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東証大引け・小反発――午後伸び悩むもハイテク株が堅調

東証大引け・小反発――午後伸び悩むもハイテク株が堅調


平成20年2月18日


日経平均株価(円)
日付 始値 .........高値 ..........安値 ..........終値 .........前日比
18日 13,627.31 13,822.45 13,627.31 13,635.40 ▲ +12.84


円相場(1ドル=円)
日付 時間 ..相場 .................前日比
18日 18:31 108.29-108.31 ▲ +0.03 (円安)


円相場(1ユーロ=円)
日付 時間 ..相場 .................前日比
18日 18:31 158.43-158.47 ▼ -0.14 (円高)


東証大引け・小反発――午後伸び悩むもハイテク株が堅調

18日の東京株式市場で日経平均株価が小反発した。


大引けは前週末比12円84銭(0.09%)高の1万3635円40銭だった。


前週末に発表された2007年10―12月期の国内総生産(GDP)の結果を好感する流れが続き、新日鉄やトヨタといった主力株に加え、企業提携や工場新設が報じられたハイテク株が買われた。


ただ節目となる直近高値に迫る水準では戻り待ちの売りが出て、午後に入って日経平均は伸び悩んだ。東証株価指数(TOPIX)は3営業日ぶりに反落した。


シャープと太陽電池開発で提携し、共同出資会社を設立すると伝わった東エレクが朝方から買われ、半導体製造装置関連の需要拡大の思惑からアドテストも大幅に上昇した。


新世代DVDの「HD―DVD」から事実上撤退すると伝わった東芝は、NAND型フラッシュメモリーの新工場建設と併せて「選択と集中を進めている」との見方から買いが優勢だった。


こうした個別銘柄の材料を好感する動きが出てきたことで株式市場の地合い好転を指摘する声も聞かれた。


半面、信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)関連の損失拡大が伝わったあいおい損保が急落するなど、業績に与える影響には敏感な反応が見られた。


この影響で保険株や銀行株はさえなかった。


東証1部の売買代金は概算で2兆4142億円。


売買高は同21億6535万株。値上がり銘柄数は957、値下がりは681、変わらずは90だった。


コマツ、三菱重、ソニー、キヤノン、JFE、住友鉱、ソフトバンクが上げた。


半面、三菱UFJ、みずほFG、三井住友FGといった大手銀行株が下げ、三菱商、三井物、商船三井、郵船、松下、シャープも売られた。


東証2部株価指数は4日続伸。


午後に入って上げ幅をさらに広げ、高値圏で引けた。


アライドHD、STECH、井上工が上げた。


半面、SHOEI、ニイウスコー、フマキラが下げた。〔NQN〕(15:27)NIKKEI NET


( ̄∩ ̄# まぁ 上がったから


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西村幸祐
「反日マスコミ」の真実 (OAK MOOK―撃論ムック (126))

今週の見通し・株式 経済指標控え方向感欠く

今週の見通し・株式 経済指標控え方向感欠く

今週の株式相場は海外の経済指標の発表を控え、方向感を欠く展開か。


米住宅ローン問題による実体経済への影響度合いが、海外主要企業の決算内容とともに目先の判断材料になりそう。


世界景気の減速懸念が強まれば売り優勢の展開となるが、海外投資家の一部は日本株の割安さに注目している。


下値は限られ、狭い範囲でのもみ合いを予想する声も出ている。


前週は日経平均株価が週間で605円(4.7%)上昇。


米国の小売売上高や日本の国内総生産(GDP)が市場予想を上回ったことを受け、14日には今年最大の上げ幅となった。


ただ、今週も積極的に上値を追う展開は考えにくい。


シカゴ市場の日経平均先物3月物の清算値は大証の週末終値を下回った。


週初の日本株相場はひとまず売り先行で始まる可能性がある。


20日には1月の米住宅着工件数の発表を控える。


昨年12月比0.6%減を見込む市場予想以上に減少した場合、信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題による米景気後退懸念が、日本の株式市場でも強く意識されそうだ。


ソシエテ・ジェネラルなど欧州の金融機関の決算はサブプライム関連の損失状況、米小売最大手、ウォルマート・ストアーズの決算も個人消費の動向を占う上で注目される。


一方、下値については1万3000円を大きく割り込まないとの見方が大勢。


背景にあるのは需給環境の改善だ。


海外ヘッジファンドの換金売りへの警戒が和らいだほか、「長期保有を前提とした海外投資家の資金が日本株に入っている」(JPモルガン証券の宗岡功二セールストレーディング部部長)という。


国内の公的年金による買いを指摘する声もある。


テクニカル面では14日、昨年12月末から約1カ月半ぶりに終値で25日移動平均を上回った。


15日終値でも上回っており、今後25日線を意識した動きが続くとの見方が出ている。(07:00) NIKKEI NET


( ̄∩ ̄# なにを言おうがわたしゃ買うよ・・・プンプン


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デール カーネギー, Dale Carnegie, 山口 博
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東証大引け・反落――米懸念再燃で金融株に売り・2部3日続伸

東証大引け・反落――米懸念再燃で金融株に売り・2部3日続伸


15日の東京株式市場は日経平均株価が4日ぶり反落。


大引けは前日比3円89銭(0.03%)安の1万3622円56銭だった。


議会証言したバーナンキ米連邦準備理事会(FRB)議長が、2008年の実質経済成長率見通しを下方修正することを明らかにしたことや、格付け会社によるモノラインと呼ばれる米金融保証会社の格下げなどが重しとなり、朝方から売り優勢の展開になった。


ただ安い水準では前日14日に内閣府が発表した2007年10―12月期の国内総生産(GDP)の結果を支援材料に、主力株の一角が買い戻され、上げに転じる場面もあった。東証株価指数(TOPIX)は続伸。


バーナンキ議長は信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題の影響で07年11月に発表した実質経済成長率の予測値を下回るとの判断を示した。


欧州銀大手のUBSの2007年通期決算で最終損益が赤字に転落したことに加え、国内金融機関のサブプライムローン関連損失の拡大に対する懸念が再燃した。


日経平均は一時、下げ幅が200円を超え、1万3300円台半ばの水準まで落ち込んだ。


ただその後は大きく売り込まれず、三菱重や住友化といった主力株の一角が買い戻された。


市場では「政府系ファンド(SWF)の買いが入った」との憶測も出回った。


東証1部の売買代金は概算で2兆5767億円。


売買高は同23億3485万株。値下がり銘柄数は726、値上がりは892、変わらずは110だった。


三菱UFJ、みずほFG、三井住友FGといった大手銀行株が売られた。


新日鉄、ソニー、松下、東エレク、アドテスト、旭硝子、富士フイルム、KDDIも下げた。


半面、郵船や商船三井といった海運株、三菱商や三井物といった商社株が買われた。トヨタ、コマツ、三井不、野村、ソフトバンクも上げた。

 

証2部株価指数は3日続伸。午後に入って上げに転じ、高値引けとなった。


オリコ、STECH、フマキラが上げた。半面、日精機、スルガコーポ、LINK&Mが下げた。


大幅安のニイウスコーは後場の途中から売買停止になった。〔NQN〕(15日 15:38) NIKKEI NET


(・∀・) 今日はのんびり・・・ニコニコ

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