる。ご丁寧なことに、携帯下部に設置されたガスセンサーで、口臭の測定も可能だという。
測定データをドコモの専用サーバーに送れば、グラフなどを時系列で表示して、食生活や運動、メンタルヘルスなどの健康管理全般サービスも利用できる。ただし、まだ発売時期は確定していない。
ＮＴＴだけではない。ａｕでは、２００６年から「マイライフ手帳」（ヒューマン・データ・ラボラトリ社）という生活習慣管理サービスを公式メニューとして提供している。「睡眠時間や運動レベル、余暇時間、食事量、体重をはじめ、健康補助食品（サプリメント）の摂取量、喫煙本数、アルコール摂取量など、毎日の生活習慣データを手軽に記録・グラフ管理できるサービス」とある。利用料は無料。こちらは分析やアドバイスの機能はなく、毎日気軽に記録できるサイトとして活用するものだ。
携帯電話はすでに中高年層にも十分普及しており、５０代以降の世代にはパソコンの操作はできなくても、携帯メールは使えるという人が増えている。毎日忘れずにデータを測定する必要がある健康管理では、気がついたときに手軽に利用できるツールでないと長続きしない。高齢社会での健康管理に、携帯電話の役割は大きいのではないだろうか。
いつでも、どこでも気軽に健康にかかわるデータが取れ、アドバイスも受けられるようなサービスが充実すれば、医者嫌いで健康診断におよび腰な中高年男性の利用者も増えるのではないか。心の底では、実は気になっているのだから。高齢者医療費の削減にもつながるかもしれない。
（出典：NIKKEI BP セカンドステージ）</font></span>
産婦人科・小児科 目立つ休止 日本病院団体協議会調べ
メタボ健診 来春スタート 効果に疑問の声
<span style="line-height: 150%"><font size="3">いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。
来年４月からメタボ検診といわれる特定健診・保健指導が
スタートします。
厚生労働省は、医療費の削減を目論んでいますが、効果はでるとは
思えません。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200707030000/
">新しい健診・指導の市場が創出された</a>だけに終わらないように
国民に期待されている舛添厚生労働大臣には顔晴（がんば）って
ほしいものです。
私の経験では効果をだすのは簡単です。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/004023
">私の指導方法</a>は保険対象とはならないのですが、社員の健康管理に
意識の高い先見力のある企業からは注目されるものと信じています。
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000
">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>
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来年度から、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）を主眼にした新しい健康診断「特定健診・保健指導」が始まる。厚生労働省は、糖尿病などの生活習慣病を予防し、医療費の削減を目指すが、判定基準を巡って異論があり、思惑通りに進むかどうかは不透明だ。
▼医療費「減量」疑問
「１、２、３、４……」。千葉県白子町の役場内にある施設。集まった約１０人の男女が、声を出しながらダンベルやゴムチューブなどを使って運動を繰り返す。週１回、保健師らの指導で１時間半、汗を流す。歩数計などで１週間の運動量もチェックする。
特定健診に備えたモデル事業で、参加者はメタボリックシンドローム（通称メタボ）やその予備軍と判定された人たちだ。昨年９月から１年で、太めだった参加者の８割が減量した。
特定健診は、現行の健診の項目に、腹囲測定が加わるのが特徴だ。メタボかその予備軍と判定されると、保健師や管理栄養士らから、面接などで食事や運動の指導（保健指導）を受ける。現在の健診では、異常があっても「要精密検査」などと通知するにとどまるのに対し、生活習慣の改善指導が企業の健保組合などに義務づけられる。
指導は、「動機づけ支援」と「積極的支援」の２種類ある。「動機づけ支援」は主に予備軍の人が対象で、面接は原則１回だ。一方、「積極的支援」はメタボの人が対象で、初回に面接を行い、その後、電話やメールなどで３～６か月間、継続的に指導する。
厚生労働省によると、特定健診の対象者は約５７００万人。同省が今年発表した国民健康・栄養調査では、男性の２人に１人、女性の５人に１人がメタボまたは予備軍に当てはまり、合計約１９００万人に上る。健診と保健指導により、２０１５年度までに糖尿病などの生活習慣病とその予備軍を２５％減少させる計画だ。この結果、２５年度には医療費を２兆円削減できるとしている。
だが、この皮算用を疑問視する専門家は少なくない。
東海大医学部の大櫛陽一教授（医学教育情報学）が、４０～７４歳の５万人を対象にした日本総合健診医学会の健診データを基に試算したところ、今回の基準では男性の９４％、女性の８３％が何らかの異常を指摘されることが分かった。また、受診者のうち男性の６割、女性の５割は、医療機関の受診を勧奨されるという。
大櫛教授は「健診対象者５７００万人のうち３０００万人が受診することになり、診察料だけで５兆円が必要になる。投薬すれば、さらに費用がかさみ、医療費はむしろ増える」と予測する。
それでも、健診によって糖尿病などが減るなら、医療費削減が期待できそうだが、これにも異論がある。
日本糖尿病協会理事を務める菅原正弘医師は「糖尿病は遺伝的要素もあり、腹囲が基準以下でも糖尿病の恐れのある人はいる。腹囲の数値にとらわれると、こうした人たちを見逃す可能性がある」と話す。
大阪府立成人病センターの大島明がん相談支援センター所長も「新たな健診が、従来の健診と比べ、糖尿病や心筋梗塞（こうそく）などの生活習慣病を減らすという科学的なデータはない」と指摘する。
メタボが糖尿病などを引き起こすとしても、現在の診断基準を基に指導した場合、効果が上がるかどうかは分からないというのだ。
▼健診・指導…費用３倍の試算も
特定健診の実施を義務付けられる企業の健康保険組合や、国民健康保険を運営する市町村などは、来年度のスタートに向けて準備に追われている。
特定健診の対象者が約１万９０００人と見込まれる、神奈川県のある市。初年度は４５％の人が受診すると想定し、健診や指導にかかる費用は計約１億２０００万円と試算する。
この市の担当保健師は「国民健康保険の加入者は企業を退職した高齢者も多く、保健指導の対象者も増える。従来の市の健康づくり事業に比べ、費用は３倍以上に膨らむ」と言う。だが、人手や費用をかけても、「保健指導の期間が終われば、元の生活習慣に戻り、効果が長続きしないのではないか」と不安ものぞく。
新日本製鉄健康保険組合君津支部（千葉県君津市）は昨年度、新たに健診の対象となる従業員（保険加入者）の配偶者ら被扶養者に、試験的に特定健診と保健指導を実施した。
職場を健診会場にしたところ、９９５人の対象者のうち、実際に受診したのは２５％にとどまった。同支部の久保根稔事務長は「従業員の家族が自宅近くの医療機関で受診できるようにするなど、受診率を上げる工夫が必要」と話す。
受診率が問題になるのは、健診の受診率や保健指導の実施率が低いと、健保組合に財政的なペナルティーが科されるからだ。
厚生労働省は、７５歳以上を対象に来年度始まる後期高齢者医療制度について、企業の健保組合などに財政負担を義務付ける。５年後には、特定健診の受診率などにより、この負担額を１０％の範囲で加算・減算する。受診率の引き上げが狙いだが、前述の保健師は「実施率を上げるより、ペナルティーを受けた方が財政負担が軽くて済む、と言う自治体の担当者もいる」と打ち明ける。
地域の保健事業に詳しい篠崎次男・元立命館大客員教授は「３か月程度の保健指導で生活習慣が改まることは、あまり期待できないのではないか。仮に生活習慣病が減って治療費が節約できたとしても、健診と指導で費用がかかる分、全体の費用は変わらないだろう」とみている。
（出典：読売新聞）</font></span>