本年最後の１２月度総幹部会において浅井会長は「この１年を通して眼前にした諸天の励みに『広宣流布甚だ近し』の確信を深め、広布の決戦場第７年の明年への決意を固めていきたい」と仰せられましたが、激動の明年を見据えられる会長の並々ならぬ御決意に触れては、この年末年始を一切の油断を排して戦い、鉄壁の陣容を構築せんとの闘志が五体に充満するものであります。
まず会長は、本年１月より開始された早瀬管長への直諫について振り返られました。
正系門家の御遺命違背と戒壇の大御本尊の御安危を憂えられた先生のお心のままになされた会長の直諫に対して早瀬管長は、浅井先生の臨終の相についての荒唐無稽な暴言を宗門僧俗に吹聴させる事をもってその答えとしたのでありました。
しかもその嘘がばれるやさらに別の嘘を吐き、執拗なまでに先生の素晴らしい成仏の妙相を否定せんとした宗門僧俗の狂態には怒髪天を突く憤りが込み上げ、その本質こそ第六天の魔王の所為とうかがっては深くうなずき、これを会長が大事の三回忌の前に雲散霧消され、晴れて三回忌法要において先生の仏法上の重大なお立場を示された事に、会長の御信心が第六天の魔王に打ち勝たれたのだとひれ伏しました。
ことに「白く輝くような御遺影の写真と全く変わらぬ妙相であった」との第三者の証言によって先生の素晴らしき成仏の妙相が末法万年に輝き、誰人も傷つける事能わぬものとなった事は大感動でありました。
さらにこの宗門の愚劣なペテンの実態を知った群馬の一住職が土下座をして詫びるに至り、また、破廉恥坊主の一件で宗門の信用が地に落ち、さらには、国立戒壇の正義が正系門家に蘇る瑞相として「国立戒壇が正しい」との声が宗門僧侶やその家族並びに法華講員、そして、宗教ジャーナリストからも上がりだした事に「これ会長の戦いが大聖人様の御心に叶い、先生の御意思のままであられる確証」と五体が打ち震えました。
一方で、早瀬管長においてはこれらの大現証が現われているにもかかわらず、会長の直諫を無視し続けた挙句、己の登座２０年に当たり全僧侶並びに寺族から「お祝い」と称して１千万から２千万円ともいう大金を強制的に徴収したとうかがっては、開いた口が塞がりませんでした。
その神経は到底理解できず、会長より「日目上人が数十回の国諫に成果が得られずに煩悶され、最後に身を捨てられた」事を指導頂いてはなおの事『早瀬管長よ、後生を恐れ急ぎ２つの大事を決断せよ』と強く思わずにはおれませんでした。
また会長は、三大謗法を犯した学会が三大政治決戦の大惨敗以降さらに崩壊を加速させている事を指導下さいましたが、公明党が連立離脱した際の高市首相の怒りはすさまじく「公明党を潰したい」とまで明言していた事をうかがっては、まさに自界叛逆の大罰であり、かつて正本堂が池田大作と阿部日顕の自界叛逆の末に崩壊したように、この度の自界叛逆が学会崩壊の後押しとなる事を大確信いたしました。
会長は、公明党徳島トップの県議会議員が公明党が再建を誓う大事な会合を前に破廉恥事件を起こして除名になった事を教えて下さいましたが、今の弛みきった学会を象徴するような出来事であり、さらに学会執行部が「躍動の年」と銘打って打ち出した明年の活動方針が、何と、戸田会長時代からの最重要行事たる本部幹部会を年に２回しか開催せず、その他の会合・会議も減らし、連絡や報告の配布物も削減するとの内容であった事は大衝撃でありました。
この事で、学会組織の弱体化が加速する事は疑いなく、明年が「学会崩壊の年」となる事を確信しては「今こそ五百万学会員を根こそぎ救い、共に御遺命成就に戦う同志とする事を念願された先生にお応えしてまいらん」と決意を固めるものであります。
そして何より、先生の三回忌法要において会長の下、全顕正会員が先生の御願業成就への決意を全く新たにさせて頂いた直後、２７０万法城屹立の時と同じくして高市亡国政権が誕生した事には、広宣流布の戦いが新たな段階に突入した事を肌身に感じました。
先月の総幹部会において会長より「金利の上昇こそが国家財政を破綻へと導く最大のリスク」との御指導を頂きましたが、早速長期金利が約２６年ぶりに２％を超えた事にサナエノミクスの悪影響がより深刻になりつつある事に息をのみました。
一方、中国が先の高市首相の「存立危機事態」との失言を利用して、将来の台湾有事の際に日本への攻撃を正当化し得る環境を整えようとしている事には身震いし、会長の
「これほどの短期間に情報戦と軍事的圧力が集中的に行われている事実は、中国内部で日本を敵国と位置付けている兆候と言わざるを得ない」
との仰せに慄然といたしました。
そのような中に、日本にとって頼みの綱であるアメリカが公開戦略文書の国家安全保障戦略においてトランプ版モンロー主義を掲げ、ことに、日本に対して防衛費を大幅増額する事や、台湾を含む第一列島線を防衛する中心的役割を負わせる事、さらに、対中国経済戦略でアメリカと行動を共にする事など戦後８０年の歴史でかつてないほど方針転換してきた事には肌に粟を生じる思いとなりました。
会長は
「この国家安全保障戦略によって日本は、軍事独裁国家の中国・ロシア・北朝鮮と最前線で戦う前線国家として事実上位置づけられた」
と仰せられましたが、ヘグセス国防長官の「役割を果たさない同盟国は報いを受ける」との露骨なまでの恫喝には身震いを禁じ得ませんでした。
会長は「この新しい国家安全保障戦略が日本に深刻なトリレンマを突きつけている」と仰せられましたが、防衛費増による軍備拡張は中国の強烈な反発を招く事は必至で、これにより台湾有事の際に中国が日本を最優先攻撃対象とする事が濃厚となり、また、GDP比５％の防衛費の増額要求が日本の財政を確実に揺るがし、さらに、アメリカの要求を拒否すればアメリカからの報いを受けて見捨てられる事には身の毛がよだち、まさに日本は前門の虎、後門の狼に直面している事を大確信いたしました。
そこに「全ては、仏法より事起こるの大罰であれば、もし先生の御意思を継がれ敢然と立たれる会長が正系門家に、そして、日本国にいらっしゃらなければ日本はいったいどうなっていたのか」とぞっとし、２年前の先生御逝去の折に悲嘆に暮れた全顕正会員を奮い立たせて下さった会長が、今度はアメリカに見放され、中国の侵略の前に絶望する全日本人に対し日蓮大聖人の大恩徳、国立戒壇の大利益を叫ばれる時、いよいよ一国が必ず動く事を大確信しては、我等直属男子部こそ諫臣・争子として一人立たれる会長と運命を共にさせて頂かねばなりません。
さればこの年末年始、激動の広布の決戦場第７年を見据え、二大綱目のさらなる推進と先手の大折伏を為し、明年１月には見違えるような大陣構築をもって霊山にまします先生と三百万を急がれる会長に全員でお応えしてまいろうではありませんか。
令和７年 １２月２０日 １２月度 総幹部会 浅井会長指導