反差別と暴力の正体

暴力カルト化したカウンターしばき隊の実態より


鹿砦社刊行


こういうテーマは 鹿砦社 が独壇場。

 


紙の爆弾別冊







反差別と暴力の連鎖より
(雑誌 紙の爆弾別冊)





最近の差別の議論において弁護士と共産党の関係とかわかる貴重な資料だと思いました。


神原弁護士が言い出したわけではなかったわけです。


 


ノモンハン事件の英雄ジューコフ将軍

ジューコフ将軍絶対に戦争に勝つ方法を知っていたと言われます。


ここでは、戦略ではなく、戦術です。

戦争と言うのは、相手を何人殺したかで勝つものではない。


要は、敵の指揮官が降伏すれば良いわけである。


味方が何人殺されても、要は今戦っている相手が降伏すればいいわけである。


したがって、常に人数が多い方が勝つ。

より多くの人数で攻めれば、必ず戦争には勝つと言いました。


敵と味方が戦っているときにところに爆弾を打ち込んで、同じ数だけ殺せば数が多い方勝つ。




毛沢東は次のように言ったと伝えられます。



核戦争が起きれば、中国は必ず勝つ。


世界の国々が2億人ずつ殺し合えば、アメリカ合衆国は滅びる。


何億人死んでも人口が多い。中国が勝つに決まっている。


したがって、核戦争は大歓迎である。





UBQ数理フォーラム代表:長山豊のブログ

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2019年02月21日(木)

UBQ数理フォーラム代表:長山豊のブログ
 


ミハエル・ゴルバチョフ氏は、冷戦を終わらせたとして、ドイツでは英雄であり、ノーベル平和賞を受賞していて、しかも、ベルリン名誉市民である。

 

さて、この追悼施設には、多くの兵士の記念碑があるが、これは、ゴルバチョフ氏に殺された兵士であるということで、数百人も並んでいます。

 

ドイツでは、ゴルバチョフ氏の悪口をここまで聞いたことはありませんでした。

 

本当に、世界の在り方というのは難しいもので、旧東ドイツの国家評議員議長、エーリヒ・ホーネッカー氏は、ベルリンの壁を越えようとした人を射殺したということで、裁判で厳しく追及されたそうです。

 

その時ホーネッカー氏は、

 

「もともとベルリンの壁をつくり分断して、射殺する体制を作って、その命令を出したのはソ連である。その最高指導者であるゴルバチョフがベルリン名誉市民であり、それを実行しただけの私が裁かれるのはどういうことか」

 

と反論したと聞いております。


 

日本では、比較的、ゴルバチョフ氏は評価が高いようですが、それは旧西側からの情報が英語で入ってくるからで、一方で、このようにゴルバチョフ氏を非難する人も、国もあるわけです。

 

日本で報道されていることだけが、世界の常識ではないということになります。


 

 

国際情勢を理解するうえで、いろいろな意見を聞くというのは、海外旅行の目的の一つです。

そしてこれが、私が海外旅行に行く理由です。

 

 

 

 

 

 

 

偏差値というのは統計学的な数字に他なりませんから数値を放り込めば単純に偏差値が出てきます。 全く数学的には意味のない数字。 例えばプロ野球の背番号を片っ端から放り込んでも偏差値が出るわけです。阪神タイガースの全ての選手の背番号の偏差値を出して中日ドラゴンズの選手の偏差値と比べても何の意味もないことは分かりますよね。


 その偏差値を出したりその偏差値がどういう母集団に基づいているのか、 前提となる正規分布は?
これは数学の対象です。


ただし、それをどのように受験現場で使うか偏差値に基づく合格判定をどうするかというのは塾予備校の解釈であって数学の問題ではありません。

以前偏差値がマイナスになることはあるかと聞かれたので、ありませんと答えました。

 そうするとお前はこんな簡単な統計学の基本を知らないのかと言われて往生しました。

数学的には偏差値がマイナスになることもあります。100を超えることもあります。

ただ、私が答えたのは受験現場での実務なんです。自分のことは数学者と思っておりませんし受験講師は常に現場主義です。




標準偏差を出してる段階でRoot を取っていますから分母はマイナスにはなりません。

各点数とか受験者の数がマイナスということもありませんから必ずプラスになります。

そして模擬試験においては平均点がマイナスということはありませんから偏差値はマイナスになることはないとお答えしたわけです。 

 単なる数式ですから平均点が受験者数は虚数になることはありませんけれども代入すれば虚数の偏差値もあり得るわけです。


模擬試験を実施すれば受験生が10000万人とか20000万人ということはありえません。

また点数も100点満点なら0点から100点の閉区間にあるわけであって点数がマイナスとか1億点ということはありえません。

従ってプラスの数をコンピューターに入れるしかありませんからとんでもない数字は出ません。

それに受験生に成績の表をプリントアウトして返却する際にもともとマイナスの記号書く欄がありません。

したがって模擬試験で偏差値を出した時にマイナスになることはありえません。

パソコンがエラーを起こしてしまいます。

偏差値に基づく合格判定はましてや数学ではありません。

統計学ではありません。

どんなに優秀でも合格可能性100%とかは絶対に出ないようにシステムを組んであるわけです。そりゃそうですよね。どんなにトップクラスの受験生でも神様でもない限りあなたは100%合格しますと言えませんからね。

元の話に戻って偏差値がマイナスになるかあるいは100を超えることがあるかということに関して言えば、統計学的にはありえるけれども実際に実務として受験現場で偏差値を出す際にはありえないという回答です。

偏差値というのは単なるものさしですからそれをどのように使うかが重要なわけです。

ものさしで人を叩けば怪我をしますよね。

偏差値というのは単なる統計学の数字でやってそれ以上でもそれ以下ではありません。

大切なことはそれを上手に利用することです。

.岡山市内に若い起業家の知人がいらっしゃいます。

 

田舎で脱サラをして自営業を始めるのは大変なわけで、私も応援したくて時々お話をしています。

 

その方の話です。

 

サラリーマンをしている時には自営業の方がうらやましいと思っていました。

 

でも実際に、自営業を始めてみると、税法上こんなに不利な商売はないとわかりました。

 

予定納税(今年はもう自己破産・夜逃げかと思っているの去年の申告に基づいて税金を払えという制度)とか個人事業税(ただ商売をしているだけで利益がなくても税金を払えという制度)になんて・・・・・・

http://www.pref.okayama.jp/page/483381.html

 

商売をしていると公道を利用しているから税金を払えって。じゃサラリーマンは家の前を歩いても払うのか?通勤には公道を利用していないのか?とその方の意見。

 

 

サラリーマンの時には税金は会社任せで全く関心がなかったのですが、いざ自営業を始めてみると自分で税理士にお願いしてお金を払って税金を申告しなければならないのですね。

 

本当に一番税法上優遇されているのはサラリーマンですよね。

 

 

自営業ほど税法上、不利な仕事はないとのことでした。

 

 

 

ある経済評論家は日本でベンチャービジネスが育たないのはサラリーマンが異常に税法上優遇されているからだ。

 

人材の流動化(ある業界では人手が足りなくて困っている、一方では人が余っている)が進まないのも同じ理由によるものだと言いました。

 

なぜかといえば税金に関する制度を作ったのはサラリーマンだからでそうです。でも必ず言われるのですが、自営業は経費で落とせていいですね。飲み食いできるんでしょと言われる。

 

そんなに羨ましかったら会社を辞めて自営業を始めればいいのに‥‥とのことでした。

以前、紹介したヌンチャクのような折れ線を考え、ある点が一定の条件のもとで動きうる軌跡の問題は東京大学では他の年度にも出題されている。

 

これも中学生の範囲で解ける問題。ただし、前回の問題よりははるかに難問である。


UBQ数理フォーラム代表:長山豊のブログ

下のように適当な長さに切ったストローに糸を通して作ってみた。定直線のところには、切り込みを入れ糸を画用紙の裏から動かすことにした。

 

動画でお見せできると楽しいのだが、、、

 


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結局、このような問題はその場で「考えて解く」しか方法がない。三角関数を使えばすぐ解けるとか、ある公式を使えば、必ず解けるというものではない。

建設的提言です。



かつて日本はテロリストに対して税金で身代金を払って犯罪者を釈放し世界中にテロリストを拡散し、世界中の笑いものになったことがあります。



 

現在ではサイバーテロつまりコンピューターのシステムを乗っ取られ個人情報が人質に取られます。海外では実際に何億円もの身代金を払ったことも下の記事の中で報道されています。

いわゆるランサムウェアです。これはハイジャックと違い人の命がかかっていません。そのことを念頭に以下の記事をお読みいただきたい。



身代金を払わないの当たり前です。
 テロリストに 活動 資金を渡すばかりではなく味をしめたテロリストはさらに日本を標的にするに決まっています。

そこで建設的な提言を申し上げます。

サイバーテロに対して身代金を払うことを法律で厳しく禁止し、 総理大臣が世界中に発表すべきではないでしょうか?


身代金を払った場合には企業なり組織に厳罰。 責任者も罰するという法律を作ったらどうでしょうか?

そしてそれを世界中に英語とか中国語とかロシア語で発信するのです。

そうすればテロリストも日本の企業を狙ってもお金が取れないと分かれば極めて強い抑止力になります。


企業の側も身代金を払えば批判されます。 かといって個人情報をばらまかれても批判されます。

日本においては法律で禁止されてるからできないと相手方に回答すれば大義名分が成立します。