微生物を化学工業における生産手段とする試みも行われつつあります。最終的には石油化学工業のような「早く、大量に」生産することを目指しているようです。
日経産業新聞 2007年10月2日（火） 11面
「未来プロジェクト動く 微生物で化成品（上） 生産、石化より安く簡単」
(Quote) 骨粗しょう症治療薬や特殊樹脂など、これまでの化学合成による製法では生産コストが高かった高機能･高付加価値の化成品を、微生物を使って安く作る試みが活発だ。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が二〇〇六年度から始めた「微生物機能を活用した高度製造基盤技術開発」プロジェクトでは、微生物による化成品生産技術の研究が進む。
静岡県磐田市のメルシャン生物資源研究所。城道修所長らはシュードノカルディアという微生物を利用して、骨粗しょう症の治療薬に使うカルシトリオールを従来の五分の一以下の低コストで生産する技術を開発した。
シュードノカルディアは物質に水酸基を付ける酵素を作る遺伝子を持つ。この遺伝子を取り出して大腸菌に組み入れ新しい微生物を作った。カルシトリオールはビタミンＤに水酸基が付いた構造。水酸基の位置が薬の効き目を左右する。
新微生物をビタミンＤの水溶液に加えた。ビタミンＤの分子中の特定部位だけを狙ってピンポイントに水酸基を付与し、カルシトリオールを二回の反応で合成した。
化学合成による製法ではビタミンＤの様々な部位に水産基が付着するため、カルシトリオールの合成には水酸基の付着、脱落など十七回の反応が必要だった。一キロ当たり約五百万円かかったカルシトリオールの生産コストを約五分の一に下げられる可能性がある。
石油から多くの工程を経て化学合成する製法に比べ微生物を使えば目的の物質を簡単に作れる。生物の酵素などが特定の反応を起こす仕組みになっているからだ。生産コストを下げられ無駄な副産物も少ない。
同プロジェクトでは日本の化学工業の三割を微生物による生産に置き換えられると試算する。エネルギー面で日本の安全保障に役立ち、石油の枯渇や温暖化の原因となる二酸化炭素（CO2）の削減対策にもなる。
．．．（中略）．．．
ただ微生物による化成品の合成は、合成速度が遅いという欠点もある。単に化成品を作るだけでなく、化学合成並みのスピードで合成を達成するような微生物が求められている。特徴ある微生物の遺伝子同士を組み合わせ、合成速度を改善する研究が進んでいる。(Unquote)
こういう成果が、いつの日か、バイオ燃料やバイオマテリアルの生産に応用されるのではないかと私は考えています。
ちなみに、上記のＮＥＤＯプロジェクト、経済産業省の意向が働いていると私は見ます。「新・国家エネルギー戦略」に沿った研究内容ですから。
少し微生物や植物に関する研究の話をしましょう。
このブログの主張の一つに、「バイオマス生産とバイオマスの加工に関して、その生産性が将来劇的に上がるだろう」という命題があります。
そういう将来へ向けた努力は色々なところで行われています。
例えば、「メタゲノム」という手法が近年登場しました。
日本経済新聞（朝刊） 2007年10月7日（日） 29面
「かがくＣａｆｅ 腸内細菌丸ごと調べる」
(Quote) 人間の体内や海中、土の中にいる微生物を分離せずに丸ごとまとめて遺伝情報（ゲノム）を読みとる新しい研究手法が注目されている。この「メタゲノム」と呼ばれる手法で人の腸内細菌を調べ健康診断などに応用を目指しているのが東京大学の服部正平教授だ。
「これまで遺伝子を調べることができたのは培養で増やせる微生物だけ。実はほとんどは培養できない。培養できるものも、できないものも区別せず、例えば海水一リットル中、土壌一グラム中の微生物群の遺伝子を丸ごと調べるのがメタゲノムだ」
－－ごちゃ混ぜにするとどの微生物の遺伝子だか分からないのでは。
「見つけた遺伝子を手がかりにしてその持ち主の微生物を探し出すことはできる。また単純な構造の微生物体を人工的に合成して、有用遺伝子を組み込むこともできるようになりつつある」
－－研究の目的は。
「一つは宝探し。ペニシリンをはじめ多くの薬が微生物から見つかった。新薬のタネが見つかる期待がある。米国にはバイオ燃料を効率よく作る微生物を探している科学者もいる。．．．（後略）．．．」
．．．（後略）．．． (Unquote)
掘り出し物が見つかるといいですね。
ＡＳＰＯに参加している「もったいない学会」の石井先生が新著を出しました。
書籍名： 石油ピークが来た 崩壊を回避する「日本のプランＢ」
著者名： 石井吉徳
出版社： 日刊工業新聞社
発行日： 2007年10月30日
石井先生は「化石燃料の代わりは存在しない。代替エネルギーは化石燃料ほどの利便性を持たない」と主張しています。
バイオ燃料についても、石井先生は賛成していません。農産物からエタノールを製造することには（ブラジルでさとうきびから製造しているケースを除いて）反対していますし、セルロース系エタノールについても、長期的に土地が瘠せると予想されることから、その対策の必要性を述べています。
私も現状で判断する限りそういう帰結になると思います。
このブログではまだ詳しく書いていませんが、私は海で燃料作物（作物と呼べる形態の植物になるかどうかはまだ分かりませんが）を生産するよう研究開発を進めるべきだと考えています。その作物生産過程には、上述の石井先生の指摘通り、物質循環を組み込むことが要求されるでしょう。（私にはあるアイデアがありますが、ここでは置いておきます）
また、植物や微生物の生産性をシステム生物学を駆使して大幅に上げることがバイオ燃料時代の前提条件になると考えています。
さらに、いくら生産性が向上したとしても、現在のような膨大な化石燃料の消費量をそのまま量的にバイオ燃料が代替するのは不可能だろうと予想しています。従い、あらゆる機器設備の省エネ化、（都市計画や交通運輸網整備計画なども含めて）社会全体としての省エネ指向が定着することが、バイオ燃料時代のもう一つの前提条件となると考えています。
地上でのバイオマス生産は、人間が長い歴史を通じて行ってきた「食糧・衣料用繊維・住宅家具用木材」の生産に限定するべきだと考えています。
White House Office of the Press Secretary 11月7日
http://www.whitehouse.gov/news/releases/2007/11/20071107-5.html
ここの33～34番目の段落を抜粋します。
Q Okay. Mr. President, with oil approaching $100 a barrel, are you concerned that your hard words for Iran on its nuclear program are helping drive up oil prices, which can end up hurting the U.S. economy?
PRESIDENT BUSH: No. I believe oil prices are going up because the demand for oil outstrips the supply for oil. Oil is going up because developing countries still use a lot of oil. Oil is going up because we use too much oil, and the capacity to replace reserves is dwindling. That's why the price of oil is going up.
ブッシュ大統領元エネルギー政策アドバイザーで彼の個人的な友人でもある Matthew Simmons が「大統領はピークオイル問題を知っている」と発言していますが、とうとう本質論が口をついて出てしまいましたね。
これは一種の失言なのか？ それとも意図的に口にし始めているのか？
日経での扱いも書いておきましょう。日経はピークオイル問題を論じることを意図的に回避していると私は今のところ見ています。
日本経済新聞（夕刊） 11月8日 2面
「『イラン情勢原因でない』 原油高巡り米大統領」
(Quote) 【ワシントン＝藤井一明】ブッシュ米大統領は七日、原油価格の急騰の原因について、イラン情勢の緊張ではなく、途上国を中心とする消費の増加による需給の引き締まりだとの見方を表明した。一方、ペリーノ大統領報道官は「エネルギー価格は高すぎ、全米の小企業や家計、言うまでもなく経済に影響している」と懸念を示した。(Unquote)
発言の一部分しか記事に載せていませんね。
日経産業新聞に編集者（？）意見記事が載りました。
10月31日 24面
「眼光紙背 Ｅ３燃料は『できちゃった婚』」
(Quote) 今月、大阪で発売された初の国産バイオ燃料「Ｅ３」。ガソリンにバイオエタノールを直接混ぜたこのＥ３を、ある関係者は「できちゃった婚みたいなもの」という。そのココロは「周りの十尾が全然整わないうちに、先にモノが出てきてしまった」。
Ｅ３と別方式のバイオ燃料を普及させたい石油元売りの冷たい態度に、Ｅ３「生みの親」の環境省や大阪府が、製品販売という既成事実化で対抗した。そんな構図だ。元売りとも環境省ともうまくやりたい商社は、両者の間で右往左往している。
元売りの抵抗で、大阪府などはバイオエタノールを混ぜるガソリンの確保のみならず、Ｅ３を販売してくれるガソリンスタンドの発掘にも苦労した。「当初は府内に十点ほど展開する小売業者がＥ３を売る予定だったが、元売り側の圧力で降りてしまった」（別の関係者）といい、結局は二店での販売開始。地味な船出になった。
当事者間の利害調整だけではない。「誰がＥ３の品質に責任を持つのか」という最も重要な品質確保や、税制などに関する制度上の手当てもこれから。経済産業省はＥ３を製造する「ブレンダー」（混和業者）登録制度の新設を検討しているが、商売敵にお墨付きを与えるような制度に元売りの反発は必至だろう。周囲の理解を徐々に得られるか、それとも頓挫か。「できちゃった婚」の行く末は前途多難だ。 （香堂） (Unquote)
報道記事ではありませんが、「石油元売り業界がＥ３に抵抗して業界ぐるみで小売店に圧力をかけている」ことがわかりました。
比重0.86かつ油田が年間を通して毎日稼動していると仮定しますと、大慶油田の産出量は、
ピーク時（1999年）： 年産5600万トン ＝ 日量153,425トン ＝ 日量112万2000バレル
2006年実績： 年産4300万トン ＝ 日量117,808トン ＝ 日量74万9000バレル
2020年予想： 年産2000万トン ＝ 日量54,795トン ＝ 日量34万4600トン
と換算できます。
日量74万9000バレルが全体の４分の１と仮定すると、2006年の中国全土の産油量は
日量299万6000バレル ＝ 日量約300万バレル
と算出できます。
CRB Commodity Yearbook 2007 で裏を取ってみましょう。
198ページの表によると、2006年の中国の産油量は日量368万4000バレル。日量74万9000バレルはその20％。
誤差にしてはちょっと差が大きい感があります。
仮定した比重が大きすぎるんでしょうか。そうかもしれませんね。
ピーク年の1999年で比較してみましょう。
CRB Commodity Yearbook 2007 同ページの表によると、中国の1999年産油量は日量320万6000バレル。上述の日量112万2000バレルはその35％。
とりあえず、「約４分の１」とは「直近８年間で大慶油田が中国全土に占める割合の中間値」と解釈しますか。
おっと、もう一つデータがありましたね。２日前に投稿した#369に引用した日経記事には、「2006年の中国原油産出量は1億8400万トン」とありました。
4300万トンはその23.4％。「約４分の１」の範疇ではあるでしょう。
二方面から見て矛盾は特に見当たらないので、「約４分の１」はだいたい正確な割合と言えると思います。
油田ごとの産出量データは、なかなか入手できません。特に国営企業が大半を押さえている国ではそうです。本当はこういう検証をサウジアラビアやロシアについてもやりたいのですが。
本当は、まずは Oil & Gas Journal を購読すべきなんでしょうね。そこまでは私はやっていません。
それにしても、大慶油田は大きな油層ですね。油田地帯１箇所で日量100万バレル超というわけですから、大慶油田は正真正銘「巨象級＝超巨大油田」と言えます。
そして、ピーク年から約20年後には、ピーク産出量から７割落ち込むと予想されているわけです。
23.4％の７割としても、中国の現在の消費量の６分の１が失われるわけです。
６分の１供給が減ったら深刻ですよね。
当面中国経済の成長は続きそうですから、潜在需要の増加が見込まれるわけです。記事にも年率二桁の需要増見込みとあります。
つまり、「消費する側が消費したい量から６分の１減」では済まない。ということです。「消費したい量」より何割も（例えば半分とか）少ない量しか供給されない、という深刻なことになる可能性があるわけです。
前回投稿した記事の要点を抜き出してみます。
・大慶油田は現状中国産原油の約４分の１を産出している。
・1959年に発見され、産出ピーク年は1999年だった。
・ピーク産出量は年産5600万トンだった。
・2006年は年産4300万トンだった。
・2020年に年産2000万トンになる見通し。
もう一つデータを重ね合わせてみます。
(独)石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）は、「石油・天然ガスレビュー」という情報誌を奇数月に発行しています。
私も購読しています。ＪＯＧＭＥＣに電話して注文すれば誰でも無料で購読できます。（冊子を郵送してくれます）
今月発行された 2007.9 Vol.41 No.5 の１ページから20ページに「日本石油産業界の新戦略候補：重質原油開発ビジネスモデル」という論文があります。
ＪＯＧＭＥＣウェブサイトでも読むことができます。ここです。<http://oilgas-info.jogmec.go.jp/report_pdf.pl?pdf=200709_001a%2epdf&id=1815
>
このＰＤＦファイルでは４ページ目（Vol.41 No.5 冊子の４ページ）に、「主要原油のＡＰＩ度」という図が載っています。
ＡＰＩ度は「American Petroleum Institute が定義している原油の重さ（比重）の尺度」です。数字が小さくなるほど重質であることを表している指標です。
図を見ると、大慶原油の比重が0.85～0.87程度であることが読み取れますね。仮に0.86としましょうか。
大慶油田のピークアウトが報道されました。
すでにここ <http://www.tradeq.jp/blog-yu/archives/001820.html
> で多少述べられていますが、少し詳しく論じることにします。
日本経済新聞（朝刊） 2007年9月17日（月） p8
「中国、最大油田の生産半減 大慶油田 埋蔵量減少、2020年までに 輸入率６割に 相場に影響も」
(Quote) 【北京＝宮沢徹】石油大手の中国石油天然気集団（ＣＮＰＣ）は、東北部の黒龍江省にある中国最大の大慶油田の生産を、二〇二〇年までに今の半分以下へ減らす。経済の発展にあわせて生産を拡大してきたが、埋蔵量が減り、生産ペースを保つのが難しくなった。中国の原油生産が当面は頭打ちになる見通しが強くなり、政府は輸入を増やして需要増に対応せざるをえなくなる。
中国産原油の約四分の一を生産する大慶油田に枯渇の危機が迫ってきたことで、中国の原油の輸入比率が〇六年の約四五％から二十年には六〇％に達するとの試算も出ている。世界の原油相場にも影響を与えそうだ。
大慶油田の〇六年の生産は四千三百万トンだった。大慶市の高金竜・発展改革委員会副主任によると、ＣＮＰＣは今後は年百五十万トンのペースで減産し、二〇年には年産二千万トンにする。
今は地下千－三千メートルから原油をくみ上げている。三千メートルより深い層に一億トン以上が埋蔵されている可能性も指摘されており、今後は八千メートルまで掘り進むが、それでも埋蔵量は限られている。今のペースで減産していけば、今後五十年間は生産を続けることができるという。
大慶油田だけでなく、中国石油化工（シノペック）が生産している大規模な勝利油田（山東省）など既存の油田の多くで生産が伸び悩んでいる。石油各社は新しい国内油田の開発に資金を投じているが、新発見した油田でも埋蔵量がまだ不透明な上、生産を本格的に始めるまでに時間がかかり、しばらくは大慶の減産を埋め合わせるのに手いっぱいになりそうだ。
中国の〇六年原油生産は〇五年比一・七％増の一億八千四百万トンで、輸入は同十四・五％増の一億四千五百万トン。輸入の伸びが際立っている。今後、国内の原油生産の伸びは、せいぜい年率二％とみられており、年一〇％前後伸びる見込みの消費への対応には、輸入をさらに増やすことが必要になる。
このため政府は国有の石油会社に、アフリカや中央アジアなど海外での権益確保や輸入の拡大を促している。〇六年に四五％だった中国の原油の輸入比率は、直近では五〇％に迫る勢いで、中国社会科学院によると二〇年に六〇％へ高まる可能性がある。政府は省エネルギーを進めて原油の需要増を抑える考えだ。(Unquote)
この記事には、小さな解説記事が付属しています。
(Quote) ▼大慶油田 一九五九年に発見された中国最大の油田。ピーク時（九九年ごろ）の年産は五千六百万トンに達し、中国の急速な経済発展の原動力になった。日本との関係も深く、日中国交正常化の翌年の一九七三年から日本への輸出が始まった。日本の原油輸入の二－三％を占め、日中貿易の象徴的な存在ともいわれたが、生産の伸び悩みなどで二〇〇三年に打ち切られた。(Unquote)
私の想定に反して、先週火曜日の9月11日ＯＰＥＣ総会で日量50万バレルの生産増加が決議されました。
日本経済新聞（朝刊） 2007年9月12日（水） １面
「ＯＰＥＣ増産 ２年２ヵ月ぶり 日量50万バレル」
(Quote) 【ウィーン＝清水泰雅】石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）は十一日にウィーンで開いた総会で加盟国の原油生産量を十一月から日量五十万バレル増やすことを決めた。一バレル七八ドル台と過去最高水準まで高騰した原油価格を落ち着かせる狙い。
当初、ＯＰＥＣは「現在の原油供給量は十分な水準｣とみていたが、二年二カ月ぶりの増産に踏み切る。増産でイラクとアンゴラを除く加盟十カ国の生産量は日量二千七百二十五万バレルとなる。ＯＰＥＣ各国の生産量はすでに目標を突破しており、今回の増産が相場に与える影響は限定的との見方も多い。 ．．．（後略）．．． (Unquote)
4月24日の投稿#306で書きましたが、もう一度思い出してみましょう。
ＯＰＥＣは、
・2006年11月に、日量2750万バレルから日量2630万バレルへと、日量120万バレルの減産を行った。
・2007年2月に、日量2630万バレルからに治療2580万バレルへと、日量50万バレルの減産を行った。
・2007年11月から、日量2675万バレルから日量2725万バレルへと、日量50万バレルの増産を行った。
今年の２月の減産から今年11月の増産の間で、日量95万バレル相当の増産が知らぬ間に起こっていることになります。
上記の記事には「ＯＰＥＣ各国の生産量はすでに目標を突破しており」と書かれていますが、この「日量95万バレル相当の知らぬ間に起こった増産」を意味しているのだと想定します。
そうすると、次の焦点は「アラムコが11月積み原油輸出量を、契約からどの程度削減してくるか」ですね。
4月23日の投稿#305で書きましたが、もう一度アラムコの「各月ごとの契約量からの供給量削減率」を見てみましょう。（全て日本経済新聞商品欄より）
２００６年１１月積 △７～８％
２００６年１２月積 △５％強
２００７年１月積 △８～９％
２００７年２月積 △１０％強
２００７年３月積 △８％
２００７年４月積 △９～１０％
２００７年５月積 △９～１０％
２００７年６月積 △９～１０％
２００７年７月積 △９～１０％
２００７年８月積 △９～１０％
２００７年９月積 △９～１０％
２００７年10月積 △９～１０％
３月に発表された４月積以降、「9～10％契約量より減らしている状態」が続いています。
10月10日頃に11月積の量が新聞に載りますので、注目しましょう。
削減率が変わらなければ、サウジアラビアが単独減産していることがいよいよはっきりします。
というより、もうはっきりしていますね。
2月から9月の間、「日量95万バレル知らぬ間に増産している間、アラムコは削減率を維持した」わけですから。
世界国勢図会 2007/08のデータに戻りますと、原油埋蔵量は160億バレル。
年間消費量が約20億バレル。
８年分ですね。
日経記事だと６年分と書かれていますから、実際の消費量はもっと多いのでしょう。
６年で文字通り枯渇（減退ではなく枯渇）という計算です。
日本並みに消費の大半を輸入に依存する日が近そうです。