プレミアムを決定する要因の変化に対し
プレミアムがどのように変化するかを見る指標がいろいろあります
ギリシャ文字がいっぱい出てきて大変です
①デルタ
＝プレミアム
原証券価格
※コールのデルタ
＝イン・ザ・マネーに近づくほど１に、アウト・ザ・マネーに近づくほど０に近づく
プットのデルタ
＝イン・ザ・マネーに近づくほど－１に、アウト・ザ・マネーに近づくほど０に近づく
②ガンマ
＝ デルタ
原証券価格
③ベガ（カッパ）
＝プレミアム
ボラティリティ
④シータ
＝プレミアム
残存期間
⑤ロー
＝プレミアム
短期金利
⑥オメガ
＝プレミアムの変化率
市場価格の変化率
オプション・プレミアムの特性
①プレミアムと市場価格の関係
市場価格 コール・プレミアム プット・プレミアム
②プレミアムと行使価格の関係
行使価格 コール・プレミアム プット・プレミアム
③プレミアムと満期までの残存期間の関係
残存期間 コール・プレミアム プット・プレミアム
④プレミアムとボラティリティ（市場価格の変動性）の関係
ボラティリティ コール・プレミアム プット・プレミアム
オプション・プレミアム
＝本質的価値＋時間価値
で決まる！
①本質的価値（intrinsic value）
＝オプションを行使すると得られる額
コールオプションの本質的価値＝市場価格－行使価格
プットオプションの本質的価値＝行使価格－市場価格
②時間価値（time value）
・市場価格の変動性
＝変動性が高いと満期日までに
市場価格が行使価格を上回る可能性が高くなる
・満期までの残存期間
＝満期までの期間が長いと満期日までに
市場価格が行使価格を上回る可能性が高くなる。
・短期金利
＝調達金利が高くなれば、現物を現在買うより
現在買う権利だけを保有し、将来買う方が金利分得になる。
※時間価値はアット・ザ・マネーで最も大きくなり、インやアウトでは小さくなる
※配当率や利率なども影響する
オプションの行使価格は
そのときの市場価格に関係なくあらかじめ決められる
市場価格と行使価格の関係性
①イン・ザ・マネー
権利行使すると、利益が得られる
市場価格＞行使価格（コールの時）
市場価格＜行使価格（プットの時）
②アット・ザ・マネー
権利行使をしても得も損もしない
市場価格＝行使価格
③アウト・ザ・マネー
権利行使しても、利益を得られない
市場価格＜行使価格（コールの時）
市場価格＞行使価格（プットの時）
オプション取引のメリット
①現物投資の代替
・現物を買う資金がない場合に、オプション取引を活用することで
小額の資金で取引が可能になる
・売り方では、現物を保有することなく資金を手に入れることができる
②リスクの限定
オプションの買い方は、見込みがはずれて権利を放棄することになっても
損失はプレミアムに限定される。
③プレミアム
オプションの売り方は、価格変動リスクを引き受ける代わりにプレミアムを
手に入れることができる。
④現物取引では得られない収益
同じ行使価格のコールとプットを同数買えば、現物価格が上がっても下がっても
大きく値動きすれば利益を得られる
⑤レバレッジ効果
少ない資金で大きなリターンをあげることができる
⑥ヘッジ効果
・現物を保有する投資家はプット・オプションを買えば、
プレミアムはコストになるけれど現物の値下がりリスクを回避することができ
現物資産の価格が値上がりすれば、値上がり益を確保できる。
・現物を購入予定の投資家は、コール・オプションを買うことで
プレミアムはコストになるけれど、現物を購入する際の値上がりリスクを回避
できる。
ついにオプション取引に来ました
なかなか進まなくてスミマセン
テストも近いので急いで書いていきたいと思います
オプション取引
＝ある商品を将来のある期日までに、その時々の市場価格に関係なく
あらかじめきめられた特定の価格で買う、又は売る権利を売買する取引
オプション取引の権利
買う権利＝コール・オプション
売る権利＝プット・オプション
オプション取引の参加者
買い方＝ホルダー（Holder）
売り方＝ライター（Writer)
オプション取引のルール
①オプションの買い方は売り方にプレミアムを支払い権利を取得する
②売り方は買い方に権利（オプション）を与え、プレミアムを受け取る。
③オプションの買い方＝行使をする権利があるが、行使する義務はない。
オプションの売り方＝買い方が権利行使をした場合、それに応じる義務がある。
※プレミアム＝各々の権利に対してつけられる価格
※満期日までに買い方が権利を行使しなければオプションは消滅する。
オプション取引の決済方法
①満期日まで市場において売り買いしたオプションを反対売買する
②買い方が権利行使をする
オプション取引の種類
①アメリカン・タイプ＝満期日までいつでも権利行使可能
②ヨーロピアン・タイプ＝満期日のみ権利行使可能
先物・オプション取引を行う際には証拠金という担保や保証金のようなものが必要です
証拠金制度
＝取引参加者の契約不履行により他の取引参加者が損害を被らないようにするため
取引を行った日の翌営業日に証拠金を差し入れる制度
値洗い制度
＝取引において評価損益が発生した日の翌営業日に
損益の受払いを行う制度
証拠金所要額
＝ポートフォリオ全体の建玉について必要とされる金額
ＳＰＡＮシステムによる基準額をベースに各証券会社で設定される。
証拠金所要額の計算
＝ＳＰＡＮ証拠金額－ネット・オプション価値の総額
ＳＰＡＮシステム（The Standard Portfolio Analysis of Risk）
＝先物・オプション取引のポートフォリオ全体の建玉から
将来発生するおそれのあるリスクをシミュレートして出す
※ポートフォリオ全体が有する価格変動リスクを考慮するため
ポートフォリオ内でリスクの相殺が可能
但し、異なる取引所間の相殺は不可
ＳＰＡＮ証拠金額の出し方
①商品グループの分別
ポートフォリオ内の同一原資産の商品を同一グループにまとめる。
②グループごとのリスク額算出
銘柄ごとに、相場変動についてのリスクシナリオをもとに１６通りの損益を算出し合計する。
最大の損失額が商品グループ全体のリスク額（スキャンリスク）となる。
③グループごとの限月間スプレッド割増額の算出
異なる限月間で両建てとなっている部分に限月間割増料率を乗じる。
④グループリスク額の算出
＝②スキャンリスク額＋③商品グループごとのげんげつ間スプレッド割増額
⑤商品間割引額の算出
グループ間の価格変動に強い相関関係がある場合は、
グループ間でリスク相殺部分を計算して商品グループリスク額から差し引く
⑥売オプション最低証拠金額の算出
オプション売建玉のリスクをカバーするため、１単位あたりの最低証拠金額を設定
⑦ＳＰＡＮ証拠金額の決定
各商品グループについて
グループリスク額－商品間割引額と売オプション最低証拠金額を比較し
大きいほうがグループごとのＳＰＡＮ証拠金額となる。
グループごとのＳＰＡＮ証拠金額を合算したものが全体の証拠金額となる。
ネット・オプション価値の総額
＝買オプション価値の総額－売オプション価値の総額
買オプション価値＝各オプション取引銘柄の買超権玉×当該銘柄の清算値段×取引単位
売オプション価値＝各オプション取引銘柄の売超権玉×当該銘柄の清算値段×取引単位
顧客と証券会社間の規則
①受入証拠金総額が証拠金必要額を下回っている場合
顧客は過不足が生じた日の翌営業日の指定時刻までに
不足額を追加保証金として現金又は有価証券で差し入れなければならない。
※非居住者は翌々営業日まで可
※所定の時限までに履行されない場合は通知や催告を行わず、
取引所の清算機関、証券会社の判断で当該金銭を債務の弁済に使われる。
②受入証拠金総額が証拠金必要額を上回っている場合
顧客は、剰余分を引出し可能
③受入金銭の額が現金支払予定額を下回った場合
顧客は不足分を現金で差し入れなければならない。
※現金支払分＝先物取引・オプション取引などの未決済の計算上の決済損益額
証券会社と取引所間の規則
東京証券取引所における先物・オプション取引に係る証拠金の受払いは
証券会社と日本証券クリアリング機構の間で行われる。
①すべての先物取引の未決済建玉について日々値洗いが行われ差金が授受される。
②証券会社は証拠金所要額を自己分と委託分に分けて、クリアリング機構に預託
③受払いは過不足が生じた日の翌営業日までに行われる。
代用有価証券の種類と現金換算率
①国債証券 ９５％
②政府保証債 ９０％
③地方債証券 ８５％
④国内証券取引所上場会社の新株予約権付社債 ８０％
⑤国内証券取引所上場株券 ７０％
⑥公社債投資信託の受益証券 ７０％
株式先物取引の取引方法
①ヘッジ取引
＝現物株を保有しているとき、
株式相場の下落によって損失を被らないように先物を売ったり、
将来現物を購入予定の株式相場が上昇し機会損失が生じるのを防ぐために
先物を買ったりする取引
※ただし、先物取引は個別銘柄とは違い、ＴＯＰＩＸや日経平均株価などを対象と
しているので現物株の値動きと先物商品の値動きは同じにはならない
現物と先物の感応度を求めることが必要
②カレンダー・スプレッド取引（限月間スプレッド取引）
＝同一商品の異なる限月取引間のスプレッドがある水準以上に乖離した時
割高な限月を売りたて、同時に割安な限月を買いたて
スプレッドが一定水準に戻ったところで
それぞれの先物取引について反対取引を行い利益を得る取引
※理論スプレッド＝期先限月の先物理論価格－直近限月の先物理論価格
一般にスプレッドは金利上昇時に拡大、金利低下時に縮小するので
金利上昇の予想ならスプレッドの買い
金利低下の予想ならスプレッドの売り
③インターマーケット・スプレッド取引（市場間スプレッド取引）
＝異なる市場間の先物価格差を利用した取引
④アービトラージ取引（裁定取引）
＝先物価格が理論価格より高く乖離しているときには現物を買い先物を売り
先物価格が理論価格より低く乖離しているときには現物を売り先物を買う取引
※乖離が解消された時点で両方の決済を行えば利益確定
株式先物限月間スプレッド取引
＝先物取引において、同一商品の異なる限月間の価格差を利用した取引。
一方の限月取引の売り建てと、他方の限月取引の買い建てを同時に行う取引。
「直近の限月取引」と「直近の限月以外の取引」の間で行われる。
株式先物の理論価格は、それぞれの限月において計算することができるが、
現在算出できる金利差が、将来「拡大する」または「縮小する」と予想する場合に取引を行う。
※株式先物取引に係る限月間スプレッド取引が成立すると、同時に２つの売買がそれぞれ成立したことになるので、証拠金や委託手数料も各々の限月の取引に課されることになる。
①対象取引（取引所）
ＴＯＰＩＸ限月間スプレッド取引（東京証券取引所）
日経３００限月間スプレッド取引（大阪証券取引所）
日経平均限月間スプレッド取引（大阪証券取引所）
②立会時間
ＴＯＰＩＸ限月間スプレッド取引
９：００～１１：００
１２：３０～１５：１０
（半休日は９：００～１１：００）
日経３００限月間スプレッド取引
９：００～１１：００
１２：３０～１５：１５
（半休日は９：００～１１：１５）
日経平均限月間スプレッド取引
９：００～１１：００
１２：３０～１５：１０
（半休日は９：００～１１：００）
③限月間スプレッドの数
直近の限月取引とその他の４限月取引との間の４種類
④取引最終日
各限月の第二金曜日の前日（休日に当たる時は繰上げ）
⑤取引単位
直近の限月取引の１単位の売付け又は買付けと
その他の限月取引の１単位の買付け又は売付け
⑥呼値の単位
ＴＯＰＩＸ限月間スプレッド取引：０．５ポイント
日経３００限月間スプレッド取引：０．１ポイント
日経平均限月間スプレッド取引：１０円
売呼値：直近の限月取引の買付け及びその他の限月取引の売付けに係る呼値
買呼値：直近のげんげつ取引の売付け及びその他の限月取引の買付けに係る呼値
⑦約定指数
限月間スプレッドが成立すると、取引の２つの限月について
以下の約定指数でそれぞれ売付け又は買付けが成立
・直近の限月取引
＝スプレッド取引が成立した時の各株式先物取引の直前の約定指数
・その他の限月取引
＝直近の限月取引の約定指数にスプレッド約定値段を加算した値段
⑧立会方法
システム取引
⑨売買方法
個別競争取引
⑩取引の一時中断
特定の限月取引が一時中断される場合には、当該限月取引に係るスプレッド取引も一時中断
⑪注文方法
指値注文のみ
※ 限月間スプレッド取引は、成行注文が認められていない
大阪証券取引所における株式先物取引制度
①対象商品
日経株価指数３００先物：日経株価指数３００
ＲＮプライム指数先物：ＲＮプライム指数
日経２２５先物：日経平均株価指数
日経２２５ｍｉｎｉ先物：日経平均株価指数
②立会時間
日経株価指数３００先物
９：００～１１：００
１２：３０～１５：１５
（半休日は９：００～１１：１５）
ＲＮプライム指数先物・日経２２５先物・日経２２５ｍｉｎｉ先物
９：００～１１：００
１２：３０～１５：１０
（半休日は９：００～１１：００）
③限月取引
日経株価指数３００先物；３，６，９，１２月（５限月取引制、ｍａｘ１年３ヶ月）
ＲＮプライム指数先物；３，６，９，１２月（５限月取引制、ｍａｘ１年３ヶ月）
日経２２５先物；３，６，９，１２月（５限月取引制、ｍａｘ１年３ヶ月）
日経２２５先物ｍｉｎｉ；３，６，９，１２月（２限月取引制、ｍａｘ６ヶ月）
④取引最終日
各限月の第二金曜日の前日（休日に当たる時は繰上げ）
⑤取引単位
日経株価指数３００先物：日経株価指数３００の１万倍
ＲＮプライム指数先物：ＲＮプライム指数の１万倍
日経２２５先物：日経平均株価の１０００倍
日経２２５ｍｉｎｉ先物：日経平均株価の１００倍
⑥呼値の単位
日経株価指数３００先物：０．１ポイント
ＲＮプライム指数先物：０．５ポイント
日経２２５先物：１０円
日経２２５ｍｉｎｉ先物：５円
⑦制限値幅
サーキットブレーカー制度
⑧立会方法
システム取引
⑨売買方法
個別競争取引
⑩委託手数料
顧客と証券会社の合意により決定
⑪差金の授受
反対売買を行った日の翌営業日
最終決済：最終取引日から起算して３営業日目
⑫最終清算指数
取引最終日の翌営業日におけるスペシャルクォーテーション（ＳＱ）
⑬新限月の取引開始日
直近限月の取引最終日の翌営業日
