健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさを探求 -279ページ目

<< 前のページへ最新 | 277 | 278 | 279 | 280 | 281 | 最初次のページへ >>

厚生労働省　孤独死相次ぐ北九州市を監査

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710300000/ ">心臓発作予防にアスピリンが有効なのは男性だけ</a>

日本は先進国の中で、貧困層の割合が多いワースト２だと
ＯＥＣＤが発表しているほど<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/10039 ">格差が拡大</a>しています。

医療、年金や生活保護など、最低限の生活を保障する
セーフティネットが<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3046 ">崩壊</a>目前なのでしょう。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200609010001/ ">違法を承知で生活保護申請を門前払いしている実態が指摘</a>され
亀歩（牛より遅い）の厚生労働省も少しは動くようです。
日本は国民を真剣に守る意識はないことに早く気づいた方が
間違いはないと感じます。
気づき、よい対策を取ることが賢い選択ですね。

私は老後３大不安（病気、貧乏、孤独）を解消してきて
不安はありません。
私と同じようになることはむずかしくありません。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

*******************************************************************

北九州市で生活保護に関連した孤独死が相次いだ問題を受け、厚生労働省は２９日、北九州市に対する行政監査を始めた。監査は年１回実施されるが、今回は例年の３倍に当たる６人の職員を派遣、異例の特別態勢を取った。監査は１１月２日まで行われる予定。

監査では（１）生活保護受給者に対して、支給を打ち切る際に辞退届の提出を強要することがなかったか（２）市職員があれこれ理由を付けて申請書を渡さない行為がなかったか－などを調べる。

北九州市では、小倉北区の男性＝当時（５２）＝が生活保護を打ち切られた後、孤独死しているのが７月に発見された。また門司区の男性＝当時（５６）＝が生活保護の申請書をもらえないまま孤独死するなど、市が申請書をなかなか渡さないとの批判が出ている。

（出典：産経新聞）

医療非常事態宣言　週刊東洋経済

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くの素的なことがあり、感謝しています。

医療崩壊は加速、病気になれない時代が始まっていますが、
思っている以上に深刻です。
今日発売の週刊東洋経済は医療崩壊の特集ですので
関心のある方には参考になると思います。

◆読んで印象に残ったところ
▼医療非常事態宣言
０４年にはＧＤＰに占める医療費で英国に抜かれ、
人口当たり医師数も先進国で最下位クラス。
乳幼児死亡率などで高い成績を上げているのは奇跡と言っていい。

未曾有の危機の中から新たな希望を生み出すことができるのか。
日本の医療が正念場を迎えている。

▼産科・小児科・外科…医療の担い手が消える
この国は、本気で国民を守るつもりがあるのだろうか。

▼メタボリックシンドロームと特定健診の真実
まさに百家争鳴ともいえる、健診基準をめぐる議論は、
厚労行政の歴史を通じても例がないのではなかろうか。
官主導の健診を通じて、厚労省は国民をどこに連れて行くのか。

職場内で差別や排除のおそれも行き着く先は国家による生活管理

▼高齢者医療の大激変
かつてこの国では「姥捨て」の風習があった。
後期高齢者医療制度はその現代版にならないと言えるのか。

▼日本の医療政策を問う
医療の危機は行き着くところまで来ている。
救急や産科、小児科の危機は多くの国民を巻き込む社会問題に発展。
だからこそ、厚労省も政策転換に動かざるをえない時期に来ている。

予防に勝る治療なしですので、私は病気予防にさらに励みます。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

主な記事
・医療非常事態宣言
・■北海道医師が去り、病床も閉鎖、最果ての町を襲った医療崩壊
・■秋田頼みの精神科は崩壊前夜、自殺率首位「秋田」の苦悩
・■東京突然、全診療科を休診、東十条病院で何が起きたか

・産科・小児科・外科…医療の担い手が消える
・■産婦人科神奈川発「お産ゼロ化」現象、分娩集中の大病院も悲鳴
・■外科激務とリスクに合わぬ低賃金、日本から外科医がいなくなる
・■小児科都内で広がる小児病床の減少、救急外来はコンビニ化が深刻
・■看護師７対１新基準は大混乱で見直し、「９Ｋ」職場は今も変わらず

・メタボリックシンドロームと特定健診の真実
・健康な人が病院に殺到！？　医療費のムダは５兆円とも
・メタボ健診がもたらす息苦しい社会

・高齢者医療の大激変
・保険料上昇と医療費抑制が挟撃、「高齢者の保険」は火の車

・日本の医療政策を問う

殺虫剤の使用半減を　環境グルネル会議で仏大統領

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710280000/ ">＜食の安全＞９８％が不安感、「品質確認」や「事故情報の公表」望む声</a>

環境先進国はドイツといわれていますが、
フランスも負けじと進めています。

日本の自動車産業が伸びたのも厳しい排ガス規制を
クリアしたからであり、これから重視される環境問題に
真剣に取り組めば商機にもなります。

日本の技術力はすばらしいので大いに期待しています。

個人的にはエンジン付乗り物の処分、ＭＴＢ（自転車）の活用、
エアコン温度設定、マイ箸、マイバックなどなどできることから
やっています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

*******************************************************************

フランスで２４、２５の両日、フィヨン首相、ボルロー環境・持続的開発相ら政府側と非政府組織（ＮＧＯ）の環境団体、地方自治体、企業代表が一堂に会した「環境グルネル会議」が催された。サルコジ大統領は閉幕演説で、殺虫剤の使用半減などフランスが環境改善の音頭を取る決意を宣言した。

大統領は演説で「緑革命」の必要性を強調。環境に関し情報の全面的透明性の権利を約束し、原発に関する情報も公表すると述べた。京都議定書を尊重しない国々からの輸入品への課税の可能性にも触れ、殺虫剤半減に関しては「可能なら１０年間で」と、期限にまで言及した。

２日間の会議では、大型トラックの排出ガス規制、省エネ住宅の建設、石油燃料などへの課税、緑地帯の創設、人家集合帯上空の夜間飛行禁止、家庭ゴミの３５～６０％の再生など、８つの議題について討議した。

２５日の会議には、ノーベル平和賞を受賞したゴア前米副大統領とケニアの環境活動家、マータイ氏や、バローゾ欧州委員長も出席した。環境・持続的開発相は首相に次ぐ政府ナンバー２の地位にある。

大統領は選挙戦でも環境重視を公約していた。グルネル会議は、１９６８年の反体制運動、五月革命の際、政府と労組、企業主が一堂に会した会議。当時労働省がグルネル通りにあった。今回は、この歴史的会議の名称を使い、仏政府の環境にかける意気込みを示した。

（出典：産経新聞）

＜食の安全＞９８％が不安感、「品質確認」や「事故情報の公表」望む声

食品業界の倫理観の欠如は開いた口が塞がりませんが、
偽装されても見破れないので不安が募っているのだと思います。

消費者が不買を徹底すれば市場から退場させることができますので
ドンドン退場させて食品産業に危機感を持たせたいですね。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

*******************************************************************

愛知県が食の安全・安心に関するアンケート調査を実施した結果、約９８％の人が食品に何らかの不安を感じていることが分かった。消費生活モニター４００人を対象にした調査では、食の安全について「非常に不安を感じている」が４５．６％、「多少不安を感じている」が５２．３％となった。輸入食品の安全性を心配する人が最も多く、食品に関連する事件の発生については「事業者のモラル欠如」を指摘する人が８割を超えた。また、安全の確保のため、事業者に対し「品質について責任をもって確認してほしい」（６１．５％）、「不適正な事実が発見された場合は、隠すことなく公表したほしい」（５０．７％）などの求める回答が目立った。

（出典：ニッポン消費者新聞）

病院収支が大幅悪化　収入１割減、赤字幅倍以上に

医療機関の収入を決定付ける診療報酬は厚生労働省が
決めていますので医療機関の実質経営者は厚生労働省になり、
日本は社会主義医療になります。

そして厚生労働省のミスリードが続いていますので
医療崩壊は加速、病気になれない時代が始まっています。

さらに健康が大ブームでお金や時間をかけても、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200708270000/ ">国民の健康状態は悪くなる一方</a>という非常に厳しい現実があります。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200709120001/ ">社会全体にはびこる不健康にするワナ</a>、<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200705220000/ ">健康産業のウソ・カラクリ</a>に
私と同じように早く気づくことがとても重要で、
的を射た努力なくして健康・長寿は得られませんが、
国民の健康が政府の重要課題ではない日本で
的を射た健康情報を得るのは簡単ではありません。

私のこのブログを調べれば的を射た健康情報のヒントは
満載ですのでお調べください。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

*******************************************************************

厚生労働省は２６日、病院や診療所の経営状況を示す医療経済実態調査の速報値を中央社会保健医療協議会（中医協）に示した。２年前の前回調査と比較して、個人経営の診療所は収支がやや改善する一方で、病院は収入が１割以上減り赤字幅は倍以上に膨らんでいるという結果だ。

過去最大の下げ幅となった０６年度の診療報酬改定が響いているのは確実で、病院の勤務医不足対策を重視する方針を打ち出している次期診療報酬改定の議論にも影響を与えそうだ。

調査は今年６月、１６８７の病院と２５４１の診療所を対象とし、それぞれ約６割、約半数から回答を得た。

国立、公立、私立を合わせた全病院の１施設当たりの収支をみると、１カ月の収入は２億３６９０万円で、前回よりも２８９０万円の減。支出も２１９０万円少なくなったが、赤字額は前回の６１７万円から１３１５万円に増えた。支出の内訳を見ると、給与費が前回よりも５．３％の減となっており、人件費を切りつめて経営を少しでも改善しようとしていることがうかがえる。

病院の経営悪化が勤務医の労働条件を一層厳しくし、勤務医をやめて開業医となる医師を増やしているとの指摘がある。年末に大枠が決まる次期０８年度の改定でこれ以上病院向けの診療報酬を引き下げると、病状の重い患者を担う急性期医療の現場が崩壊しかねないとの見方が医療現場や厚労省内では強い。

一方、個人の一般診療所は、診療報酬のマイナス改定にかかわらず収入は２．２％増の月額６７０万円で、医師の収入となる黒字額も２３３万円と２．２％増えた。

診療科別にみると、前回改定で重点的に診療報酬を手厚くした産婦人科の黒字幅は２０４万円と前回より４割以上増えたが、同じく重視したはずの小児科は１７５万円と３割以上減っている。

（出典：朝日新聞）

うつ病、心も「健康診断」必要　働き盛りに急増中

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200710260000/ ">そんなに赤福が怖いのか　徹底的な真相解明を</a>

うつ病などの心の病気が増えて心身ともに病み、
自殺も９年連続で３万人を超えています。

心の病気は心に症状がでますが、脳の病気です。
脳の栄養状態が一番の問題なので、
<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/3023 ">栄養療法が一番最初に試す価値がある</a>と確信しています。
私の経験では早いと１ヶ月、遅くも血液が入れ替わる４ヶ月で
結果がでています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善の健康情報も提供しています。

*******************************************************************

３０代、４０代の働き盛りに増えている鬱病（うつびょう）。重症化すると本人がつらいのはもちろん、企業にとっても大きなデメリットとなるだけに、予防や早期発見が求められる。そのため従業員の「心の健康」対策として「ＥＡＰ」と呼ばれる支援プログラムを導入する企業が増えている。体と同じように心の健康診断を定期的に行い、鬱病などメンタル疾患の重症化を防ぐのが狙いだ。

情報システム会社に勤務する山田一郎さん（３４）＝仮名＝は昨年８月、産業医との面談で３カ月の自宅休養を指示された。鬱病が強く疑われたためだ。山田さんの会社は同年４月、同業企業と合併。職場環境が大きく変わった山田さんは、１カ月後に仕事上で大きなミスをし、新しい上司に強く叱責された。この後、不眠や食欲不振などの症状が続いた。

ミスをしてから約３カ月後、異変に気づいた元上司のすすめで産業医を受診し、鬱病がわかった。

企業合併や成果主義の導入など、働く人の環境が様変わりする中、山田さんのようなケースは珍しくない。山田さんの場合は自殺など最悪の事態にまでは至らなかったが、鬱状態になってから医師に相談するまで３カ月が経過しており、回復にも時間がかかった。

ＩＴ企業などを中心に約６０社が利用するＥＡＰプログラム「アドバンテッジＥＡＰ」を開発・運用する東京海上日動メディカルサービスの長野展久・医療本部長は「鬱病は対応が遅れると、それだけ回復にも時間がかかる。ただ、初期の場合、家族や職場の同僚が気づかないことも少なくない」と指摘する。

同ＥＡＰは、従業員全員に対して定期的にストレステストを実施。「何でも話せる友人がいる」「上司は困ったとき話を聞いてくれる」など約１００の質問項目にこたえてもらい、ストレスの高さを測定。要対応者を選別する。メールや面談でのカウンセリングを通じて本人に自身の状態に気づかせ、医療機関の受診を促し、重症化する前に治療に結びつける。

長野本部長は「一般的に要対応者として選別されるのは約１割。そのほとんどは自覚がないが、早期対処で病的な状態になるのを防ぐことができる」という。

成田国際空港株式会社は平成１７年から同ＥＡＰを提供するアドバンテッジ社と契約した。総務部厚生労務グループの笹田祐爾マネジャーは「メンタル疾患に対して社員全員が興味をもってくれるようになったのが一番の成果。病気に対しての認識が高まれば、『寝付きが悪い』などの症状が続いたときに、『医師に相談してみよう』と早期の対応につながる可能性が高い」と評価する。

長野本部長は「メンタル疾患を自発的に相談する人はまずいないといってもいい。体と同じように心も定期的にチェックして、状況を確認するとともに、医療的な見地からの判断と介入が不可欠だ」と話している。

【用語解説】ＥＡＰ（Ｅｍｐｌｏｙｅｅ　Ａｓｓｉｓｔａｎｃｅ　Ｐｒｏｇｒａｍ＝従業員支援制度＝の略）
１９７０年代、米国で薬物依存など問題をかかえた従業員の支援対策として始まった。日本では約２０年前から、主にメンタル疾患の従業員対策として導入されている。社内設置の場合と社外の専門会社に委託する場合があり、専門カウンセラーが従業員の悩みなどに対応、働きやすい環境づくりや生産性の向上につなげている。

（出典：産経新聞）

◆『仮面うつ』かも？　原因不明の腹痛やめまい
うつ病には、精神症状が表に出なくても、腹痛や肩こり、不眠といった体の症状が前面に現れる「仮面うつ病」がある。安倍前首相の辞任理由になった機能性胃腸障害もその症状のひとつといわれる。正確な診断にたどりつくまでに時間がかかり、治療が遅れる懸念がある。

東京都在住の斉藤けん太さん（３５）は二〇〇〇年、貧血のようなめまいを起こし電車の中で倒れた。金属製小物メーカーに勤め、会社の要望でデザインを学ぶために通っていた夜間の専門学校の卒業制作発表会に行く途中だった。

体のだるさや、雲の上を歩いているようなふわふわした感じが消えず、別の日に再び倒れたため内科を受診し、風邪と診断された。だが良くならず、別の内科に行くと「三半規管がおかしいのでは」と耳鼻科受診を勧められた。耳鼻科でエックス線やＣＴ検査などを行ったが原因不明。精神科を受診してやっと、「うつ病」と診断された。

この間、約三カ月。「あの回り道はいったい何だったんだ」と釈然としない。「当時は、仕事と専門学校の宿題制作で正月とお盆休み以外、毎日出社していた。過労で脳が悲鳴をあげたんだろう」と振り返る。今も抗うつ薬などをのむ。

「心の病気であるうつ病でありながら身体症状が前面に出て、あたかも体の病気という仮面をかぶっているように見えることから、仮面うつ病という」

九段坂病院（東京都千代田区）の山岡昌之副院長（心療内科）は説明する。「うつ病は、睡眠欲、食欲、性欲、集団欲という人間が生きていく上での基本となる本能が損なわれるため、人によってさまざまな身体症状として現れる」

主な身体症状には▽睡眠障害（寝つきが悪い、早朝に目覚めるなど）▽消化器の症状（食欲不振、胃の不快感や膨満感、便秘や下痢、吐き気など）▽全身倦怠（けんたい）感・疲労感▽疼痛（とうつう）（頭痛、腹痛、歯痛、舌痛など）▽めまい・耳鳴り▽自律神経失調症状（動悸（どうき）、発汗、しびれ）▽性欲減退－などがある。

こうした症状が、原因がはっきりしないまま二週間以上続いたり、午前中は調子が悪くても夕方から夜にかけて元気になるなど一日のうちに症状の現れ方に変動がある場合、うつ病の可能性もある。

ゆううつな気持ちや、物事に興味が持てないといった精神症状が表面化せず、身体症状が先に現れるため診断が遅れがちだ。三木内科クリニックの三木治院長の調べでは、うつ病患者が最初に受診した科は、６４％が内科だ。精神科は６％、心療内科４％だった。厚生労働省は来年、精神科以外の医師を対象にうつ病研修を始める。

「早期に診断され、適切な治療が行われれば治る可能性が高い病気」と山岡さんは話す。

（出典：東京新聞）

そんなに赤福が怖いのか　徹底的な真相解明を

まったく同感です。
食品産業への見せしめのためにも市場から退場してもらいたい。
販売が再開されたとしても不買運動で市場から退場してもらいたい。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>では、
最善の健康情報も提供しています。

*******************************************************************

製造日の改竄（かいざん）だけにとどまらず数々の偽装が明るみに出る赤福。まるで牛ミンチ偽装のミートホープのようだが、その手口と影響度を考えると、比較にならないほど悪質である。ところが、国や地方自治体は他の偽装事件に比べ、かなり手加減している。野党は知らんぷりで、マスコミも遠慮気味である。

三重県や名古屋市、大阪市が食品衛生法違反で無期限の営業禁止処分にしているが、無期限といってもボクシングの亀田父とは違って安全確認さえできればすぐに再開できる。恐らく、年末年始には再開させるだろう。

赤福は、生の赤福餅（もち）より価値が低い解凍物を３年間で６０５万個販売している。生より１個当たり３０円価値が低いとすれば、約２億円のもうけになる。返品物の再利用や廃棄処分をしなかったことでの利益を考えれば、消費者をだまし続けて巨万の富を得ていたことになる。

５月、返品米などのくず米をブランド米に偽装した日本ライスの社長以下４人が、１０月には中国産を三輪そうめんと偽装した卸売業者など３人が、いずれも不正競争防止法違反で逮捕されている。ミートホープの元社長も逮捕された。

ところがなぜか赤福の場合は、警察が一切動こうとしない。これら３社より、偽装規模ははるかに大きく、偽装期間も長く、消費者に与えた影響は計り知れない。それなのに頑として動かない。偽装を取り締まるＪＡＳ法や食衛法には、大きな限界がある。その一つが、責任者をすぐに処分できないことだ。赤福の社長は、自らの関与を否定し、企業ぐるみではないと断言している。責任者を逮捕し処罰できるのは不正競争防止法しかない。

厚生労働大臣は、年金問題であれほど地方自治体をけなしておきながら、今回の保健所のぶざまな対応には一言も発しない。厚労省は年金省ではない。食の安全を語れない厚労相は必要ない。

野党もだらしがない。赤福が消費者をだまして得た金は、政治家に流れていないのか。どうして保健所や三重県は、赤福の言いなりになっていたのか。厚労省の食の安全に対する姿勢に問題はないのか。民主党の岡田元代表のおひざ元だから何も言えないのだろうか。

マスコミも遠慮している。社長や巨大権力者である前社長の責任を、どうしてもっと追及しないのか。三重県知事は、何の調査もしなかった保健所の言い分を確かめようともしないで、記者会見で「食品衛生法違反ではない」と大見えを切った。さも農水省が言っていることが間違っているかのような姿勢だった。これも不問にされている。他にも不正はないのだろうか。

真相を究明せず、責任の所在も明らかにせず、あいまいのままに幕引きを図ろうとしている。弱い者は徹底的に痛めつけ、強い者には甘くなる。そんなに地方の実力者が怖いのか。（食品問題評論家　垣田達哉）

（出典：産経新聞）

循環器病の発症、果物の摂取で２割減　厚労省調査

野菜・果物を食べる健康効果はたくさんありますが、
食べる量は減っています。

野菜・果物の栄養価も激減しています。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200509290000/ ">アメリカからパン食を餌付け</a>されてから栄養素の摂取量が激変して
生活習慣病が激増しています。

せっかく作った<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/diary/200608250000/ ">食事バランスガイドもできる人はほとんどいない。</a>

２１世紀はサプリメントを活用しないと健康に生きていけない時代に
なっていますが、何を選ぶかが最も重要です。

関連フリーページ
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7000 ">栄養補助食品（サプリメント）の選び方</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7014 ">健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法</A>
<A href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/7011 ">栄養機能食品のひどい規格基準</A>

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

*******************************************************************

果物をたくさん食べる人ほど脳卒中など循環器病のリスクが低くなる、という調査結果を厚生労働省研究班が２４日、発表した。岩手、秋田、長野、茨城、新潟、高知、長崎、沖縄の８県に住む男女８万人に野菜や果物の摂取量をアンケート。がんと循環器病の発症を最長７年間追跡した。

津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長が主任研究者となった調査で、１日の摂取量で対象者を４グループに分けて発症率を比べた。

果物の摂取量が最も多いグループ（平均２８０グラム）は、最も少ないグループ（同３５グラム）より発症リスクが１９％低かった。果物１００グラムはみかん１個、りんご半分に相当する。たばこを吸わない人の発症率が低くなる傾向がみられ、吸う人は同じ量の果物を食べても効果が小さい可能性があるという。

今回の調査では、野菜と循環器病、野菜や果物とがん全体では関連が認められなかった。坪野吉孝・東北大学公共政策大学院教授（疫学）は「これまで考えられていたほど野菜と果物の病気の予防効果ははっきりしなかったが、個別のがんでは効果が認められるものもある。健康全般に良いことには変わらない」と話している。

（出典：朝日新聞）

肝臓がん発症者、血液で判別　早期診断の可能性

糖鎖で肝臓ガンの早期発見ができそうな研究発表です。
より早く発見できれば寛解する確率が高まることが期待されるので、
なるべく早く実用化してほしいと思います。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

*******************************************************************

▼北大グループ「糖鎖」を解析
生物の細胞を覆う「糖鎖」という生体物質のタイプから、肝臓がんの発症者と健康な人をほぼ確実に見分ける方法を、北海道大の研究グループが発見した。

臨床的に応用されれば、Ｘ線などによる画像診断よりも早期に発症を確認でき、発症前診断につながる可能性もある。近く論文が米国の生化学専門誌に掲載される。

研究を行ったのは北大先端生命科学研究院の西村紳一郎教授ら。北大病院が保存する肝がん患者８３人と健康な２０人の血清から糖鎖だけを分離し、発症者に特有の傾向を調べた。

西村教授らは人の血清中に約４０種類ある糖鎖のうち、「分枝型Ｎ―グリカン」系と呼ばれる４種類（糖鎖Ｘ、Ｙ、Ｚ、Ｗ）の構成比に注目。肝がん患者に限って、糖鎖ＸがＹより多くなることがわかった。糖鎖のほかの組み合わせでも、同様に、患者だけが多くなるものが複数認められた。

糖鎖がもつ機能解明の研究は世界的にも数年前から本格化したばかり。西村教授らは２００５年、多数のサンプルを用いた大規模解析の手法を全国に先駆けて開発している。

今年３月、血清から糖鎖を短時間で取り出す装置が完成し、今回が初めての解析だった。

西村教授は「１０００分の１ｃｃ程度の血液で分析できるので、健康診断時の採血から調べられる。今後は子宮がんや生活習慣病などにも研究対象を広げていきたい」と話している。

（出典：読売新聞）

多動性障害などのＡＤＨＤ児、治療への期待は日本最下位

ＡＤＨＤは治りにくいといわれていますが、
質の高い栄養療法ではむずかしくありません。
日本は、食・栄養を軽視しているから治療結果が悪いのかも
知れません。

希望は最善の薬です。

<a href="http://plaza.rakuten.co.jp/wellness21jp/15000 ">コラボレーション先の統合医療ライフ・クリラック</a>

*******************************************************************

ＡＤＨＤ（注意欠陥・多動性障害）の子供を持つ日本の家族は、他国の家族に比べてストレスや将来への不安をより感じる傾向にあることが、神戸市の製薬会社が世界１０か国を対象に行った調査で明らかになった。

治療によるＡＤＨＤ克服への期待も日本が最も低く、家族・学校・医療が連携した総合的な支援体制がまだまだ遅れていることを裏づける形となった。

調査は日本イーライリリーが米国本社などと協力し、世界のＡＤＨＤ児の親１０２３人を対象に行った。対象国は日本（８５人）のほか、カナダ、アメリカ、ドイツ、イタリア、オーストラリアなど。日本の調査対象者は、ＡＤＨＤを支援するＮＰＯ法人「えじそんくらぶ」の会員から選んだ。

「ＡＤＨＤのために就職しても仕事がうまくいかないのではないかと心配だ」と考えている日本の家族は８４％に上り、その他９か国平均の６８％を上回った。「子供のＡＤＨＤによってしばしばストレスを感じる、または不安にさせられる」とした家族も、９か国平均の７２％に対して日本は８２％に上り、１０ポイント高かった。

「治療によってＡＤＨＤが克服できるはずだと思うか」との質問に対し、そう思うと答えた日本の回答は２４％。北米平均の６９％、欧州平均の４６％、豪州の３８％を大きく下回り、１０か国中最下位だった。

子供が受ける治療について「家族全員が受けるプレッシャーが軽減されている」と思う人は、日本では４５％と１０か国平均の７６％を大幅に下回った。「他の子供とうまくやっていくのに役立っている」と思う家族も、日本では世界平均の７２％を２８ポイント下回る４４％にとどまり、治療への満足度の低さが浮き彫りとなった。

日本の調査を監修した北海道大学の田中康雄教授（児童精神医学）は、「日本では専門医が不足していることに加え、国内で承認されている治療薬が一つもないなど、医療的な治療環境が十分に整えられているとは言えないのが現状」と分析。「社会全体がＡＤＨＤを正しく理解していかないと、治療に対する満足度は向上しない」としている。

ＡＤＨＤなどの発達障害を持つ子も、普通学級でニーズに応じた教育を受ける特別支援教育が、今年４月から本格的に始まった。「えじそんくらぶ」の高山恵子代表は「地域、研修の質、校長の理解度、専門医の有無など、学校間の格差が大きいことが問題。今回の調査を、ＡＤＨＤの子も環境を整えれば才能が発揮できるということを理解啓発するために役立ててほしい」と話している。

（出典：読売新聞）

<< 前のページへ最新 | 277 | 278 | 279 | 280 | 281 | 最初次のページへ >>

ブログ画像一覧を見る

このブログをフォローする